ネコ虎紳士から頂いたメールには以下のような一文がありました。

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　今日のNHKでは、地震域の広がりについて、地震学者が、歪の配分とかいう聞きなれない概念を持ちだしてきました。
ネットで調べると、以下の文が見つかりました。これを歪の配分と言うのでしょうか。

「・・・上記の応力（あるいは歪み）再配分の考えについて触れておく。地震の発生は長年月かけて歪みが蓄積された結果であることは明らかである。
しかし、地震の発生以前にその場所に必ずしも十分歪みが集中している訳ではなく、
前震あるいはslow　earthquakeを引金として地震発生前、短時間（数分〜数時間）のうちに震源域に歪みが集中してより大きな地震が発生する、
というのが応力再配分仮説である。
この説は地震直前の大きな地殻変動を期待する説でもある。」 　

よく分かりませんが、科学の装いを凝らしていい加減なことをいっているようにもみえます。

　ぜひとも活断層理論のおかしさについて解説をしていただきたいと思います。 そしてそれらをブログで拡散を続ければ、地震爆発論を受け入れる素地が出来てくると確信いたします。

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　遠田晋次教授の「歪の配分」という話は私もテレビで聞いていて「バカな話を真面目くさってやってるなぁ」位にしか思いませんでした。しかし、ネコ虎紳士の「科学の装いを凝らしたいい加減な話」という一文を見て、「歪の再配分」という概念を調べてみました。

　 　そこには電磁気的手法による地震予知を葬り去ってきた、坪井忠二教授を始めとする東京大学地震研究所の存在が見えてくるのです。ネコ虎紳士が見つけた「歪の再配分」に関する一文は気象研究所技術報告26号（1990）の解説文にある次のようなものです。

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5．地殻変動

　長期にわたる歪みの蓄積があって、その後に初めて地震が発生する、というのが地震発生の「科学的」見方である。したがって、前兆的地殻変動を長期にわたって追って行くと地震予知も可能であろうという考えは当然の結果である。このためには、測地測量の方法が最重要なものとして考えられてきたことも当然のことである。しかしながら、測地測量にかかる時間と経費を無視したとしても、測量と測量の間の時間的ギャップは、特に、短期的前兆の捕捉にとっての隘路であった。それを補足することが傾斜計、歪計による地殻変動連続観測の目的の一つであった（坪井忠二・他、1962）。
したがって、観測点という一点での傾斜・歪み観測と空間的により広い地域を対象とした測地測量との整合性が問題となるところであるが、二者は必ずしもいっも整合的であるとは言えない（志知・岡田，1979に詳しい記述がある）。

その原因の一つは両者の観測対象としている地殻変動の時間的・空問的スケールの違いにあることは勿論であるが、ここでは、一点での観測が非常に局所的な変化を追っている可能性のあることはいつも念頭に置いておく必要はあい。連続地殻変動観測の結果が広域歪み場（これが地震と関係あるものとして）と何らかの関係があり、また、地震の発生そのものとも何らかの関係があればよい。これらの関係（例えば、変化の振幅が比例している、変化の方向が系統的にずれている、あるいは、その観測点の癖、等々）は地震発生と連続地殻変動観測結果との長期の比較によって明らかにされる。(略) 　

最後に、上記の応力（あるいは、歪み）再配分の考えについて触れておく。地震の発生は長年月かけて歪みが蓄積された結果であることは明らかである。しかし、地震の発生以前にその場所に必ずしも十分歪みが集中している訳ではなく、前震あるいはslow earthquakeを引金として地震発生前、短時間（数分〜数時間）のうちに震源域に歪みが集中して、より大きな地震が発生する、というのが応力再配分仮説である。この説は地震直前の大きな地殻変動を期待する説でもある。
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坪井教授は現在気象庁が採用している測地学的な地震予知を推進した一人ですが、「1191]〜[1195]にも紹介したように、高木聖博士の電磁気的な地震予知を葬り去った東大教授陣の一人でした。持論は「体積歪計」による測地的観測で地震は予知できる、という考え方ですが、そこには利権構造が見えるのです。([1193]利権構造に潰された地震予知体制)

　高木博士の電磁気的観測網ならば、安価に観測ネットが組めますが、観測機器に膨大なお金が必要な測地学関係者には脅威になるわけです。現状でも膨大な数の地震計が設置されていますが、その管理・維持・更新の費用は膨大なものになります。つまりそこに利権が絡んで、安価な手法を“踏み潰した”わけです。
　東大を頂点とする地震学者にはそういう面があるのです。関係機関の高級官吏もみな教え子ですから、いっせいにお金の掛かる「測地学観測」に走るわけです。

　さて、気象研究所の報告を見ると、応力再配分仮説というのは、地震発生前、短時間（数分〜数時間）のうちに震源域に歪みが集中して、より大きな地震が発生する、というもののようです。地震時の爆発的な「応力場」が説明できないために、何が原因かは分からないが、地震の前に短時間で歪（=応力）が集中する、という仮説です。 　遠田教授は「歪再配分」という言葉だけをアイディアとして借用したものと思われますが、坪井教授、遠田教授ともに、[stress・strain関係]という力学が理解されていないようです。
再配分されるとしたらそれは“死んだ歪”であって、応力を伴わないDistortionのことです。

いずれにしても、未だに地震学者は地震現象に関して測地学的な方面からの関心しか持てないようで、それが科学的な態度だと誤解しています。

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　萩原尊禮先生の提案で今の様な（測地学的）研究がはじまった。（その時）これは１０年もたったなら目鼻が付くであろう、その時よく結果を検討して次を考えようと言うことで始まったと聞いている。
　ところが研究を始めて見ると、思いのほか色々な現象が現れ、地震学的には面白いが、予知には繋がらないことが分かってきた。この時期に大きな反省をすべきであった。それが出来なかったのは萩原先生の呪縛に掛かってしまったのであろうか。それとも狭い地震学的な考えしか浮かばず、物理学的に何が本質かを考えつかなかったのか。いずれしろそれは地震学会全体の責任であると思われる。
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追記（１）：

　かかしさんの窓というブログに「歪の再配分」が通説になってきた、というコメントがありました。
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私が日経サイエンスで「新説」として知ってブログでもご紹介してきたことが、だんだん「通説」になってきたようです。
ある活断層で溜まっていた歪が解消されると（＝地震の発生）それですべての歪が解消されるわけではなく、周辺の活断層に歪が再配分されて、それらの活断層で地震が発生しやすくなる、という話です。

この図で青いところは断層が滑って動き、それによって歪が解消あるいは少なくなった部分です。 そして赤いところが再配分によって新たに歪が強くなった部分です。
北東方向と南西方向で地震が増えていることと一致しています。
こういうふうに図で示してもらうとわかりやすいですね。
もちろん赤い部分で必ず地震が起こるわけではありません。
可能性が高まるけれど、地震にはならないかもしれないし、赤く示されていない部分で地震が起こることも大いにありうることです。
「絶対」ということはあり得ませんので、そのようにご理解ください。
でも、ある種の指針には充分になると思います。
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ここにある日経サイエンスの記事は「598」に紹介したR.S.スタインという人の記事ですが、どうか通説になど惑わされないでください。歪と応力の正確な知識を学んでください。

　石田氏の地震爆発論は、プレートテクトニクス理論による地震発生理論も批判していますが、この理論によると地震を巡る様々な事象を統一的に説明できるものです。
　この理論は石田氏によれば、石田氏独自の理論ではなく、過去日本の地震学に石本博士が提唱したマグマ貫入論を発展させたもので、石本博士の理論を日本の地震学者たちが正当に受け継いで研究をしていれば、石田氏の地震爆発論に到達しているものと考えられ、単に素人の似非理論ではないのです。むしろ、活断層説のほうが、アメリカから輸入された理論で学問的な知見より、アメリカ理論という目新しさと権威に日本の地震学会が席巻されてしまったために、逆に地震学の停滞が起こってしまったといえるのです。

　熊本地震が大分へそして阿蘇山噴火と関係あるのかないのかという議論がありますが、今の地震学者は活断層理論に固執している限り、阿蘇山の噴火と関係付けるわけにはいかないのです。活断層が火山に関係があるわけがないのですから。
　しかし、石田氏の地震爆発論によれば、地下で起きた解離水の爆発を地震といい、火山として上昇してガス爆発を起こしたのが噴火ということなので、これも地震爆発論で統一的に説明できるのです。

　いま地震爆発論を支持する地震学者は誰もいません。石田氏ひとりが孤軍奮闘しているだけで、書籍は数冊発行したものの、世の中に認められるに至ってはいません。
　まさにこれが科学者共同体のパラダイムと言われるもので、もし若手地震学者が、少しでも石田氏を評価しようものなら、異端・無能のレッテルを張られて業界から追放されてしまうでしょう。
　それは地球温暖化に関わる気象学者と同じ現象です。地球温暖化CO2論を批判する学者に気象学者がほとんどいないのは、地球温暖化論を否定しようものなら、気象学者の業界から追放されてしまうからです。ただ、地球温暖化批判は様々な分野から行われており、どちらかといえば地球温暖化CO2論はでたらめだということが定説になりつつあるのでまだ幸せなのです。

　しかし、地震爆発論は誰も賛同者がいない。科学の真実は多数決ではないので、賛同者がいないからといって、間違いだということにはなりません。地震学者に勇気がないなら、地球温暖化論のときのように、専門外の学者が地震爆発論を評価して、論争のまな板の上に載せてくれるといいのですが。そうなれば、効果的な地震対策も可能となるし、現在の地震学の下で組み立てられた地震対策への予算がもっと有効なものに使われていくことでしょう。現在の税金は全く無駄な使われ方をしている。それは地球温暖化対策に兆のつく税金が使われている愚と同じことなのですが。

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気象庁、「余震の発生確率」発表を取りやめ
読売新聞4月20日（水）20時42分

　気象庁は２０日、大きな地震の後に発表する「余震の発生確率」について、「今回は過去の経験則が当てはめられず、発表できない」として、熊本県を中心に相次いでいる地震では発表を取りやめる方針を明らかにした。

　余震の発生確率はこれまで、群発地震を除く大地震の際は必ず発表されており、異例の措置となる。

　同庁は、過去の余震の減少傾向などを基に余震確率を算出、「今後３日間で震度５弱以上の余震が発生する確率」などを発表してきた。

　今回も、１４日午後９時２６分のマグニチュード（Ｍ）６・５の地震発生後の１５日に１度、「震度６弱以上の余震が発生する確率は２０％」などと発表。しかし、その直後の１６日午前１時２５分、最大震度７の「本震」（Ｍ７・３）が発生し、活動の領域が阿蘇地方や大分県まで拡大。これ以降、同庁は余震の確率を発表していなかった。
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　それならば、「今後30年内以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図」というものも、外しまくっているのですから、この際「あれは全く科学的な根拠の無いものです」と白状すべきではないでしょうか。

　大震法（大規模地震対策特別措置法）なる何の役にも立たない法律もこの際廃止にするべきです。

　そういえば、立川断層のトレンチで現場打ちのコンクリート杭を断層だと見誤った東大教授がいました。「見たいものが見えてしまった、すみませんでした」と手を後ろに組んで頭だけ下げた姿勢に違和感を覚えましたが、それでも、ネット上では「正直に謝ったのは好感が持てる」という声も上がりました。 　

　この際地震学者、関係する官僚諸氏、無批判に報道してきたマスコミ人、皆々正直に謝罪したらどうでしょうか。

「活断層理論も、プレート理論も間違いでした」・・・と。

1　熊本地震の半日後、リーディングを開始
2　熊本地震に込められた「メッセージ」とは
3　神霊は何に対して「怒っている」のか
4　「安倍談話」に対する神々の怒りとは
5　田母神氏逮捕は「姑息なやり方」
6　「明治維新の精神」とは何だったのか
7　熊本地震で発した「警告」の真意とは
8　「原子力」に対する神々の見解
9　熊本地震に関係する神々とは?
10　「事実上の革命が必要な時期が来た」
11　熊本地震リーディングを終えて

これまでは、[2136]などで指摘したように「ピロリ菌と主治医のたとえ」を使って、

「主治医のような上位の意識体を「霊存在」と呼んでも「神」とも読んでも構わないが・・・ソクラテスにはダイモンという「霊的存在者」がアドバイスしていた」

という表現で「神の存在」、「神の怒り」を訴えてきました。しかし、いよいよ「神」という意識体は「地上への怒り」を爆発させているようです。

　H.Nという芸能人が「火の国の神様、どうかどうかもうやめてください。お願いします」と書いて顰蹙を買ったと話題になっていますが、「神が何に怒っているのか」「人間は何をせねばならないのか」を知らないでお願いしても意味はないでしょう。

　本書を読むと、「神々は自民党政権を、もはや見放した」、「財政赤字を作ったのは自民党であろうが」、「国防に尽力してきた人物を逮捕させ、左翼に擦り寄って一票を得ようとする安倍政権」なる存在に、ほとほと嫌気が差してきたようです。

「事実上の「革命」が必要な時期に来ている」と語っていますが、心配なのは、

「「神様がいる」っていうことを、はっきりと実感していただきたい。実感しないなら、実感するところまで、事は起きます」

とはっきりと述べられていることです。

　実は、熊本地震の本震はこの霊言収録の後に起きていることです。 　
また、昨年六月の「大震災予兆リーディング」では今年の参議院戦がデッドラインだとの言葉があり、翌月の七月には「そんなものはデッドラインじゃない。もう決めている」と語っておられたことです。

　これまでにも何回か、最終警告のようなものがあり、「地球の地軸意識」という神まで現れて、ポールシフトを予測させるような言葉が発せられている事です。しかし地上では地球物理学者が「ポールシフトなんて非科学的な話だ。大陸が沈没するなんてことはあり得ない。ジャイロ効果のある地球が姿勢を変えるなんて事はない」と断言します。
　まるで主治医に「俺の体は俺が一番よく知っている、俺が病気になるなんてことはありえない」といっているような傲慢な姿に見えます。

「熊本地震」が最終決断の前の“ジャブ”にしか過ぎないことを知って、「人間が何をしなければいけないのか」「人間が守るべき地上の正義」とは何かを謙虚に考えていただきたいと思います。

　映画「日本沈没」に出演した竹内均氏の地球物理学が正しいとは思いませんが、霊人となった今、次のように語っています。

「日本のマスコミの体質を、壊滅的なところに追い込むまでは、おそらく、天変地異は止まらないと私は思いますね。」（「震災復興への道」p.111） 　

最終決断の姿を描いたのが、亡くなった景山民夫氏が書いた「リバイアサン1999」の世界だと思います。

ポールシフトを描いた景山民夫氏の小説

参考：「リバイアサン1999｣の一節

「四十度も地球の自転軸の角度が変化したとすると、従来の極地、つまり北極と南極だった場所は、どういうことになるんでしょうか」

　雑賀愛の質問に、立花博士は腕組みをして椅子に沈み込んでから答えた。

「さて、南極や北極がどのぐらい日当りの良い土地になるのか、それは定かではないな。その問題は、地球の新しい気象条件がどのようなものになるかにもかかっていることだ。ただ、はっきりと言えるのは、どちらの極地の水も、かなりの量が溶けていくことになるという予測だ。それに関してはモーゼス博士も触れていた。新しい極地で凍結もはじまるのだろうが、水が凍るよりは水が溶ける方が旱いものだ。地球が安定した環境となるまでの問、やはり陸地の相当な場所が水没することになるだろう。極地の水が溶ける以外にも、モーゼスはポール・シフトの直後から数日間あるいは数週間にわたって、世界の様々な土地、とりわけ新しい赤道に近い位置となる地域で雨が降りつづけるであろうことを予言している。ポール・シフトのために乱暴にかき混ぜられた形となった大気が、元の状態に戻るまでの問、その雨は降りつづくという風に言っておった」

「まるでノアの洪水ですね」と、リンが言った。

「ああ、そもそもノアの洪水というのが、そういう歴史上の事実を伝えるものだったのかもしれん」
「それじゃ、私たちが地上に出るのは、洪水の後ということになるんですか？」

「地表では、まだまだ津彼や噴火がつづくじゃろう。このハワイ島は、計算上は比較的安全ということになっておるが、一応はそういったことが収まるまで、慎重に行勤した方がよかろう」 　

その、立花博士の言葉どおり、研究所のメンバーが、フアラライ山の地下深くから、ハワイ島の地上に出ても安全だろうという判断をデータ分析によって下し、以前に愛がジェイコブのレンジローバーに乗って走った経路、つまりもっとも傾斜角の少い地表への通路のゲートを開いて、新しい地上の世界を目にすることが出来だのは、ポール・シフトから九日目のことだった。

　鉄扉がゆっくりと上がっていき、雑賀愛とジェイスフの前に、ハワイ島コナ地区の大地が姿を見せた。相次ぐ津彼や豪雨に叩かれた地上の世界は、アスファルトの道路がめくれあがり、住居やビルは押し流され、樹木も、その多くが倒れ伏しているという惨憺たる有様だったが、それでも、空気は以前と変らず甘く新鮮なもので、久しぶりに地下を脱してきた人々の胸を地球の生命の息次で満たしてくれた。

「これが新しい世界なのね」と愛が言った。

「そう、これが新しい世界を築いていく人々に、神が提供された新しい世界なんだ」とジェイコブが応じた。

その警告を取り次ぐ人達に向かって「天罰が下ったというのは、全く理不尽な言い分だ、そんな連中こそ今すぐ消えろ」というようなピロリ菌攻勢があるとすれば、神（主治医）の顔は曇るでしょうね。石原氏は怖くなって撤回してしまいましたが、本音では「天譴論」を信奉しているのでしょう。

　特に責任のあるのは、リーダーでしょう。リーダーが他国の声に遠慮して、靖国にも参拝せず、政権の延命に汲々としているようでは、「「神様がいる」ってことを。はっきりと実感しないのなら、実感するまで、事はおこります」という言葉にある「事」は起こり続けるのでしょう。

　[2273]に紹介した本には「これ（九州の地震）で分らなきゃ、山口県、やるよ。」という言葉がありました。リーダーには何の反省の色も無く、主治医の思いをまったく無視しています。

　そんな中で、「山口の遊水池、原因不明の濁り」という報道がありました。住民の言うように「地震が山口に及ぶ」のでしょうか。
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山口の湧水池、原因不明の濁り　住民「地震のせい」

寺尾佳恵
2016年4月21日07時25分

　　
18日撮影の別府弁天池　　　2014年撮影の別府弁天池

　池の近くで働く女性によると、１３日までは透き通っていたが、１４日に来てみると濁っていたという。熊本県内で最大震度７を観測し、県内各地も揺れた日と同日だったことから、池のほとりには近所の人が書いたという「地震の為（濁り）給水出来ません」との札もかけられた。

　池の近くで育ち、昨年まで池を守る「水上会講」の会長を務めていた阿座上昌亮さん（７３）は「大雨や台風でもこれだけ濁ることはない。ここ数十年で数回濁ったのを見たことはあるが、今回は２０１１年の東日本大震災以来。この度も地震の影響ではないか」。別府厳島神社宮司の田村繁晴さん（６７）も「東北も熊本も離れているが、直ちに濁ったというのは偶然ではないと思う。何か大きな神様の世界の出来事だ」と話す。

　一方、秋吉台科学博物館の藤川将之学芸員（４２）は「数百キロ離れていることやこの辺の地質からすると地震の影響だとは考えにくい」と指摘。「そもそもなぜ池がこんなに青いのかも分かっておらず、今回の濁りについても見当がつかない」と話す。（寺尾佳恵）
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さて、リーダーの出身地山口にまで「事」が進展するのか、その前にリーダーの改心があって、「事」が収まり、この国が「摘出手術」を免れるのか、気に掛かります。 どこかでは「政治家がダメ」なんじゃない「日本人がダメ」なんだと言っている「神」もあったことを書いておきます。

　「「認識」の低いレベルの人間が、自分たちの考えで、天変地異や災害を自由にできると思っているところに傲慢さがあるということを知るべきだ。「神の言葉を信じないって言うことが、どれほどの罪か」

ということを徹底的に知らしめてあげる」 という言葉がありました。(「阿蘇山噴火リーディング」p171より)

　痕跡の周辺では、大きな被害が出ており、未知の断層が影響した可能性があるという。

　阿蘇村と西原村にまたがる俵山などで、地表面に現れた断層の痕跡を見つけた。１６日の本震で現れたとみられ、最大で２・５メートルの横ずれと、１メートルの隆起がみられた。同断層帯に並行して阿蘇山付近まで１０キロ以上延びているという。この周辺では、住宅の倒壊や道路の陥没、斜面崩壊などの被害が相次いだ。
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何故こうした、“間違った知識を変えようとしない地震学者の発言”を垂れ流すのでしょうか。

いい加減に地震学者の無知とマスコミの怠慢とを国民が衝かないと、いけないのではないでしょうか。

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「名古屋大学の山岡耕春助教授らは、国土地理院が七月に緊急発表した地殻変動異常のデータを分析、二〇〇二年中ごろが東海地震発生の要注意時期との結果をまとめた。 　地理院が発表した異常データは、想定震源域の御前崎近くから名古屋にかけて、これまで一定速度で北西に移動していた地殻の動きが今年に入って鈍り始め、一部では正反対の南東方向に移動し始めたという内容だった。
　山岡助教授らは浜松のデータについて一九九六年分から解析。周期的な変動要素などを取り除くと、最近になって加速度的に変化している動きがあることを突き止めた。この動きは二〇〇二年半ばには無限大の大きさになり地震が発生することが予想され、これが東海地震の引き金になる可能性があるという。」

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それ以来、東海地震は起きていませんし、他の場所で大きな地震が起きてしまいました。この程度の“信頼度”で発言される地震学者の存在は許されるものでしょうか、静岡には怒っているご老人がたくさん居るのです。 今回の地震に関しても、専門家と称する教授達がいろんな意見を述べていますが、何処まで信頼できるものでしょうか。プレート理論と活断層理論が間違っているのなら、全て足元から崩れ去る議論です。 　
　メディアへの露出度の高い古村東大教授は、南海トラフ地震に関して「発生間隔は2千〜3千年で、次の地震のエネルギーはまだ十分にはたまっておらず、(熊本地震が)影響する可能性は低い」と述べていますが、それならばどうして今九州で地震が多発するのか、地震エネルギーは何なのか、何処からエネルギーが供給されているのか、説明しなければ、

「いい加減なこというな！」という庶民の罵声に立ち会うでしょう。

今、地震学を正しい軌道に戻さないと、本当に国家が疲弊してしまいます。あとがきには「活断層が危険であるというデタラメ地震学がじわじわとこの国を締め上げているように見えます」と警告を出しておきました。出版できれば、みんなに拡散して欲しいと思っています。

最初の部分を紹介します。

http://www.ailab7.com/setumeibun3.pdf

http://www.ailab7.com/setumeizu.pdf

「あとがき」には次のように書きました。

あとがき

本書を執筆中に「志賀原発の廃炉濃厚」というニュースが入ってきました。活断層は危険であるというデタラメな地震学がじわじわと国家を締め上げているように見えます。

新しい断層が見つかったということは、地震が原因で新しく断層ができたことを意味します。そうならば、古い「活断層」の上だけを危険視しても意味がありません。何処でも危険であるということですから、「活断層」を「危険視｣するのはこっけいです。地震学者は何故それが分からないのでしょうか。

さらに、熊本地震で火災が少なかった要因は、暖房を使用する季節ではなかったこと、また慎重な通電作業を行ったことにあると専門家が述べたとニュースが入ってきました。

地震爆発説によれば、地震火災が起きるのは地中から可燃ガスや加熱水蒸気が噴出して火災を起こすのです。ガスが噴出する危険があるのは縦方向に地盤の地割れが出来る直下型地震の場合です。熊本では水平断層が出現したことから見て、本当の意味での直下型地震ではなかったはずです。直下型地震が起きれば、暖房器具や電気がなかった江戸時代でも街が丸焼けになることは安政2年の江戸の地震が証明しています。

地震火災の発火原因、「直接の火種」が暖房器具や通電作業ではなく、地中からの高熱ガスの噴出にあるのなら、防火対策としてはまったく別の手を打たなければなりません。たとえば、住宅の床下には高熱ガスの噴出を防ぐための金属板敷設、コンクリート打設などが必要です。住宅建設時に使う基礎工事の型枠を、金属製で取り外し無用のものにするなどの工夫も必要です。 間違った地震説を信奉する学者が「家に残って我が家を類焼から守れ」と推奨するのは「命を落す」危険性があります。

液化した二酸化炭素を地中に封入する作業（CCS）も、シェールオイル採掘の廃液や、原発の液体廃棄物を地中や海洋底に圧力封入することも、地震爆発論からは危険な作業であることはデンバーでの事件を見ればはっきりとしています。
CCSが引き起こした可能性が高い二つの新潟地震、岩手･宮城内陸地震、東北大震災などの疑惑が晴らされないまま、苫小牧、北九州で危険な計画が進行しています。

今こそ通説地震学を見直し、「もうひとつの地震学」・地震爆発論への切り替えをお願いしたく本書を緊急発刊いたしました。

産経新聞が熊本の地震で火災が少なかった要因を報道しています。神戸よりも地震の規模が大きかったのに、火災の発生が少なかったのは、報道にあるようなことではありません。地震爆発論によれば「押し円錐｣の軸の向きが水平、つまり爆発（Explosion）の方向が水平に近い地震が多かったという解釈になります。

　いつまでも活断層地震説という通説で解釈していると、地震の真相を見誤ります。マスコミ人はしっかりと真相を報道してください。

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【熊本地震】火災被害１６件、抑えられた要因は
産経新聞 5月8日(日)7時55分配信

地震後に発生したとみられる火災で燃えた家屋＝４月１５日午前、熊本県益城町（　写真はネット上から拝借）

　熊本地震では、計１６件の火災が発生し、１人が犠牲となった。それでも、多くの家屋が倒壊した揺れの激しさや、東日本大震災（平成２３年３月）、阪神大震災（７年１月）と比較すれば、火災による被害拡大を抑えられたといえる。専門家は、地震の発生時間が暖房器具を使わない春の夜だったことや、慎重な通電作業などが要因だと分析する。

　消防庁によると、地震が原因とみられる火災は、４月１４日〜２０日にかけて、熊本や八代両市など熊本県内の３市５町で計１６件発生した。このうち本震直後の４月１６日午前３時３０分ごろ、八代市内で発生したアパート火災で、７８歳の女性が亡くなった。

　一方、東日本大震災では計１４５人が焼死した。津波で石油タンクや船舶から漏れ出た燃料が、がれきに着火する「津波火災」が被害を拡大した。

　熊本地震と同じ内陸直下型の阪神大震災では、古い木造家屋が密集する神戸市長田区を中心に大規模火災が長時間続き、計７５００棟が焼損した。兵庫県内では犠牲者の7%に当たる計４０３人が、火災で亡くなった。阪神の調査経験もある神戸大都市安全研究センター長の北後明彦教授は５月４日、熊本県内の火災状況を調査した。その上で北後氏は「揺れの大きかった地域が狭く、神戸のように住宅が密集していなかったことから、消防の能力を超える延焼が防げたのではないか」と推定した。

　熊本地震では、ともに最大震度７の「前震」が４月１４日午後９時２６分ごろ、「本震」は同１６日午前１時２５分ごろに発生した。熊本市消防局情報司令課の池田光隆副課長は、この発生時間も、火災が少なかった要因と考える。

　「炊事の時間帯に重ならず、阪神大震災のように、暖房器具を使う季節でもなかった。４月１４日の前震後に避難した人も多く、電気や火を使っている家屋が少なかった」

　阪神や東日本の大震災を教訓として、インフラの強靱（きょうじん）化や対策が進んでいた側面もある。

　例えば、ガス管は阪神大後に耐震化が進んだ上、震度５程度を感知するとガス供給を自動停止するマイコンメーターの設置も広まった。ガス漏れによる火災を防いだ一因といえる。

　阪神大震災では、停電からの復旧作業後に、スイッチが入ったまま倒れた暖房機器などから出火した「通電火災」も多かった。

　九州電力は今回、通電再開を知らせる広報車を被災地に巡回させた。また、倒壊した家屋については、火災の危険性が増すと判断し、電柱から家屋につながる「引き込み線」を切るなどの対策を取った。

　それでも、通電火災はゼロではない。４月２４日に現地調査した東京大大学院の広井悠准教授（都市防災）は「ブレーカーを落とさずに避難した人もいたようだ。２次災害を防ぐための啓発活動が一層必要となる」と語った。（奥原慎平）
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地震時に大火災になる原因は次の動画を見てください。

熊本の場合は、爆破の方向が水平に近かったことが、火災が少なかった原因であると考えられます。あれだけ多くの地震の中には垂直方向の爆発もあったと思われますが、「水平右ずれ断層」が多く見られるということは、水平爆発が多かったことを意味しています。ただし、「断層｣といっても、爆発でできた地割れにすぎません。

マスコミ人は、地震学者以外の民間人の研究情報にも関心を持ち、正しい報道をお願いします。

動画の中や、ニューオフィス25大地震の火災は二次災害ではないにもありますが、地割れを作る次の状況が直下型地震の恐ろしいところです。

住宅の床下には加熱水蒸気が噴出しないような工夫
金属板の敷設、コンクリート打設、などの対策が有効です。

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熊本地震は南海トラフ巨大地震の前兆　専門家が指摘
デイリー新潮 5月8日(日)5時5分配信

日本の主要な活断層

　一般的に海溝型は活断層型に比べて規模が大きくなるといい、次の巨大地震は、
〈今後30年以内に70％の確率で発生する〉
と予測されているのだ。

　東大地震研究所の佐竹健治教授が言う。

「基本的には海溝のプレート同士、つまり海側が陸側を押し込むことでひずみが溜まり、それを解放しようとして地震が発生します。この時、プレートだけでなくトラフ自体も南から北側に強い力で押されるため、内陸部で活断層型の地震が起きやすくなるのです」

　あくまで南海トラフが“主役”だと言い、京都大学防災研究所付属地震予知研究センターの西村卓也准教授も、

「今回の地震が南海トラフ巨大地震を誘発する可能性は極めて低いでしょう」
としながら、以下のように指摘するのだ。

「ただし、逆のことは言えます。現在西日本では、南海トラフに向けてどんどんひずみが溜まってきています。これまでの南海トラフ地震を見ると、発生の30年くらい前から内陸で地震活動が活発化することが知られている。つまり今回は“次の地震に向けて準備しています”という環境下で起きたものであり、数年から10年の間にさまざまな地震が発生し、その後、巨大地震が起こるというシナリオは十分に現実的です」
具体的には、

「これから中国・四国地方をはじめ、三重県の伊賀上野地方などで、将来の巨大地震に向けて地震が頻発すると予測されます。それはすなわち、南海トラフが引き起こすものだというわけです」（佐竹教授）
大地の発するシグナルは、すべて繋がっているというのだ。

「ワイド特集　『熊本地震』瓦礫に咲く花」より

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地震学者は「地震が起きる本当のメカニズム」が分っていないので、曖昧な言葉で、将来起きるであろう責務を逃れようとしているように思えます。

何度も書いてきましたが、通説で説明しているプレートが移動する理由は「能動的移動論」というものです。自重によってテーブルクロスがずり落ちるようにマントル中に落下するときに、テーブルの上に残った海洋プレートを引っ張って移動させる、というものです。
自重で落ちるプレートがどうして、「海側が陸側を押し込むことでひずみが溜まり、それを解放しようとして地震が発生する。この時、プレートだけでなくトラフ自体も南から北側に強い力で押されるため、内陸部で活断層型の地震が起きやすくなるということになるのでしょうか。自由に落下する物体が相手を押したり、歪をためたり、開放したり、などできるはずがありません。地震学者は妄想しているのでしょうか。

父と子による対談形式の拙著「「熊本地震」にみる地震学の矛盾」は7月上旬には出版できるように、急いでいます。

youtubeにもアップしておきました。

地震爆発論の見解では、いくつかの爆発が起きていて、ある場合は水平方向爆発が浅い場所で、またある場合は深い場所で起きていたという解釈になります。

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＜熊本地震＞正断層と横ずれ断層　同時移動

　遠田教授は「震源から地表に向かって断層が分岐し、地下の斜め滑りのエネルギーを地表では縦ずれと横ずれに分けて解消しているのではないか」と推定した。断層が地表で分岐すると、広範囲にわたって強い揺れを引き起こす可能性があるという。

　近距離で並走する正断層と横ずれ断層が同時に動いたケースは海外に数例あるものの、国内では初の確認とみられる。

　遠田教授は「関西にも正断層と横ずれ断層が約１０キロ離れて並走する場所がある。地下でつながっており、大地震を起こす可能性がある。西原村での発見は今後の地震分析の見直しにつながるだろう」と強調した。
2016年05月17日火曜日

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何度も言及していますが、正断層は、震源が深くて爆発が水平の場合に発生し、横ずれ断層は、震源が浅くて爆発が水平の場合に発生します。

マスコミは何時まで、こうした馬鹿げた“研究報告”を垂れ流すのでしょうか。おかしいと思わないのでしょうか。
どなたか、マスコミにご注進できる方はいないでしょうか、おられたらご協力をお願いします。

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阿蘇カルデラ北西で断層か？　地震で出現

熊本県阿蘇市内で見つかった地震による断層とみられる地表のずれ＝２３日（中田高・広島大名誉教授提供)

　中田氏によると、断層とみられるずれは垂直方向に最大１メートル超、水平方向には１０〜数十センチ。南西−北東方向に断続的に５〜６キロ続いていた。地震後に出現した断層と同様に、断層をはさんだ向かい側が右にずれる「右横ずれ」の特徴が見られた。

　地震で不安定になった地面の表面にひびが入る「地割れ」が生じた可能性も否定しきれないが、中田氏は「右横ずれが生じているので、（地下の岩盤がずれたことによる）地震の断層と考えている」としている。

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[2282]で紹介した地震学者、遠田教授が言うような、「水平断層と垂直断層が同時に現れる」地震というのは、メカニズムが説明できません。
前震も本震も震源の深さはほぼ同じですから、爆発の方向が本震のほうが垂直に傾いていたものと推定できます。

石本博士の「押し円錐理論」による断層の現れるメカニズム
熊本地震は、前震が11km、本震が12kmといずれも震源が浅かった。

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平成28年（2016年）熊本地震について（ last update: 2016/4/26）
１．地震の概要

　2016年4月14日21時26分に熊本県熊本地方を震源とするMj6.5の地震，および4月16日01時46分にMj7.3の地震が発生しました．両地震の震央は約10kmの距離に隣接しており，震源深さはそれぞれ11km，12kmと推定されています[1,2]．この地震について気象庁は「平成28年（2016年）熊本地震」と命名しました[3]．震源のメカニズム解（CMT解）はいずれも横ずれ断層型の地震を示唆しています[4]．下図は余震の震央位置を図示したもので，青点が4/14の地震発生時から4/16の地震発生までの余震，赤点が4/16の地震発生以降の余震を表しています．余震の震源が布田川断層帯・日奈久断層帯に沿って表れていること，CMT解による断層走行とがおおよそ一致することから，当断層との関連が予想されます．また，4/16の地震以降に阿蘇地区，大分県などでも地震が活発となっていますので，状況の推移をみることが必要です．

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青色が前震で、赤色が本震を意味しています。青色のCMT解が意味することは[2270]で示した右ずれ断層の発生メカニズムと内容は同じです。

私が名古屋で海上保安庁の関係者に「もう一つの地震発生理論」をレクチャーしたのは、11年前（2005年6月17日）になります。関係者は何も学んではくれなかったようです。

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南海トラフ地震の震源域で「ひずみ」蓄積
日本テレビ系（NNN） 5月24日(火)1時45分配信 　

　海上保安庁は２００６年以降、静岡沖から宮崎沖の南海トラフ巨大地震の震源想定域内の１５地点で、海底の地盤の変動について観測しその結果を発表した。

　それによると震源想定域の広い範囲で「ひずみ」という地震を引き起こす力が広い範囲で蓄積されていることが初めてわかった。また東海地震の震源域の南西側や１９４０年代に発生した南海地震の震源域の沖合でも「ひずみ」が蓄積されていたという。

　最悪で３３万人の死者が出る南海トラフ巨大地震のような海溝型地震の場合、「ひずみ」が多く蓄積されているほど大きな地震や津波を引き起こすとされ、この研究結果が発生メカニズムの解明に役立つのではと期待されている。この研究結果はイギリスの科学誌ネイチャー電子版に掲載されている。

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「ひずみ（Strain）」は「応力（Stress）」を伴うはずです。応力を伴わない「変形（Distortion）」、「変位（Displacement）」なら、年に何センチ変形し、移動しようとも、何ら問題はありません。地震の原因になることなどあり得ません。

海上保安庁は本当に「応力」を伴う「ひずみ」を観測したのでしょうか。海底の岩盤に地震の原因となるような「ひずみ」が本当に蓄積されていたら、「巨大な応力」となっているはずで、岩盤は簡単に破壊されてしまうはずです。

「ひずみが蓄積される」というのは“御伽噺”です。

マスコミもいい加減に「御伽噺」を垂れ流す安易な仕事を止めてください。

追加
日デジタルの報道も追加しておきます。

南海トラフ地震起こす「ひずみ」　初の実測分布図を公開

南海トラフ巨大地震を引き起こす、海側のプレートが陸側に入り込んで蓄積された「ひずみ」の分布図を海上保安庁が作製した。海底の観測器による実測値を初めて使った図で、想定以上の大きなひずみも確認されたという。地震や被害の規模の詳細な予想に役立ちそうだ。

　２４日、英科学誌ネイチャー電子版に論文が掲載された。海保では２０００年度から観測器を海底に置き、ひずみがたまる陸側と海側のプレート境目の動きを測定。南海トラフ沿いの１５カ所について、０６年度から１５年度の動きを分析した。

　その結果、陸側プレートに置いた観測器が海側プレートの沈み込みとともに年間２〜５・５センチ移動。動きが大きい場所ほどひずみも大きかった。ひずみの場所はほぼ、政府が南海トラフ巨大地震の震源域として想定する範囲内。ただ、南海トラフ巨大地震の一つ東海地震の想定震源域の南西側にあたる愛知県沖や、１９４０年代に起きた二つの大地震の震源域から南西側に延びる四国沖にも、大きなひずみが広がっているのを確認した。

　ひずみの分布と地震の詳細な関連性はわかっておらず、海保の横田裕輔・海洋防災調査官付（測地学）は「過去の履歴にない強いひずみが見つかった。今後、地震の評価に役立ててほしい」と話している。

　名古屋大の鷺谷（さぎや）威（たけし）教授（地殻変動学）は「陸からの分析ではわからなかった部分を明らかにした意義は大きい。今後、地震への影響や被害想定について研究を進める必要がある」と話している。（野中良祐）

　やがて、南海トラフ地震の想定震源域が増やされ、最悪50万人が死亡･･･というようなニュースが出てくるのでしょう。そして、まったく違う場所で大きな地震が起きるのかもしれません。

この国は地震学者も行政官もマスコミも、救いようがない愚かな人材で占領されてしまっています。

　 気付いたものが、なんとかしなきゃ・・・

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突然の熊本大地震も収まるかと思いきや、それは前震で今日の地震が本震とか。虫が湧いたようにどこやらから沢山の地震学者らしき人物がテレビ、新聞に出てきて、しゃべるしゃべる。 　

　しかし、全員が単に活断層を連呼するのみで、情報量はゼロに等しい。地震自体の原因を活断層がずれたということにしているのだが、なぜずれたのかの説明はない。引っ張る力が働いて活断層がずれたというが、そもそも引っ張る力はどこから生じたのか説明しない。言ってみれば、活断層がずれたからというしかない。なぜ活断層がずれたのか…。もう循環論で説明にも何もなっていない。
引っ張る又は押す力がどこから生じたのか説明しなければ、地震の原因を説明したことにならないのに、そんな小学生レベルのことにもこの専門家たちは気がつかないのだろうか。

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　このよくしゃべる専門家という人たちは歴史の中でどんなタイプに分類される人種なのだろうかと考えていて、「ソフィスト」なんだろうと思いつきました。

ギリシャの時代に存在したソフィストは、

「「徳を教える」といいながら「徳」がいったい何であるかを問題にすることがなかった」

と批判されていますが、現代の地震学者は

「「地震を教える」といいながら、「地震」がいったい何であるかを納得させることがなかった」

と後代になって批判されるのではないでしょうか。 ウィキには次のような解説があります。

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「詭弁屋」ソフィスト

言論を用いた問答競技の方法に過ぎなかった弁証法（dialektikē）を「無知の知」の自覚のために用い、真理（プラトンではイデア）の探求に向かわせるというソクラテスとの対比によってソフィストは批判対象となった。つまり、ソフィストが「徳を教える」といいながら「徳」がいったい何であるかを問題にすることがなかったこと、すなわち、徳とは何かがわからないのに、それを教えることができると称してお金を取り、「徳のようなもの」として、ソフィスト自身の思想等を教えていたことが、初めて批判されることになったのである。
ソフィスト（sophist）＝「詭弁屋」というシンプルな理解も十分合理的だろう。

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「地震」とは何かがわからないのに、それを教えることができると称してお金を取り、プレート論とか、活断層とかの「詭弁」を弄して教えていたことが、批判されるのでしょう。 　

　詭弁とは、一見正しそうに見えるが誤っている論理のことです。その「詭弁屋地震学者」の言論？によって作られた法律が「大震法」という法律です。

　しかし、またまた「南海トラフの「ひずみ」が巨大であることが判明した」ということで、東海地震だけを対象にしていてはダメだとし、反省することも無しに「想定の見直しが必要」と「詭弁屋」さんたちがしゃべっています。

　ロバート・ゲラー教授でも、「地震のメカニズム」を大衆に納得させるだけの「言論」を持ってはおられません。後代には日本人の詭弁家と論争した毛色の違った詭弁家・ソフィストと言われるのではないでしょうか。

NHKのMEGAQUAKE　「都市直下に潜む活断層に迫れ」

https://www.nhk-ondemand.jp/goods/G2013048757SA000/?spg=P201000064000000 がyoutubeにありました。

「地震が起きるまで姿を現さない活断層」という詭弁に笑ってしまいました。
それにしても上手いことを言うものです。確かに地震の前には存在しないものが、巨大爆発（地震）の後に現れるのですから、大衆は詭弁を信じてしまうのでしょうね。

　ソフィスト地震学者は民衆からはまったく信頼されていませんが、NHKが一生懸命に育て上げ、国立大学の教授に仕立て上げています。
いつの日か、詭弁地震学を明らかにしないと、この国は、否世界が危機に陥るでしょう。

海底の移動量が「ひずみ」に直結するものでしょうか。そんなことはあり得ません。子供の身長が伸びたとか、稲の生育が盛んだ、という程度のものです。

　岩盤は１０×（−４乗）という極微小な歪で破壊するものであり、鋼鉄のような弾性歪を持ってはいません。したがって何度も言っているように「ひずみ｣が蓄積されるような事はありえません、「ポキッ」と折れてしまうものです。
　以前、[88]で以下のようなカリントウ談義を紹介しました。

「ポキッと折れてしまう「カリントウ」でも巨大な「カリントウ」を作ると、玉はがねのようになると信じているのです。もはや信仰のようなもので、改宗は困難を極めるのです。」

　「巨大効果」など、存在しません。どれほど巨大な岩盤でも１０×（−４乗）で破壊してしまって、「歪」を蓄積する事は残念ながらありません。

　海底の移動量を計測して「ひずみ」と勘違いして、大騒ぎしている姿はこっけいです。「巨大化効果｣というのは邪教信仰です。

　力学音痴のソフィストに地震恐怖感を煽られてはなりません。また、活断層理論やプレート理論でこの国を衰退させられてはなりません。

　真実は何処にあるのかをよく考えてください。

何度言ったら分かるのでしょうか。きっと何度も何度も言わないと分からないのでしょうね。