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1731
Date: 2012-04-25 (Wed)
活断層など存在しない、枯れ尾花だ
敦賀原発の敷地内にある断層が活断層の可能性があるというニュースが流れています。

すでに存在が判明している「浦底断層」という活断層が活動したときに「連動して動く可能性がある」と専門家が指摘したということで、保安員が再調査を指示したそうです。



専門家というのはプレートテクトニクス理論の専門家とか、活断層の専門家とかいわれる方々でしょう。私は地震が発生する原因は地下における「水素爆発」であると考えていますので、活断層という概念そのものに疑いを持っています。

何度も述べてきましたが、断層地震説は原因と結果を取り違えています。活断層が動くことが地震であるという「思い込み」を捨てないと防災の観点からも、国家の基本方針の策定という観点からも問題で、国家を弱体化させる誤った方向に導いてしまうことを心配しています。地震爆発論から見れば、活断層騒ぎはまったくナンセンスなものであります。

プレートテクトニクスを認めていない専門分野の学者もいる中で、何故このように一方の説だけを教科書にも取り上げ、地震学会というプロ仲間で猪突猛進をするのか、頂点にいる旧帝大グループの研究者たちには猛省をお願いしたいと思います。

1732
Date: 2012-04-29 (Sun)
高木博士の”がんしょう爆発説”を見直せ
 昭和初期には石本博士や小川博士の"地震爆発論“が主流であったことは何度も紹介しました。また、プレート論が主流になった戦後でも昭和49年に亡くなられた高木聖博士が存命中には、“がんしょう爆発説”を主張する高木論文が学術論文として著されておりました。“がんしょう爆発説”という言葉が載っている博士の二つの論文から、序説、総括などを抜粋して紹介します。博士はプレート論や断層地震論を観念的な遊びに過ぎない・・・と喝破しておられます。
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http://www.mri-jma.go.jp/Publish/Papers/DATA/VOL_24/24_331.pdf
十勝沖地震を批判する
高木聖
Comment on the Off Tokachi Earthquakes 
1.序   説

 北海道および東北地方の東岸と目本海溝との間に起る地震の初動分布は,従来,特異な型をしているものが多かった。筆者も,かねがね,本格的な調査をしたいと思っていたが・このあたりの,地下構造が不明なのと,震央も地震の深さも,はっきりとは決まらない所であったので,詳細な調査ができなかった。やっと最近になって,I.S.C.(lntemational Seismological Centre)の資料がそろい,最近は,外国でも,初動方向のsenseを記入するようになったので,この助けを借りて,調査をしなおしてみた。
 その結果,このあたりのMohorovicic層は,異常な形をしていると考えなくてはならないし,地震機構は断層型でないことも,はっきりした。しかも,このあたりは,今,流行の海底拡・大説やPlate説に取っては,地殻の落ち込む所であり,断層型の地震が起らなければならない所であるが,実際の現象は,そうなっていない。したがって,海底拡大説やPlate説,断層説等は,観念的な遊びに過ぎないことがわかる。

5. 総   括

 初動分布を区分する場合,4象限型に区分するよりは,円錐型に区分した方が,はるかに,現象に忠実であることを,十勝沖地震を例に取って詳しく説明した。4象限型が不忠実であることは,地震は断層の生成によって起こるものでないことを,証明している。このことは,また,plate説等を否定することになる。これらの説に対し,いくら他に多くの有利な係類的現象があったとしても,初動分布が説明できない場合は,これらの説が地震と関係がある,とは言えない。現象は岩しよう爆発説に有利であった。
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http://www.mri-jma.go.jp/Publish/Papers/DATA/VOL_25/25_111.pdf
地震は断層の生成によって起こっていない
高木聖

 地震は断層の生成によって起こると仮定して,多くの学説が組み立てられているが,はたして,地震は断層の生成によって起こっているであろうか。地震が断層の生成によって起こっているとするならば,地震現象としては,初動分布が4象限型になっていなければならない。初動分布は,震源の最初の動きを表示しているものであるから,すべての地震学説に対して生殺与奪権を握っている。ところが,筆者が,たびたび報告しているように,初動分布は4象限型でないと考える方が,現象に忠実である。本文に,その,はっきりした例を示している。(略)
 これらのことから,元来,初動分布は,4象限型ではなく,円錐型と考えるべきであることが分る。そうなると,地震は,断層の生成によって起こっているものではなく,“岩しょうの爆発”によって起こっているものであることが分る。
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* 筆者はこの論文提出中の1974年8月3日病気のため急逝したので,これが遺稿となった。
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“がんしょう爆発説”は爆発の原因が分からなかっただけであり、博士が述べておられるように地震の初動分布を明快に説明しうる優れた理論です。しかも、日本人が見出したすばらしい理論です。どうか、この理論を再生させて、世界に誇れる地震爆発論を再構築していただきたいと念願しています。

 2chの質問所at地震板5に次のようなやり取りがありますが、「これらの論文には地震学の歴史を物語る以上の意味はない」というのは皮相な会話にすぎません。質問者の「現在の通説だけにとらわれることなくいろいろな角度から考える姿勢も大事なことと思います。」という姿勢が大切です。

67 名前:2006/05/12(金) 12:36:05.41

ANSの地震爆発説の信憑性を探るなかで検索していると
過去に気象庁の高木聖という方がプレート・断層起因説に疑念をもって
研究されていたことに気がつきました。
氏の研究レポートは気象庁のページで幾つか公開されているのだが↓
ttp://www.mri-jma.go.jp/Publish/Papers/DATA/VOL_24/24_331.pdf など
ttp://www.mri-jma.go.jp/Publish/Papers/DATA/VOL_25/25_111.pdf の
論文提出中に急病のため亡くなられてしまわれた後、断層・プレート起因説が
当たり前となっている現世ですが、この高木氏が残されたレポートを
その後詳細に解析した人はいるのだろうかと少し疑問に思ったのですが・・・
わかる方おりますか?
それから、一般的な地震と火山性の地震とで発生のメカニズムに違いがあるのか
どうか気になっているのですが、火山性で大きな揺れが発生した時に遠地で受信
した地震波形と一般的な地震の波形を比べて違いは生じているのだろうか?
今回の伊豆の群発などは明らかに火山(マグマ)起因と思われるがどうか?

68 :2006/05/12(金) 23:31:50.85

>>67
引用された高木氏の論文が発表された1970年代前半は、プレート理論が提起されて間もなくの時期ですから、
まだまだ誤りや未完成の部分も多く、そのため反プレート理論の立場から断層による地震発生説に対して
疑問を投げかけることには意味があったと思われます。
しかし現在においては、これらの論文には地震学の歴史を物語る以上の意味はないのではないでしょうか。(略)
69 :2006/05/14(日) 00:03:31.36
>>68
ご丁寧にレスありがとです。
実は中越地方に住んでおりましてあの度重なる揺れを経験して
活断層起因で地震が起きているようには感じ取れなかったので
いろいろと考えてみています。
現在の通説だけにとらわれることなくいろいろな角度から考える姿勢も
大事なことと思います。

1733
Date: 2012-06-06 (Wed)
地震調査委員会の新委員長に提言
少し古い記事ですが、政府の地震調査委員会の委員長が阿部勝征東大名誉教授から本蔵(ほんくら)義守東京工業大学名誉教授に代わったという新聞報道がありました。新旧のお二人とも、東京大学の理学部で地震学を学ばれた断層地震論者のようです。毎日新聞の記事を紹介します。

この記事のなかで、新委員長は「地震が起きないと考えられていた日本海溝側のプレートが動いた。何十メートル級の大津波の発生を想像すらできなかったことは誠に恥ずかしい。」とか、その原因として、「現在の手法に限界があった。」というコメントを述べておられます。今後どこかで、瓜生島の沈没のような出来事が起きても、また「想像できなかった、研究手法に限界があった。」というコメントを出されることになるのでしょう。しかし、10メートルの津波どころか、ムーやアトランティスのような大陸が海底に沈没するということさえ、地震爆発論で考えれば有り得る話なのです。

私の意見では「現在の手法」というよりも「現代の理論」に問題が、つまり地震発生の理論に間違いがあることがそもそもの原因であると思います。新委員長には新地震学(地震爆発論)を採用されることを提言いたします。

 また、「不確定要素が多い短期的な地震予知は目指さない方針だ。長期評価の制度向上を目標に据える。」とありますが、長期的な地震予知というものにどれだけの意義があるのでしょうか。地震予知は住民の生命を守るためにも、短期的な直前予知を成功させることに意味があります。何度も述べていますが、[75]グアテマラ地震で住民を避難させたマヤ族の族長の取ったような指示が出せるように、地震学を発展させなければならないと考えます。長期予測は住民に不安感を抱かせるだけのもの、あるいは地震関係者の自己満足という意味しかないと思っています。

 セミナー[510]で紹介しましたが、「東海地震は遅くとも2005年までに起きる。」といって静岡の住民に恐怖感を植え付けた地震学者の責任は重いものがあると思います。地震確率とか、地震の長期予測というものには反対します。過去10年に起きた大きな地震は確率がゼロに近い地域で起きたことを重く受け止め、調査委員会の方針を変えていただきたいと提言します。
参考:http://www.asyura.com/earthquake.htm

1734
Date: 2012-06-06 (Wed)
原発再稼動がリーダーの使命
以前に[1673]で、「原発継続しか活路はない」というJR東海葛西会長の発言を紹介しました。氏の主張されることにまったく同感であり、原発を停止すれば、火力発電が復活して、CCSも盛んになり、地震多発傾向になることを心配しているからでありました。しかし、民主党政権は、葛西氏の提言を入れることなく、原発をすべて停止し、生産業の国外脱出を止めることもできず、真夏を迎えて健康被害を引き起こす危険性さえ出てきました。

 そこで、葛西氏は「原発の再稼動がリーダーの使命である」と述べておられます。これもまた、同感でありますので、紹介します。


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追記:6月9日産経新聞によると、野田首相は「大飯原発を再稼動すべきだ」「原発停止では日本は立ち行かぬ」と記者会見で述べたそうです。葛西氏の「政府の覚醒を期待している」という声に応えたのでしょうか。

1735
Date: 2012-07-19 (Thu)
原発反対運動に潜む罠
いま全国的に脱原発運動が激化しており、原発の敷地直下に活断層があるのではないか、調査不足ではなかったのか、見直すべきではないのか・・・などの議論が喧しくなっています。

北陸電力の志賀原発での専門家会議の「不毛の議論」を紹介します。
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北陸電の活断層説明に「いいように解釈しすぎ」



北陸電力から志賀原発の地質状態について説明を聞く専門家たち(17日、経済産業省で)



 北陸電力志賀原発(石川県志賀町)直下の亀裂が活断層である可能性が高まった問題で、17日に経済産業省原子力安全・保安院が開いた専門家の意見聴取会では、北陸電の「原発の安全性を脅かすものではない」との説明に対し、専門家から「いいように解釈しすぎ」などと異論が相次いだ。
 北陸電は、志賀原発の敷地地下に8本の亀裂(シーム)があり、1、2号機建屋の直下に2本の亀裂があるとしている。聴取会では、このうち1号機南西角の亀裂について、地層のずれは「波の浸食作用により形成された」と説明した。ところが、専門家からは異論が噴出。東北大大学院理学研究科の今泉俊文教授は「典型的な活断層だ。よく(建設許可の)審査が通ったと思う。北陸電の説明は全く理解できない」と憤った。北陸電の「専門家の判断だ」との説明にも、今泉教授は「そんな判断の仕方は初めて。いろんな人の目を通すべきだ」と一蹴した。
 産業技術総合研究所活断層・地震研究センターの杉山雄一主幹研究員は「個人的には地震を起こすものではないように思える」としつつも、「ずれる可能性があり、それが建屋の下にあるなら、きちんと評価すべき」と現地調査を求めた。
 京都大防災研究所の遠田晋次准教授は「北陸電は自分にいいように解釈しすぎで、腑(ふ)に落ちない」と切って捨て、亀裂が形成された年代などの再評価を求めた。
 今回は時間切れで2号機下の亀裂の説明ができなかったため、北陸電は次回に改めて説明する意向を示し、「説得力のある資料などを探し、丁寧な説明をしていきたい」として、現地での説明会も検討するという。

(2012年7月18日16時49分 読売新聞)
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以上が読売新聞が伝える内容です。石田理論では、地震の発生する原因は水素ガスの爆発であるとしていますので、活断層という概念は存在しません。断層という「地盤のくい違い現象」は全て大地震、つまり大爆発の結果として発生したものですから、それが動いて再度地震の原因になるという議論はまったくナンセンスなものになります。それこそ「なまず」が動くから地震になる・・・というような愚論です。
今泉教授が述べられる「典型的な活断層」という決め付けには頭を傾げてしまいます。
何度も述べてきましたが、力学的知見から言って断層を生じさせるような力が爆発以外の物理現象から生まれるとは思われません。岩盤がハガネのような弾力を持っていて、相手の岩盤を跳ね上げるということは絶対にありません。活断層という概念は間違っています。
こんな不毛の議論はいい加減に止めていただきたいと思います。工学の世界にいた研究者なら、岩盤は分厚いガラスのようなものであり、わずかな歪で“ポキッ・・・と”折れてしまうことを理解しています。岩盤がハガネのように挙動するという幻想をいい加減に地震学者は捨てていただきたいと思います。
私はいま、政治家の卵として、政治活動をやっておりますが、昨今の原発廃止騒ぎの背後にある怪しげな動きに注目しておかないと、国政を過たせる危険があると思っております。
毎日のように街宣を行っておりますが、「アメリカも、中国も原発を廃止などしておりません。そしてアメリカは震災に耐えた日本製の原発を世界一安全な原発と考えて注文している。」というマスコミが報道しない事実を選挙民に伝えています。原子力を使わない未来の発電方式が開発されるまでは、「国防」という視点からも原発は意味を持っているのです。

日本の原発を全廃することを目論んで工作している外国人がいることを決して忘れてはならないと・・・政治家としては当然の認識を持っております。

参考:(1)孫文のスピリチュアル・メッセージ
(2)http://www.youtube.com/watch?v=JgPbO98mc3Q&feature=related

(3)脱原発を操る中国の工作員

1736
Date: 2012-07-27 (Fri)
間違いだらけの地震学が国を滅ぼす
大飯、志賀原発の地下を走る断層が活断層であるならば、廃炉になる可能性があると産経ニュースが7月17に報じていました。

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大飯、志賀原発 活断層なら廃炉の可能性

2012.7.17 産経ニュース
 関西電力大飯原発と北陸電力志賀原発で、原発敷地内にある断層の現地調査が行われる運びとなった。活断層であることが否定できないことが理由だが、原発は活断層の上に建設できないことになっており、結果次第では、同原発が廃炉になる可能性もある。
 活断層は断層の一種。経済産業省原子力安全・保安院は12万〜13万年前以降に活動した可能性を否定できない断層と定義している。
 原発は地震の揺れには耐えられるように設計され、頑丈に造られている。しかし、直下の地表面がずれた場合、その上の施設は破損する可能性があり、原発の耐震設計審査指針は活断層の上に原発を建てることを禁じている。原発を建設する前には各事業者が調査を行い、活断層がないことを確認してきたが、東日本大震災では、活断層ではないとされてきた断層が動いたケースも確認された。このため保安院が全原発の断層の再点検を実施している。
 一方で、現地調査を行っても活断層か否かを判断できるだけの材料がそろわない可能性もある。専門家からは「現地調査しても堂々巡りになる可能性もある」との指摘も出た。
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また、26日には活断層であるかどうかの調査を半年かけて調べるという以下のようなニュースがありました。こうやって各地の原発を廃炉に導いて行けば、国は三流国となり、やがて外国の植民地となって、国家が滅びることになるでしょう。間違いだらけの地震学が国を滅ぼす・・・という愚かしい結論が見えてきます。活断層という概念は間違いです。関係する方で何方か早く気付いて、議論を修正してください。お願いします。

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原発の活断層 調査期間は半年

7月26日 5時27分


石川県にある志賀原子力発電所と、福井県にある大飯原子力発電所の地下を走る亀裂について、北陸電力と関西電力は、活断層の可能性を半年程度かけて調べるなどとした調査計画を、25日、国に提出しました。
原子力安全・保安院は今月31日に専門家会議を開いて調査計画が妥当かどうか、議論することにしています。
志賀原発には、1号機の原子炉建屋の真下およそ250メートルに長さおよそ300メートルの「S−1」と呼ばれる亀裂があり、専門家から「活断層の可能性が高い」という指摘が相次いでいます。
北陸電力は、原子力安全・保安院から指示を受けて25日、調査計画を提出しました。
計画によりますと、「S−1」の亀裂が通る1号機の原子炉建屋の地下を、地表から深さ40メートル、長さ50メートルにわたるトンネルを掘るなどして、活断層の可能性を半年かけて調べるとしています。
国の耐震設計の指針では、活断層の真上に原発の重要な設備を設置することを認めておらず、志賀原発の亀裂が活断層だった場合は運転できなくなる可能性があります。

また関西電力も、25日、4号機がフル稼働に達した大飯原発の地下にある亀裂について、年内に調査結果をまとめて国に報告することになりました。
保安院は今月31日に専門家会議を開き、志賀原発と大飯原発の調査の調査計画が妥当かを議論することにしています。
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http://www3.nhk.or.jp/news/html/20120726/k10013860251000.html
今、原発反対運動や、オスプレイ配備反対運動など、左翼系の運動がなぜ活発になっているのか、その理由を「孫文のスピリチュアル・メッセージ」の中で孫文のスピリッツが説得的に解説しています。ハイヤースピリッツが地上にメッセージを送ってくるという稀有なる時代に我々は今地上に住んでいます。
手遅れになる前に、気づいていただきたいと思います。国家が滅んでからでは、チベットやウイグル、内モンゴルのような状況になってからでは遅いのです。
脱原発を操る中国の工作員
マスコミに利用される大学教授

1737
Date: 2012-08-01 (Wed)
活断層調査に潜む”まやかし”
経済産業省原子力安全・保安院は専門家会議を開き、二つの原発(志賀、大飯)敷地内に存在する断層の活動性を確かめる調査を行うことを決めたそうです。


これには大いに”まやかし”があることを指摘しておきます。
@:地震爆発論の立場から言えば地震は爆発現象であり、活断層が動いて地震になるのではありません。よって、活断層という概念に基づいて危険度を判断するのはまったくのナンセンスです。
A:[1736]のマスコミに利用される大学教授で紹介した、渡辺教授は、自分たち地理学科の人間が活断層のプロだと述べておられますが、これもまたナンセンスです。渡辺氏は活断層のプロについて次のようにが述べています。
「活断層を見つけるプロである地形学者は、日本では地理学科にいる。地理というと人文科学の先生なので、社会学部や文系学部にいることが多い。」
つまり、活断層を見つけるのは文系の地理学者だというわけですが、地震現象という物理現象の結果生じている「産物」を地震のメカニズムを探求していない人間が専門的に見つけるのであるという論理は、誰が考えてもナンセンスでしょう。
まあ、現状ではそれくらい、地震現象の実態が分かっていないということでもあるのです。でも、地震学者の影が薄くなって、文系の地理学者が専門家として活断層を認定し、原発を廃炉に追いやって行く姿は滑稽でもあるし、国家滅亡への道であるとしか思えません。
再度、述べますが、原発を推進しているのは、中国、北朝鮮、アメリカのほかにも世界にたくさんあること、そして原発問題を核の抑止力として、国防問題として把握する必要のあることを再度確認しておかなければならないと考えます。
次世代のエネルギーが見つかるまでは、そして極東世界が自由主義に基づいて真なる平和を追求できる国家群になるまでは、「脱原発]というマスコミに作られた"空気"に流されることは危険である、と認識しなければなりません。
脱原発を操る中国の工作員
マスコミに利用される大学教授

1738 
Date: 2012-08-14 (Tue)
イルカやペンギンなどの死因について再考
世界各地で、海底および陸上での火山爆発が相次いでいます。また、[1730]でも紹介しましたが、各地で海中に住むイルカや鯨などの不思議な死亡事件が報道されています。どうやら、この二つは無関係ではなさそうです。海底火山の爆発によって突如噴出する熱水を避け損ねた動物たちが火傷を負って死亡するということではないのかと思っています。2010年7月のペンギンの死亡事件では餓死説が出ていましたが、今回の事件では栄養満点であったそうです。餓死の場合は、海底噴火による熱水の上昇で餌となる小魚が死滅してしまうことが原因でないかと思われます。餓死でなければ、やはり突然の熱水噴出を避け損ねたということでしょう。いくつかの記事を紹介しておきます。
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ニュージーランドの火山が115年ぶり噴火、国内線が欠航
ロイター 2012.08.07

▲ 噴火したトンガリロ火山

ニュージーランド北島中部のトンガリロ山が6日夜、115年ぶりに噴火した。
トンガリロ山は標高1978メートルで、最後に噴火したのは1897年。ニュージーランド地質・核科学研究所のスティーブ・シャーバーン氏は、トンガリロ山の活動は断続的だったことから、噴火の規模が大きかったことは予想外だったと述べた。
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南太平洋上に白い巨大物体が浮遊、海底火山噴火が原因の「軽石」か

CNN 2012.08.11


ニュージーランド海軍は9日、南太平洋上に浮かぶ1万平方マイル(約2万6000平方キロメートル)以上の巨大な軽石を発見した。ちなみに米国ロードアイランド州の面積は約1200平方マイルだ。
軽石を目撃した水兵は「過去18年間に海でこれほど奇妙な物は見たことがない」と語った。
火山学者のヘレン・ボストック氏は、この軽石は海底火山の噴火でできたと見ており、今後噴火した火山を特定するための調査が行われるが、最近この付近では海底火山「モノワイ」の活動が確認されており、軽石はモノワイの噴火によって生成された可能性があるという。
参考動画@:nzherald.co.nz
参考動画A:海上に浮かぶ軽石 Tonga Eruption[1573]参照)
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Mass Dolphin Death Mystery In Peru, Authorities Blame It On Viral Infection
International Business Times (米国) 2012.04.22
ペルーの謎のイルカの大量死: ウイルス感染を疑う専門家たち


▲ 2012年4月6日、ペルー北部のチクラヨにあるサンノゼ・ビーチに打ち上げられたイルカの死体。

2012年の2月からの2ヶ月半だけの間で、ペルー北部の海岸に 877頭のイルカの死体が打ち上げられ続けている。ペルー政府と、環境保護団体は、この背景にある原因を究明しているが、現在のところ、明確な理由はわかっていない。
ウイルス感染による大量死かもしれないと見ている海洋生物の専門家たちがいる一方で、ペルーの環境保護団体は、これらのイルカの大量死の原因を、エネルギー会社「 BPZ エナジー」による海底の石油探査が原因だと非難している。
しかし、ペルー政府の環境副大臣ガブリエル・キジャンドリア氏は、イルカの大量死の原因は、ジステンパーの系統のウイルスである可能性が高いという専門家の言葉を引用した。

▲ 2012年4月6日、サンノゼビーチ

BPZ エナジーは、米国のヒューストンに本社を置くエネルギー会社で、 2月8日から 4月8日の間、ペルー沖で海底の油田調査をおこなった。
環境副大臣のキジャンドリア氏は、BPZ エナジーの油田の調査で発生した音波がイルカに影響した可能性はあるとしながらも、現在の時点では BPZ とイルカの大量死の因果関係を示す証拠はないと述べた。
漂着したイルカの死体のほとんどは解剖されて死因が調査されているが、その結果、食品中毒などによる死亡の可能性を除外した。
最近、世界中でイルカの大量死が相次いで報告されており、専門家たちは種の存続への懸念を高めている。
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Peru examines deaths of more than 500 pelicans
BBC (英国) 2012.04.30
ペルーでの 500羽以上のペリカンの大量死の原因を調査するペルー政府


ペルー北部の海岸で、約 70キロメートルの長さにわたり、ペリカンが死亡しているのが発見された。
その数は 500羽以上に及ぶ。ペルー政府は大量死の原因の調査を始めた。

見つかったペリカンの多くはこの数日間の間に死亡したように見えると担当職員は述べる。
また、現地で科学者たちは、アシカとウミガメの死体も見つけた。この海岸沿いでは今年の初め、800頭以上のイルカが死亡して漂着しており、その原因は現在でも調査中だ。ペルー政府は、そのイルカの大量死と共に、今回のペリカンの大量死に「懸念している」と述べる。
ペルーの海洋研究所では、発見されたペリカンの死体は 538羽と、あとはバラバラになったものが推定54羽とし、他にアシカとウミガメの死体が発見されたという。
また、ペルーの地元メディアでの報道では、ピウラ地区とランバイェケ地区で、その他に 1,200羽のペリカンの死体が発見されたことを示唆している。
今年はじめのイルカの大量死については、ウイルスである可能性が最も高いとされているが、その原因として、海洋生物自身の免疫システムが弱体化しており、そのため病気での死亡数が増えているのではないかと専門家は言う。
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ペンギン500羽以上の死骸見つかる=ブラジル南部の海岸
【リオデジャネイロ13日AFP=時事】ブラジル南部リオグランデドスル州の海岸でマゼランペンギン512羽が死んで打ち上げられているのが見つかった。海洋研究機関が13日明らかにした。 現場は州都ポルトアレグレから約100キロの海岸。獣医師らがペンギンの死因を調べている。また、30羽前後の死骸をポルトアレグレ大学で分析中で、結果は1カ月以内に公表される予定だ。
 グロボ紙のニュースサイトG1によると、;獣医師らは死んだペンギンが多数に上っていることや、栄養がよく行き渡っていて疲れ切った様子がなく、けがや油の染みもないことに首をひねっている。
 アルゼンチンとチリの南部で繁殖するマゼランペンギンは、3〜9月の間にリオグランデドスル州の海岸に沿ってサンパウロ付近まで北上する。主なエサは小魚と甲殻類で、天敵はミナミゾウアザラシ。 〔AFP=時事〕(2012/07/14-20:01)
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以上いくつかの記事を紹介しましたが、報道された記事では原因不明とか、病気説、油田調査時の音響の影響などと解説されています。しかし私は、[1695][1717]などに紹介したように今地球が、宇宙からの電磁波(フォトン・ベルト)を強く受けているために、地球内部の溶融マグマが加熱され、解離ガス(水素と酸素)が発生しやすくなっていること、つまりそれだけ水素爆発(地震・火山噴火の直接原因)が起こりやすくなっているということが原因であると考えています。地球はCO2による温暖化(これにはウソがあります)などではなく、溶融マグマが加熱されているために起きる解離ガスの爆発(海底火山、陸域火山の爆発)による温暖化を受けていると考えたほうが正しいと思います。マントルが固体であるというような誤謬に満ちた地球観からは導けない視点でしょう。マントルは熔融しており、多量の水(もちろん高熱で臨界状態)を含んだ存在です。太古には地球全体がマグマオーシャンであったはずですから、冷却されて地殻が誕生し、動植物の存在が可能になった後も、地殻の下にはマグマオーシャンが存在すると考えるのが素直な考え方です。
石田理論は定説を逸脱したトンデモ理論であると、声高に言う人がいますが、定説が間違いであるという見方のほうが素直で健全なのではないでしょうか。やがて歴史が判定を下してくれるでしょう。

1739
Date: 2012-08-20 (Mon)
 断層地震説による無駄遣い研究を止めよう 
東日本大震災で、これまでは「ずれ」が生じないと考えられてきた海溝プレートの沈み込み始める場所でも、断層が動いて「ずれ」ていたことが判明した・・・という調査報告が英科学誌電子版に発表された、と今日の産経新聞が報じています。

地震爆発論から解説すれば、ナンセンスな内容ばかりですが、いつまでこのような謬説に沿った研究が続けられ、文部省科学研究費が無駄遣いされるのか、納税者からはそのうちに、いやもう既に「いい加減にしろ」という声が出ているのではないでしょうか。一応発表元のJAMSTECプレスリリースをも紹介し、最後に疑問点を載せておきます。
また、[1737]で紹介した間違った活断層議論や、今回のような研究費無駄遣い体制を止めるためには良識ある国民の声を発する必要を感じ、地震爆発論学会の設立を決意していることをご報告しておきます。いずれ会員募集がありましたら、ご参加いただきたくお願いいたします。
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海溝軸まで及んだ東北地方太平洋沖地震の地震断層を確認
1.概要
独立行政法人海洋研究開発機構(理事長 平 朝彦)では、文部科学省の科学研究費補助金(特別研究促進費)による「2011年東北地方太平洋沖地震に関する総合調査」の一環として、平成23年3月15日以降、東北地方太平洋沖地震の震源域で反射法地震探査、音響測深機を用いた地下構造、海底地形の調査等を継続的に実施し、その結果については随時、速報的に報告してきたところです(平成23年4月28日既報平成23年12月2日既報)。
この度、震源域の地下構造データについて詳細な解析を行った結果、地震の発生源となった断層(地震断層)と地震履歴を残した変形構造が明らかにされ、東北地方太平洋沖地震では、地震断層の破壊が、いくつもの副次的な断層を作りながら、海側へ進み、海底に到達して止まったことが解明されました。これは、海溝型巨大地震の地震断層とその変形構造を突き止めた世界で初めての結果です。
今後、同様の変形構造が日本海溝の海溝軸に沿ってどのように分布しているかを調べることで、東北地方太平洋沖地震と同じタイプの地震の発生領域の広がりと履歴等についての調査・研究を進め、今後の地震に関する研究に資するため、努力して参ります。
なお、本成果は、上記科学研究費補助金の他、平成24年度委託費(JST)「国際緊急共同研究・調査支援プログラム(J-RAPID)」:「震源域における緊急地下構造調査 -日米共同によるデータ処理・解析-」も使用しており、Nature Geoscience に8月19日付け(現地時間)で掲載される予定です。
2.経緯
東北地方太平洋沖地震震源域付近の海底の形状変化については、数次にわたる調査・検討により、宮城沖では陸側斜面一帯が陸地側から海溝軸方向に50m水平移動していること、海溝軸近傍では大きな地形変化が生じていることについて、明らかにしてきたところです。この海底地形の変化がどのようにして生じたのかについて解明するために、当該海域の海底下の地下構造についても、地震発生後と発生前の1999年に得たデータとの比較を進めてきましたが、地震断層そのものを特定するには至っていませんでした。
3.成果
当機構は、深海調査研究船「かいれい」の反射法地震探査システムを用いて、1999年に調査した海域(図1)において、東北地方太平洋沖地震発生後、地下構造データを取得し、地震発生前後の比較から、今回の地震の断層に沿った変動が海溝軸付近の地下構造を変化させたことを見出しました。
その後、昨年10月にその海域において海溝軸付近の詳細な地下構造を得るため、新たに導入した高分解能反射法探査システムを海洋調査船「かいよう」に搭載し調査を実施しました。その結果、太平洋プレートと北米プレートの境界付近をすべり面とした断層が海溝軸に到達し、断層に沿った北米プレートの東南東への運動によって、従来連続していた海溝軸堆積層が海側に向かってめくれたように分断されていることが明らかになりました(図2)。
4.今後の展望
 本成果から、巨大な津波を発生させる海溝軸まで及ぶ断層のずれは、海溝軸付近の地下構造にその変動の様子を記録していることが示され、海溝軸付近の詳細な地下構造探査から今回の地震と類似の地震の発生領域を推定できることが示唆されました。

今後、日本海溝に沿って広範囲に地下構造及び海底地形の調査を実施し、海溝軸までの断層のずれに至った巨大地震の発生領域を同定するとともに、変動域の堆積物等を採取・解析して、変動の履歴を明らかにし、大規模な津波を発生させた地震の空間的な広がりと繰り返し周期を明らかにしていく予定です。


図1 調査海域図

黄色線が「かいれい」調査測線の位置を、黄色の星印が東北地方太平洋沖地震の本震の震央をそれぞれ示す。



図2 東北地方太平洋沖地震の地震発生前後の地下構造データの比較

(上):1999年の調査で得た地下構造データ
(下):地震発生後の調査で得た地下構造データ
地震発生後、海溝の陸側にあった高まりが海溝軸側に移動し、海溝の海底が盛り上がっている。北米プレート先端部の堆積層にも、変形した構造が見られる(下図 赤丸の領域)。
点線部は、新たに導入した高分解能反射法探査システムにより調査した領域(図3)



図3 図2の点線部における高解像度の地下構造データ
(上):地下構造データ
(下):地下構造データの解釈図
(点線部:地震断層、薄い点線部:地震断層の可能性がある部分)
太平洋プレートと北米プレートの境界付近をすべり面とした断層が海溝軸に到達しており、従来連続していた堆積層が海側に向かってめくれたように分断されている様子が見て取れる。これは断層に沿って北米プレートが東南東(図の矢印の方向)へ動き、堆積層に圧縮の力が加わった時にできたと考えられる。


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疑問点
@ 産経新聞の図にある@(固くくっつき、ずれると地震が起きる)という部分、つまり今までアスペリティーと考えられていたものは存在しなかった、つまり理論が間違いであったということなのか、アスペリティーが非常に長いものであったということなのか、いったい何が判明したのでしょうか。Aの部分が「ずれ」ないで、@の部分だけが「ずれ」るということがあり得るものでしょうか。
A 図2にある「変形した構造が見られる領域」というのは、この部分で何回もの余震、つまり爆発が発生し、海底面が盛り上がり、地下構造が変化したということではないのでしょうか。
B 図3にある従来連続していた堆積層が海側に向かってめくれたように分断されている、という表現も、何かこじつけのように感じます。頻発した余震のために堆積層が乱れた、という解釈で十分説明がつくように思います。
C [1680]に示したJAMSTECによる音波探査結果では、北米プレートや太平洋プレートと見なされている部分の境界には何もそれらしい痕跡は見られません。今回の調査による図3でもプレート境界がどのようになっているのかよく解りません。都合のいいように解釈しているだけだと感じます。
プレート論や弾性反発地震説に基づいた研究というものは、もう役に立たないと思います。二十数年間「地震爆発論」を言い続けてきましたが、大学や官庁の研究者諸氏が「地震学会」のお墨付きの下で無反省な研究を続けておられるのなら、[1680]で述べましたように「地震爆発論学会」を設立してコンペティションを開始しなければいけないとあらためて感じます。

1740
Date: 2012-08-25 (Sat)
次々に廃炉に導く愚行
今日の新聞では、美浜・もんじゅ・柏崎刈羽の3原発も廃炉にさせられる危険にあることがわかります。

原子力安全・保安院が「敷地内を走る断層の活動性が否定できない」という理由で、活断層の現地調査をする必要があるという見解を示したからです。そして、国の指針では原発の重要施設を活断層の上に建設することを禁じているからであります。

地震爆発論から言えばまったく意味のない危険性を議論しているのであって、専門家という立場の人がなんと云う愚行を延々とやっているのか・・・とあきれ返ってしまいます。


9月1日の防災の日に、「地震爆発論学会」を設立し”間違いだらけの地震学が国を滅ぼす”ということが起きないように、頑張りたいと思っています。賛同いただける方は、国家的な重要行動と思ってご参加ください。よろしくお願い申し上げます。

1741
Date: 2012-08-29 (Wed)
極めて低い発生頻度の地震だけど対策を
発生頻度が極めて低いから冷静になれ、だけど、対策は手を抜くな・・・こんなふざけたことを国はやっているのです。こんな地震学でいいのでしょうか。ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

<南海トラフ巨大地震>最悪で死者32万3000人想定

毎日新聞 8月29日(水)17時5分配信

 東海から九州沖を震源域とする「南海トラフ巨大地震」について、中央防災会議の作業部会と内閣府の検討会が29日、被害想定や浸水域などを発表した。関東から九州の太平洋側が最高34メートルの津波と震度7の激しい揺れに見舞われ、最悪のケースでは死者32万3000人、倒壊・焼失建物が238万6000棟に上り、1015平方キロが浸水する。内閣府は「発生頻度は極めて低い」として冷静に受け止めるよう強調しているが、国や自治体はこの想定に基づいた防災対策を迫られる。

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 要するに、今後の災害時に想定外だったと言えば批判される、だから、批判されることがないように、頻度の低い大地震を対象にしておこう・・・ということのようです。しかしこれは、地震学者としては無責任ではないのでしょうか。頻発する余震の発生メカニズムを説明できない今の地震学に根本的な欠陥があることを認めて、謙虚に反省することから始めなければいけません。

 浜岡原発の高さ18mの津波防波堤は異様なものです。これでも低くて21mの津波を想定しているということですが、なにか、間違いだらけの地震学のもとで、皆が無責任体制になっているのではないでしょうか。
 福島原発を襲った津波は最初の爆発点から発生した津波ではなく、もっと南のいわき市沖でのCCSによる爆発で発生した津波である可能性を指摘してきましたが、そうした検討を充分に行って欲しいものだと思います。参考:[1674][1721]

1742
Date: 2012-08-31 (Fri)
地殻に800年間も弾性歪が蓄積されることは有り得ない
 昨日(30日)の新聞に、南海トラフ巨大地震の被害想定公表として死者32万3千人という報道がありました。被害想定の根拠となる計算の前提は少なくとも800年分の歪が蓄積されたということらしいです。

800年間の歪が蓄積された結果起きる大災害・・・などということはナンセンスです。地震学者は力学を勉強してください。すでに何度も述べましたが、弾性歪が800年間も蓄積されることはありえません。[1678] 蓄積された歪が解放されて地震が起きるというのはウソの一部を再度掲載します。
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プレートには長い年月の間に歪が蓄積され、弓が矢を放つようにその歪が解放されて地震が発生する、という解説がなされます。しかし、弓が蓄積する歪は弾性歪というもので、弓が弾性体であるから成り立つ話です。ストレス(応力)とストレイン(歪)の関係を示すのがフックの法則と言われるもので、破壊するまでの間は弾性体なら比例関係にあります。弾性体では、歪(ストレイン)も応力(ストレス)も外力が作用しなくなれば、ゼロになってしまいます。弓が持つような弾性体としての歪のことを弾性歪といいます。しかし、高温の岩盤は釜から出てきた圧延中のガラス板を想定すれば分かるように、完全な弾性体ではあり得ません。外力が働いて瞬間的に応力と歪が発生すると、たいていは膠(にかわ)や松脂のように応力がゼロになるように変形します。この変形は弾性歪とは違う永久に戻らない永久歪です。これは粘性体の変形であって、外力が外れても、外力が掛かる前の状態には戻りません。物体は高温度になればなるほどそのような粘弾性体としての変形が起こりやすくなります。
 以上述べたように弾性変形では応力と弾性歪は一対一の関係がありますが、マントルは粘性と弾性を併せ持った粘弾性体であります。したがって、地震のような衝撃的な外力にはある範囲で弾性体のように挙動しますが、長期的に作用する外力には粘性体として挙動します。定説ではマントルは固体であっても対流するとしていますが、対流という変形をしたのなら、応力は消えていますから、歪も存在しないのです。対流して移動したのは永久歪のことです。
 繰り返しますが、溶鉱炉から出てきた高熱の鉄板は高熱ガラスと同じように、圧力を受けて変形しますが弾性歪は存在しません。鉄でさえ、高熱の状態では弾性歪を蓄積することがないのですから、高熱の岩盤(プレート)に弾性歪が蓄積することなどありません。したがって、弓を想定してプレートの跳ね上げを説明することは間違いであることが理解できると思います。
 結論として、自重で地球内部に沈降して行くというプレート(それ自体ナンセンスですが)が、相手側のプレートに外力としての負荷を与えるような作用をするはずがありませんし、たとえあっても、長期になればなるほど膠(にかわ)質の粘性流体のように、粘性変形を起こして応力なしの状態に変化するはずです。よって、歪が解放されて地震になるというのは間違っています。・・・・・以上プレート論に基づく地震発生理論に関する問題点を述べてみました。
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9月1日に地震爆発論学会を立ち上げました。

日本地震爆発論学界公式ホームページはこちら

なお、これ以後、このサイトは、

「地震爆発論学会」の研究発表の場を兼ねることになります。

1743
Date: 2012-09-01 (Sat)
地震学の暴走か
 プレート論に立脚する定説地震論学者の見立ては、怖いニュースばかりになるようです。プレートが常に潜り込んでいて、常に動きを止めないと考えているのですから、大きな地震が周期的に来ることになると想定するのは当然のことで、悲観的になるのは論理的帰結でしょう。しかし、本当にプレート論が正しいのかどうかは検討されていません。
 一方で、今回の南海トラフ地震の対策については「もうお手上げだ」という実社会からの声が上がっています。

明確なことは何も解っていない、だから答えられない「古い地震学」が暴走しているように思えます。
暗いニュースばかり流れる昨今の世相を心配し、別の視点から記事を書いているリバティー誌から、日本神道の神々の声に耳を傾けようという意見を紹介します。
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南海トラフ地震「最悪32万人死亡」を防ぐには
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=4808

この国の新聞は、なぜか怖いニュースを大きく取り上げる。30日付各紙は国の有識者会議が29日に発表した南海トラフ地震の被害想定について、最悪の場合とされる「32万人死亡」という数字をほぼ軒並み1面トップに掲げた。
南海トラフとは静岡県の駿河湾から九州東方沖まで続く海底のくぼみで、ここ沿いに地震が繰り返し発生している。被害想定の要点は、
・南海トラフ沿いでM9.1の巨大地震が起き、「風の強い冬の深夜に東海地方が大きな被害」という最悪の場合、津波、建物倒壊、火災などで計32万3千人が死亡する。
・同じ最悪条件で浜岡原発(静岡県)は、建設中の堤防を想定に入れなければ最大9メートルまで水に漬かる。
・太平洋側に被害が広がり、東京、名古屋、大阪の3都市圏の一部が被害を受ける。
特に朝日はこの話題を7ページも取り上げ、「国や自治体は抜本的な震災対策の見直しを迫られることになる」としている。
被害想定や防災強化は大切だが、こうした報道には「太平洋側は、もう怖くて住めない。未来は暗い。日本の繁栄は終わった」と言わんばかりの、読み手の恐怖心や諦めをそそって日本を破壊しようという思いを感じる。歴史的には、日本は太平洋側を中心に発展し、一部の都市が時おり震災に苦しむことはあっても、太平洋側全体が地震で滅んだことは一度もなかった。
そして、心ある読者に信じていただきたいが、地震は決して単なる自然現象ではない。伊勢神宮の御祭神であり、日本を永く導いてこられた天照大神は、幸福の科学の大川隆法総裁を通した今年2月の緊急神示で、日本の進路を誤ろうとしている民主党政権へのお怒りと共にこう述べられた。

実は、世界における地震のうち、かなりの部分が、この国に集中しています。現在まで、それを留め置き、この国民(くにたみ)を護りたるは、私たちの仕事であったのです。私たちが、そういう聖なる仕事をやめたならば、この国は、かつて滅びた幾つかの国と同じようになることもあるかもしれません」

現政権および国民は、日本を守る神々への信仰心と畏れを取り戻し、経済や国防の正しいあり方に目覚め、この国の明るい未来を切り開く決意を固めねばならない。それが、宗教的には最大の防災強化策だ。(司)
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記事にある「かつて滅びた幾つかの国」・・・とは、日本にとっては母なる国であるムー大陸や、西洋の起源であるアトランティス大陸のことを指しているように感じます。現代科学が否定する大陸規模の沈降現象が過去に起きたことであり、これからも起き得る現象であるとすれば、物理科学的対策をいくら練っても大陸が沈没しては、国家の滅亡を防ぐことはできません。日本神道の神々が国民を護るという聖なる仕事をお止めになられないようにすることが最終的な対策でしょう。それはYOUTUBEにアップしたリーダーの責任と天変地異で(28分ぐらいから参照)既に述べたような、ガイア意識に不快感を与えない生き方をすること、神々に感謝して生活する生き方ではないでしょうか。
 ムーの時代も、アトランティスの時代も地球意識に背いた生き方をした結果迎えた天変地異だったのでしょう。どなたかが、ガイア意識とは国常立尊を指すのだと書いておられたのを記憶しています。

1744
Date: 2012-09-04 (Tue)
地震爆発論学会設立記念講演会
防災の日の9月1日に、学会設立準備委員会が名古屋市で開かれ、私石田昭が会長に推挙され、ここ地震爆発論学会が誕生しました。また、その記念講演会が11月16日に東京文京シビックホールで開催されます。
 これまでにコメントしてきたように、活断層調査という非科学的な判断、間違った地震学理論で、国政が左右されることに科学者(工学者)として黙っているわけにいかないというのが学会設立の本音です。
 ご理解いただける方はひとりでも多く学会員になっていただきたいと存じます。(10日頃に地震爆発論学会公式HP上で入会申し込み開始です。)講演会にも足を運んでいただければ幸甚です。会場の文京シビックホールは近くに東大地震研究所や日本地震学会があり、定説地震学者も聞いてくださるかもしれません。その場合、四面楚歌になったら困るな〜という思いもあります。地震爆発論に賛同していただける方の応援をよろしくお願いします。

1745
Date: 2012-09-06 (Thu)
東北大震災でもあったイルカの打ち上げ
[1730]1738]で、海底火山の爆発による事故とみられるイルカの打ち上げの話を紹介しましたが、東北大震災の直前(2011年3月4日)にも、イルカの打ち上げ現象がありました。鹿嶋市の下津海岸での毎日新聞の報道です。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーDate: 2012-09-14 (Fri)

イルカ:52頭が砂浜に 住民ら救出活動 茨城・鹿嶋


 
茨城県鹿嶋市の下津海水浴場で4日夜、イルカ52頭が砂浜に打ち上げられているのが見つかり、5日朝から地元住民や県大洗水族館(大洗町)の職員らが救出活動をしている。
 同水族館によると、打ち上げられたのは、イルカの仲間「カズハゴンドウ」で、体長2〜3.5メートル、体重200キロ。
 地元住民やサーファーらが毛布や新聞、衣類などを持ち寄り、カズハゴンドウの体を覆って、海水をかけるなどしているが、すでに21頭以上が死んでいるとみられる。
 サーフィンで、同海岸を訪れたという東京都板橋区、会社員、水野堅志さん(28)は「無事生きて、元気になってほしい」と話していた。【岩本直紀】

http://mainichi.jp/select/science/news/20110305k0000e040054000c.html
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この報道を「イルカの打ち上げは地震の予兆か?」と紹介している「dunub窓」というブログでは、阪神大震災の前に地鳴りなどの現象があったことも以下のように紹介しています。
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▼ 今回の地震の予兆だったのだろうか、4日にイルカが多数打ち上げられた。
ニュージーランドの地震でも同じようにイルカが打ち上げられたと聞く。
 自分は阪神大震災(1995年1月17日発生)の震源地に近いところで被災したのだが、その前の夜に印象的な出来事があった。
 1月16日の夜、11時ごろに2階の寝室にいると女房が入ってきた。
 「耳の奥で物凄い怖い音がする、今まで聞いたことの無い怖い音がする」と言うのだ。耳を押さえながら訴えた。
 「どんな音なんだ」自分が聞く。
 「ゴーゴーと地面の下から響いてくる、今まで聴いたことの無い音、怖い」
 女房は耳が良かったが自分には全く聞こえなかった。
 その日はそれで寝たのだが・・・
 朝5時46分、ビビビビッと細かい振動で目が覚めた。
 ドンッ!という大きな突き上げで内臓が跳ね上がった。
 「地震が来る!大きいぞ!!」と言うまもなくガガガガ・・・という大きな揺れ。

▼ やっぱりあれは地殻が壊れる音だったのだ。
 後日この話を知人にしたら、その家では夜に犬がおびえて部屋の隅からうごかなかったらしい。
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このブログでは地殻が壊れる音・・・と書いておられますが。本震となった爆発の前にも、小さな爆発が起こっており、その爆発音が地殻内を粗密波(骨導音)として伝播して、「ゴーゴー」という音として聞こえたということでしょう。感度のよい人には前日からの小爆発が聞こえたようです。また、地震の直前に「揺れ」よりも早く「ゴーゴー」という音が聞こえるのは、「揺れ」が横波であるのに対し「骨導音」は縦波(粗密波)であって、伝播速度が速いから、「揺れ」よりも早く到達し、聞こえるわけです。
 下津海岸でのイルカの打ち上げは、活発になっていた海底爆発の影響を避け損ねて「熱傷」を負ったということでしょう。
パプアニューギニアの津浪で被害にあった犠牲者の多くが「焼けど」を負っていたという報告([1730]参照)からもイルカの打ち上げ・死因が「熱傷」であることは納得できると思います。

1746
Date: 2012-09-08 (Sat)
シェールガス採掘に関連する地震
今年一月にも[1715]オハイオ州での地震が意味することで紹介しましたが、アメリカでは「石油・ガス」の採掘にからむ高圧の液体注入によって地震が誘発される事故が頻発しているようです。シェールガスの採掘が実用化され「シェールガス革命」という言葉まで生まれて話題となっていますが、その陰で地震誘発の問題が発生しています。しかし、なぜ地震が発生するのか、その本当の理由が分からないまま対応に苦慮しているようです。「地球は生きている」ことを忘れて、地下深部に人工の手を加えると、「ガイヤ意識」からしっぺ返しを受けるのかもしれません。4月に報道された誘発地震の記事を紹介します。
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シェールガス採掘、地震誘発? 米中部、M3以上6倍(2012年4月26日)

シェールガス採掘に伴う廃水封入で地震が起こるイメージ


 米中部で起きるマグニチュード(M)3以上の地震が、10年前に比べ6倍以上に急増していることが米地質調査所(USGS)の調べでわかった。もともと地震があまり起きない地域で、研究チームは、日本でも輸入に向けた動きがあるシェールガスなどの採掘活動などに伴う「人為的な地震」が関係しているとみている。

 米地震学会での発表によると、米大陸中部でM3以上の地震は、1970年から00年までは平均年21回。それが01〜08年には平均29回、09年は50回、10年は87回、昨年は134回と6倍以上になっていた。昨年はコロラド州とオクラホマ州でM5を超える観測史上最大級を記録した。

 研究チームは「自然原因とは考えにくい」とし、この地域で増えているシェールガスや石油の採掘との関連を指摘。採掘で出てくる大量の廃水を深井戸から高圧で地下に戻しているため、これが地震を誘発している可能性を挙げた

 メンフィス大地震研究情報センターのホールトン研究員によると、地下に戻された水が、断層の隙間に入り込んで滑りやすくなり、地震が起きやすくなったと考えられるという。これはウソです!石田

 30キロ四方に8本の井戸(深さ1〜4キロ)が集まるアーカンソー州のシェールガス採掘場を調べたら、それまでほとんどなかったM2.5以上の地震が、井戸の操業が始まった09年に10回、11年には157回に激増した。震源は2本の井戸の近くに集中、地下には断層があった。

 より大きな地震が起きる可能性もあり、USGSのチームは「地震活動と水の流入量を監視する必要がある」と話している。(ワシントン=行方史郎)
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[1715]を紹介した時点では地震誘発がシェールガスの採掘に関連したものとは知りませんでしたが、この記事では明らかにシェールガスの採掘に伴って、廃液を高圧下で地中圧入していることがわかります。採掘に伴う廃液自体が発火現象を伴うようなとんでもない産廃のようですが、液体を地下深部に圧入するという行為は、デンバーの事件、中越での二つの地震、東北大震災を悲惨なものにした疑惑のあるいわき市での注入作業など、など、地震爆発論との関連で真相を探求して行かなければならない問題であります。
地下に戻された水が、断層の隙間に入り込んで滑りやすくなり、地震が起きやすくなった」・・・と書いてありますが、この見解が地震学の大家(T氏)の書籍にも載っているために、定説地震学の信奉者を納得させることが難しいのです。([1256]権威者の認識が与える影響参照)
CCSが危険であることを啓蒙するために、[1715]の記事の最後の部分を再掲しておきます。
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過去にもデンバーで廃液を地中に圧力をかけて注入し、地震を引き起こしたことがあります。アメリカでは地中封入が禁止されていると聞いたのですが、コロラド州だけの決まりだったんでしょうか、オハイオ州では禁止されていないのかもしれません。いずれにしても、なぜ地中に水を入れると地震が発生するのか、日米の地震学者には分かっていないようです。ビデオで解説もしていますが、浅いところにマグマが存在する日本では、水を圧入することはアメリカよりも危険であります。先程(20時45分)も福島県で地震がありましたが(福島県沖深さ50km M5.1)、いわき市で行われているCCSが地震を発生させている可能性が無いとは言えません。CCSは液化した炭酸ガスを封入するものですが、封入によって「ところてん式」に送り出されるのは地下水ですから、結果として水を注入するのと同じことをやっているわけです。CCSが危険であること、地震は解離した水素ガスの爆発であることを早く理解していただきたいと思います。
http://www.youtube.com/watch?v=1alQrJ_ZOc8
http://www.youtube.com/watch?v=NGTKFbLXxj4

1747
Date: 2012-09-10 (Mon)
富士山麓での発光現象(2)
Mt.Fuji Live Camera 絶景くんの動画を拝借して、富士山麓の発光現象のメカニズムを探ってみました。

[1708]で紹介しました富士山麓での発光現象ですが、次の動画(画面をクリックしてください)で見ると、夕刻6時から夜の10時ころまで、電気スパークのようなものではなく、連続して発光していることが分かります。


夜の10時からはまったく発光しないので、不思議だなぁと思っていましたが、潮汐現象と関係しているのではないかと推定できます。
下の図は鷹丸尾に一番近い沼津市内浦の潮汐グラフですが、発光現象が現れている時間帯は下げ潮のときであることが分かります。


下げ潮の時には、地下内部のマグマにも作用する起潮力によって、マグマの位置は下がるはずです。よって、マグマ溜り内部の圧力が下がり、解離現象が活発に進んでいる時間帯だと推定できます。解離現象によって発生したプラズマ状態のガスが溶岩台地内に形成されている空洞内を高速移動することで発光現象が起きるのでしょう。潮が変るときはプラズマ流体の動きが止まるために発光も止まるのではないでしょうか。次にくる上げ潮の段階では圧力が増加するために解離反応は起こらず、プラズマ流体が発生しないということでしょう。

 しかし、潮位としては同じような条件になる翌日の10日には発光していません。潮位のほかにも、気温・水温・気圧など、さまざまな条件でプラズマ流体の発生・流動状況が変化するのではないかと思われます。2011年でみると気温が低下する冬場(1〜3月)には発光しなかったことを[1708]で紹介しました。
 いずれにしても、マグマが大量に上昇してくるようなことがあれば、発光現象はもっと激しくなるのでしょうから、火山活動、地震活動とも関連させて監視していくことが大切になるでしょう。

追記:その後他の日時についても同じようなチェックをしてみましたが、22時前後で発光が止まる原因が潮位と関連しているという明確な証拠は得られませんでした。21時30分〜22時30分の間で終了することが多いので、人工的な店舗の明かりという見方もあるのでしょうが、この辺りには店舗、ゴルフ関係施設など存在しないはずですから、不思議です。仲間の一人が、自衛隊が秘密の電磁波兵器の開発をやっているんだろう・・・と言ってましたが、どうでしょうか。この辺りの地理に明るい方があったら、情報をお寄せください。とにかく不思議な発光現象です。

  

再追紀:位置関係を再度検討しましたら、発光場所は鷹丸尾(たかまるび)よりももっと南方にあたるようでした。富士ゴルフコースのクラブハウスの人工照明である可能性もあります。お騒がせしたかもしれません。現場近くにお住まいの方で確認できる方がおられましたら、ご確認後ご教示ください。

なお、上の動画に対して以下のようなコメントをいただきました。
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その光の正体はこちらに詳しく書かれてありますよ。ご確認を。
→ ttp://jinkoujisin.blogspot.jp/­2011/10/blog-post_09.html
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youtubeの返信機能にエラーが出て、うまく表示できませんので、ここに返信したい内容を書いておきます。
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情報ありがとうございます。
以下の記事のことですね・・・。
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富士山とグリーンヒルズニューみなみの間にサッカー場でもあればいいなぁと思いながら眺めていたら
サッカー場がありました。。。

http://g.co/maps/axzpj グーグルマップ
A地点:グリーンヒルズニューみなみ
B地点:球技場施設
C地点: 富士山
写真と比較して角度も合っているようなので、ナイター設備で決まりでしょう。
ちなみに次の日も、また次の日も同時刻に光が現れてます。
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しかし、ご指摘の情報は、グリーンヒルズのカメラに写ったものですね。
問題にしているのは、近くに設置されている「絶景くん」に写ったもので、もっと遠方のものです。
新・地震学セミナー(http://www.ailab7.com/Cgi-bin/sunbbs/index.html) [1747]の再追記に書きましたが、ゴルフ場の人工照明の可能性もあります。近くにお住まいの方に確認をお願いしたいと思っています。兵器としての人工地震説は情報を持ち合わせておりませんのでコメントしておりません。

再々追記:謎を確認

2012年10月31日現地を訪ね、人工照明灯の確認をしてきました。山中湖中学に併設されている村民体育館のグラウンドに水銀灯が6基設置してあり、土日を除く平日で、夜間の使用申し込みがある場合には、照明灯を点灯しているそうです。当然冬場は積雪のためグラウンドの使用はないそうです。中学校の2人の先生にお聴きしてきました。ゴルフ場には照明施設はありませんでした。これで発光現象の謎は解けました。

1748 
Date: 2012-09-14 (Fri)
地震爆発論への誤解
Alternative IssueというブログにCCSの話題が載っていました。地震爆発論を好意的に紹介していますが、誤解または勉強不足の面がありますので指摘しておきます。まずは記事を紹介します。
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CCSは危険か
CCSとは二酸化炭素貯留の略であり、元鳩山総理が国際公約した排出炭酸ガス削減の方法の一つである(wiki:http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BA%8C%E9%85%B8%E5%8C%96%E7%82%AD%E7%B4%A0%E5%9B%9E%E5%8F%8E%E8%B2%AF%E7%95%99)。具体的には、大きな工場で出てくる二酸化炭素を液化集約して地中や海中に埋設してしまおうという計画だ。確かに二酸化炭素排出を減少させるためには、地中に埋めてしまうという方法はそれなりの効果が期待できる。ただ、この計画については一つの懸念が提案されている。
それは、地中に封印することにより地震発生を増大させるのではないかというものだ。現時点の私の知識ではその指摘が正しいのかどうかはわからないが、環太平洋造山帯に位置する日本において地中に大きな改変を加えることで、何かの影響を受けることはあるかもしれないと感じる。
なお、私個人としてはCO2による地球温暖化説については非常に懐疑的に見ている。要因の一つかも知れないが、それが決定的な因子とはとても思えない。そう考えると、二酸化炭素の削減という行為自体が壮大な無駄ということになるのだが、これについては今回は問題とはしない。

このCCSが地震を誘発するのではという意見は、地震爆発論という考え方に大きく関係している。一般的には、地震は断層あるいはプレートのずれにより発生するというのが通説であり、これ以外の説が社会に大きく取り上げられることはない。ただ一部では地震は地盤のずれにより生じるわけではなく、地中内における爆発により生じているのではないかとする説があり、これが地震爆発論である。この説によれば、地中内に存在する水分が水素と酸素に分離され、水素爆発を起こすことにより生じているとされている(石田地震科学研究所:http://www.ailab7.com/newoffice.html)。
この理論は話がプレートテクトニクスや大陸移動説の否定まで進んでいるので、現状において全て正しいとはとてもじゃないが言いかねるのだが、ただ考え方としては非常にユニークであり全て切って捨てるのは少々もったいない。加えて、地中深くに水を入れれば地震を引き起こせるとの考え方から陰謀論的な地震兵器によく引用されており信憑性を大きく傷つけられていると思う。
最もおかしいと気になる点は、地震の揺れがせん断波(横揺れ)であるという点だ。爆発による揺れであれば粗密波(縦揺れ)が大きくなると言うのが当然だと考えられる点である。これについては爆発を起因として地中内で地崩れのような現象が生じて。。。といった説明があったように思うが、破壊エネルギーとして爆発とどちらが大きいかは明白であろう。加えて、日本国中で見つかる断層は地盤のずれの明白な結果でもある。それでも、メインとの考え方としてではなくとも複雑な地震現象の一部を解き明かす上ではこのユニークさはなかなか捨て置くには惜しい(それをメインで信じるには現状では至れないが)。

さて地震爆発説が正しいかどうかは別にしても、日本という国において地殻深くまでの掘削は地中内のバランスを崩すという可能性は十分考えられるであろう。日本は火山国でもあるのだ。広大な大陸では地殻も厚いので少々の掘削ではマントルの影響を受けることはないかもしれないが、日本の場合にはそうはいかないだろう。
だからこそ、日本ならではの問題としてCSS計画には十分に配慮と検討が必要ではないかと思う。少なくとも、地震発生に影響を及ぼす可能性があるのであれば、慎重な態度で臨むべきではないだろうか。

「どんな方法にもメリットとデメリットが共存する。メリットの大きさに目が眩んでデメリットの実像を見逃さないようにしたいものである。」
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以上がその記事です。下線を施した部分に誤解、または勉強不足があります。このブログ主も「爆発による揺れであれば粗密波(縦揺れ)が大きくなると言うのが当然」という定説論者の言い分を信じておられます。確かにダイナマイトのような爆発ならば、そのような視点も頷けますが、水素の爆発というのは、水素と酸素の化合のことであり、体積が減少することが特徴です。
ボイラー爆発のような平衡破綻型の爆発(Explosion)と体積減少という爆縮(Implosion)が同時に生じていることが地震現象の複雑なところなのです。これがダブルカップルといわれる震源での二つの偶力が生じる原因、そして「押し」と「引き」という二つの動きが発生する原因、また、その境界に断層という「傷あと」ができる原因なのです。
なお、せん断波(横揺れ)、粗密波(縦揺れ)と書いておられますが、横揺れ、縦揺れという地震の揺れ方と、横波、縦波とは直接の関係はありません。縦波という衝撃波が水平方向に作用すれば横揺れが激しくなりますし、垂直方向に作用すれば、「底から突き上げられた」とか「ストンと落ち込むような感じ」という変動を受けることになります。横波、縦波という分類は物理学的なもので、媒質(地震の場合は岩盤)が進行方向に対して前後に動くのか、左右に動くのかという違いです。縦波を粗密波と呼ぶのは、進行方向に前後に動き粗密が発生するからです。横波は左右に動いて粗密が発生しません。
CCSの危険性を紹介していただけたことはありがたいですが、地震爆発論への誤解を進めるような動きになれば困ったものです。地震爆発論学会の活動を通して社会啓蒙を図って行きたいと考えています。

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繰り返し出てくるセリフ、
「石田昭は元名工大教授で、京大工学博士だが、地震学、地質学に関してはド素人、2ちゃんねるの地震学スレでも基本的な間違いを散々指摘されていたよ 。
石田昭が唱える地震爆発説は、地下で水がマグマの高熱で水素と酸素と分離し、それが爆発するのが地震の原因だとする説 、でも地震の原因が仮に爆発ならすぐに分かる 。
これは核爆弾による人工地震だとする陰謀論にも当てはまるのだけど、爆発は急激な膨張だから、初動発震がどの観測地点でも押し波になるはず  これは複数の地震計のデータを照合すれば容易に判明する 。
だから今回の大地震も、地下の水素爆発や核爆弾による人工地震なんてありえないんだよ、専門家が気付かないはずがない 。
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専門家と言ってる人が地震の原因をしらないのですから、言ってることも当てになりません。

1749
Date: 2012-09-26 (Wed)
地震学者の反省は欺瞞
「地震学者の反省は欺瞞」とロバート・ゲラー東大教授が述べています。たしかに、地震理論の根幹を見直さないのですから、今までと同じ進路を歩むのでしょう。それでは反省したことにはなりません。しかし、ゲラー教授の言うように「地震予知なんて出来ない、実用的な予知は絶望的」といって済ましているのも間違いだと思います。まずは「現代ビジネス」に載った記事を紹介します。
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地震学会の結論?
「反省したって、予知はできない」

2011年11月01日(火)週刊現代
「今回の学会で地震学者たちが反省の意を示した、と報道されましたが、『すいません、研究が進めば東日本震災だって予知できました。次はうまくやるから研究費をください』なんて、そんな" 反省"は欺瞞ですよ」
 と苦笑するのは東京大学大学院理学系研究科のロバート・ゲラー教授(地球惑星科学専攻)。10月15日、日本地震学会の特別シンポジウムで異例の冒頭講演を行った人物だ。
"東海地震"の震源が海底に横たわる駿河湾。その海を一望する高台に、会場となった静岡大学はある。日本地震学会'11年度秋季大会の最終日、大教室には全国から500人を超える研究者が集まった。
「実用的予知は絶望的」「『前兆現象』はこれまで皆無」---ゲラー氏の厳しい指摘が大画面のスクリーンに投影されるたび、小さな唸り声が上がった。
 日本の地震学界は1970年代以降、「東海地震を予知する」という大命題を掲げて政府から多大な研究予算を得てきた。'78年には「大規模地震対策特別措置法」(大震法)が制定され、「いつか東海地方で大地震が起きる」「その大地震は予知できる」ことが法律の前提にまでなった。ところが"東海地震"はひとつの仮説であり、現実には阪神・淡路大震災や新潟県中越沖地震など東海以外の地域を大地震が襲っている。また地震学が飛躍的進歩を遂げる中でも予知技術は一向に確立されず、今回の学会でも「地震予知」についての発表が9つ行われたが、いずれも決定打にはほど遠い。
 ゲラー氏は来日した'80年代からこの問題を指摘。「東海地震研究は無駄な公共事業だ」と批判する非主流派の代表格だった。その異端児がシンポジウムの口火を切るなど、「学会員を30年間やってきて、はじめてのこと」(ゲラー氏)。
 背景には、東北地方での巨大地震を想定できなかったことへの強い危機感がある。会長の平原和朗・京都大学大学院教授は開会前から「地震学者の責任で、痛恨の極み」と発言。それに呼応する形で、講演者からも「巨大地震をまったく想定できず、非常に反省し、責任を感じる」(長谷川昭・東北大学名誉教授)、「結果的に、私は間違っていた」(松澤暢・同大学院教授)など反省の弁が相次いだ。
 ゲラー氏が冒頭講演を務めたのも、方針転換を図る学会の姿勢を内外にアピールするのが狙いだという。
「若手研究者や公的研究機関の職員など自分の違和感を表明できない人々の代弁者でもあるつもりでした」
 変革に向けて動き出したかに見える地震学会。だがゲラー氏は、そう簡単に実情は変わらないという。
科学者が本当に反省したときには、事実にあわない自説は愛着があっても捨て、新しい仮説を立てようとするはず。ところが政府の審議会の委員を務めるような御用学者たちは"東海地震"にこだわり、その他の原発周辺では大地震が起きる確率0などと、とんでもないお墨付きを与えてきた習慣を捨てられない。彼らは今でも『今回はまだ、予知できなかった。ごめんなさい』と根本的に間違った反省をしている。反省したって予知はできないのです。それを認め、大震法を撤廃して、地震と向き合う新しい体制を作るべきです」

 今回の学会では予知偏重への疑問が若手からも示された。東京大学の井出哲准教授は、数十年先までの発生確率の研究と、前兆現象をとらえる直前予知の研究が混同されていると指摘。「予知」という言葉が研究費を獲得する手段になっていると批判した。ゲラー氏への共感の輪は次第に広がっている。

 最後にゲラー氏から一言。「学生時代、米国人の恩師に『予知研究をどう思うか』と訊いたら、彼の返事は『趣味としては面白い。だが私なら酒と女を取るね』でしたよ」
 大地震は必ず来るが、いつだかはわからない---。大反省会を経て、地震学者たちが至った結論は、こんなところであるらしい。
『週刊現代』2011年11月5日号より
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ロバート・ゲラー教授の主張には大いに傾聴すべき点があることはこれまでにも述べてきました。危険度の確率表示を止めるべき点は、何の根拠もない危険度表示ですし、破棄すべきであると私も思います。大震法を撤廃しすることも賛成です。しかし、予知に関しては、地震現象を科学的に追求し、地震の原因が判明すれば「地震予知」への道は開けるはずですから、地震学者として「地震の原因に背を向けないで、原因追求の正道から逃げないで・・・。」探求して頂きたいと思います。
地震爆発論学会としては、水素爆発(Detonation)に伴う付随現象を丹念に追求していけば、たとえば水素濃度の観測網、早川博士らの電磁波測定網、ラドン濃度の測定網などなど、新しい研究に予算をつぎ込めば将来的に直前予測は可能になると考えています。長期予測なんてものはまったく当てにならないもので、科学的な根拠がありません。
ともかく反省するというのなら、旧帝大関係の研究者が牛耳っている測地的な方法を中断すべきです。従来やってきた、測地学的な予知法を断念することが本当の反省だと思っています。
1750
Date: 2012-10-07 (Sun)
 NHKの報道姿勢に見るマスコミと東大の密着関係
地震爆発論に対して、理解していただける人も多くなってきていますが、中央での有力マスコミではほとんど取り上げて頂けません。断層地震説よりはよほど説得力があるという意見の方や、それにしても何一つ論評もできずアカデミズム学者の発表をそのまま垂れ流すだけのメディアにも呆れ果てています、という意見の方もあるのに、地方での新聞や雑誌にしか取り上げられません。地方で講演会を開催するときには、事前にあいさつ回りをし、説明をしています。その時に取材してくださる記者氏は、全国展開紙の方でもメモを取ったり、熱心に聴いてくださいます。しかし、全国紙の場合は、地方版にも掲載されません。不思議な感じがしていましたが、「NHKはなぜ幸福実現党を報道しないのか」という書籍を見て、大手マスコミが記事にしないその理由が推定できました。
 NHKの報送総局長(石田研一氏)のガーディアンスピリッツは「南京虐殺30万人」という外国の反日番組をなぜ報道するのかという質問に対して次のように答えています。

「それはねえ、NHKだけの問題にしてもらったら困るんだよ、主流の学問が、左翼系が国際政治においては非常に強い。そこの先生方が、日本は悪いことをしたという歴史観を持っている。それが東大の法学部政治学科の先生方の主流で、そこで教わった人たちがマスコミ系にたくさん入ってきている。・・・源流はそこにある。」

と語っています。東大の学者が学会の主流を構成しているので、恩師の考え方そのままに教え子が記事を書いている、・・・ということのようです。地震に関しても、まったく同じことなんですね。東大の地震学の先生方が、プレートテクトニクス信仰をもっていて、断層地震説、活断層危険説を教えているために、恩師を裏切るような記事は書けない・・というか、そんな発想自体を持つことが出来ないのでしょう。

東大法学部も東大地震研究部門もメスを入れないと、学問の自由闊達な発展ができないようです。マスコミ人には自分の頭で納得できないことには、恩師の説であっても、異を唱えるくらいの勇気ある姿勢を執ってもらいたいものです。

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