そこには「旧観念無用、役に立たない観念などもう要らない」、「「知識人」が撒き散らす旧観念こそ、全面的な閉塞状況を作り出した犯人である」という刺激的なフレーズが謳ってあって、たくさんの記事が集まっています。

次の文章は全く同感であります。

「しかも、現実に背を向けたその狂った観念が、人々の頭の中を支配してしまっている。その結果、人々が何か物を考えようとしても、その観念を足がかりにするしかないので、考えれば考えるほど狂った観念世界に嵌り込んでゆき、まともに物を考えることが出来なくなる。だから、まともな人々は、むしろそんな観念など見向きもしなくなり、物を考えることまで止めて終った。全般的な思考停止である。」

地震学を支配する基礎理論が間違っている（現実に背を向けた狂った観念である）ために、地震学者や地震学会のやっていることは「考えれば考えるほど狂った観念世界に嵌り込んでいる」のが実情です。プレート論とか活断層理論とか、大陸移動論など観念世界のお遊びに過ぎません。地震学者も研究費を支給する文科省も、そのことが分からないのです。

　そのサイトの中で、「石田理論」を紹介する記事がざっと調べただけでも、21本も載っていました。

　世の中には「学者」とか「知識人」とか「マスコミ」が振りまくステレオタイプの解説にウンザリしている人が大勢いるもんだと感心しました。 　

　タイトルだけ紹介しておきます。

249674 マントルって液体なの個体なの？マントルが自重で沈むって本当？
西村真治　（　40代　滋賀　建築設計　） 11/04/17

248834 ほころび始めたプレートテクトニクス２
彗星　（　中年　） 11/04/06

248832 ほころび始めたプレートテクトニクス１　
彗星　（　中年　） 11/04/06

248629 地震の起きる原因：石田理論 　
谷光美紀　（　30代　愛媛　経理　） 11/04/03

―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――

「記事番号」と「るいネット」で検索すると、投稿記事が読めます。

最近でははへほというブログに
「地震は地下で起きる爆発現象」地震学・火山学の間違いを説く石田理論という記事がありました。

　一般の方のほうが、「知識人」よりも素直に「新理論」が吸収できるのでしょうね。

よく調べるともっとありそうです。今年になってから増えているようで、「地震学革命」が近いかな？と思っています。「地震学の関ヶ原合戦｣は終わっているのですがねぇ・・・。

　マスコミが報道しないと“戦い”があったことさえ、ましてや“どちらが勝者か”など、関心の薄い一般の人には伝わりません。
　それが地震学者や役人、マスコミ人を「無能集団｣としてのさばらせている原因となっています。

http://www.ailab7.com/secchokenpon.pdf 　

メッセージにあるように、UFOとか宇宙人とかの話は「既存の科学」に拘っていては頭から「弾いて」しまう可能性が高いのですが、「未知の科学」として、謙虚に捉えていただきたいと願っています。

　新聞紙上から記者50名を勝手に選びましたが、ご希望の方があれば、献本とプレゼントを継続しますので（ただし先着数十名程度）地震爆発論学会まで御連絡ください。

さらに、「マグマが地下水に接触し爆発するのが、マグマ水蒸気爆発」と考えていますが、ハワイとか西ノ島で観察されるようにマグマは海水に接触しても爆発しません。枕状熔岩として固まるだけです。この事実からも分かるように地下水と接触して爆発するのではありません。 　

　マントルを構成するマグマの中には解離状態（酸素と水素に分かれている）と結合状態（水蒸気となって存在）の二つの形式で、水はもともと大量に含まれています。ハワイで見られるような地上の熔岩はすでにガスが空中に抜けている状態で、爆発には関係しません。

　爆発するのは、結合状態の水が液相から気相へ急激に変化する場合(水蒸気爆発）と、解離状態のガス（これを解離ガスと命名しています）が爆鳴気爆発を起こす場合(地震と同じ現象）との二つのケースがあります。（[2181]の概念図参照）後者の場合には熔岩を伴って爆発しますので、水蒸気と噴出物とが混ざって黒色の煙を吹き上げます。また火砕流となって流下する場合もあります。マグマが火道の中で下がっている場合には水蒸気爆発しか起りませんから、煙は白い色になるわけです。 　

　火山噴火においては地下水の存在は無関係です。

　 火山や地震に関して様々な迷信的解釈があるために、大陸が沈むような事はありえないと考えていますが、大きな誤解です。ムー大陸やアトランティス大陸が沈んだ事は事実なのです。

　さて、根本的な誤解は、地球意識と呼んでもいいですが、地球の主治医とも言うべき存在者が、現在の地球人の思考に不満を抱いて、警告を発している事を小馬鹿にし、拒否する姿勢が許されているという誤解です。

・ 自分たちの考えで、天変地異や災害を自由にできると思っているところに傲慢さがあるということを知るべきだ。「神の言葉を信じないっていうことが、どれほどの罪か」ということを徹底的に知らしめてあげる。（p.171）

・ まあ、「地上に大陸を持ってたものが、海底一万メートルまで沈むといったことがある」というようなことを、あなたがたの頭では理解することも、想像することもできないだろうけれども、「そういうことが、過去一万年や二万年前にでも起きたことはあったんだ」と言ってるんだろう？（p.193）

・ 新聞とかも、自分達で世の中を変えているつもりで、動かしているつもりでいるんだろうけど、「神々の心は、そんなものより、はるかに遠いところにある」ということ知ったほうがいいな。（p.216） 大陸が沈降したときに、地軸がずれてギリシャやエジプトの地の気候変動があったことは「アルテミスの霊言」（未書籍化霊言）の中でも述べられています。現代文明は人類の第7文明でアトランティスやムーが沈降してポールシフトが起きる前に第6番目の文明があったと霊人アルテミスが語っています。 　

　人類は傲慢な姿勢を捨てて、神秘の世界から下ろされる人類の秘史にも耳を傾けるべきでしょう。

マスコミは国民の生活のことなど考えていないのです。自分達の事しか考えていないマスコミにいつの日か天誅が下ることでしょう。

本当に責任感のある政治家ならば、第三者委員会の結論を待つまでもなく、自分の非に気付く筈です。責任があるかないかを他人に聞かなければ分からない人が国政に参加すべきではありません。

　そもそも、下村氏は責任があったことを認めてはいませんが、「幸福の科学大学」という一私学の設立を5年間認めないというトンデモナイ「憲法違反」を犯した人物です。（[2120]参照）心の奥にある本音は「守護霊の霊言」というものに顕著に現れることは多くの実例で証明されていますが、それによると（「永田町平成ポンポコ合戦　文科大臣に化けた妖怪の研究」下村博文大臣の守護霊が明かした“政治とカネ”の衝撃の内幕とは！）、これが文部科学省を指導する政治家なのかと思うような「利権意識」にまみれた俗物振りが垣間見えます。

　大学の設立申請は本来、校舎とか経営資金とかの基本的な条件さえ整っていれば認可されるべきものであるにもかかわらず、「審議会」の答申が「不可」だから認められない、と言っていました。しかし、「認可」を認める審議会のメンバーを解任し、「不可」とするようにメンバーに入れ替えるなど、その本心は政治献金を求める下心が見え透いています。 　

　このような大臣の姿勢に対して強い怒りを覚え文科省前街宣も行い、「憲法違反ですぞ」と言うメッセージ（[2119]）も発信してきました。

[2120]で発信したような「海の藻屑に成り果てる」ことがないように、政治家として大いなる反省をお願いしたいものです。

　毎日新聞が取り上げた高村薫氏の「有権者達は、政治を自分のこととして考えたことがあるのだろうか。猛烈に腹が立つ」という発言には主語を変えて同じ言葉をお返しするしかありません。

　朝日新聞の「有権者に問いたい。（昨年12月の衆院選は）熟慮の末の投票･棄権だったのだろうか」という言葉には「不満もあるけど、熟慮の末に国を守ってくれる政党に一票を投じました」と答えるしかありません。

　産経抄が報じるように「民衆に呼びかける仕事をしている人たち」は当の民衆を、悪いことをする者としてとがめ立てすることは許されない、と教えるソクラテスの言葉を無視してはいけないと思います。 　それは傲慢と言うものです。直近の選挙（山形市長選）でも民意は保守陣営を押していますし、昨年12月の衆院選の結果を尊重しなければいけない事は民主主義のルールであるはずです。

　それにしても、政治に関しては真っ当な記事が多い産経新聞でも、こと地震科学に関しては、どうして、地震学者の意見を“ただ単に垂れ流すだけ”なのかが理解できません。

　産経新聞社にも10人以上の記者諸氏に拙著を献本し、島崎邦彦氏への公開質問状（活断層理論の矛盾について）の回答が得られないことを喚起してあります。

　「民衆に呼びかける人たち」の責任は大きなものがあります。民衆の意見を小馬鹿にしたり、無視したりする事は許されません。「それは己の無能を証明し、自分自身をも非難することになるからである」というソクラテスの言葉を思い起こさなければなりません。

私が（地震科学以外については）信頼する雑誌も含めて、マスコミは地震爆発論を無視し、報道しませんが、ネットの上では多くの賛同者が声を上げてくれています。やがて、「民衆の方が真理を知っているという時代」が来るでしょう。

　2009年の衆院選最終日の街頭演説後半部で「戦後の日本が平和を維持できたのは、日米安保があったからであり、憲法9条があったからではない！分かるでしょうが！」と絶叫する私のビデオ（8:09あたりから）が残っています。これは聴衆に語ったのではなく、隣で演説を待機していた共産党候補に向かって吼えたものです。

左翼思想を撒き散らすマスコミがある中で、葛西氏のような的確に日本の進路を指し示すことができる社会的実績のある方に「日本国初代の大統領｣になっていただきたい、と言うのが[2137]で書いた私の願いです。

ところで、スーパームーンの時だけではなく、一般的に月が地平線上にあるときには大きく見える事があります。その現象はアリストテレスが屈折現象で起きると説明しましたが、近代科学が屈折率だとか、スネルの法則だとかをつかって、否定してしまい、今では錯視(目の錯覚)て処理しています。([1308]参照)
　つまり、月光が真空の宇宙から大気圏に侵入しても、屈折の計算をすると月が大きく見えるはずがない、と言うことです。

　しかし、石田理論では地表上の大気が2層構造、つまり、下層が暑く、上層が冷たい空気になっている場合には、計算すると、月が大きく見える可能性があることを報告しています。

　ただ、その実証写真が欲しく、立派なカメラを持っている友人などにお願いしてあったのですが、今までそうした写真が得られませんでした。

　そこで本日携帯電話の簡易なカメラ機能で、地平線上にある月と、上空に上がった月を撮影してみました。

　東京天文台のサイトにも解説がありますが、地平線の月が大きく見るのは錯視であると言うのは間違い、洗脳です。たしかに大きく赤く見えるのです。詳しい理由は以下を参照してください。 http://www.ailab7.com/kussetu.html 　

赤く見えるのは、蒸し暑い空気層のなかでは水蒸気が邪魔をして短い光(青色光線）が遮断され、長い波長(赤色光線）の光しか通過できなくなるからです。
　したがって、地平線の月が赤く大きく見えるのは、地中から熱い水蒸気が噴出する地震の前兆である場合もあるわけですが、台風の影響などで南から暑く湿った空気が流れこんで、2層構造を作っている場合もありますので、必ず地震が起きるとは言えないわけです。

　現代社会には科学者と言えども、洗脳されたまま平気で「申し伝え」を職業としている人がいます。
霊人ソクラテスはギリシャ時代の「知を愛する」という当時の姿勢はどのようなものだったのかという質問に次のように答えています。
-----------------------------------------------------------------------------------------------------------
ソクラテス：
「考える」ということだろうな。私は「考える人間」だったと思うんだ、いろいろなことにたいしてな。 　
だけど、世の中の高名な方々で、地位もある政治家や弁論術の大家、その他、ひとかどの大家になっているような方であっても、意外に考えていないんだなあ。
「こうだ」という定式をつくると、「それを墨守して人に伝える」「同じようなことを弟子に伝えて、そのまま守らせる」というようなことを、よしとしていたのだろうけど、私は、いちおう考え続けていた。 「考え続ける」ということは、ある意味で、「『これは真理かどうか』を常に探究し続けていた」ということだ。

-----------------------------------------------------------------------------------------------------------
（[2014]参照）

“月が大きく見えるのは錯視だよ”と申し伝える学者、“地震は活断層が原因だよ”と申し送りする地震学者、“プレートテクトニクスは真理なんだよ”と信じ、アメリカ渡りの“洗脳が”見抜けない地球物理学者が多くて困ります。ホントカナァ・・・と考えてみてください。

　考えてみると、現代社会の学問というものは、ソクラテスが言うように、「数多くのガラクタが生み出されていて」、もう殆ど役に立たないものばかり、役目が終わったものばかりなのかもしれませんね。

-----------------------------------------------------------------------------------------------------------

（ソクラテス「学問とは何か」を語る、p.86より）

質問：

大川隆法総裁からは「ソクラテス的人間」というキーワードを頂いていまして、「真理や学問によって、現在ただいまの現象として起きているものの善悪を判断していく力が必要である」ということも教わっていますけれども、ソクラテス先生から見て、いかがなものでしょう。

ソクラテス：

「まあ、（今の）「学問」という言葉には、ストレートには信用できないものがあるのでねぇ。数多くの“ガラクタ”が生み出されているわけですし、色分けができていないのでねぇ。いろいろなものが、善なるものも、悪なるものも、間違ったるものも、たくさん生み出されていて、「単なる思想の自由市場で淘汰を待つのみ」ということになっていますので。「何が正しいか｣ということが分からないし、時々の「ブーム」というものもあるからねぇ。「ブームに則って広がる」ということもあるので、真実はそう簡単に分かるものではないと思いますねぇ。」

（同p.106より）

　民意でも間違っているものがないわけではない。民意でも間違っていると思うのなら、それに対してアジ演説よろしく、「間違っている｣と言うことを教えなければならない。そう思うときもありますわね。

　以下はネット上で検索した世界各地で撮影された、“赤く大きな月”です。ご確認ください。

公共放送のNHKでは次のような、平田教授の地震学を信奉し、報道しています。やがて、学問の自由市場で淘汰される運命にあることが分かっていません。（自由市場にはこんな商品も売っていたという）証拠として、貼っておきましょう、と記して紹介しました。
http://www.nhk.or.jp/sonae/column/20120301.html

第１回　地震はどうして起きるのか

平田直（ひらた　なおし）
東京大学地震研究所教授
地震研究所地震予知研究センター長

地震の原因は断層
現在の地震学では、地震の原因は、大なまずではなく「断層｣であると考えられています。（平田直：記）

その他、学問の自由市場で淘汰を待っている商品には、「自分は知者である」と自負する方が出品しているケースが多いのですが、たいていは「神やあの世を否定する」方からの出品が多いようです。
霊人ソクラテスはそうした方が「科学的な人たち」なのか、「最も遅れた人間」なのかについて、質問に次のように答えています。(質問内容は立花隆氏に関連するものです)
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
質問：最近の知者というか、知者を誇っている者は、「神やあの世を否定する」というのが「現代人としての誇り」みたいに考えているのですが、それは過去にもあった話だと思います。当時にも、唯物論とか無神論はあったと思うのです。
　この人たちの本質は本当に「科学的な人たち」なのか、あるいは、「最も後れた人間」なのか、このあたりについてソクラテス様からご意見を頂きたいと思います。

ソクラテス：　まあ、それは“皮が厚い”だけですから。「真理の光が射さないほど皮が厚い」っていうことですよね。
　光が射さない。心の奥まで光が射さない人はいます。それが生物体として頭脳がいいかどうかは別のことですからねえ。
　だから、そういう知恵が回って、悪いこと、間違ったことを教える人、指導する入っていうのは、気をつけないと「悪魔」になるタイプですよね。
　悪魔っていうのは頭はいいですよ。一般的にね。頭がよくて、この世の普通の人や政治家、そうした宗教家なんかも騙すくらいの力を持っていますから。
悪魔もそれだけ頭はいいんですよ。
（ソクラテス「学問とは何か｣を語る　p.114-116）
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

NHKは「最も遅れた人間」達を持て囃しているようです。東大など「頭がいい」と思っている学者をたくさん輩出している大学は、後世どのように評価されるのか、空恐ろしい感じがします。

「それにしても、政治に関しては真っ当な記事が多い産経新聞でも、こと地震科学に関しては、どうして、地震学者の意見を“ただ単に垂れ流すだけ”なのかが理解できません。」
と書きました。今日の産経新聞には、火山学者が足りない　他分野との連携で倍増へ　防災強化へ文科省計画
という文科省の提灯持ちのような記事が載っていました。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

火山の噴火が国内で相次ぎ、防災体制への危機感が強まっている。中でも予測や対策に重要な役割を果たす専門家の不足は深刻な問題だ。文部科学省は来年度から５年間で火山研究者を１６０人に倍増させる計画で、人材育成を防災の強化につなげたい考えだ。（黒田悠希）

全国で８１人

　戦後最悪の犠牲者が出た御嶽（おんたけ）山（長野、岐阜県）の噴火から１年が経過したが、今年も箱根山（神奈川県）や口永良部島（鹿児島県）、浅間山（長野、群馬県）など各地で噴火が頻発した。

　「何かあったときに、とても手が回らない」。火山学者の間では悲鳴の声が上がっている。噴火の予測や対策を議論する国の複数の組織は、委員を務める火山学者がほぼ同じ顔ぶれで、人材不足は明らかだ。

　文科省によると、国内の火山研究者は大学が４７人、防災科学技術研究所や産業技術総合研究所などの研究機関が３４人の計８１人にすぎない。年齢は５０代以上が多く、若手は少ない。火山学の教授が退職すると後継者がおらず、観測研究や教育が途絶えてしまうこともあったという。このままだと先細りは避けられない。（中略）

火山学者は観測データに異常が出た場合、気象庁などに助言する立場で、地元の火山防災協議会の一員としても重要な役割を果たしている。研究だけでなく、こうした将来の防災を担う人材の育成は大きな課題だ。

　文科省の担当者は「協議会で活躍できる専門家を増やすことが切実な願いだ。それにはまず人材を育てないと始まらない」と訴えている。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 　
文科省は協議会で活躍できる専門家を増やすことが切実な願いのようです。そのための人材を育てたいようですが、肝心な事は、何故火山が噴火するのか、という基本的な科学的事実を知る事であるはずです。 　

　大家が「こうだ」という定説をつくると、「それを墨守して人に伝える」「同じようなことを弟子に伝えて、そのまま守らせる」というようなことを、既成の学問はやっているのでしょう。そのような「垂れ流し専門家」を作って文科省の御用学者を作っても学問の進歩はありませんし、社会に貢献できるはずもありません。（[2199]ソクラテスの言葉参照）

　文部科学行政を指導してきた下村大臣が再任されない事が決まったようですが、その指導下にある文科省の「学問の定義」とは「学問とは一定の理論に基づいて体系化された知識と方法である」というものだそうです。

　 　驚きますが、「一定の理論」つまり、活断層理論とか、プレートテクトニクス理論だとかに基づいて体系化された知識を磨き（？）広める仕事に従事する人が不足しているから、もっと増員すると言う事です。

　活断層理論やプレートテクトニクス理論が間違っていたら、その間違い知識は止めるべきです。間違いを繁殖させるような人員は増やさない方が国家社会のためになるのですから、文科省の姿勢には本当に驚きます。

　また、それをよい事であるかのように報道する産経新聞にも失望感は否めません。

　私が「地震爆発論｣を提起したのは平成元年（名古屋工業大学退官記念論文　「私説地震学」1989）でしたが、それ以来、マスコミで地震爆発論が紹介されたことはありません。 　阪神淡路大地震直後に創刊されたザ・リバティー誌創刊号で、一度だけ爆発論(A論）、定説論（B論）として、両論併記で紹介されましたが、その時も支持はされませんでした。

[46]、[49]や[221]でも紹介したように、学問の世界では全く新しい知見を発表しても、権威者が否定すれば、論文としても受理されないのです。ノーベル賞は検索回数の多さで評価しているようですが、世の中には論文にはならない研究成果、今は誰も見向きもしない真実というものもあるのです。

　石田理論はサイト上では支持者が増えているのですが、学者もマスコミも行政もまったく無関心です。

　工学の畑にいた私が、地震学に疑問を感じ、「水の熱解離現象」と言うものが地震の原因ではないのかと思ったのも、実は先輩とのある会話の中で直感として、インスピレーションを頂いたからでした。
　「日本の教育は推理を重んじて直覚を軽んずる傾向にある」と危惧する石本博士の「学人学語」が絶版になっているのは残念な思いがしますので、少しだけ紹介します。

神の与えるものは真理かもしれぬ。併し人間の造るものは常に仮説である。科学発達史を繙くものは、或る時代に恰も真理として崇められたものの、次の時代には改整の運命に遇う数多の例を見出すであろう。科学は正に仮説の聚合である。仮説の聚合である故に絶えざる進歩が行われる。仮説の進歩は一歩一歩真理に近づく道程であろうが、真理こそ永久に到達し得ない対象であろう。（「学人学語」p.69より）

現代目本の教育が稍々もすれば、推理を重んじて直覚を軽んずる傾向にある。
この傾向を其のまま自然研究にも当て嵌めんとする人々があるが、物の発見発明は直覚力に頼る外はない。科学の中に発見、発明が大なる要素として認められる以上、吾々は直覚力を養うことを等閑に附する事は出来ないであらう。（「学人学語」p.86より）

科学の進歩は第一に自然現象の中から事実を摘出する事である。事実が正しくなかったり、事実を間違えて覚えて居るならば、科学の進歩は止まって仕舞う。
此の点は科学者の注意すべき事であるが、次に平静にして遍らぬ心の下に仮説を設けて新事実を系統づける事が要求される。此の第二の行為が科学の進歩の上により重大さを齎す事を肝に銘じて働いている学者は余り多くないのではないかと疑っている。（「学人学語」p.89より）

出典：http://blog.goo.ne.jp/iishirase65955956/e/86448d1cda52495fb5f80d66bf69c17b
ただし、これはアトランティスのあった場所ではなく、もっと古い別の大陸です。

　博士は「次に平静にして遍らぬ心の下に仮説を設けて新事実を系統づける事が要求される。此の第二の行為が科学の進歩の上により重大さを齎す事を肝に銘じて働いている学者は余り多くないのではないかと疑っている。」と述べています。 　

　「大西洋に大陸性の地殻が見つかった」という新事実を系統づける作業こそが必要なのですが、学者も科学行政もマスコミもプレートテクトニクス理論に基づいて体系化された知識と合致しない発見を“はじいて”しまっています。これでは学問を進歩させることは不可能です。

　新文部科学大臣には馳浩氏が就任予定と報道されていますが、馳氏には、文部科学行政に大鉈を振るって欲しいと願っています。

注： 　文科省の学問の定義に関しては、霊人ソクラテスが「そんなことはないよ。すでに、そこから（一定の理論に基づいて体系化された知識）間違っている」と言下に否定していることを[2046]に紹介してあります。

　ソクラテスは「神様が創られた世界の真理を明らかにすることが学問である。」と述べています。

　当たり前の事ですが、「障子紙の破れのようなもの」を“生きている”破れと勘違いして恐れるのは滑稽と言うものです。これが早急に常識となるように、地震学者、マスコミという日本の知性に期待したいところです。

断層は爆風で破れた障子紙のようなものです。
活きた断層なんて存在しません。

ともあれ、左翼の攻撃で“もんじゅ”が没にならなかった事は慶事といえましょう。[1978]に紹介した、澤田氏の言うように「“もんじゅ”には原子力の未来が懸かっている」こと、「国防上の安全保障の問題が懸かっている」ことを知るべきです。

したがって、[2161]にも書きましたが、「youが大統領になったら、何やるの？」の答えとしては、

「地震爆発論を報道させます。活断層理論が間違っていることが分かったら、「もんじゅ｣の開発を前進させ、イギリスのように原発をクリーンエネルギーとして位置付けます。勿論間違い理論で国家を弱体化させた人々の責任も取らせます。原発は国家防衛上必要な「核の抑止力」である」

との回答を用意しておきます。夢の中でですが・・・・。

　そもそも再稼働差し止めの仮処分を申し立てた水戸喜世子氏や海渡雄一氏、河合弘之団長など、住民、および住民側弁護人というのは、民意を代表するものでしょうか。

　審尋は非公開でなにが尋問されたか分かりませんが林裁判長は「多くの論点があり、争点がかみ合っていない」と説明したそうです。
　地震の原因や、活断層の有無に関してさえ、「間違った学問」の下で、「体系化された知識」が幅を利かしている現状ですから、かみ合わない争点がたくさん出ても不思議ではないでしょう。その一つ一つがかみ合うまで審理が継続されるとしたら、終わりは見えません。
　それも申し立て人や弁護士の願うところかもしれませんが、その間に日本は衰退し、外国の餌食になってしまうでしょう。

　[2106]でも紹介しましたが、霊人徳川家康は「単一国家としての同一性を持った国民性ができたのは、江戸時代を経由したことが大きいだろう。江戸の鎖国期間に、「チャイナ」との積極的なかかわりを抑えたことをどのように評価するかだ」（「徳川家康の霊言」p.37）と述べています。
　今は、鎖国の意義を全面的に否定する歴史観しかありませんが、このように「チャイナ」寄りの日本人が誕生し、日本が植民地にされることを是認するような人種が生まれた事を「防人」に従事した先人はどう思っているでしょうか。「日本人はもう、死にたがっている」と思うのではないでしょうか。

　霊人神日本磐余彦命（かむやまといわれひこのみこと）は関東に住む東京人の思想に対して「もう死にたいのだろう、希望通りに死なせてあげるよ」と述べています。（「箱根山噴火リーディング」）

　天災が多いのはそうした天意が反映しているのかもしれません。申立人や弁護士達は関西には住んでいない東京人が多いのではないでしょうか。関西人は危機感を持って立ち上がるべきでしょう。

　家康は「明治維新の前の体制に戻してもかまわないと思う」と語っています。もちろん鎖国せよという意味ではなく、政治の責任者を国民選挙で選ぶ、首相公選制、または大統領制にする、と言う意味だと思います。幕府を打倒した結果、誰が政治に責任を持つのかが不明確になってしまった結果が今日の「チャイナ寄りの人種」が多い国家になったという事でしょう。

　安保法制を憲法違反だと証言した長谷部恭男早大教授の守護霊は「中国には勝てないから、島の一つぐらいくれてやれ」と言っています。

中国と戦っても負けるから、やめとけ！と叫ぶ
サムライ精神を忘れた典型的日本人

　要するに、長谷部教授は日本がハワイのようになっても、つまり中国の属国になっても、命を失うよりはいいじゃないか、と言っているわけです。防人として蒙古と戦い命を失った鎌倉期の日本人はバカだと思っているのです。

　私は決してそうは思いません。命を失ってでも、日本を守りたいと思います。

　沖縄の翁長県知事や鳩山由紀夫前総理に対しては「外患誘致罪」を適用すべきだという声もありますが、外国勢力から国家の独立を護るためには、刑法にも規定のあるそうした刑罰を適用するのも致し方ないと思っています。なんでも「言論の自由」ということで、放任するのは良くないと思います。

お二方とも、自由には責任が伴うことをご存知ないようです。

　実際に本罪で処罰された者は、戦前戦後を通して一人としていない。

　外患とは、もともとは「敵国によるわが国の主権侵害の危険」全般を示す語であったが、戦後、戦争の放棄を謳った日本国憲法下において、いわゆる利敵行為という概念がなくなったため、「外国がわが国へ武力行使をしかける」ことだけをそのまま外患としている。この81条についても、戦前は、「外国に通謀して帝国に対し戦端を開かしめ」ることと、「敵国に与して帝国に抗敵」することの2つを規定していた。後者は、現在の外患援助罪の概念に吸収されている。（後述）

　ちなみに、内乱罪も大層な犯罪ではあるが、革命には政治犯的性格もあり、外患を利するような破廉恥、国賊とは根本的に違うため、規定にも一定の斟酌が見受けられる。（懲役刑でなく禁錮刑、身分犯規定である等。）

--------------------------------------------------
追記：そういえば鳥越俊太郎氏のオバカな発言もありました。こんな人がNHKという公共放送で発言して恥じないのですから、日本の危機は深刻だと思います。

　ただ、それ以外の原発では厳しくなった新基準に対応する地震や津波への対策について、規制委員会と事業者の間で激しい議論があって、審査は進んでいないとあります。事業者は2年以上の手続きを踏む覚悟がいるとも報じられています。

　そもそも、地震爆発論学会の科学的な見解によれば、東北大震災の後で、「地震･津波」を考慮して、基準を厳しくする必然性はまったくありません。 　あのような甚大な被害を被ったのは、勿来沖でのCCS（二酸化炭素封入実験）が原因です。勿来沖でCCS実験さえやっていなければ、原発サイトで二つの津波が重なるという不幸な事態は起きなかったはずです。牡鹿半島沖での最初の地震だけならば、津波は北方から押し寄せただけで、あのような被害は起きなかったはずです。([1771]、または動画「地震爆発論から見た東北大震災の真相」参照)

　この事は女川原発の原子炉が地震後に自然停止して、なんらの原発被害を受けなかったことからも明らかです。福島原発でも、第一サイトでは津波が重なったため、被害が出ましたが、第二サイトでは被害は出ていません。 　

　地震爆発論に基づいた「正しい地震科学」による検証をすれば、地震･津波関連の基準を厳しくする必然的な要因が存在しない事は明らかです。

　地震学者も、科学行政官もそしてマスコミも、まったく不勉強で、盲目的に動いていると断定せざるを得ません。それによる国家的な損失は如何ばかりのものか、良く考えていただきたいと思います。 　

　民主党が置き土産とした原子力規制委員会という組織は科学的な思考が出来ない、反体制的行動を善と錯覚する官僚諸氏が集まっている組織ではないのでしょうか。 　実態を良く知りませんが、島崎邦彦（元・規制委員会委員長代理）氏の更迭を実現しただけでは、組織の性格まで変えることはできないようです。 　

　この点は政治家がもっとしっかりと認識して、手を打つべきではないでしょうか。このままでは、国家の衰退は止められないでしょう。

　今日の産経紙（阿比留記者の極言御免）には今年8月14日のフジテレビ番組で村山元総理が「日本が戦争をしないと言っているのに、日本に攻めてくるなんてことはありえない」と言う発言を紹介していました。鳥越俊太郎氏と同じような能天気発言ですが、国が滅んでからでは遅いのです。チベットやウイーグルが侵略されたことを忘れてはなりません。

　日本も今侵略の危機に遭遇しています。政治家も学者も、マスコミ人も、もう一度霊人孫文の警告に耳を傾けていただきたいと思います。

注：[1940]から抜粋

島崎氏は「僕が３キロじゃないかと思っているものを否定してくれればいい。データを示してくれれば納得する」と提案した。関電は必死にデータを示し続けたが、島崎氏は最後まで首を縦に振らなかった。
■ 「丸のみ」を優先 これに対し九電は、・・・・ 　
　『ちょっと乱暴なところもあるが、エイヤッと大きくしてみました』
　この「物分かりの良さ」（他電力の幹部）が規制委の信頼を勝ち取る結果につながり、川内の優先審査入りが決まった。 　しかし、九電の思い切った判断で、基準地震動のハードルは大きく跳ね上がった。審査中の各社の原発は新鋭機ばかりだが、「（未申請の）古い原発の合格はほぼ不可能となり、巨額の補強工事が必要になる」（大手電力幹部）との恨み節もささやかれる。
　関電は、八木誠社長が業界団体である電気事業連合会の会長を引き受けていることもあり、「他社に迷惑を掛ける判断は軽々しくできない」という意識が働いたようだ。 　３月末、関電の幹部は悔しさをにじませながら、こうつぶやいた。
「結局、規制委の主観を丸のみしなければ前に進めない。これが本当に科学的議論といえるのか」 　　　　　　　　　　　　（藤原章裕） -------------------------------------------------

追記：村山元総理のオバカ発言と石原慎太郎氏の突っ込みがyoutubeに載っていました。石原氏ではないけども、本当にバカバカしい発言は止めて欲しいですね。

★印の沸騰水型原発は再稼動の目途が立っていません。
女川原発などは自然停止の実績があるのにもかかわらず、理不尽です。

　昨日の[2207]でも書きましたが、福島原発で起きた事故は“津波災害”で起きたもので、“震動災害”で起きた事故ではありません。原発を襲ったその津波は、2箇所で起きたものが、運悪く福島第一原発の前面海域で重なって大きな津波になったのです。
　2番目に起きた津波はCCSという人為的な作業で起こした地震から発生したものであることを考えれば、福島の原発事故から学ばなければならない教訓とは“CCSこそ危険”ということでって、“震動災害”に対してより厳しい耐震規制を求めることではないはずです。殊更に、震動災害の外力基準（地震規模）を厳しくする必然性は福島の事故からは派生して来ません。 　

　それを勘違いして、地震動の影響ばかりを過度に取り入れようとしている原子力規制委員会の委員あるいは審査官は無能学者、無能行政官と、後世指弾されるでしょう。
BWRは震災前の基準に合格していたもので、震災が無ければ何の問題も無く機能していいた原発です。それを新基準に従わせるのは、[1934]にも書きましたが、“法の不遡及”違反です。（注：参照）

　法の遡及が認められるのは、「安全性を高める公共の利益が電力会社の損害より大きいとき」場合だけです。それも「法律で例外規定を明記するのが普通」なのですが、田中私案という単なる私的メモのもとに一律適用にしたと池田氏が述べています。 　

　震動災害に関して地震学者として影響力を与えた島崎邦彦東大名誉教授は「大飯原発の有識者会合」で、“非科学的な発想での発言は糾弾されます”と、威嚇するような物言いをしましたが、後世糾弾されるの後本人でしょう。

　地震爆発論学会の設立を記念して「間違いだらけの地震学が国を滅ぼす」（上巻、下巻）を講演したのは3年ほど前（2012年11月16日）のことになりますが、地震学者も、官僚も、マスコミ関係者も誰一人聴講に来ませんでした。

　もう一度声を大にして警告します。

注：
[1934]より抜粋

　このように新しい法律を過去にさかのぼって適用する遡及適用は憲法で禁じているが、原発の場合は新基準のバックフィットを条件つきで認める場合がある。それは安全性を高める公共の利益が電力会社の損害より大きいときに限り、法律で例外規定を明記するのが普通だ。

　ところが田中私案は、このような配慮も法的措置もなく、すべての原発を一律に違法にしてしまった。しかもこの私案は、委員会規則にもなっていない私的なメモである。こんな恣意的な行政指導を認めたら、規制委員会は何でもできる。気に入らない電力会社の原発を廃炉にしようと思ったら、それが違反になるような安全基準をつくり、「今日からお前は違反だ」と宣告すればいいのだ。（池田信夫）

　 断層が数日から1年以上にわたって滑る「ゆっくり地震」は、陸上では揺れが感じられない。ゆっくり地震が起きる所では断層が急に大きく滑る巨大地震は起きないという考え方があったが、大震災で覆された。
　実験で再現できたことで、京大防災研究所の伊藤喜宏准教授は「ゆっくり滑っていた断層が急に高速の滑りを起こす条件は何かが問題となる。ゆっくり地震は南海トラフ沿いでも起きており、解明して巨大地震のリスク評価に役立てたい」と話している。論文は英科学誌ネイチャー・ジオサイエンス電子版に掲載された。

　 　筑波大の氏家恒太郎准教授らは13年、ちきゅうで採取した断層の岩石同士を合わせ、圧力をかけて高速で回転させる実験を行った結果、摩擦熱で断層に含まれる水が膨張し、非常に滑りやすくなったと発表した。今回は海側プレートが陸側プレートに年間8．5センチ程度ずつ沈み込むのに相当する弱い力で断層面をずらし、2〜4時間かけて滑るゆっくり地震を再現した。　

　　

　つまり、プレート論によれば年間8.5センチのスピードで潜り込んでいるのに、それに見合った“歪の解放”つまり東海地震のような巨大な地震が起きていない、これは不思議なことだ、という疑問を解決しようとしているのだと思います。 　そこで巨大地震にはならないような“ゆっくり地震”が起きていて、海洋プレートの潜り込みが完結している、と考えたいのでしょう。 　

　[1899]で紹介したザ・リバティーの2008年10月号で、川崎一朗元京大教授が「何故大きな地震が起きないのか」という疑問を、以下のように述べていますので抜粋して紹介します。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
「なぜ地震が起こらないのか？」

　例えば、海底のプレートは年間約10センチメートルの速度で沈み込んでいるが、それによって生じる歪みに見合うだけの地震が起きていない。

　日本列島の下に沈み込む太平洋プレートの動きから計算すると、三陸沖から宮城沖でマグニチュード８クラスの巨大地震が30〜40年間隔で繰り返し発生してもおかしくないのに、実際には１００年に１回ぐらいしか起きてない。

「一般の人は『なぜ地震が起こるのか？』と疑問に思うわけですが、私たち研究者にとっては、『なぜ地震が起こらないのか？』ということが疑問なのです」と川崎教授は明かす。

　 「これだけの地震が起きる」という科学的な分析結果に比べ、実際に発生する地震の回数は少なく、まさに��収支�≠ﾌバランスが合わない。それは、目に見えない現象として、いつの間にかエネルギーがどこかへ放出されてしまっているとしか思えないそうだ。

川崎教授は苦笑いしながら言う。

　「我々が想像している以上に自然は複雑です。科学が進歩すればするほど、その向こう側に分からないことが、どんどん増えていく感じなんです」 (川崎一朗　元京都大学教授)

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

「目に見えない現象として、いつの間にかエネルギーがどこかへ放出されてしまっているとしか思えない」、そこでスロースリップという“寓話の創作”を行なったわけです。

しかし、これは通説の「プレートテクトニクス理論」や、「断層地震説」が間違っていることを示しているだけの話です。 　

　このように、地震学者は既存の理論に拘束されて、非科学的で醜悪な寓話（「ほころび始めたプレートテクトニクス」卯田強）を作り出しているのです。（注参照）
　一方で、JAMSTECの「しんかい6500」は大西洋の海底で大陸性の地殻があることを発見していますが、「プレートテクトニクス理論という一定の理論に基づいた体系化された知識」では説明が付かないために、“はじいて”しまい、世紀の発見が闇の中に葬られようとしています。

　思いつきが十分な吟味もされずに既成事実となり、検証するデータもほとんどないのに、いつしか定説となる。そして気がつくと、どこまでが観測事実もしくは調査結.果で、どこからが単なるアイディアなのか区別ができなくなっている。単純明快な概念が非科学的で醜悪な寓話と化してしまう・・・・。こうしてプレートテクトニクスは、いまやそのモデルとしての有効性に限界がきているように見える。（卯田強）

　原発の再稼動が進まないために、老朽化した火力発電に頼り、その燃料費の上昇で電気代は震災前に比べ、企業向けで4割近く値上がりしているそうです。

　製造業にとっては高い電力料金の下では、内部留保金を放出する事は経営判断としてできないのは当然でしょう。原発が再稼動して電力料金が安くなるのを待っているのは当然の判断だと思います。 　

　それなのに、企業には内部留保金が増大しているから放出しろ、賃金が低下しているから給料を上げろ、とかの注文を出しています。これは経営者の自由裁量を犯してでも、国家が干渉する社会主義的な発想があるからでしょう。 　給料が上がらないと安倍政権の評価が下がるから、国家指導の下で「企業の内部留保金を放出せよ、給料を上げろ」といっているようなものです。 　

　そのような全体主義国家のようなやり方をとる前に、政府がやる事があるだろう、と訴えたいと思います。
何故企業が内部留保金を放出できる環境を作らないのか、政府がまず努力すべきことがあるはずです。

産経紙をはじめとするマスコミも政府への要求(他者責任の追及)ばかりを記事にしていますが、マスコミがやるべきこともあるはずです。

地震爆発論学会としては、

　今日本の社会は東北大震災を被って、成長から遠ざかる“負の循環”に陥っています。
原発事故の真相を究明することなく、原発の恐怖感が社会を覆って、マイナスのスパイラルに嵌っています。政治家の仕事はこの負の循環を正の循環に変えることですが、仕事になっていません。
[2207]、[2208]で述べたように、福島の事故は津波災害であって、地震動が直接的に原発事故を起こしたのではありません。二つの津波という間接的な外力が破壊したのですが、南方から襲来した津波を起こしたのはCCS（二酸化炭素地中封入事業）という作業によるものです。

　つまり、液体を地中に封入すると、人為的に地震を起こしてしまうということを定説地震学が受け入れないために、CCS作業が災害を大きくしてしまったことが理解できません。
　ところが、定説地震学を捨て、地震爆発説に入れ替えれば、福島の原発事故の真相が見えてきます。真相が解明すれば、CCSが犯人であったことが分かり、「犯人逮捕で安堵するような環境」が取り戻せます。地震の規模を上げて、規制基準を過大に厳しくする必要もなくなります。イギリスのように、クリーンエネルギーとして、科学の進歩による恩恵を享受できる社会になっていきます。

　政府もマスコミも、プラスの循環となる社会の構築に尽力すべきです。

それは地震学を入れ替えるだけの簡単な作業です。