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2431
Date: 2017-03-21 (Tue)
墓石をどれだけ大きくしてもゴムやスポンジのようにはならない
活断層地震はどこまで予測できるか(遠田晋次著ブルーバックス)という書籍に次のような文章があります。

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内陸地震のメカニズムは次のようになります。

 断層を挟んで両側にそれぞれ異なる向きに力が加わると、断層周辺の地殻が徐々に歪みます。日本の内陸の地殻は花崗岩や変成岩など多様な岩石から構成され、見た目には弾力性があるイメージはありませんが、これが数〜数百キロメートル単位のマクロな視点ではゴムやスポンジのように弾性的な性質を示します。この歪みが断層の強度に打ち勝った瞬間に、岩盤が断層面を境に一気にずれ動きます。このとき溜めていた歪が地震動として放出されます。内陸地震では、数キロメートルから数十キロメートルの規模で地盤(地殻)が歪みます。

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 何年か前に紹介しましたが、([84]、[88][155][208][836]など参照)

『「巨大なカリントウ」を作れば小さなカリントウのように“ポキッ”と折れることはない、「巨大効果」というものがある』

という話を聞いて“あきれた”ことがありました。
この書にも墓石のような小さな花崗岩には「弾性反発」というイメージはないけれど、大きな花崗岩になるとゴムやスポンジのような弾性的性質が発生する、という“珍解説”がなされています。意地悪く、「ゴムに変わる限界は何キロメートルなんでしょうか?」と質問します。

 また「徐々に生じた歪みが、断層の強度に打ち勝った瞬間、一気にずれ動いて、溜めていた歪が地震動として放出され、広範囲に歪む」という非論理的記述があります。

 「歪み(ひずみ)」と「歪み(ゆがみ)」が混同されているようですし、“歪み”というモンスターの様なものがあるような感じです。この文章を理解できる人は居ないでしょうし、英文には翻訳できないと思います。  

 力学的には歪(Strain)が蓄積されることはありません、長時間労働でストレスが蓄積し、限度を超えたので、ついに自死を選んだという女性職員の悲しいストレスとは意味が違うんです。

[155]地震学者の思い違いに紹介した坂柳先生の言葉にあるように「岩盤は測定には掛からないような僅かの歪みで破壊する」のであって、体積歪み計では測定できないことを知るべきです。

[155]にもありますが、フックの法則([2401]も参照)が力学の原点です。もう一度力学を学び直してください。

地震学者の間では、[2421]にも紹介したように、破壊現象なのかそれとも非破壊現象なのか、跳ねるのかそれともずれるのか、曖昧模糊とした「煙に巻かれるような議論」が平気でやり取りされています。

地震学は一度リセットしないとだめです。

2432
Date: 2017-03-23 (Thu)
トランプ氏が否定する地球温暖化問題の真相
今日の産経新聞には地球温暖化問題がトランプ大統領の出現によって、すっかり変貌してしまったことを、米本昌平氏が書いています。

 記事では、温暖化問題の牽引車になったのは欧州覇権を目指したドイツであるという事です。しかし、一説にはイギリスが原発反対運動を制御するために「目晦まし爆弾」を投げたのだという話もあります。

 ベルリンの壁が崩壊し、米ソの核戦争の恐れが遠のきました。その後、新たな脅威が必須とされ、其の課題をドイツが取り上げて、欧州の覇権を狙いだした、という事です。
 鳩山さんらの民主党政権時の認識とは違いますが、「京都議定書は外交上の大失態であった」ことが、政府関係者の間では共通認識であるとしています。

 しかし、真相は、イギリス(シティー)の策略にドイツも日本も嵌ったのではないかという気がしています。

 歴史の真相はいつも思っても見なかった手配師のような人物または組織が動かしているもののようですが、時代が過ぎ去ってみないと判然としないのかもしれません。

2433
Date: 2017-03-25 (Sat)
「プレートテクトニクスの証拠」とされている地磁気縞模様に関する嘘
 静岡で開催された第2回特別セミナー([2416]参照)でプレートテクトニクス理論に関する質問がありました。

 海嶺から左右に並んでいる「古地磁気の縞模様」について、いわゆる「テープレコーダーモデル」についてでした。Weblioにも以下のように載っていて、真実であるかのように誤解されていますので、『プレートテクトニクスの証拠』の嘘として、間違っていることを再度紹介しておきます。

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プレートテクトニクスの証拠


中央海嶺と周囲の磁化された岩石の分布
溶岩はキュリー点を下回ると同時に磁化され、磁区の方向がそろう(熱残留磁気)。
一方、地球の磁場が何度か逆転したことは、火山研究から生まれた古地磁気学により実証されている。
中央海嶺周辺の岩石を調べると、
海嶺と並行して磁化の方向が現在と同じ部分(着色部)、逆の部分(白)が左右に同じパターンをなして並んでいる。
以上の証拠から、海洋底が中央海嶺を中心に拡大したことが推論できる。

1950年代に入ってから、地球物理学の分野で、各大陸の岩石に残る古地磁気を比較することで、磁北移動の軌跡を導き出し、その考察の結果を受けて、海洋底拡大説を基に、大陸移動説のプレートの概念を導入して体系化されていった。

海嶺は、プレートが生産され両側に広がっている場所であるが、海嶺周辺の地磁気を調査したところ、数万年毎に発生する地磁気の逆転現象が、海嶺の左右で全く対称に記録されており、海嶺を中心として地殻が新しく生産されている証拠とされた[1](F. ヴァイン(英語版)・D. マシューズ(英語版)のテープレコーダーモデル)。一方の海溝では、日本海溝に第一鹿島海山が沈み込んでいる様子なども観察されている。また、これら地球科学的な現象のみならず、陸上古生物の分布状況なども、「大陸が動いて離合集散した」状況証拠とされている。

現在では人工衛星による精密な測地観測により、大陸が実際に移動している状況が直接的に観測されており、大陸移動説の正しいことは確立している。
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以上が定説での説明ですが、すでに[1149]、[1150]でも紹介しましたように、残留地磁気の性質は鉛直方向にも変化しています。weblioの解説にある、“現在と同じ(着色部)、逆の部分(白)”という表示は不正確です。
熔岩が固化した時期が鉛直方向にも変化していることは、一体となって移動するプレートと呼ばれるようなものが存在していないことを意味しています。  

 また縞模様は海嶺軸と平行でない部分もあり、“霜降り”様のしわ模様になっているのが正確な観測事実です。

海洋底拡大説にあるような明確なStripeにはなりません。

海洋底は南米とアフリカの分裂時のような例外を除けば、拡大してはいない。
西太平洋の海底地形を見れば、沈降地盤であることが分る。
残留地磁気の縞模様は熔岩が海嶺斜面を流下し、層状になっているのだろう。

 さらに、ハワイ諸島の配列が“く”の字に曲がっている件とホットスポットの関連も質問がありました。

 これも、[1541]、[1545]などで説明したように、本当に海洋底が拡大していて、4300万年前にプレートの移動方向が変化したのなら、縞模様にも変化が出るはずですが、そのような変化はありません。縞模様は4300万年の時点で変化を見せず、ホットスポット説やプレート理論の矛盾を物語っています。

「プレート論」が間違いであることは[2425]に紹介したとおりです。「誕生したばかりのプレートがすでに年寄りでなければならない」という矛盾があります。

2434
Date: 2017-03-27 (Mon)
地震学の混乱・苦悩から抜け出す道
 産経ニュースに「東海地震の予知問題で苦悩がある」という記事がありました。
地震学が迷路の入り込んで「泥沼」から脱出できないような状況になっています。

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2017.3.12 06:00更新
【平成30年史 大震災の時代】
「予知」との決別、踏み切れず 地震学の苦悩…態勢見直しに「東海地震」の呪縛


気象庁の地震火山現業室では、24時間態勢で東海地震の前兆現象を監視している
=東京都千代田区(荻窪佳撮影)

 平成23年3月の東日本大震災後、東北大教授(地震学)の松沢暢(とおる)氏(58)は、4月の地震予知連絡会に報告するためにチェックしていた地殻変動のデータに衝撃を受けていた。

 マグニチュード(M)9の巨大地震は、想定される東海地震と同じメカニズムで起きていた。にもかかわらず、東海地震予知の手掛かりとされる「前兆滑り」が観測されていなかった。

 「あれだけの被害を出したM9の地震でも見つからなかった。かなりショックだった」

 東海地震は南海トラフ(浅い海溝)の東端で国が発生を想定するM8の大地震だ。陸地を乗せているプレート(岩板)と、その下に沈み込む海側プレートの境界部が滑って起きる。前兆滑りとは、くっついていた境界部が剥がれ始め、滑りが加速して大きくなっていく現象だ。

国は25年、前兆現象の科学的な根拠は希薄で、確実な予知は困難とする報告書をまとめている。松沢氏は東日本が起きるまで、前兆滑りを検知できる可能性は五分五分だと思っていた。だが、その期待は裏切られた。

 「(可能性は)1割くらいに減った印象を受けた」

■  ■  ■ 

 東海地震の発生が切迫している、との学説が発表されたのは昭和51年。予知への期待が急速に高まった。わずか2年後には大規模地震対策特別措置法(大震法)が施行。震源域とされた静岡県などが対策強化地域に指定され、世界で例のない予知体制がスタートした。

「地震予知は可能だと思う」。53年の国の世論調査では、59%の人がそう答えた。

その期待に冷や水を浴びせたのが、平成7年の阪神大震災だった。東海地震の裏をかかれる形で、無警戒だった活断層が動いた。国民に与えた衝撃は大きかった。阪神後の調査で「予知は可能」と答えた人は35%に急減した。

 8年になって、国は全国の活断層や海溝沿いで起きる地震について、発生確率などを算出し公表することを始める。「いつ起きるか」を目指す予知ではなく、「起きやすさ」を伝える防災情報の一大転換だったが、肝心の「東海予知」は温存された。なぜか。

 名古屋大教授(地震学)の山岡耕春氏(58)は「予知を廃止した瞬間に東海地震が起きたら、行政の責任問題になる。それでアンタッチャブルな状態で残ってきたのだろう」。

 山岡氏も東日本大震災の発生で「東海地震を含め確実な予知は難しいと改めて感じた」と話す一人だ。

■  ■  ■ 

 昨年2月、気象庁で開かれた東海地震の予知を目指す判定会の会合。地震予知情報課長を務めた吉田明夫氏(72)は、委員を退任するにあたって、こう訴えた。

 「プレート境界の滑り方は非常に多様。滑りが大きくなることだけに焦点を当てた現在の監視方法は考え直すべきだ」

 予知の責任者として前兆のシナリオ作りに携わった気象庁の元幹部自身が、現行の予知体制との決別を迫る。異例ともいえる発言だ。

「予知は困難とする国の報告から2年以上たったが、大震法の見直しは手つかずで、このままではまずいと感じていた」

 吉田氏は今、こう断言する。「地震がいつ起きるか正確に予知することはできない。地震学がどれだけ進歩しても、状況は変わらないだろう

■  ■  ■ 

 東京・大手町の気象庁には、地殻変動のデータがリアルタイムでモニター画面に表示される部屋がある。

 今、この瞬間も職員が24時間態勢でデータを監視している。東海地震の前兆現象を捉えるためだ。

 時折、アラームが鳴り響く。計測値に一定の変化が出たのだ。そのたび室内に緊張が走る。だが、本物の前兆だったことはない。

 東海地震が「いつ起きてもおかしくない」とされてから既に40年がたつ。

 「前兆を捉えようと日々努力している。それ以上は言えない」

 担当する職員は言葉少なだ。

■  ■  ■ 

 大震法の見直しについて、国は昨年6月、作業部会を設置し、ようやく見直しの議論を始めた。

 対象地域を、現在の東海だけでなく西日本を含む南海トラフ全域に拡大するかどうかが論点の一つだ。だが、課題も明らかになってきた。

 予知に対する自治体の温度差だ。

 「予知を前提にした議論は捨て去った方がいい。住民は予知が出るまで安全と思い、不意打ちに耐えられなくなる」。高知県の尾崎正直知事(49)は1月の会合で、こう主張した。

高知県は「予知なし」を前提に、南海トラフ巨大地震の対策を急ピッチで進めている。死者は平成25年に最大約4万2千人と想定したが、津波からの避難路確保や高台移転などの対策で昨年3月には約1万3千人と7割も削減した。

 一方、静岡県は「予知あり」の被害想定を今も捨て切れずにいる。

 震源域と重なる沿岸部は最短2分で津波が押し寄せ、避難が間に合わない。予知が成功すれば最大約10万5千人の死者を1割に減らせる。

 県の担当者の願いは切実だ。「予知がないと助からない県民がいる。国は予知の実現を諦めてほしくないとの思いを想定の行間に込めた」

 昨年度の県民意識調査では、5割以上の確率で予知できると回答した人は25%に上る。作業部会では「静岡県は東海地震対策をずっとやってきたので、予知によって避難勧告が出ることへの期待が県民にあるかもしれない」との声も出た。

■  ■  ■ 

 大震法による予知体制では、気象庁が前兆現象を観測すると首相が警戒宣言を発令する。住民は避難し、新幹線の運転、銀行窓口や百貨店の営業が中止される。だが前兆現象の信頼性が疑わしい以上、市民生活や経済活動にこれほど重大な影響が出る枠組みは、もはや非現実的だ。

では、どうすればよいのか。一つのアイデアは「数日以内に地震が起きる」という直前予知の警報ではなく、「発生の可能性が高まっている」などの注意報を出すことで、社会に役立てるという考え方だ。黄色信号への転換ともいえる。

 ゆっくり滑りと呼ばれる特殊な地震のデータなどを活用し、大地震につながる可能性について情報を発信。現行の警戒態勢は大幅に緩和する。

 作業部会の主査を務める東大教授(観測地震学)の平田直氏(62)は「食料備蓄の確認など、空振りでも損害が過大にならない範囲で社会が備えられる」と利点を指摘する。山岡氏も「警察や消防、自衛隊が一部でも被災地にシフトしておけば救える命が増える」と話す。

 ただ、問題はどこまで意味のある注意報を出せるかだ。名古屋大教授(地殻変動学)の鷺谷威氏(52)は「推定される地震の場所や時間、規模はいずれも大きな不確かさを伴う。不確かさの程度すら分からない」と警鐘を鳴らす。危険度のランク分けも困難で、かえって社会の混乱を招く恐れも否定できない。

 南海トラフのどこかで大地震が起きる確率は30年以内に70%に及ぶ。今世紀前半の発生が懸念され、対策の遅れは許されない。

 東海予知の呪縛を解き放ち、新たな減災の枠組みをどう作るのか。阪神大震災から22年、東日本大震災から6年を経た現在も、その道筋は見えていない。

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結論は「どうしたらいいか分からない」ということのようです。地震時の「前兆すべり」「アスペリティー」など、地震爆発論から見たら滑稽至極です。
そのような現象や固着域などはあるはずがありません。

地震学はリセットし、フンボルトや小川琢治、石本巳四雄先生らの時代まで引き返すべきです。「マグマ貫入爆発理論」を再評価して、地震直前に起きる予兆を研究しないと、根本的な解決はありません。
また、プレートテクトニクス理論が間違っていることも知るべきです。ソクラテスが見た地球の霊的姿([1879][1775]など参照)を現実の地球に当てはめてしまった誤解に気付くべきです。

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