今トカラ列島付近では激しい群発地震が起きていますが、24日8時19分に発生した地震の気象庁発表に震源地やM値がないことから、「地震が記録されていないのに揺れた」とコメントしてあります。
しかし、これは勘違いでしょう。一分後に正しく発表してありますので、気象庁の発表の仕方が誤解を生んでいると思います。発表の方法を改めてほしいものです。

ただ、地震計の波形からは判定し難い地震であったことは確かだと思われます。
その理由は、数秒間隔で複数場所で地震（爆発）が起きた場合には、原理的に震源の位置を決定できないからです。トカラ付近の複数地点で地震が起きていた可能性があります。

この点に関して、In　Deepでも地球全体が「発生源不明の謎の振動」に見舞われている？と題して取り上げられていた12月8日と10日に起きていた地球的規模の地震のことが気になります。
抜粋して紹介します。

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・ufosightingshotspot.blogspot.jp

アメリカ地質調査所（USGS）には、世界中で検知された「地震波」を、ほぼリアルタイム（30分毎の更新）で表示するサイトがあります。

USGS Heliplots

今月 12月8日や、その前後は非常に地震が多かった時でしたが、その日に、このアメリカ地質調査所の地震波表示から「ヘンなところ」を発見した人がいて、それを YouTube にアップしたのです。

何が「ヘン」かというと、地震が起きている場所から地震波が検出されるのは当然のことですが、

「まったく地震など起きていない多数の場所から地震波が検出されている」

のです。

たとえば、下の地震波には、アメリカ・インディアナ州のワイアンドット・ケーブという地名が書かれてあり、そこで地震波が検出されたということになっていますが、その日に地震は起きていないのです（その日どころか、どこまで遡っても地震は起きていません）。

そして、投稿者は、「世界中で同じように地震ではない地震波が検出されている」ことを見出します。

そのようなことにより、投稿者はこれらの現象から、

「発生源は不明だが、世界中で謎の振動が起きている」

と結論付けたのでした。（略）

下のように、ロシアのヤクーツクとか、アメリカのニューヨーク州などからも地震波が検出されていますが、当然ながら、それらの地域で地震などは起きていません（何年も何十年も地震が起きていないと思われる場所です）が、アメリカ地質調査所の地震計では検出されていることがわかります。

2016年12月10日午後5時30分（日本時間）のリアルタイム地震波形

それとも、地震計というのは地震がなくても動くとか？・・・いや、それはないか。それじゃ地震計の意味がない。

あと考えられるのは、機器の故障などでしょうか。

正直どうしてこういう表示になっているのか、よくわからないのですが、アメリカ地質調査所の地震計が、世界各地での振動を記録している「ように見える」ということは事実です。

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　以上が抜粋記事ですが、地震学者の解説はありませんので、謎が解けません。しかしこの謎解きは「地震爆発論」なら可能です。 　

最初に述べたように、短時間の間隔で同じような規模の地震、つまり爆発が起きた場合には、震源位置を決定することが不可能になります。

　地震計には地震波が記録されていますので、有感地震が起きていることは確かなのですが、爆発が複数あって、震源の場所や規模が決定できず、地震規模と震源位置が発表できないわけです。よほど大きな地震が一回だけ起きているのなら判定はできるでしょうが、同程度の地震だと決定できません。

つまり、12月8日に地球規模で起きていた「地球の中心部で起きたような爆発」に見える震動は、複数の場所でほぼ同時的に発生した「熱解離爆発」ではないのかということです。

[2385]に解説したように、地球は今フォトン・ベルトに突入しているので、同時多発的な地震が発生していることが推定できます。

その意味からも、早く間違い地震学を訂正しなければ、不安が広がっていけないと思っています。

画面をクリックすると動画に繋がります

　これは地震の発生を「活断層説」や「プレート説」に依存している限りは解けない謎です。
「熱解離による解離ガスの爆発説」を証明するような話ですが、爆発が同時多発的に起きれば、地震波形から震源を決めることはできませんので、「未知の震源」、「謎の地震」ということになって不気味です。

　しかし、地震が増えるもう一つの原因として、アメリカでのシェールオイルの発掘や、二酸化炭素を地下に貯留するCCSが挙げられます。
　二酸化炭素を地下に圧入したり、シェールガス発掘に使用される薬品を含んだ廃液を地下深部に圧入することによって、「熱解離爆発」を起こしていることに気付かなければいけません。 　地震の発生メカニズムを知らないために、「未知の(地震)エネルギーが宇宙から襲ってきて、地球に災害を与えている」と考えているのなら、見当違いです。

フォトン・ベルトの影響という「自然的地震」もありますが、人間の無知が引き起こす「人為的地震」もあることを知っておくべきです。 　

　ゆえにCCSとかシェールオイル発掘とかの危険性を早く認識することが必要です。

動画にある説明文の一部を載せておきます。

If this “event” really occurred (if it’s “real”) then we’re looking at a huge amount of energy impacting the planet causing a planet wide microwave return going off the scales.

Microwaves convert to DC energy in a natural “rectenna” process when the waves become trapped in the Earth’s magnetosphere– the radio waves convert to DC power, and are taken to ground. Ground ultimately being the core of the Earth.

If the event is really occurring, then the potential amount of energy going to the core of the planet would be tremendous -- this of course could increase volcanic activity, and cause large earthquakes.

I don't know what to make of this -- this is the first time I've ever seen something this large over such a vast area show up on MIMIC like this. Keep watch -- the next week may tell the tale on what happens (if anything) from this strange event.

注：　レクテナ（rectenna）とは、rectifying antennaの略で、マイクロ波を直流電流に整流変換するアンテナのことです。

昨日発生した茨城震度６弱の地震に関して、「未知の断層が動き発生した」と、臨時の地震調査委員会が本日発表しました。 　

笑ってしまうような「幼稚な内容」ですが、何年後に地震学の過ちに気付くのか、2015年12月29日の証言として残しておきます。

「地球温暖化詐欺」だけじゃなく、「振り込め詐欺」だとかいろんな詐欺行為がはやっていますが、地震学者は「活断層詐欺」という不名誉な行為に加担したと言われるだろうことを予言しておきましょう。

　勿論発表している地震調査委員会の平田直教授にも「活断層に関する公開質問状」を送ってあります。数十人の地震学者に送ってありますが、誰からも回答はありません。

ところで、熊本地震の後で以下のような報道がありました。

「国の地震調査委員会は熊本地震を受けて、大地震の発生直後は「余震」という言葉を使わないなど、これまでの発表で使っていた表現方法を変えることを決めました。　気象庁は、4月の熊本地震で当初、本震とみられていた地震が起きた翌日に「3日以内に震度6弱以上の余震が発生する確率は20％」と発表しました。しかし、実際には2日後に震度7のさらに大きな地震が起きました。」

　これは、地震直後には「余震」という表現を使用しない、というだけのことなのでしょうか。しばらくは「本震」があるかも知れない、あったらまた追求される、だから、保身の術を使っておこう、ということなんでしょう。何時までを「直後」というのか曖昧です。

要するに地震の真相は何も分りませんということでしょう。

追記：（2017年1月25日）

上記のビデオ発表は削除されてしまいました。”ユーザーが削除”と表示されますが、文科省側が削除したのでしょう。
証拠になりませんので、民間メディア（日テレ）のものを掲示しておきます。

クリックすると動画のある記事に移動します

２８日に茨城県で発生した最大震度６弱の地震について、政府の地震調査委員会は、長さが１５キロ程度の未知の断層が動いた、との見解を示した。

　２８日夜、茨城県高萩市で震度６弱を観測した地震では、窓ガラスが割れたりする被害が出たほか、２人がケガをした。地震調査委員会は２９日、臨時の会合を開いて活動を分析し、長さ１５キロ程度の未知の断層が動いたことで地震が起きた、との見解をまとめた。２８日夜の発生直後に比べて余震活動は低下しているという。

　今回の地震は５年前の東日本大震災の余震とみられているが、２００４年にインド洋大津波を起こしたスマトラ沖地震では、発生から１０年が経過しても周辺で大きな地震が繰り返し起きているため、今後の地震や津波にも注意が必要だとしている。

気象庁の報道も残しておきます。 ２８日午後９時半過ぎ、茨城県を震源とする地震があり、茨城県高萩市で震度６弱の揺れを観測した。この地震について気象庁は、東日本大震災の余震という見解を示すとともに、今後も１週間程度は同じ規模の地震の発生に注意するよう呼びかけている。 　気象庁・青木元地震津波監視課長「揺れの強かった地域では、地震発生から１週間程度は最大震度６弱程度の地震に注意。地震の発生から２、３日後は大きな規模の地震が発生しやすい状況。十分注意していただきたい」 　気象庁によると、今回地震がおきた茨城県北部から福島県浜通り地方にかけてのエリアは、５年前の東日本大震災の余震域で、余震とみられるという。このエリアでは震災の翌月にもマグニチュード７の大地震がおきるなど、震災以降、地震活動が活発になっている。 　また２８日午後９時３８分ごろの震度６弱以降も、最大震度４をはじめ、体に感じる地震が繰り返しおきている。東西方向に地面が引っ張られることでおきる正断層型の地震だという。 　気象庁は、今後１週間ほどは最大震度６弱程度の地震の発生に注意を呼びかけている。

　多くの地震学者が「東海地震は2005年までには必ず起きる」と述べていたはずです。その東海地震は起きていませんが、「推定の根拠が間違っていた」のか、「地震理論に間違いがあった」のか、決着をつけてから、南海トラフ地震に言及してもらいたいものです。

　東海地震を言い出した石橋教授（当時は東大地震研助手）の推論データは測量補正作業のお粗末なミスが原因であることがはっきりしています（[1702]）が、地震関係者には勇気を持って公表する人がいなかったようです。どんなお粗末ミスかは注：を参照してください。

先ずは古村教授の「南海トラフ地震切迫説」を紹介します。

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南海トラフ地震Xデーは近い！？　地殻変動に警戒感
(更新 2017/1/ 3 07:00)

南海トラフ地震Xデーは近い！？（※写真はイメージ）

　東京大学地震研究所の古村孝志教授は、南海トラフ地震の発生について、こう警告する。過去の地震発生周期から、仮に2017年に起きたとしてもそれほど不思議ではないという。

「南海トラフ地震は100年から200年の周期で起きています。昭和の南海地震からも70年になります」（古村教授） 　

もちろん、地震の予知は難しく、いつ起きるかはいえないが、実は8カ月前にXデーを占うような注目すべき出来事が起きていた。

　16年4月、マグニチュード（M）6クラスの地震が三重県沖で発生。専門家の間では南海トラフ地震への警戒感が広がった。プレート境界近くで起き、南海トラフ地震を誘発する可能性が否定できないからだ。過去の地震は、この付近から始まったとされている。

「巨大地震は突然起きるのではなく、2〜3日前からプレート境界が徐々に動き始めてから急速に跳ね上がる。あるいは、数年以上前からも地震発生に向けた動きが見えるかもしれない。気象庁は駿河湾付近の陸のプレートの動きを監視し、海上保安庁は南海トラフ沿いの海底の地殻変動を観測しています」（同）

　まだ明らかな異常はないものの、警戒を強めるのは、次に起こる南海トラフ地震は、その範囲や規模が桁違いになる可能性が高いからだ。前回は、M8クラスの地震が2回に分けて襲った。1944年に三重沖で発生した東南海地震と、46年に高知沖で起きた南海地震で、いずれも死者・行方不明者が1千人を超えた。

「昭和の地震では東の端の駿河湾まで震源域が広がらなかった（図参照）。つまり、駿河トラフは1854年の安政地震から160年以上もひずみがたまっていることになり、それが次の地震の巨大なエネルギーになります。宝永地震（1707年）のときには、49日後に富士山も噴火している。すでに300年以上たっており、富士山噴火を誘発する恐れも十分あります」（同）
　しかも、日本観測史上最大のM9．0を記録した東日本大震災よりも陸地に近い分、強く揺れ、津波も早いところでは5分後に到達すると予測されている。

「東日本大震災の震源域は陸から100キロ離れていました。しかし南海トラフ地震の震源域は一部が陸にかかっており、かつ浅いのです」（同）

　古村教授によると、東日本大震災では揺れの周期が0．2秒くらいでガタガタガタと小刻みに何分も長く続いたのが特徴で、こうした揺れは家屋を倒すことは少ないという。一方、揺れの周期が1〜2秒でユッサユッサとした揺れは、一瞬のうちに家屋を倒す。後者は阪神・淡路大震災や熊本地震で見られたという。

「南海トラフ地震の揺れは、両方の性質を併せ持つ。阪神・淡路大震災や熊本地震のように家屋を壊すような揺れが、東日本大震災なみに何分間も続くと考えられるのです」（同）

　強く揺れると思われる地域には、東海道新幹線や東名高速道路など経済・流通の大動脈が走る。内閣府の中央防災会議などは最大で30万人以上が死亡し、経済被害はおよそ220兆円に達すると試算している。

「津波に対する防災意識は高まりましたが、家屋を耐震補強して、家具も倒れないように固定することが先決です。家の下敷きになったら避難もできません。水や食料も今から備蓄を。備えることが大切です」

　まずは地震から生き延びることが肝要なのだ。

※週刊朝日 2017年1月6−13日号
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2003年7月の記事ですが、[510]に「東海地震、早期発生説有力に、「２００２年〜２００５年まで」――複数研究者らほぼ一致 」（2001.10.29 日本経済新聞）という記事を紹介しました。
�@ 山岡説：二〇〇二年中ごろ
�A 松村説：最も遅いケースで二〇〇五年
�B 五十嵐説：二〇〇四年二月±0.8年(約１０ヶ月)

�@ の山岡説とは現在地震学会会長を務める名大の山岡耕春教授の主張です。

石橋教授もそうですが、2003年の日経記事に情報を寄せた3人の地震学者もみな言いたい放題で、後始末をしません。

毎年同じようなことを言っていたら何時かは当たるのかもしれませんが、地震学者を信じて生活する住民にとってはたまったものではありません。

2011年9月25日に静岡市で「東海地震は本当に切迫しているのか」という講演を行ないましたが聴衆のご老人から「この何年間、どれだけの苦労をしたことか。ビクビクし通しで、安心して風呂に入ったこともない、そのため家内は心労で亡くなってしまった。あなたも地震学者なら、いい加減な話はしないでくれ。」といわれました。

「私は通説を信奉する地震学者とは違うことを言っているのですが・・」という言葉も憤怒の心には届かなかったようです。

地震学者は住民の声をよく聞いて発言して欲しいと思っています。

ネット上では「プレートテクトニクス理論」への疑問、「活断層理論」への疑問が広がっています。

大地震の周期説はプレート論を前提として成立する議論です。正しくなければ周期説は成り立ちません。

プレート説や断層説に対する多くの疑問に適切な回答を与えてから、「南海トラフ地震説」を展開して欲しいと思います。

まずは、地震爆発論学会から提出した「公開質問状」に回答を出していただきたいとお願いします。

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注：「地震学者と地質学者との対話」から、藤井陽一郎教授の談話（藤井氏は平成22年9月17日に永眠)

藤井:
　今まで地震予知連絡会に出した国土地理院が作った歪みの絵ですね。それが何通りもあるんですけれども、明治と1973年、その間の歪みの蓄積の計算をした図が出たことがあるんです。 その時に使った明治のほうの測量の結果ですね。 まことに不幸なことなんですけれども、よりによって陸地測量部が昔、結果を整理したその中にミスがあったんです。 しかもそれが駿河湾の歪みを計算するのに非常に重要な関係を持っている点の、これは恐らく滅多にはないようなミスだと思うのですが、そういうミスが駿河湾のところにあったんです。 それで、長い間それに気がつかなくて、すでにその点を使って別の計算をしたわけなんです。その時、どうも結果がおかしいと思って、だんだん遡って元を調べて分かったことなのです。それは測量をする時に、 標石のま上に機械を持って行ければ一番良いんですけれども、木が繁っているとか、向こうがうまく見えないとか、そういったことで機械をちょっと横っちょに置いて観測することがあるのです。 その時には横っちょに置いた分だけの補正をしなければいけないんですね。それはしてあるんですけれども、不幸なことに符号を間違えたんです。補正の符号を間違えたことに全然気がつかなかったわけではなくて、 地図を作るのに基になっている計算のほうはちゃんと直してあります。それで途中の計算を一部直さなかったのですね。間違いに気がついたのだけれども間違いを直さなかったのです。 それをコンピューターに入れる時にその間違いを直していないほうのが整理がよくて使うのに便利なものだから、どうも人間というのは少しでも手の抜けるところがあったら抜きたくなるわけなんで、 この中間整理のものを使ったわけなんですね。
　それで、結果はかなり違って来たのです。それで今おっしゃったように、結局、歪みの蓄積が少ないほうの計算結果になり、つまり限界歪みに達するには大分先になるというそういう計算の結果になるわけです。

　以上は亡くなった藤井陽一郎教授の真相告白ですが、なぜ地震学者もメディアも報道しないのでしょうか。 トランプさんなら次のように言うでしょう。

　村井氏は「理学的な地震発生のメカニズム」を探求しているのではなく、「工学的な意味での実用学」として地震予知を行なっていると述べておられますが、メカニズムを知らないで行なう実用学は、不安要素ばかりが広がる危険な面もあるのではないでしょうか。
一昨年も「年明け早々、2015年1〜3月の間に東北の日本海側で大地震が発生する可能性がある」と発表していました。

一昨年の見立てはハズレでしたが、今年は南関東？

地殻の異常変動を観測し、巨大地震を予測する「ＭＥＧＡ地震予測」。その驚異の的中率が注目されているが、本紙（２０１６年１１月２４日発行）がＭＥＧＡ予測を基に「１６年１２月から１７年１月にかけ、震度５以上の地震が発生する緊急性が高い」と報じた南関東で、新たな動きが出た。危険が差し迫っていることを示す不気味な兆候が出現したというのだ。

　「東日本大震災の後、１２年１０月ごろから日本は列島全体が大きく変動し始めた。特に、南関東周辺では、地面が大きく沈降するなどの『異常変動』が狭い地域で混在しており、非常に危険な状況が生まれている」

　ＭＥＧＡ地震予測を主催する「地震科学探査機構（ＪＥＳＥＡ）」の村井俊治会長によれば、南関東周辺で沈降を示してきたのは、八丈島、式根島（いずれも東京）、榛原（静岡）など。

　一方、八丈島、式根島に挟まれるように位置する三宅島（東京）は隆起が進んでおり、３島の間では、浮き上がろうとする力と沈み込もうとする力の境で“歪（ひず）み”というエネルギーがため込まれ、地震が発生しやすい状況にあるという。

　さらに隆起する足立（東京）と沈降する式根島の間では、高低差が６・８センチに拡大。北茨城（茨城）と館山（千葉）の格差も１３センチに広がり、危険な兆候が現れている。 １６年６月末〜９月上旬にかけては、伊豆半島や伊豆諸島で、４〜５センチ超の異常変動も断続的に観測された。

　だが、１０月に入って、その動きはピタリと止まったという。

　「これまでの観測から、巨大地震は異常変動の後、大きな変動のない『静謐（せいひつ）期間』を経て発生することが分かってきた。南関東周辺では、１０月に八丈島で１度、異常が見られた後、大きな変動が止み、『静謐期間に入った』とみることができる。１２月から１７年１月にかけて、南関東で震度５以上の地震が発生する可能性がいよいよ高まっている」と村井氏は指摘する。

　西日本では、特に注意が必要なのは四国だ。

　「高知県の室戸岬、足摺岬などの動きがおかしい。沈降が進み、水平方向の動きも周囲と異なる動きを見せている。これは付近に歪みがたまり、地震を起こすエネルギーが蓄積されていることを示しており、警戒が必要だ」（村井氏）

　ＪＥＳＥＡはこれまで、１６年１０月２１日に鳥取県中部で震度６弱を記録した「鳥取地震」を予測。１１月２２日に発生した福島県沖を震源とするマグニチュード（Ｍ）７・４の地震なども前兆を捉え、警鐘を鳴らしてきた。

　警戒レベルは１〜５に分類し、鳥取・福島両県は大地震発生前、震度５以上が発生する可能性が極めて高いという「レベル４」に指定していた。

南関東は現在、さらに緊急性を要するという「レベル５」に位置づけている。四国は「レベル４」の状況だ。

　地下にたまったエネルギーの留め金は、台風や低気圧など外的要因によっても外れることがあるとされる。年末年始は気が緩みがちだが、地震への備えは万全にしておきたい。

　■ＭＥＧＡ地震予測　測量工学の世界的権威で東京大学名誉教授の村井俊治氏が立ち上げた民間会社「地震科学探査機構（ＪＥＳＥＡ）」（東京都）が実施している。

　地上約２万キロメートルを周回するＧＮＳＳ（衛星測位システム）のデータを利用。国土地理院が公表する全国約１３００カ所の電子基準点で、どのような地殻変動が起きているかを観測し、地面が大きく沈むなどの「異常変動」を突き止めることで巨大地震の発生地域を予測している。

　地殻変動は通常１〜２センチほどの範囲でとどまるが、１６年１０月２１日の鳥取地震の前には、鳥取・島根両県で４〜５センチ超の異常変動が観測された。

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　「３島の間では、浮き上がろうとする力と沈み込もうとする力の境で“歪（ひず）み”というエネルギーがため込まれ、地震が発生しやすい状況にあるという」

とありますが、どのようなメカニズムで八丈島と式根島が沈降し、三宅島が浮き上がろうとしているのでしょうか。

　　また、その境に本当に“ひずみというエネルギー”がためこまれるのでしょうか。“ひずみ”が力学的に意味を持つ（弾性歪）のは、フックの法則が成立するから、つまり外力が作用して地殻に内部応力が生まれている時だけですが、そのような外力は何処から発生するのでしょうか。何の説明もありません。

　村井教授は本当に土木工学を学んだのでしょうか。　[1742]、[1818]、[1899]、[2271]などで何度も説明していますが「生きたひずみ」と「死んだひずみ」の違いが分っておられないように思います。

　岩板に“ひずみ”が蓄積されるという概念そのものが工学博士とは思えない力学音痴の気配を感じます。

　地殻のアップダウンという変動が地震の前兆である可能性は否定できませんが、力学を理解していない頭脳から発せられる「地震予知」なるものを信じる気にはなれません。

　そもそも重要なのは人命が失われるような大地震の直前予知であって、少々の揺れが発生する程度の地震を予知しても意味はないのではないかと思います。 　

　年に何度も、びくびくさせられるのでは住民のほうが迷惑するのではないでしょうか。

注：

一般の人でも「生きた歪と死んだ歪の違いも分からない地震学者」という論評ができるようで、次のようなコメントがあります。
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地震学者はそんな簡単なことを理解しないんでしょうか。恐らく地震学者でのみ通用するスーパー物理学を持ちだして説明するのでしょうね。
　しかし、それは真正物理学の侮辱じゃないんでしょうか。物理学者は地震学に対してキチンと主張しないんでしょうか。物理学者よ、声を出せと言いたい。破綻地震学の延命に手を貸しているのは物理学者ということになってしまいます。
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15年前に、トフラー氏の主張を知って、[205]に次のように書いたことが思い出されました。

　学問の世界も、民主主義という後ろ盾があって、学会という公式機関の決定は質の悪いものになっていくでしょう。学会が認めてくれるまで待っていたら、人生が終わってしまいます。もっと迅速に、もっと思慮深く、もっと複雑な決定をするには、民間セクターと市民社会グループとの連携が起きるようになると思います・・・。と読み替えてみたら、なるほどなーと思えました。

　多様化の時代、スピードの時代には、学会という公式機関の決定は陳腐なものになっていく危うさを感じます。市民グループの生き生きとした活動のなかから新しい芽が伸びていくのでしょう。専門家たちに任せないで、新しい地震観、新しい地球観を構築していきたいものです。

開催の趣旨：
「東海地震の被害想定がより大きくなった静岡県。住宅密集地を数多く抱える政令指定都市・静岡に巨大地震が起きる可能性は？防災の新たな準備は？多発する想定外の大地震発生に、もはや行き詰まった日本の被害想定、予知に新たな視点を加えて、地震を再考する。」

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ようやく、政党関係者が「地震爆発論」の重要性に気付いてくれたようです。

　これまでにも複数の国会議員、政党関係者に「既成の地震論には矛盾がある」という情報を送ってきましたが、関心を寄せる政党関係者はありませんでした。

　現状では何の役にも立っていない既成の地震論の見直しを、逸早く政治家が先頭に立ってリードして欲しいものです。

　その石橋氏は静岡新聞の昨年の正月記事で、東海地震の発生はアムールプレートが跳ね上げることが原因だとする“新説”なるものを紹介しています。

　しかしこの新説に関しても、静岡新聞を購読しているであろう地元の人が何も知らないようでした。メディアは何の役にも立っていないようです。先ずはその記事を抜粋して紹介します。

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提唱者はいま（上）「大震法見直し必要」
（2016/1/2 11:30）

１９７６年に石橋氏が駿河湾での大地震発生の可能性を指摘した手書きのレポート。社会はここから大きく動き出し、７８年の大震法成立につながった。

アムールプレートの東進と東海地震の関係アムールプレートの東進と東海地震の関係

　東海地震の発生機構は従来、陸側のユーラシアプレートにフィリピン海プレートが沈み込み、プレート境界のひずみが極限に達するとユーラシアプレートが跳ね返る―と説明されてきた。フィリピン海プレートだけが動いているという仮定だ。
　しかし日本付近のユーラシアプレートは、アムールプレートというマイクロプレート（小プレート）で、長期的に東に動いていることが分かりつつある。新説は、フィリピン海プレートの沈み込みに加えて、これを重視する。ただし普段は、日本海東縁〜本州内陸の衝突帯や南海トラフの固着域が抵抗になっていて、アムールプレートはすんなりとは東進できない。
　石橋は次のように説明する。（１）アムールプレートにフィリピン海プレートが沈み込む（２）プレート境界にひずみがたまる（３）内陸地震が多発しアムールプレート東進の抵抗が減る（４）南海トラフの巨大な固着域がはがれ（南海トラフ地震の発生）、留め金が外れたアムールプレートが一気に東に動く（５）同プレート東限の駿河湾付近のひずみが増大し、極限に達する（６）アムールプレートが跳ね上がる形で東海地震が起こる―。

この仮説なら、過去の駿河湾での大地震が必ず南海トラフ巨大地震に伴っていたことを説明できる。南海トラフ地震の数十年前からアムールプレート東縁の衝突帯で内陸地震が活発化してきた事実もこの説を補強する。
　太平洋プレート境界がずれ動き、東日本大震災を引き起こした１１年３月の東北地方太平洋沖地震。本州全域で東西圧縮力が大きく解消されたはずが、その後多くの内陸地震は依然、ほぼ東西方向の圧縮力で発生している。「アムールプレート東進説」で石橋が予想した通りだ。「以前から考えていた新説だが、３・１１を経て間違っていないという確信を深めた」
　ひずみ蓄積の主因は従来通りフィリピン海プレートの沈み込みであり、東海地震の単独発生も否定されるわけではない。ただ、４０年前に単純な「大地震空白域」の考えだけから切迫性を強調したことは「理論的に間違っていたのでは」と思う。

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静岡のセミナーでプレート論の矛盾解説に使ったPP画像の一枚も載せておきます。

などなど、プレート論の怪しさを説明しました。

　静岡新聞の記事にある新設のほかにも石橋氏はある時期「小田原地震の切迫性」も主張されていました。

　何の後始末もせず、やたらに“新説”を垂れ流す行為は止めてもらいたいものです。

　セミナーでは「知は力なり、地震の正しいメカニズムを知り、理性的に行動すること。偽情報に惑わされないこと」等を強調しておきました。

　聴衆から大好評だったとのことで主催者からは第二弾の開催を依頼されました。

注：静岡での特別セミナーの記録

「行き詰まる日本の地震予知」(前編）

「行き詰まる日本の地震予知」(後編）

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天下り問題「率直に言って、びっくり」　下村元文科相
2017年1月21日18時17分

写真　下村博文氏

隠蔽工作に口裏合わせ…　天下りあっせん、文科省ぐるみ

　（文部科学省の「天下り」あっせん問題について）率直に言って、びっくりした。文科相時代、局長レベルが退任するときに「今後どうするのか」と一人ひとりに聞いていた。役所があっせんしているという感じは、まったく持っていなかった。もちろん、私もあっせんする立場ではない。二度と天下りが起きないように考える必要がある。自民党としてもフォローアップしながら、天下りとならない体制について監視していきたい。（京都市内で記者団に）

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この問題が出てきて漸く真相が分り、「やっぱりそうか」と納得しました。

要するに幸福の科学大学が「天下り高級官僚を受け入れない」と拒んだことが「５年間は認可を認めない」という決定になったのでしょう。

　勿論袖の下を求めたことも容易に想定できます。幸福の科学側はそのような「理不尽」な要求に応じることなく、正義を貫いて、文科省の認可がなくとも、開学に踏み切ったようです。

後世の歴史がその勇断を褒め称えることでしょう。

当時下村氏の守護霊がどのように語っていたかは「永田町・平成ポンポコ合戦」に詳しく載っています。
　担当者が証言しています。

「新しい大学の設置に関わった人から聞いたことがあるのです。『文科省から天下りを受けないと、なかなか認可は厳しいよ』と、はっきり言われておりました。」

[2271]で東北大学教授遠田晋次氏の「歪再配分説」を「力学音痴」だと指摘しましたが、地震の“ひずみ”を「消しても消しても酷くなる巷の落書き」のように捉えるのは「力学音痴」を通り越して「戯画･漫画」の類です。

東北大学遠田晋次教授が発表した“地震歪の再配分説”

それこそ、科学的な報道ネットの社会から“落書き”“戯画･漫画”を消さなければいけません。

拙著　「地震学」と「火山学」−ここが間違っている−
（p.174）に紹介しておきましたが、幕末の寺子屋ではオランダで発行されたヨハネス･ボイスの「理科教科書」を翻訳した「気海観欄広義」が学ばれていたそうです。

そこには「（地震は）水素気（ガス）が大に熱を得、酸素と合して燃焼することで起きる」と書いてあります。『爆鳴気爆発』という概念はなかったのかも知れませんが、オランダでは「究理書ニ童問答」という名で学童が勉強していたようです。教科書に登場する二人の名前がヤンチー、ヘンチーというそうです。今の地震学者はヤンチー、ヘンチーよりも学力が劣るのではないでしょうか。

また「理学提要」という書物はドイツの教科書を翻訳したものらしいですが、「火山と地震は同じ現象である」とする博物学者フンボルトの学説がすでに日本に紹介されていたようです。 「マグマ貫入論」を説いた小川琢治博士は常に「フンボルトに帰れ」と教示していたそうです。 今からでも遅くない、フンボルトに帰ろうではないか！

文部科学省の幹部らが、組織的に同省幹部の天下りをあっせんしていた問題で、吉田大輔元高等教育局長が、再就職先の早稲田大学に辞表を提出。この問題に関与していた前川喜平事務次官が責任をとって辞任するなど、大きな問題となっている。

政府の再就職等監視委員会が公表した調査結果によると,吉田氏は在職中の2015年7月、人事課の職員とともに履歴書を作成して大学に送付し、退職直後に採用面接を受けて再就職していた。国家公務員法では、在職中に利害関係がある団体への就職活動を禁じている。他にも再就職のあっせんに関わった当時の人事課長など、合わせて7人の幹部が停職や減給の懲戒処分になった。

こうした幹部たちが、天下りの実態を調べていた再就職等監視委員会に対して、ウソをついて不正を隠蔽しようとしたことも明らかになっている。また、人事課のOBを仲介役にして、再就職を世話する仕組みまで構築しており、組織ぐるみの不正と言わざるを得ない。

組織的に大学に幹部を再就職させていたならば、癒着関係を疑われても仕方がないだろう。こんな不正が行われていては、教育行政の透明性は保てない。

早稲田大学に天下りした吉田氏は、「高等教育局」の元局長。同局は、文部科学省の内部部局の一つで、大学の設置認可や私学への補助金交付などを所掌している。

極めて理不尽だった「幸福の科学大学」の不認可

約3年前の2014年3月、幸福の科学の教育理念のもとに創られた学校法人「幸福の科学学園」は、新たに大学を設立するために、文科省に申請を行った。

同学校法人側は大学設置審議会に出された数多くの「意見」に対して、真摯に説明を行い、申請内容の一部修正にも応じた。しかし、文科省は最終段階になって「霊言を根拠とした教育内容は学問として認められない」という新たな「意見」を突き付け、抗弁の機会も与えないまま、一方的に「不認可」とした。

しかし、幸福の科学大学は、大川総裁が説く教義をベースにした学問を構築することを目指すものの、霊言を教えるわけではない。実際、同学校法人が文部科学省に提出した申請書類には、「霊言に基づいて教育・研究を行う」という文言はなく、「霊言」という言葉さえ書かれていない。

それなのに、文科省や審議会は、「幸福の科学大学は霊言を教える」と主張し、国民にあえて誤ったイメージを持たせるような発表をした。

そもそも宗教教育を行おうとする試みを政府が阻止することは、憲法で保障された「信教の自由」「学問の自由」に抵触しており、許されるべきものではない。

さらに同省は、申請の最中に「不正行為」があったとして、同学校法人に対し、「これから5年間、幸福の科学大学の設置を認可しない」というペナルティを課した。

同省が問題視したのは、「審査途中において、創立者の大川隆法氏を著者とする大学新設に関連する書籍が数多く出版された」ことや、「今回の大学設置認可に関係すると思われる人物の守護霊本が複数出版された」こと、またそれらが審議会の委員に送付されたことなどだ。

しかし、「書籍の出版」や「書籍の送付」は、通常の宗教活動である。

幸福の科学大学が不認可になった本当の理由

実は、幸福の科学大学の申請を認可しないという判断に関わった文科省側の当事者は、今回懲戒処分になった当時の高等教育局長、吉田大輔氏と当時の事務次官、山中伸一氏だった。

正当な宗教活動を「不正」と断じる一方、自らは違法なあっせんによって再就職できる仕組みを作り上げていた。いったい、どちらが「不正」なのだろうか。

そもそも、こうした天下りの問題が起きるのは、文科省の役人が補助金を出す権限を利用しているからだ。退官後も大学に再就職して、その大学に撒いた補助金を自分の懐に回収できる仕組みを作ってきたことが、今回の一件で明らかになった。

幸福の科学大学が、度重なる審議会の「意見」に真摯に向き合いながらも、認可が得られなかったのは、補助金をバラ撒くことで思いのままになる大学ではない上に、文科省の役人にとって「天下り先」としてのメリットもなかったからではないだろうか。

もちろん、文科省の中には、真に日本の教育を良くしていきたいという思いで教育行政を担っている職員もいるはずだ。それゆえに、こうした不祥事が明るみに出たという面も確かにある。しかし、一部の国家公務員が、公益よりも私欲を優先し、不正や隠ぺいなどが横行していては、文科省に教育行政を任せることはできない。

教育の柱には、「何が正しくて、何が間違っているのか」という善悪の価値基準が必要だ。この価値基準のもとには、神々の教えがある。

しかし、今回の不祥事からも分かるように、大学の認可という重要な判断を下す官僚たち自身に善悪の基準がなく、宗教の尊さも理解していない。こうした人たちに、宗教大学の認可・不認可を決める資格が果たしてあるのだろうか。

幸福の科学大学が目指しているのは、宗教的な「善悪の価値判断」ができる人を数多く輩出し、そうした人々に国を引っ張るリーダーとなっていただきたいからでもある。文科省には、今回の不祥事を契機として、幸福の科学大学へのペナルティをさかのぼって無効化し、改めて認可を検討していただくことを望みたい。

【関連書籍】

幸福の科学出版 『永田町・平成ポンポコ合戦文科大臣に化けた妖怪の研究』 大川隆法

［2136]、[2153]などで地球の主治医の話を「善玉菌と悪玉菌」のたとえ話で紹介しました。

　主治医も温厚な人ばかりではなく、善玉菌に迷惑を掛ける悪玉菌に怒りを覚えているドクターも居るのかもしれません。
「熊本震度７の神意と警告」の中で、神霊が「幸福の科学大学不認可」の件を怒っていたのを思い出しました。

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神霊：　あれは絶対に許さんからな。そのうち、別途、”祟り”を起こしてやるから。

質問者：　別に「地震を起こしていただきたい」とか、そういうことは本当にないのですけれども（苦笑）

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というやり取りがありましたが、下村元大臣にとっては“祟り”ともいえるような事象が起きた、いや気の短いドクターの処方が下されたのかもしれません。

　身内の自民党からも「泥棒に泥棒を監視させるようなものだ」と手厳しい声が上がっていました。下村氏には「神霊を侮ってはいけませんぞ」と伝えたいものです。

「#そもそも総研 」京都大 #橋本学 教授によると、九州の大地震を受けて、次に大きな地震が起こる可能性が高い地域として四国北部を挙げた。中央構造線の上で大きなひずみがたまっていて断層が大きく動けばM8、震度7クラスが起きる可能性、と。

・ブレーキ（？）がかかるので大きな歪エネルギーが溜る。
・断層が長いのでM8クラスの巨大地震になる。

歪エネルギーが溜るという“力学音痴”を払拭してください。弾性体の岩板は一定の歪が蓄積されるとポキッと折れてしまいます。エネルギーが蓄積されることはありません。折れないで、さらに進行するのなら、それは粘弾性体の変形現象で、ストレスを伴はない“単なる変形”です。ストレス（応力）は一定値以上には蓄積されません。破断(yield)してしまいます。（[2069]をも参照）
strainの概念をしっかりと把握してください。
断層とは過去に起きた大地震、つまり大爆発の傷跡です。同じ傷跡が再度動くことはありません。

応力-ひずみ曲線
（おうりょく-ひずみきょくせん、英語: stress-strain curve）とは、材料の引張試験、圧縮試験において得られる応力とひずみの関係曲線。応力-ひずみ線図（英語: stress-strain diagram）とも呼ばれる。

一般的に、ひずみを横軸に、縦軸に応力を縦軸にとって描かれる。材料によって応力-ひずみ曲線は異なり、縦弾性係数、降伏点、引張強さなど、基礎的な機械的性質を応力-ひずみ曲線から得ることができる。

応力-ひずみ曲線 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
fractureというのは砕けた（骨折など）状態のことで、力学的には死んだ歪です

stressとは応力です。応力が蓄積されるのなら大変怖いことですが、そんなことは力学的には起こりえない妄想です。精神的なstressの蓄積と混同しないことが肝心です。

横井技術士事務所
技術士（応用理学）　横井和夫

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【一体何のためのトレンチ調査だったのか？】

例のコンクリート塊の件だが、マスコミにはこれは基礎クイという報道がされているが、既に述べているように、これは基礎クイではあり得ない。むしろ地下に縦に穴を掘り、それをコンクリートで充填した跡と考えた方が状況を説明しやすい。
しかし誰が一体何のためにそんな穴を掘ったのか、だ。ここでこの敷地が工場跡だ、というのがヒントになる。工場なら自家用水を確保するために井戸を掘るのは当たり前。これは通常100〜300m規模で掘るから、幾ら深いところで見つかっても当然。又、高度成長で工場規模が拡大すると、必要水量も増えるから井戸を増設しようか、という話しになる。その場合、既設井戸の近くに増設するのは当然。一方井戸は資産である。工場を廃止するときには一切の資産・設備を廃棄しなければならない。井戸をそのまま使える状態で残していると、固定資産税がかかってくる。所有者としては使ってもいない井戸のために税金をはらわなきゃならない。こんな馬鹿な話しはないので、井戸を使えないようにして税務署に申告するのである。つまり、税金がかからないように、工場廃止時にケーシング撤去と同時に生コンを打ったと考えれば、コンクリート塊が一列に並んでいるのも当然で、全体の辻褄が合う。（略）

　問題は東大地震研のようなアカデミズムの防壁に護られたエリート達の知的レベルなのである。その弊害は既に原子力規制委員会の馬鹿答申に現れている。彼等のやり方は、まず自分達の頭の中で解答を作り、解答を得るためのモデルを作り、モデルを証明するための情報を獲得する、というものである。これ自身は悪いことではない。（略） 　

だから常に第三者の目でチェックを怠ってはならない。ところがアカデミズムの場合・・・特に地球科学関係に多いが・・・第三者チェックが入らない。何故ならアカデミズムの成果は、社会活動の結果に反映されることがないからである。だから自分の思った通りにことが運ぶと、それに驕って道を誤るのである。 　

　問題はコンクリートと岩石の見分けに象徴される岩相認定能力の件。これは昭和50年代頃から著しく低下している。（略）断層に至ってはデタラメだ。これらは大学教員が自分の研究・・・というより科研費取得・・・のために学部学生教育をサボってきた所為である。そして岩相認定術という基礎を学んでこなかった人間が今や、大学や大学院教授として学生を指導する。その結果が、今回の「立川断層」お粗末だ。

　従来の東大アカデミズムは研究者にとって実に都合がよかった。自分は結果によって責任を採らず、リスクは依頼者である国や企業が採ってくれたからだ。しかし、今回の立川断層誤認事件は、研究者といえども・・・・行き過ぎると・・・・リスクを採らなければならない、ということを示唆した点で有益だったろう。

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記事には「担当者（広瀬という教授で専門は構造地質学）」とありますが、佐藤の間違いだと思います。責任やリスクを負ったようには思えません。熊本地震の後で、ＮＨＫ出版新書から「巨大地震はなぜ連鎖するのか 　活断層と日本列島」という書籍も書いているのですから。書籍の帯には“古傷だらけの日本列島”と記してありますが、NHK出版は著者の古傷には目をつむっています。地震学会とメディアはオボッチャンを甘やかして育てています。だから、反省の会見があんな姿勢になるのでしょう。

　それにしても活断層が危険であるとして膨大な経費をかけてトレンチ調査を実施することの愚策を何時になったら止めるのでしょうか。

“活断層が存在しなくても地震は起きる”と言われるようになりましたが、それなら、活断層調査というものが意味をなさなくなっているはずです。

[1505]の末尾で紹介した朝日新聞への投稿は採用拒否でしたが、今も重要性を失っていませんので、再掲します。

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活断層調査への疑問　（2008年9月　朝日新聞への投稿）

　報道によれば「岩手・宮城内陸地震のような内陸直下型地震の頻発を受け、政府の地震調査研究推進本部は、現在、確認されている全国約２０００の活断層について、位置を正確に把握し、想定される地震の規模を公表する方針を固めた。」ということである。
こうした活断層調査の結果がどのような意味を持ち、どのように生かされているのかを疑問視している読者は多いと思う。たとえば今回の地震後の調査で初めて明らかになったという断層の位置が、事前に判明していたら、地震は予知ができたのであろうか。正確に把握できれば、地震の規模と発生確率がより正確に推定できるのだろうか。大体、発生確率がゼロであったのに、このような大きな地震が発生したという報道を聞いた時点で、地震調査研究というものに疑問を抱いた人が多いのは当然であろう。
　私はかれこれ二十年近く地震の発生メカニズムを研究してきた。その間に官学の地震研究者が地震の予知に成功したという話を聞いたことがない。活断層調査の重要性がうたわれ、40年近く断層の調査研究が継続してきたにもかかわらずである。
　私が研究してきた内容は、昭和の初頭に活躍した小川琢治、石本巳四雄らの先覚者が唱えてきたマグマ貫入理論というフンボルトの地震観にもとづくものである。当時はマグマの貫入する原因が明確ではなかったというだけで、原因が水素ガスの爆発と爆縮という化学反応エネルギーであると見直すだけで、地震に伴う諸現象の発生を説明できる合理的なものである。この水素爆発・マグマ貫入理論によれば、断層とは、巨大地震の爆発によって生じる地皮の傷に過ぎないという結論になる。つまり、断層は地震の傷痕であり、断層地震説は、原因と結果の因果関係を取り違えているということになる。大きな地震が起きるたびに、未知の活断層が隠れていたという報道に接するが、そもそも存在しなかった傷が今回の地震で作られてしまったというのがこの理論からの帰結である。
　そうであるならば、傷痕をどれだけ正確に調査したところで、予知に結びつかないのは当然であろう。地震は水素ガスの爆発であるならば、地震予知には水素ガスの濃度を計測する観測網を全国に敷き詰めればよいことになる。神戸の地震では30000ppmという高濃度の水素ガスが地震後に観測されたということだから、現行の地震計のそばにこれ(水素ガス濃度計）を設置するだけで、活断層調査費よりも格段に安価な予算で、地震予知が可能になるかもしれない。
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朝日新聞社には無視されましたが、ネット上での発信による効果が少しは上がってきたようで、定説を疑うような声が上がるようになっています。

Yahoo知恵袋で、以下のようなやり取りがあります。
質問：活断層は地震の原因ではなくて結果のように思うのですが間違っていますか？ 回答:結果でいいと思います。

　まだまだ、怪しげな解答もありますが、少しずつ正論が広がっているように感じます。

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商品紹介　

　日本列島は「古傷」だらけ!　地質学の専門家が平易に解き明かす
2016年4月、熊本県及び九州一帯を襲った熊本地震は、地下にひそむ活断層がずれ動いたことで起きた。西南日本では、この年ほど内陸地震と火山活動が活発化しており、この状況は南海トラフ巨大地震までおさまらないと考えられる。日本列島に活断層が多い理由、列島が形成されたメカニズムをひもときながら、「プレートの交差点」に位置する日本列島の将来を専門家が易しく解説する。

今後の地震に備えて、知っておくべき基礎知識を多数掲載！
・ 熊本地震は想定内だった
・ 日本列島が過去に受けた古傷、それが活断層 ・ 活断層は日本国内で約2000見つかっている
・ プレートの沈み込みが内陸地震を引き起こす
・ 内陸地震の活発化が意味することとは?
・ 南海トラフ巨大地震の災害群にどう備えるか

編集担当者より

2016年4月に九州一帯を襲った熊本地震では、私たちの住む日本が地震大国であることをあらためて思い知らされました。

西南日本では、1995年の兵庫県南部地震以降、2000年の鳥取県西部地震、2005年の福岡県西方沖地震、そして熊本地震と、頻繁に大きな内陸地震が起きています。地震は「活動期」と「静穏期」を繰り返しており、熊本地震は西南日本が「活動期」に入ったあらわれと見られます。さらにここ数年、桜島、新燃岳、口永良部島ほか火山活動も活発化しています。熊本地震は偶然ではなく、長期的に進行している一連のプロセスであり、この傾向は南海トラフ巨大地震が起こるまで続くということです。

本書は、差し迫る災害について警鐘を鳴らすべく、熊本地震後に緊急で企画したものです。著者は長年にわたり日本の山々を調査・研究してきた地質学者。日本列島ではなぜこうして巨大地震が次々と起こるのか、日本列島の形成過程、現在の地殻変動といった観点から解説する一冊です。

日本列島には、列島が形成された2500万年前に負った「古傷」である活断層が、現在見つかっているだけでも約2000存在しています。単純に「活断層は危ない」と不安を煽る向きもあるでしょう。しかし、活断層はプレートの動きに連動して動き、必ずしも活断層に近いほど被害が大きいわけではないことは、本書を読めばおわかりいただけることと思います。

地震は、地球の歴史上、そして日本が「プレートの交差点」に位置している以上、避けて通れない必然的な現象です。今後起こりうる内陸地震のリスクを理解し、被害を最小限にするためにも必読の書です。
（ＮＨＫ出版　佐伯史織）

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びっくりした点
その1：
大方の地震学者は「熊本地震は想定外」だったと述べていますが佐藤教授は「想定内だった」としています。本書を購入してまで読む気にはなれませんので、詳細は分りませんが、佐藤教授は政府の地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会活断層部会の名簿にも載っている方です。 　

　自分が所属する調査会が出した「今後30年以内に起こる地震の発生確率」では1.3％という低い確率だとしていた熊本での地震を「私は想定していた」というのは理解できません。 政府委員とはなんといい加減な研究者なんでしょう。

その２：

「活断層は過去に受けた古傷」としています。古傷が活きている断層とはどういうことでしょうか。直ってしまった傷を古傷と言うはずです。2500万年前に負った「古傷」である活断層・・・を怖がるのはナンセンスもいいとこです。

その３：

「必ずしも活断層に近いほど被害が大きいわけではない」、ことが本書を読めば分る、とＮＨＫ出版の佐伯氏が書いていますが、石本巳四雄氏は「断層のずれは断層から離れるほど少ない」と述べています。即ち、断層は爆発と爆縮の境界に発生するもので、「断層から離れた場所の方が被害は大きい場合がある」というのは断層理論で説明するには無理があります。断層理論を擁護するための強弁ではないでしょうか。
爆発論ならば、断層を離れた爆発の中心部で加速度が最大になることは理解できます。

断層を離れると変位はゼロになる。つまり断層において一番激しい「せん断応力」が発生する。
断層を離れれば「圧縮応力」または「引っ張り応力｣が顕著になる。　

　その藤井氏がトランプ大統領で世界はどうなるかを予測していますが、その政策で唯一つシェールオイルの増産で地震が多発する事だけが気になります。

廃液の地下注入を止める手立てを研究をして欲しいものです。

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トランプ大統領で世界はどうなる？
　石油や天然ガスの大増産で日本も恩恵、「反中親露」で世界はより安全に
2016.12.25
２０１７年１月２０日の大統領就任式を待たずに、ドナルド・トランプ米政権がスタートした感がある。オバマ大統領の影は極めて薄く、トランプ氏の発言や主要人事が、政治のみならず、世界経済をも動かし始めた。

　トランプ政権で世界がどうなるかを予測することは、それほど難しいことではない。選挙演説や著作などで、トランプ氏は実行すべき政策について、かなり大胆に語ってきているからだ。

　第１に、米国経済は回復し、長期の好景気を迎えるだろう。

　政権発足を待たずに、株価は上昇し、ドルは強くなっている。「国内で１兆ドル（約１１７兆４１００億円）のインフラ投資をやる」というトランプ氏の公約を、経済界は大歓迎している。

　オバマ政権の過剰な環境規制を緩和し、国内で石油や天然ガスの大増産を行うので、米国の景気はさらに良くなる。国内でマネーの拡大再生産的な循環が始まるだろう。

　ちなみに、シェールガスやシェールオイルが大増産されるので、国際的にも石油価格やガス価格は低めに抑えられる。米国経済が好況であれば、当然、日本経済も恩恵を受ける。世界一もうかる米市場へ、日本の輸出は好調に伸びるだろう。まして「ドル高円安」なので、日本経済のメリットは大きい。

　第２に、トランプ政権で世界はより安全になるだろう。

　トランプ氏の外交方針の基本は「反中親露」である。安全保障面でも経済面でも、トランプ氏は中国を第１のライバル国とみなしている。厳しい態度で中国に妥協を迫ることになる。南シナ海問題でも、中国はもはや、やりたい放題ができなくなるだろう。

トランプ氏（左）と、国防長官への指名が発表されたマティス退役海兵隊大将（ＡＰ）

　トランプ氏の主要人事を見ると、超強力な政権が生まれつつあることが分かる。

　まず、軍人を多用している。国防長官はジェームズ・マティス退役海兵隊大将、国土安全保障長官はジョン・ケリー退役海兵隊大将、安全保障担当補佐官はマイケル・フリン退役陸軍中将である。マティス氏は「マッド・ドッグ」（狂犬）と言われるほどのこわもてだ。こういった面々を見ていると、中国はとてもケンカを売る気にはなれないだろう。

　国務長官への指名が発表された、エクソンモービル会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）のレックス・ティラーソン氏も強烈な人事だ。世界一のエネルギー企業のトップが国務長官になれば、米外交の交渉力は抜群に強化される。ウォールストリートや共和党主流派の人脈も巧みに取り入れながら、圧倒的強さの政権が誕生しようとしている。

　■藤井厳喜（ふじい・げんき）　国際政治学者。１９５２年、東京都生まれ。

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　藤井氏の見方は正しいと思いますが、地震の発生する仕組みはアメリカも無知ですので、言論人の誰かが声を上げて欲しいと思います。

アメリカの民衆が難渋します。

それは、「ちきゅう」の乗組員が「人工地震」という言葉を使っていることが一つの原因のようで、次の動画がそれです。

文章記事としてはでは次のようなものです。

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３・１１［人工地震説の根拠］衝撃検証　
　 科学掘削船「ちきゅう」の乗組員が、その目的に「人工地震」があることを暴露！ 　

またその乗組員が失言的に、自分たちの行なっている仕事をインタビューの中で堂々と暴露してしまったとんでもない動画映像もネット上で広く公開され物議をかもしています。 　
この人は日米合作ちきゅう号の乗組員であり、インタビューの中でこの海中深くまでボーリングできる特殊船舶のちきゅうの一般に知られていない使用用途について聞かれていますが、その質問に対する回答説明の最後に勢いあまってこうまで答えています。 　
「その他、人工地震等を発生させまして、その地震波を測定するための装置です」
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しかし、「ちきゅう」の乗組員が言っている「人工地震」とはエアガンで強い音波を発射し、地層の探査を行なう通常の方法のことです。LWD（Logging While Drilling）とは、ドリルパイプの先端近くに各種のセンサーを搭載し、掘削作業と同時に地層の データを収録するという技術のことです。

　人工地震を起こすエアガンは言ってみれば空気銃のことであって、地震被害を起こすようなものではありません。地震兵器が存在しないとは言いませんが、「ちきゅう」の活動をそのように疑っては気の毒です。

エアガンによる人工地震とは音波を発射し、地層を探査するものです

ただし、地震学者を始めとして地球物理学者はマントルを固体であると誤解しているので、海底のボーリングでマントルまで達したという認識は得られないでしょう。
　マントルは高熱で熔融しているので、コラ半島で失敗した（[1609]、[1614]、「地獄の音」参照）ように、ドリルが空回りしたり、落下したり、破壊されてしまうでしょう。ましてや、南海トラフでの地震の原因を解明するなんて不可能です。

「地獄の音」のインタビュー記事には次のようにあります。

「地下1万4400メートルに差し掛かった時だ、ドリルが急に回転し始めた。それはそこに空洞か洞窟がある事を示している。 温度センサーは摂氏2000度まで上昇していた。我々はマイクを下ろし、岩盤の動きを調査する計画を立てた。 しかし、岩盤の動きの代わりに、我々は叫び声をあげる人間の声が聞こえたんだ。最初、その音は自分達の装備・設備から起こっていると思ってそれらを調整した。 しかしそれは我々が最も恐れていたことを確定させてしまった。叫び声は一人の人間のものではなく、何百人もの人間の悲鳴だったんだ・・・」

　14,400mで2000度（字幕では華氏2000度とあるので、摂氏では1093度か？）というのは、そこに空洞があったのか、マグマ溜りがあったのか、そこがマントルだったのか不明ですが、マントルは固体であると信じている限り、地球の真相には近づけません。
　ドリル先端はマグマ溜りかマントルの内部に落下したのかも知れません。でも、「人間の悲鳴｣が聞こえたなんてことは絶対にありません。地殻観を変えないとダメでしょう。

大まかに抜粋して紹介します。
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21世紀版大陸移動説(上)　生前に研究が認められなかったウェゲナーの悲劇
THE PAGE 2/2(木) 8:00配信

　古生物学者の池尻武仁博士（米国アラバマ自然史博物館客員研究員・アラバマ大地質科学部講師）が、今回は大陸移動の研究について執筆します。

1929年に初めてウェゲナーによって命名された「超大陸パンゲア」。
ペルム紀から三畳紀にかけてほとんどの（現在の）主要大陸は地続きで、大西洋（Atlantic Ocean）も存在していなかったと考えられている。
ジュラ紀前半（約2.0−1.7億年前）に分裂が進行した。（アフロのイメージをもとに作成）

これはウソである
ムーやアトランティスは一万数千年前に海底に沈んだ
ウェゲナーは過大評価されている！

　私が初めてこの偉大なサイエンティストの名前を耳にしたのは、小学校の（国語か道徳の）教科書だった。1980年代初頭くらいの頃だろうか。私のおぼろげな記憶をたどれば、一つのエピソードが紹介されていた。

大陸移動説の重要性

　どうして大陸の移動現象が、地球を科学的に探求する上でそれほど重要なのだろうか？ まず大陸が移動すれば、その衝突やひずみなどによって地震や津波の原因になることが現在知られてる。大山脈などの起源はほとんど大陸移動と結びついているはずだ（ヒマヤラ山脈はインド大陸とユーラシア大陸の衝突によって誕生した）。大陸の位置は（黒潮など）海洋や大洋の潮流パターンを変えることもできるだろう。そのためグローバル規模で気候の変化をもたらすことも可能なはずだ。陸生生物のマクロ進化にとっても重要なはずだ。オーストラリアのコアラやカンガルーなどの有袋類は、何千万年にわたる孤立した大陸のおかげで、大繁栄をとげることができた。こうした大小さまざまな現象は数え上げればきりがないくらいだ。

　私が現在ここアラバマ大学で講義を受け持つ地質学概要（Geology 101）で使う教科書をひも解けば、「大陸移動」のくだりは第2章にみられる。イントロにあたる第1章のすぐ後だ。その他の章―例えば鉱物、岩石、火山、地震、生物進化、河川、海洋、気候の変化など―は、後塵を配している。この事実は大陸移動説の重要性を示している。しかし大陸移動説のスケールの大きさは、なかなか一般にあまり伝わっていない印象を受けるのは私だけだろうか？

　例えば現在96人の大学生が、この春学期に私の講義を受講している。その多くが地球科学ではなく、心理学、医学、アート、ビジネスなどを専攻している。サイエンスの単位をとる必要があるために受講している生徒も少なくない。 　教師として腕のみせどころ。しっかりとウェゲナーの偉大さ・魅力を伝えなければと、わたしの教え方も自然と熱を帯びることになる。 　私の独断と偏見―そして少しばかりの直感―にもとづけば、以下3点の理由でウェゲナーの大陸移動説は重要で興味ぶかい。(1)ウェゲナーの生涯、(2)生存時と死後30年にわたる酷評、そして(3)1960年代以降の再評価における一連のストーリーだ。

その1：ウェゲナーの生涯

　ウェゲナーは1880年ドイツのベルリンで生をうけた。父親は牧師で、5人兄弟姉妹の末っ子として育った。　かなり研究熱心な一面を若いときから持ち合わせていたようだ。博士号課程を終える少し前ころから、大きな風船を使って大気のデータをサンプルする技術を考案している。

　1906年に最初の研究調査旅行を皮切りに、その生涯、3度、グリーンランドに出かけている。大きな風船のような装置を使って大気などのデータを採取するウェゲナーの写真が幾つか残っている。

　さて1910年、ウェゲナーが30歳のころ、大陸移動というアイデアをはじめてもったそうだ。そして1912年、非常に短い論文においてこのアイデアを初めて公に発表した。しかしすぐに一連の研究活動をストップする必要に迫られる。1914−1918年の間、第一次世界大戦に従事したためだ。大戦から戻るとすぐその翌年（1919年）、主著「大陸と海洋の起源」（第1版）を発表した。

その2：生存時と死後30年にわたる酷評 　

　ウェゲナーの学説が受けた酷評―そして多くの場合は無視だった―は、その死後20〜30年にも及んだ。その主な理由は二つあったようだ。第一に1900年代前半まで「大陸の位置や海洋の輪郭など変わるわけがない」という、いわゆる「Permanentism」（＝「永久大陸止まり説」の意）という盲信にも似た強い迷信のせいだ。1950年代くらいにいたるまで、この（今からみると奇妙な）アイデアは、地質学の教科書にも載っていたらしい。こうした伝統上な概念を、根底からひっくり返すのは容易ではないということか。ダーウィンやガリレオの科学的セオリーがたどった道が思い出される。

　第二の理由は、化石や岩石などにおけるたくさんの証拠やデータを提出していたウェゲナーだが（そのために今日クレジットを得ている）、肝心のメカニズムについてその仮説に大きな弱点があった。「おい、ウェゲナー。大陸が動くというのなら、その理由は何だ？」。返す言葉が残念ながらなかったのだ。

　しかし20世紀の中頃になると、ウェゲナーの大陸移動仮説を裏付けるたくさんの証拠やデータが、たっぷりと水を貯えたダムのようにふくらんだ。もはや大陸は何億年もの地球の歴史上、永遠にその場に止まり続けることなど、とても無理だというレベルにまで達した。ダムの堰をはずす機は熟した。その詳細はパート2で改めて述べさせていただく。

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このセミナーを読んでいる方には明白ですが、大陸移動説は間違っています。大陸が動く理由については未だに納得できる回答が与えられていません。移動する原因は「自重によるテーブルクロスの落下する力」にクレジットがあると誤信されています。

　多分パート２で述べられるであろう「インド大陸の北上」、「開いた大西洋」の話は、研究者間の功名争いに起因する間違い理論です。 　海洋底の「古地磁気の反転」から生まれた海洋底拡大説と大陸移動説とが一緒になってプレートテクトニクス仮説が誕生しましたが、いまや「地震爆発論学会」が提案するクラストテクトニクス論のほうが信頼性があります。 （「熊本地震」に見る地震学の矛盾
http://www.ailab7.com/gendaiten.html
http://www.youtube.com/watch?v=e4I7koOJRsk

などを参照）

　アメリカに留学してこのような時代遅れのサイエンスを学ばされるのでは時間と費用の無駄だけでは済まされないものがあります。本当に困ったものです。 　

アメリカから「トランプ革命」がやってくるのなら、日本からは「地球サイエンスの革命」を送り出したいものです。

マスコミ関係者よ、目を覚ましたらどうですか。

海洋底も大陸も想像以上に激しく浮沈を繰り返していることは、グランドキャニオンの地層を見れば分かります

「シミュレーションで大陸移動の再現に成功！」というような“謎解き解説”がプレスリリースされています。

その一部を、紹介します。
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Q: 大陸は常に動いているのですね。でも、なぜ？

A: 大陸移動の原動力については世界中で議論が続いています。中でも有力視されているのが、2つの説です(図3)。

1つは、「沈みこむプレートの重みが残りのプレートをひっぱり、大陸を動かす説」。もう1つは「マントル対流がプレートの底を引きずり、大陸を動かす説」です。

図3　大陸移動の原動力について有力視されている説

Q:「沈みこむプレートの重みが残りのプレートを引っぱり、大陸を動かす説」と「マントル対流がプレートの底を引きずり、大陸を動かす説」、吉田さんはどちらが大陸移動の原動力だと思うのですか？

A:どちらの力も確実に効いています。ただこれまでは、マントル対流がプレートの底を引きずる力は、沈みこむプレートが引っぱる力よりも、ずっと小さいと考えられてきました。しかし私は、「マントル対流がプレートの底を引きずり大陸を動かす説」も有力だと考えています。

Q:なぜですか？

A: 理由は、インド亜大陸です（亜大陸とは小さな大陸の意味）。インド亜大陸は、沈みこむプレートが切れているのに、現在でも年間6cmほど北上を続けています。沈みこむプレートが切れている＝引っぱられていないということ。これはもう、マントルが大陸を運ぶとしか考えられません。

「マントル対流がプレートの底を引きずり、大陸を動かす説」というのは否定され、現在は「沈みこむプレートが冷却で自重が増え、残りのプレートをひっぱる」という能動的移動論が学会の主流だと聞いていたのですが、またまた復活したのでしょうか。

　氷結した池の中でどれほど速い流れが起きたとしても、氷を動かすことはありません。常識的に考えてありえない話が地球物理学では通用するようなので驚いています。

しかも、「マントル対流がプレートの底を引きずり大陸を動かす」理由として、

・インド亜大陸は、沈みこむプレートが切れているのに、現在でも年間6cmほど北上を続けている。

・沈みこむプレートが切れている＝引っぱられていないということ。これはもう、マントルが大陸を運ぶとしか考えられません。

と説明されていることに驚きます。自分たちの信ずるプレート仮説による推定を事実であるとして扱っています。プレート仮説は単なる一つの仮説であることを逸脱してしまっています。

このような非科学的な“遊び的研究”が組織内では

「全地球マントル対流数値実験により地球科学上の謎だった大陸移動とウイルソンサイクルの原動力を解明した」

という極めて顕著な業績となるらしいのです。

　これは、かつて [1624]プチスポット火山への疑問や、[2039]「火山学　ここが間違っている」のサンプルなどで紹介した内容と同じように思えますが、マグマが存在していることを室内実験で確認したということがさも大事なことのように報じられています。抜粋して紹介します。

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地球のアセノスフェアは二酸化炭素によって部分的に溶けている
〜プレートテクトニクスの根幹に関わる論争決着に大きな前進〜

日本海溝沖の北西太平洋に存在するプチスポットと呼ばれる火山で活動したマグマの生成条件を明らかにするために高温高圧溶融実験を行った結果、プチスポットのマグマが、プレート直下のアセノスフェアに由来することを明らかにしました。

図1：本研究で対象とした東北沖のプチスポット周辺の海底地形.....................図6：北西太平洋におけるプチスポット噴火モデル

プレートテクトニクスの理論に基づくと、プレートは直下の柔らかい層であるアセノスフェアの上を滑るように移動し、地球深部に沈み込むなどして地球表層で発生する地震・火山活動や造山運動などの原因となっています。つまりアセノスフェアはプレートテクトニクスの根幹を担っており、表層が活発に活動し大陸が存在する太陽系唯一の惑星である地球を特徴づけるものと言えます。そのアセノスフェアが柔らかい理由は、部分的に溶けていることが原因であるとする説と、溶けてはいないとする説が提唱されており、プレートテクトニクス理論が確立された頃から論争が続いていました。今回の成果は、前者のアセノスフェア部分溶融説を強く支持するものであり、地球のプレート運動、さらにはプレート運動によって引き起こされるマントル対流の仕組みを根本的に理解するための重要な条件となります。
著者：町田嗣樹、小木曽哲、平野直人

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[2407]と[2408]は、同じ研究組織から発表されたものであるのに、内容はまったく真逆であります。一方（[2407]）はマントルの粘性摩擦によってプレートが移動するとしていますが、もう一方（[2408]）は熔融マグマが存在してその上を滑るように移動している、という結論であります。

一方は粘性の存在がプレートを移動させ、一方は粘性がなく、滑ることがプレートを移動させる、となっている。

こんな馬鹿げた話があるでしょうか。頭の中ででっち上げた話と現実とが混同して分けが判らなくなっているのでしょう。

地球物理学とはこんな程度のお粗末な学問であることがよくわかります。

拙著「[熊本地震」にみる地震学の矛盾」より第5編の「クラスト・テクトニクス理論のすすめ」を紹介します。

この件は[2036]にも紹介しましたが、[1980] 東大地震研に国費返還を求める運動（３）でも取り上げています。 　

　東大教授も名大教授もそして、武田氏に圧力を掛けてきた文部官僚（名大関係者）も、皆さん天変地異が起きても、予兆を発見し警報を出すことに、無関心でいるのでしょう。 　ましてや、天変地異の本当の原因が何処にあるのか、地球にも主治医のような存在が居ること、などは考えてもいない唯物論思想の科学者たちなんでしょう。

「プレートテクトニクス理論からクラストテクトニクス理論へ」の最後に書いてある親子の会話

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父：　そうだねぇ、地球の主治医からピロリ菌扱いされないようにしなくちゃ。 　　　天変地異とは主治医の執刀による手術なのかもしれないからね。

子：　人間世界ではどんな人がピロリ菌なんだろう？

父：　主治医の存在を信じない人、つまり無神論者だろうね。 　
　　 だから、現代の科学者には該当者が多いかもしれないね。 　
　　　大変なことだよ。

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という会話など、小ばかにしている人たちでしょう。しかしそうした無神論者の無視・黙殺の下で、本当の原因に気付くまで、様々な天変地異が起きていくことでしょう。

最近出版された『「天照大神の神示」この国のあるべき姿』という書籍の中で次のような神示が載っていました。

以下は天変地異が続いている件に関する神示です。

「唯物論的科学論が学問の場を席巻し、神も仏も、霊も、あの世も、信じない国であってよいのか。今、新聞には「霊言」があるから「科学的」でないとして、「幸福の科学大学」不認可に動いた天下り官僚たちが、次々と大学などを辞職させられるニュースが一面に載っている。神の裁きの網の目からは何人ものがれられないものだ。」

とあります。

　下村元文科大臣らが下した、わずか一年数ヶ月前の判断が、天網の目を潜り抜けることができない現実を見させられているような気がいたします。（参考：[2398]、[2119]、[2120]）