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2111 
Date: 2015-04-28 (Tue)
地震の直前予知の研究を急ぐべし
 毎日新聞は、ネパールの地震の断層のずれが最大4mであったという地震学者の研究を報道しています。しかし、重要なのは“ずれの量”ではなく、何故このような震動災害が発生したのかということです。断層のずれは結果論であり、原因はカトマンズ付近を激震が襲ったメカニズムです。毎日新聞の報道を紹介しますが、報道にあった図面の横に、地震爆発論での激震が生じる解釈を加えてあります。
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<ネパール地震>断層のずれ最大4m…専門家が解析
毎日新聞 4月26日(日)20時44分配信

ネパールを25日に襲ったマグニチュード(M)7.8の巨大地震で、震源の断層は首都カトマンズ一帯の東西150キロ、南北120キロに及び、場所によっては4.1メートル以上ずれたとみられることが26日、八木勇治・筑波大准教授(地震学)の解析で分かった。エネルギーは同じく都市直下型だった阪神大震災の約30倍だったうえ、カトマンズ直下が最も大きくずれたため、被害が拡大した可能性がある。


プレート論は意味がありません。地震の原因は地下のマグマ内部から解離ガスが発生し、それが爆発することで起こります。

 ◇範囲150キロ×120キロ
 地震は陸側のユーラシアプレート(岩板)と海側のインド・オーストラリアプレートの衝突帯で起きた。米地質調査所(USGS)によると、震源はカトマンズの北西約80キロ、深さ約15キロだった。八木准教授が各地で観測された地震波のデータを解析したところ、エネルギーは東南東方向へ約60秒かかって伝わり、断層を南にずらしていったという。八木准教授は「強い揺れを起こす領域が首都直下と重なり、最悪の被害を招いた」と話す。

 また、この地域はM7以上の大地震が繰り返し発生していることで知られるが、今回の震源の位置や深さから、過去の特徴とは異なる巨大地震だった可能性も指摘されている。

 纐纈一起(こうけつ・かずき)東京大地震研究所教授(応用地震学)によると、1万人以上が死亡した1934年のM8.3の地震など従来の巨大地震は、プレート境界より南側の浅い領域で起きたと考えられていた。

 しかし、今回の地震と余震の震源はそれより北側のやや深い部分といい、纐纈教授は「想定と異なる巨大地震が起き得るということを日本も教訓にすべきだ」と語る。【酒造唯、千葉紀和】
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以上が毎日新聞の報道です。地震学者のコメントはピントがずれているように思います。
それよりも、地震の前兆現象を把握するほうが大切だと思います。今回の地震でも、動物がいち早く逃げ出したという話が報道されています。動物は、地震前の解離現象から発生する電磁波を敏感にキャッチして逃げ出すのでしょう。開けた場所に集結していたとか、普段は姿を見せないベンガル虎が姿を見せたとか、報じられています。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150426-00000011-xinhua-cn
  地震は化学反応エネルギーであり、そのときに発生する様々な前兆現象を調べて、地震を“直前に予知する”研究に力を注ぐべきです。

2112
Date: 2015-04-28 (Tue)
 東京大学地震研究所のネパール地震研究
東大地震研が、ネパール大地震 断層のずれ4.3メートルという研究を発表しました。その中にこの地域でのプレートの概念図があります。

5000万年前(左)から現在(右)までのインドプレートの北上と、ユーラシアプレートの衝突。
今回の地震は北側のヒマラヤ山脈直下のテチス海の海洋プレートの沈み込み部分で発生した
(提供:東大地震研)

5000万年前に存在した(と信じている)テチス海という想像上の海の海洋プレートが、今も大陸の下部に潜り込んでいて、その部分で今回の地震が起きた。」ということです。

 テチス海というのは想像しているだけのものですし、たとえ存在したとしても、“化石”のような存在が機能しているはずがありません。こんな「御伽噺」を信じて研究している研究者の存在価値は無いと思います。  

 だからいつまで経っても、税金の無駄使いばっかりで、一向に地震の予知はできませんし、地震学の進歩はありません。文部科学省はいつまでこんなことを許しているのでしょうか。2015年ネパールの地震参照  

日本の地震学は関東大震災が起きた後に設立された東京大学地震研究所が全ての研究費、膨大な研究費を一手に配分する権限を有しています。  文科省をはじめとする日本の役所もここから卒業した学生が高級官僚に出世していく仕組みになっています。  
 NHKも高級幹部は東京大学地震研の意向に逆らう事はできないのでしょう。[2005]NHKのデタラメ報道ぶり(3)で紹介したように、間違ったヒマラヤ誕生のヒストリーを展開しています。今回の東大地震研の研究報告とまったく同じ内容です。

   今、NHKでは「花燃ゆ」で吉田松陰先生の行動学を報じていますが、松蔭先生は、日本の変革のために「諸君、狂いなさい」と教えました。狂ったような気概を持たないと、東京大学を頂点とする官僚やNHK幹部の「地球科学関連知識」は入れ替わりそうにもありません。
 何とかしたいものです。

カトマンズは爆心地に近かったから、

あれだけの被害になったのです。
ただし自然現象としての爆発によるものでしょう。

地殻の下は深さが違うだけで、

どこにでもマグマが存在します。


 

2113
Date: 2015-04-29 (Wed)
羅臼の海底隆起を再検討
 羅臼で起きた海底隆起と同じような現象が、[1783]で紹介した「名立崩れ」で有名な宝暦高田地震でも起きていたそうです。高田藩が残した記録だそうですが、地滑りが起きた場所の沖側に海中より新しい山が発生したという絵図の記録です。
紹介されたツイッターには以下のようにあります。
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北海道羅臼の地すべり変動に伴って海底から「隆起した」山に類似していると思う高田地震の際に生じた砂山を描いた絵図。なぜこんな現象が起きたのか良く分からなかったのだが、今回の変動でヒントは得られるかも知れないと期待している。
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[2109]では、何らかの「押し現象」と「引き現象」が起きたのだろうと推測しましたが、「円弧滑り」の可能性もあるのかもしれません。『斜面の安定』というサイトからその可能性を探ってみました。
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斜面の崩壊は、土の力学的な力釣合いが失われた場合に生じますが、その原因としては、
•新たな盛土や切土などによって生じる場合、
•地下水や降雨などによる斜面内の浸透水が原因で生じる場合、
•地震力を受けて生じる場合
などが挙げられます。
このようにしておこる斜面の崩壊は、普通、ある面(すべり面)に沿ってすべります。

斜面の安定を検討する場合、斜面内部のどの位置にどのような形のすべり面が発生するかを知ることが重要です。

斜面の高い部分は、重力によって低い部分に移動しようとし、斜面内部にせん断応力が生じます。このせん断応力が、その土のせん断強さよりも大きくなると、崩壊が起きます(図3)。 このすべり面の形は,地盤や斜面の形状などによって異なりますが、切土による斜面や自然斜面では円弧と直線を組み合わせたような形状となることが多く、盛土などのように土質が均一で単純な斜面では、円弧すべり面を仮定して安定計算が行われています。


図-3斜面の安定計算の考え方


図ー2斜面破壊の種類
 円弧すべり面が生じる位置は、斜面の傾斜の程度や地盤の条件によって異なり、斜面の崩壊の形式は一般に図2に示す3種があると考えられています。

底部崩壊(図2(a)):硬い地盤の上に軟弱な粘土層があるとき、斜面の傾斜がゆるいと底部の硬盤に接してすべり面を生じ、しかも法先から遠い部分は隆起して(A点)、頂部は沈下します。
斜面先崩壊(図2(b)):斜面が90°に近い急傾斜をしているとき図(b)のように法先(B点)からすべり面を生ずる。
斜面内崩壊(図2(c)):斜面中に硬い層があると、図(c)のようにその層の末端(C点)からすべり面を生じて崩壊する。
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さて、今回の羅臼の海底隆起では地震は発生していません。宝暦の高田地震では大地震によって隆起が起きています。[2109]で紹介した先端(E)が堆積域であるという解説はBやCのケースに当たるもののようです。しかし、Aに相当する「硬い地盤の上に軟弱な粘土層があるとき」ならば、先端部での隆起もあり得そうです。化学反応という[2109]の説と、円弧滑り説のどちらにも可能性があるような気がしますが、現地でボーリング調査を行ない、海底が隆起した部分の下に滑り面があるのかどうかを調査すれば、分るのではないかと思います。原因調査をお願いしたいと思っています。

 もう一つの情報で、今回の海底隆起がかなり広範にわたっていて、地元の漁師が「一帯が遠浅になってしまって、漁ができない。」と述べていることが気になります。円弧滑りなら、一帯が遠浅になるということはありません。羅臼漁港の田中組合長の「海面下の状況を調べる」という言葉に期待しています。

追加資料 ネットで検索すると、宝暦高田地震で新山ができたことを記した絵図が2枚ありました。
「越後国頚城郡高田領往還破損所絵図」(上越市公文書センター所蔵)とあります。2枚をつないで見ましたが、隆起は少なくとも2箇所で起きていたことが分ります。

 

2114
Date: 2015-05-02 (Sat)
地震学には革命が必要である
 NHKの時事公論で「ネパール大地震」の解説をやっていました。解説アーカイブスも、いずれ消えてしまうかと思いますので、重要な点だけを残しておきます。
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http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/100/215511.html
(広瀬)こんばんは。時論公論です。地震はどのようにして起き、被害はなぜ拡大し、今、被災地では何が求められているのか。
今夜は予定を変更し、災害担当の二宮解説委員とともに見ていきます。  
二宮さん。まず今回の地震、どんな地震だったといえるのでしょうか。特徴をまとめてください。
  (二宮)この地震は、ヒマラヤ山脈のふもとでたびたび起きる規模の大きな地震が、都市化で人口増加を続ける首都カトマンズを直撃し、耐震性の低い建物が多いことが被害を拡大しました。
マグニチュードは7.8で、阪神・淡路大震災を起こした地震の5倍あまりの規模と見られます。

これは、世界の地震の震源を表した地図です。プレートと呼ばれる岩盤の境目で地震が多く起きます。日本付近は太平洋プレートやフィリピン海プレートが潜り込んでいて、真っ赤です。 ネパールも同じようにプレートの境目にあり、地震の多い国です。  
ネパール周辺は、ユーラシア大陸が載った陸側のプレートに、南からインドの載ったプレートがぶつかっています。その力は、かつては海だったところが押し上げられて、エベレストなど8000メートル級の山々が連なるヒマラヤ山脈ができたほどです。
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解説委員はインドの載ったプレートがユーラシア大陸にぶつかって、かつては海だったところが押し上げられ、ヒマラヤができた、と言っています。

 日本付近ではプレートは潜り込み、インドではぶつかって押し上げる、そのような違いが何故起きるのでしょうか。その解説はありません。

 地震学は「プレート論ありき」から始まっているために、ご都合主義でどんな言い訳でも可能な世界です。あるところでは潜り込み、あるところではぶつかって山脈を作る、あるところではすれ違うだけ、と信じ込み、「プレートという神様」のような存在になっています。誰も、“神様に反抗しない”し、“反論できない”様な雰囲気があります。

 日本地震学会会長の加藤照之教授にも、活断層に関する『公開質問状』は送ってあるのですが、一年経っても回答は届いていません。  その加藤教授の“解説”を以下に紹介しますが、まるで解説にはなっていません。“こんな解説なら誰だってできるさ”と思うような内容です。

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ネパール周辺 プレート衝突で大地震が多発
4月25日 18時21分

今回地震が起きたネパールの周辺は、ユーラシア大陸が載った陸側のプレートに、南から移動してくるインドの載ったプレートがぶつかってひずみがたまりやすく、過去にも繰り返し大きな地震が発生しています。

4年前の2011年9月18日には今回の地震の震源より東側のインドとネパールの国境付近でマグニチュード6.9の地震が発生し、およそ100人が死亡しました。10年前の2005年10月には、今回の震源の西側にあたるパキスタン北部でマグニチュード7.6の大地震が発生し、およそ40万棟の建物に被害が出て7万人以上が死亡しました。 また、今回の震源に比較的近いネパール中部の中国との国境付近では、今から180年余り前の1833年にマグニチュード8クラスの巨大地震が発生して多くの犠牲者が出たとみられています。
東京大学地震研究所の加藤照之教授は「この地域はプレートどうしの衝突によってヒマラヤ山脈が作られるほど常に大きな力がかかっているため、地震活動が活発だ。しかし、この地域の建物には揺れに弱いものもあり、これまでもマグニチュード7から8の地震で甚大な被害が出ている。今後、比較的規模の大きな余震が起きるおそれがあり、建物が倒壊する危険性がある」と指摘しています。
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 静岡大学の石川有三客員教授の解説も同じようなもので、誰だって語れる陳腐なものに過ぎません。 http://www.yomiuri.co.jp/world/20150426-OYT1T50058.html

 地震が発生したネパール周辺は、ユーラシアプレート(岩板)の下に、インド・オーストラリアプレートが沈み込んでひずみがたまり、大きな地震が比較的起きやすい。

 この沈み込みで、ユーラシア大陸とインド亜大陸が衝突して盛り上がり、ヒマラヤ山脈を形成している場所でもある。

 海外の地震に詳しい静岡大学の石川有三客員教授(地震学)によると、この地域では1800年以降、マグニチュード(M)7以上の大きな地震が3回起きている。

 1833年には、今回の震源の東約100キロ・メートルの中国との国境付近で、M8の巨大地震が発生し、ネパールだけで400人近くが犠牲になったという。
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 こんな解説をお金を払って聞かされる国民はたまったものではないですね。


地震学には

革命的な変革が必要である!
アメリカ渡りの地震学を捨てよう!

追記:

加藤照之教授が解説する動画が見えなくなっていますが、内容は以下のようなものです。

「マグニチュードが7・8と大きく、しかも震源の深さが浅いので地面の揺れが激しい。耐震性が低い建物が多ければ、被害は広がる。倒れかかっている建物が、余震で完全に倒壊する可能性もある」

2115
Date: 2015-05-03 (Sun)
エベレストの沈下原因
ドイツ航空宇宙センター (DLR) では衛星からの観測で、ネパール地震による地盤の変化を調べ、垂直変位と水平変位を報告しています。それによると、カトマンズ付近で120km×50kmの部分が3フィート隆起し、これが大きな災害をもたらしたと報じています。その周辺(北方)には沈下部分が見られます。写真で青色が隆起した部分、黄色・赤が沈下した部分です。水平移動は南北方向7フィート(2メートル)だったそうです。
また、この地震でエベレストを含む領域が2.5cm沈下したという報道もなされています。
http://www.livescience.com/50677-nepal-earthquake-radar-satellite-view.html
[2111]に示した地震爆発論による解釈ならば、カトマンズ付近が爆心地(自然現象の爆発)、すなわち押し領域であり、それ以外は引き領域になって沈下した事は容易に納得できます。エベレストはカトマンズの東160kmほどの位置にあり、引き領域にあたることは明らかです。

カトマンズとエベレストの位置関係
 今回の地震で、カトマンズの北方に沈下領域ができたことに関しての、以下のようなプレート理論での解釈は、説得性がありません。
「地震による歪みの開放によって、カトマンズの北で地殻にかかる力が緩んだためである。」

追記:

 ロシアの通信社も地震によってエベレストが2.5cm低くなったと、以下のように伝えています。

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科学者:ネパール大地震でエベレストの高さが2.5cm低くなった

 ロシア・リアノーボスチ通信は5月3日付で米紙の報道を引用してUNAVCOの科学者が欧州連合とヨーロッパ宇宙機関(ESA)の地球観測衛星Sentinel-1Aが送ってきたデータをもとにネパールでの地震でエベレストの高さが2.5cm低くなったと指摘したと伝えた。

UNAVCOの科学者は、「地震でインドの構造プレートの欧州プレートへの相対的移動が起こり、プレート間の緊張も弱まった。それにより地殻がやや落ち込み、エベレストの高さが低くなった」と指摘した。

4月25日の夜明け方にネパールではマグニチュード7.9の大地震が発生。震源地は首都カトマンズから北西82km付近で、震源の深さは15km。ネパール政府が明らかにしたところによれば、死者はすでに7240人に上るという。 (翻訳 崔蓮花)
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 この報道でも、低くなった理由は「プレートの相対的移動が生じて、プレート間の緊張が弱まり、それによって地殻が落ち込んだ」としています。世界中がプレート理論に拘束されて、地震現象の真相がつかめていません。
 先ほどのテレビ番組では池上彰氏が、プレート論で解説をやっていました。何時の日にか、恥じ入ることでしょう。

2116
Date: 2015-05-04 (Mon)
“地震SF作家”の作り話
地震学者はSF作家のように、“面白い話”を作られます。
地震学者の島村英紀氏の“お話”は地震学会では定説なんでしょうが、やがてSF作家の作り話のような扱いを受けてしまうでしょう。夕刊フジzakzakに載った記事を紹介します。

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ネパール地震引き起こしたプレートの異端児 北上続ける「インド亜大陸」

 また「インド亜大陸」が大地震を起こしてしまった。

 ネパールで大地震があり、5000人以上が死亡、負傷者は1万人以上にものぼっている。地震のマグニチュード(M)は7・8だった。

 インド亜大陸ははるか南極海からプレートに乗って北上してきて、約1000万年あまり前にユーラシアプレートと衝突した。しかし、それだけではすまず、いまでも北上を続けようとしてユーラシアプレートと押し合っているのである。

 このためプレートの端がまくれ上がってしまって「世界の屋根」ヒマラヤやチベット高地を作った。ヒマラヤはいまでも毎年1センチずつ高くなり続けている。

 このインド亜大陸の動きはたびたび地震も起こしている。

 近年では2005年にもM7・6の大きな地震がパキスタンを襲って、確認された死者だけでも9万5000人以上という大惨事を生んでいる。

 また08年に中国南西部で起きた四川大地震(M7・9)も多くの学校が潰れるなどして9万人以上が亡くなった。このほか13年にもパキスタンでM7・7の大地震が起き、少なくとも数百人以上が犠牲になっている。

 今回のネパールの地震もパキスタンや中国の南西部で起きてきた地震の兄弟分の地震である。

 ネパールでも1934年にはM8・4の地震で1万人以上、88年にもM6・6の地震で1500人近くが死亡している。

 インド亜大陸が動こうとしている限り、この種の地震は、インドの北にあるこれらの国々で続くに違いない。地震が起きるメカニズムは日本とはちがうが、プレートの動きのせいで地震常襲地帯であることは同じなのである。

ところでインド亜大陸はここまでくるあいだに、数奇な運命をたどった。もともとこのインド亜大陸は、ひとつの大きなゴンドワナ大陸と呼ばれる大陸が1億5000万年ほど前に分裂して南極大陸ができ、割れた残りがアフリカ大陸、オーストラリア大陸などとともに分かれて、それぞれが北上していったひとつなのだ。

 そして、このインド亜大陸がアフリカの東沖、いまフランス領レユニオン島があるところを通ったときに、地球深部から上がってくる「プリューム」の上を通った。プリュームとは、風呂の中を泡が上がってくるように巨大なマグマのかたまりが上がってくるものだ。

 このプリュームから大量のマグマがインド亜大陸を割って吹きだしてきた。学問的には「洪水玄武岩」という。大量のマグマが出てきて、まるで洪水のように地表を広く覆ってしまうという一種の噴火だ。

 出てきたマグマは富士山の体積の100倍以上という途方もない量だった。こうしてインドのデカン高原ができた。玄武岩の台地で、面積が日本全土の約1・5倍、50万平方キロもある。

 日本の噴火とは比べものにはならない、過去有数の巨大な噴火だった。その後の暴れ方といい、インド亜大陸は「プレートの異端児」なのである。

 ■島村英紀(しまむら・ひでき) 武蔵野学院大学特任教授。1941年、東京都出身。東大理学部卒、東大大学院修了。北海道大教授、北大地震火山研究観測センター長、国立極地研究所所長などを歴任。
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 「インド亜大陸が北上した」という“作り話”には矛盾があることをインド亜大陸の北進衝突は事実ではないなど(そのほか[1215][1312])で何度も説明してあります。

 「ヒマラヤはいまでも毎年1センチずつ高くなり続けている」というのは、地殻の深部で結晶質の「花崗岩」が今も誕生し続け、地殻が厚くなっているからです。

 「地震が起きるメカニズムは日本とはちがう」というのは根拠がありません。地震の発生メカニズムが大陸によって異なるなどと言うことがあるはずがありません。何れも“地震SF作家”の作り話に過ぎません。

このセミナーの読者は
“作り話”を信じないでください

2117
Date: 2015-05-05 (Tue)
日本の地球観測衛星によるネパール地震の地形変化
ネパール地震でカトマンズ付近の隆起が1.2m以上になっている事が、国土地理院の衛星から観測されたと報じられました。 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20150505/k10010070121000.html
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http://www.gsi.go.jp/cais/topic150429-index.html
【地殻変動の特徴】
・地震に伴い10cm以上の地殻変動が見られる領域は、カトマンズ北方を中心として、東西160km程度、南北120km程度の範囲に広がっています。変動域の南部は隆起、北部は沈降しています。
・カトマンズの北方から約30km東方にかけての領域が最も地殻変動が大きく、最大で1.2m以上変位したことがわかりました。地震に伴い大きく隆起したと考えられます。
・ 観測された地殻変動の特徴から、北北東傾斜の断層による逆断層滑りが生じたとみられます。
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干渉画像からは、隆起地点と沈下地点の判別が付きにくいですが、隆起の傾向は[2115]で紹介したドイツ航空宇宙センターのものに似ています。同心円的ではなく、楕円形になっています。この地域の地質的なもの、地下構造にも原因があるのでしょう。

驚くのは、余震が広範囲に起きている事です。断層地震説なら、余震の震源にも断層が存在する事になりますが、そのような地下構造は想定不可能ではないのでしょうか。

地震爆発説では最初の地震が起きたときの“押し円錐”内部で、水の熱解離状態が不安定になり、解離と結合が繰り返される事によって、いつまでも余震が継続するという説明になります。

 断層モデルで解説しても一般の読者にはチンプンカンプンな話となります。

2118
Date: 2015-05-05 (Tue)
 何の意味もない研究で税金をドブに捨てている東大
 長白山とは白頭山の中国名だそうです。噴火が心配されているとも聞いていますので、調査する事に異存はありませんが、その調査結果と要した経費を聞いてびっくりしました。 なんという壮大なる浪費か!!
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http://www.eri.u-tokyo.ac.jp/?page_id=361&id=4901
沈み込んだプレートの穴と長白山火山の起源のなぞ
―NECESSArray計画:中国大陸からみる地球内部の活動―

成果概要
2009年9月から2011年8月にかけて、日本、中国と米国は共同で、中国東北部に大規模な地震観測網(NECESSArray)を展開し、広帯域地震計120点で2年間の観測を行った。この観測網により地球深部の三次元構造を格段に詳しく見ることができるようになった。

この観測網を用いて、東京大学地震研究所海半球観測センターの川勝均教授らの研究チームは、中国北東部の地下、マントル遷移層において、滞留している沈み込んだ太平洋プレート(スタグナントスラブ)に大きな穴があいていることを発見した。中国と北朝鮮の国境付近にある巨大な火山『長白山(白頭山)』は、本来火山が形成されるプレートの沈み込み帯から離れすぎた所に位置しており、なぜそこに火山があるのか今までわかっていなかった。地下に滞留しているスラブと関連しているのではないかと考えられており、今回そのスラブが、長白山の下で途切れていることが発見された。この発見によって、長白山の形成を解明するあらたな展望が開けた。

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“なぜそこに火山があるのか今までわかっていなかった”とありますが、地球内部には熔融マグマが存在し、どこからマグマが噴出してもおかしくない状況です。[1612]で紹介したように、マグマが噴出してできた洪水玄武岩の台地は世界中に存在します。
   火山の存在を、ありもしないプレートと無理に結びつける必要などありません。“プレート論ありき”という研究姿勢そのものが間違っています。

 「太平洋プレートが沈み込んで、その裂け目から“沈み込みによって引き込まれた高温流”が上昇し、これが白頭山になった。」ということですが、地震学者は壮大なSF小説を書いているようなものです。

 そもそも、@600kmもどうやって地殻の中を上昇するのでしょう、A引き込まれた高温流とは何でしょう、B600kmもの深部にスタグナントスラブという固体が存在できるのでしょうか。Cその周囲はどんな物質なのでしょうか、液体ですか、固体ですか。などなど、バカらしいほどのナンセンスSFです。

 驚いたのはこのようなSFを創作するために一億三千万円の経費が文科省が認定し科学研究費として支給されていることです。税金の無駄使い以外の何ものでもありません。
http://gachon.eri.u-tokyo.ac.jp/~hitosi/NECESSArray/Kaken19104011seika.pdf

文科省と東大地震研究所を解体せよ!

2119
Date: 2015-05-07 (Thu)
解体的出直しが遅れるほど悲劇が増す
 ネパール地震の震源に近いバルパクでの災害の状況を毎日新聞が伝えています。

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ネパール地震:震源地バルパク「ツナミにやられたようだ」

毎日新聞 2015年05月05日 22時43分(最終更新 05月06日 01時28分)

 ◇標高2000メートル 「ドルルルル」大きな揺れが2分間

 【バルパク(ネパール中部ゴルカ地区)金子淳】ネパール大地震の震源地の村バルパクに4日、入った。標高約2000メートル。急な斜面を5時間かけて登り切った先に、これまで見たことのないような多量の石や廃材があった。尾根に広がる村の中心地のはずだった。「道の両側に家や店が並んでいたが、全てなくなった。ツナミにやられたようだ」。鳥のさえずりが響く中、村人が言った。  

 バルパクは山頂に近い尾根の上に約1500戸が集まっており、外国人旅行者も訪れる風光明媚(めいび)な土地だった。だが、大地震で9割以上が倒壊し、約70人が死亡。残った家屋も柱や壁が壊れ、人が住める状態ではない。車が通れた山道は崖崩れで寸断され、村は孤立した。一面の茶色いがれきの中にたたずんでいたアズテックスミー・ガレさん(22)は「美しい村だったのに完全に壊れてしまった」と、目に涙を浮かべた。


地震で壊滅的な被害を受けた震源地の村バルパク。
見わたすかぎりの建物が崩壊した。
近所に住む知人6人が死亡した場所でアズテックスミー・ガレさんは当時を思い、そっと目頭を押さえた
ネパール・ゴルカ地区で2015年5月4日午後1時3分、望月亮一撮影

 「ドルルルル」。4月25日の昼、マグニチュード(M)7・8の大地震で、バルパクではごう音とともに大きな揺れが約2分間続いた。大工仕事をしていたテクバードル・ガレさん(50)は、山のあちこちで地滑りが起き、もうもうと空に舞い上がる土煙を見た。

 石細工師のチェバードゥル・グルムさん(51)は自宅の庭で仕事をしていたが、激しい横揺れで思わず地面に倒れ、一瞬気を失った。気がつくと自宅は崩れ、中から母(65)の叫び声が聞こえた。「ここから出して」。夢中で掘り、めい(7)らを助け出したが、約20分後に再び大きな余震が起きた。すると、がれきの中から炎の柱が噴き上がり、自宅は黒焦げになった。

 娘(5)ら4人が見つかったのは6日後。歯と小さな骨片だけになっていた。「何も残らなかった。でも怒っても仕方がない」
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・「ごう音とともに大きな揺れが約2分間続いた。」
・「約20分後に再び大きな余震が起きた。すると、がれきの中から炎の柱が噴き上がり、自宅は黒焦げになった。」

こうした現象を「断層地震説」でどうやって説明するのでしょうか。これは地震が爆発現象であり、爆発によって高温のガスが噴出していることを示しています。

 地震発生の理論を革命的に変えないと、地震学の進歩発展は望めません。ましてや直前の予知・避難対策などできるはずがありません。

 文科省の高級官僚諸氏、東大を始めとする地震研究者諸氏よ、早く研究姿勢をあらため、解体的出直しをお願いします。

決断が遅れれば遅れるほど、世界中の悲劇が増えていきます


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「私が期待した大学の設立」を5年間は認めないと決定したそうですが

そのような権限は文科大臣にはありません。

憲法違反です

進歩を妨害するだけの文部科学行政など不必要です

私は本当に怒っています

下村大臣は威丈高に処分したという認識なんでしょうが

公僕精神を忘れた大臣など
やがて国民から処分されることでしょう
報道記事を読んでも、どこに違法行為があったのか、明確でありません。
学問の自由は国民の権利です。
国民に納得できる形で処分の顛末を語るべきです。

http://www.sankei.com/life/news/150428/lif1504280020-n1.html
http://www.sankei.com/life/news/141126/lif1411260034-n1.html

2120 
Date: 2015-05-07 (Thu)
下村博文・文部科学大臣に申し上げる


一私立大学の設立を
今後5年間は認可しないとは何ごとぞ!
文部科学大臣とは、学問の妨害者なのか!


文部科学省からの“処分報告”を聞いて私の怒りは収まりません。太宗の政治言行録である「貞観政要」の一節を献上して、ひとまず怒りを鎮めます。

貞観政要 八、君は舟であり人民は水と同じである より
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『君主は舟であり、人民は水である。水は舟を浮かべ載せることができるものであるが、一方また舟を転覆させるものでもある。』
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

下村博文文部科学大臣へ!

 自分がリーダー(舟)足りえる信頼を、国民(水)から得ているかどうかを謙虚に省みない大臣など、海の藻屑に成り果てることを忘れてはなりませんぞ!!

2121
Date: 2015-05-10 (Sun)
地震が爆発であることを示唆する映像
[2072]-[2076]で紹介した地震が爆発現象であることを示唆する映像がネパール地震でも撮影されていました。 http://www.youtube.com/watch?v=Bs0pOLwOQYc

米国人の旅行者が撮影したものですが、四川地震のときに青城山でペルー人が撮影したものに良く似た状況です。 http://www.youtube.com/watch?v=U5GSeNGy8LI

こうした地震が「ひずみが開放して起きる“断層のずれる運動”から生ずる現象」とはとても思えません。

  いつかは「地震が爆発であること」に気がつくことになるでしょう。でも早く気付いて、正しい予兆を観測できるようになり、地震を直前に予知する技術を見出して欲しいと思います。地震の長期予測などは、恐怖感を募らせるだけで何の意味もありません。

2122
Date: 2015-05-14 (Thu)
国家という船が沈没・座礁しようとしている
 志賀原発の再稼動が極めて困難になったという報道が今日の産経新聞にありました。
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 志賀原発の活断層を審査する専門家調査団から「活断層の可能性がある」という意見が相次いだ。調査団の座長を務める石渡明委員長は「断層の活動を示す証拠は見つかっていない」としながらも、「活断層の可能性は否定できないという点で一致している」と結論づけ、次回会合で評価書案をまとめる方向を示した。
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と報道されています。このセミナーでは、活断層に関しては誤解があることを、何度も紹介し、公開質問状を地震学者30名ほどに送っていますが、どなたからも回答がありません。  

 地震の発生する原因として、日本では有力な理論であった石本博士らの“マグマ貫入理論”はマグマ内部での何らかの爆発によって地震が起きているとするものです。この理論は、爆発ならば全領域が“押し”になるから、観測事実を説明できない、という理由で否定され、活断層理論に取って代わられたものです。しかし新たに「地震爆発論」として提起しているように、水素ガスの爆発ならば、“マグマ貫入理論”は否定される理由がまったく存在しません。
その点に関して、地震学者に質問(質問状送付リスト追加分)しているのですが、誰からも返答がありません。

 このような形で原発が廃炉になり、国家の衰退が進めば、地震学者の責任は重大なものになります。専門家調査団の委員におかれましては、重大な責任があることを認識して、調査に臨んでいただきたいと思います。

国家という船が沈没・座礁しようとしているのに、
無責任な議論に終始することは許されません。

以下は2012年7月17日の志賀原発意見聴取会の様子です。

http://www.youtube.com/watch?v=jm7mYgImLnM

今泉 俊文委員(東北大学大学院理学研究科 教授)の「典型的な活断層だと思う、呆れてものが言えない。」(35:35秒辺りからの発言) という発言が歴史の検証の中で、どこまで耐えられるものか注視していきたいと思います。

次の動画は昨日(5月13日)の会議の風景です。

追記1:
昨日の会議の映像から4名の専門家調査団の名前が読み取れましたので、近日中に再追加して公開質問状を送ることにしました。

公開質問状を送るのは、石渡明委員のほか以下の4名(計5名 総計で35名)です。

信州大学 廣内大助准教授
産業技術総合研究所 吉岡敏和氏 重松紀生氏
東京学芸大学 藤本光一郎准教授

追記2: 東北大学の今泉教授の研究紹介につぎのような記事があります。“活断層ありき”で研究がスタートしているようですが、断層が無い場所で、地震の後に断層が見つかるのはどのように説明するのでしょうか。不可思議の一語です。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー http://www.es.tohoku.ac.jp/JP/groups/group4/index.html

地震はなぜ“そこ”でおきるのか?それは、活断層がそこに在るからで、1995年の兵庫県南部地震や2003年の宮城県北部連続地震は、活断層から発生した直下型地震です。活断層は、いわば断層のブラックリストです。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

 地震学者はいいかげんに「己を省みる」作業をしないと、国民から馬鹿にされるだけの存在になりますよ!

2123
Date: 2015-05-17 (Sun)
活断層の調査とは遺跡の発掘調査と同じである
本日の産経新聞は主張欄で、「活断層の可能性を否定できず」という論法は公平性を欠くもので禁じ手にしたい、と報じています。調査団は活断層である事を示す明確な証拠を示す責任がある、とも主張しています。
 「可能性を否定できない」というこの論法は以前島崎委員長代理(2014年9月退任)が「僕が3キロじゃないかと思っているものを否定くれればいい、データを出してくれれば納得する」という発言をされて、ここのセミナーで、卑怯な論法だと指摘したのと同じような学者らしからぬ態度です。

2014年4月13日産経新聞より[1940]参照
 データを示すのは島崎氏のほうだ!

専門家調査団であるのなら、「活断層と断定する」および「活断層と断層できなかった」とするべきです。「可能性を否定できない」という言い方は専門家でなくともできる判断です。同じ紙面で産経新聞原子力取材班は「明確な証拠がないにもかかわらず「活断層」と判断するのは「安全側に立つ」という理由が大きく、科学的事実から離れている」と述べています。
専門家調査団は科学的な事実を調査するのが任務であり、安全性を考慮して判断することが任務ではないはずです。
主張欄では「実力のある研究者を積極的に専門家会合に加えていくべきである」ともありますが、実力がある研究者イコール真実が分かる研究者とはいえません。 欄外に記入したように、活断層調査は遺跡の発掘調査と同じで、本来意味がありません。
活きた断層など存在しません。
断層は地震の傷跡に過ぎず、全て死んでいます。
地震現象があった事を示す遺跡を発掘しているようなものです。

地震爆発論の知見を導入せよ!
[2122]で紹介した公開質問状は、一括して原子力規制委員会に送付しました。各委員の手元に届く時間を考慮して、7月15日を回答期限にしてありますが、届き次第早急にご回答をお願いします。

参考:[1940]より

「三つの断層が同時に動くことはない」という議論に関して、「決定的なエビデンス(証拠)ではない」と言う言い方で「動かない証明をせよ」と迫るのは「悪魔の迫り方」です。曖昧な言い方だったために「期待感」を持たされて、関電は島崎氏の悪魔性を見抜けなかったようです。
さらに、島崎氏は「僕が3キロじゃないかと思っているものを否定してくれればいい。データを示してくれれば納得する」と提案したそうですが、間違った地震学を信奉している人をどうやって、納得させるのか、「悪魔を説得」するようなものです。証明の困難な物事の証明を求めること、または「無いことの証明」を「悪魔の証明」と言いいますが、島崎氏は正に「悪魔の証明」を求めています。

2124
Date: 2015-05-18 (Mon)
地震ならびに津波火災の原因を根本的に考え直す必要がある
本日の産経新聞「温故地震」で地震学者の都司嘉宣氏が「津波火災を招いたガスボンベ」と題して、東北大震災の閖上地区で起きた火災の着火原因を推察しています。 「火元はプロパンガスのボンベ」「着火原因は自動車のバッテリーのショートや、調理器具の火、金属がぶつかり合って生じた火」としています。
 この問題はすでに[1521][1633][2096]などで高熱ガスの噴出と関連付けてコメントしてきました。

都司氏が述べている閖上地区の航空写真がどのようなものかは分かりませんが、ネット上では閖上地区の津波の遡上する様子がアップされて今も残っています。

これを見ても分かりますが、小さなガスボンベから突然出火しているのは、周囲に熱水が漂っているのではないかと推定できます。都司氏が述べているような「着火原因は自動車のバッテリーのショートや、調理器具の火、金属がぶつかり合って生じた火」とは思われません。そうしたことが原因ならば、洪水・高潮・竜巻・地滑り等々で起きる住宅破壊でも大火災が起きて不思議ではありません。
勿論、地震によってできる断層の位置や形状によっては、高熱ガスの噴出しない場所・ケースもありますから、都司氏が述べているように、火災が起きなかった釜石市のようなケースがあるのは当然です。
 またガスボンベなどなかった江戸時代にも、津波で水浸しになった町並みから出火した記録が残っています。(紀州田辺市誌)  

 地震の原因、地震火災の原因などについては、「紋切り型」の発想を止めて、根本的な見直しをしないと、有効な防災・減災対策は立てられないと思います。

次の映像は名取市付近でヘリコプターから撮った津波の先端の映像です。

パプアニューギニアでの津波で漂流した現地のひとに、火傷による負傷が多かったことを何度も紹介([1730]など)してきましたが、「砂浜の砂との摩擦」による火傷というような「紋切り型」の解釈では真相は見えてきません。
 津波の先端部で見えている火は、高熱ガスの噴出によるもので、その高熱が漂流する被災者に火傷を負わしている可能性が高いと見るべきです。

2125 
Date: 2015-05-14 (Thu)
シェールガス採掘で起きる地震の真相
米国でのシェールガス採掘で人工地震が多発しているという報道がありました。
すでに何度もコメントしていますが、「液体圧入によって地下水の熱解離現象が起き、その解離現象で発生する水素の爆発現象が地震である」ことを認識しないと、この問題は解決しません。地震現象の把握を革命的に変更しないといけない世界的な問題でありますが、地震学者とマスコミと行政官が「不勉強」のため、悲劇の連鎖が止まりません。
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米国で人工地震が増加中、原因は石油・ガス生産

By 臼村さおり on 2015年4月25日 11時13分 更新


自宅の地下を歩く男性(2013年8月、アーカンソー州にて撮影) ロイター
米国の石油・ガス景気は、同国における地震の原因となっている。エネルギー震源が豊富な8州では、地震活動が急激に活発になった。企業がいまだかつてない量の掘削排水を井戸に注入しているためである。

政府の科学者たちは、建物の崩壊、道路の亀裂および落下物が、居住者や地方自治体および保険会社に及ぼす危険について研究を始めている。

アメリカ地質調査所 (USGS) は22日、地震がここ数年で急速に増加した地域の、地震の危険性がどの程度破壊的についてを予言するレポートを公開した。同レポートでは、来年の地震頻度や規模の計算を目的としている。

USGSで研究プロジェクトを率いるマーク・ピーターセン(Mark Petersen)氏は22日、「これらの地震はかつてないほどの頻度で発生しています。近隣に住む人々にとって大きなリスクです」と声明で述べた。同氏は、「地域コミュニティが地震から安全になるための決断をサポートするために」米国中西部の地震災害を評価しやすくする方法を開発していると説明した。

USGSの科学者たちは、エネルギー産業活動の増加が原因で、17地域における地震活動が2000年からかなり増加していることを確認した。その地域は、アラバマ州、アーカンソー州、コロラド州、カンザス州、ニューメキシコ州、オハイオ州、オクラホマ州、テキサス州の8州に集中している。

米国における石油・ガス生産は、近年の掘削技術の進歩のおかげで急増した。水圧破砕法「フラッキング」により、以前であれば届かなかった頁岩の層を抽出することが可能になった。しかし、フラッキングは化石燃料という資源とともに、前例がない量の廃水を生み出す。その排水は塩気があったり、化学物資に汚染されていたりする。エネルギー企業は、この廃液を地中深い井戸に注入している。

米エネルギー省のデータによると、2014年、1日あたりの原油生産量は868万バレルであり、2000年に比べて75%近く増加した。天然ガス生産量は約770万立方メートルであり、2000年に比較して35%増加した。

井戸に注入される廃液は地質断層へのプレッシャーを高めるため、以前であればほとんど地震活動がなかった地域における地震の引き金となっている。例えば、オクラホマ州では昨年、マグニチュード3.0レベル以上の地震が585回発生した。2008年に同州が掘削を始めるまでは、毎年平均2回程度であった。

オクラホマ州政府は21日、注入用の井戸は、同州における群発地震の原因であろうとほぼ確認した。

ピーターソン氏は、USGSのレポートは、人工的に引き起こされる地震によって17地域の災害危険度がどのように高まるかを包括的に評価する初の試みであると述べた。同レポートでは、地震頻度、位置、最大マグニチュード、地動について解説している。

USGSによると、石油・ガス開発が増加している西部にも調査範囲を拡大するつもりであるとのこと。また、ほとんどの排水用の井戸は、体感するレベルの地震にはつながらないという。フラッキングが測定可能な揺れの直接原因になるのは「時折のみ」とのことである。

*この記事は、米国版International Business Timesの記事を日本向けに抄訳したものです。(原文:Maria Gallucci記者「Federal Scientists Map The Rise Of Man-Made Earthquakes Caused By Fracking Injection Wells」)
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シェールガス採掘による地震発生の問題に関してはこのセミナーで何度も取り上げています。下記を参考にしてください。
[1715][1746][1760][1851][1852][1925][1926][1933] [1936][2001][2007][2071]

2126
Date: 2015-05-22 (Fri)
日本は敗戦国の宿命なのかそれとも無知国家なのか
 地球温暖化の原因として、温室効果ガスが悪者視されたのは、イギリスです。イギリスでは原発反対運動の沈静化のために、“原発より怖い地球温暖化”をでっち上げて原発維持を国策としています。今反原発で揺れているのはなんと言うことか日独伊の第二次世界大戦敗戦国です。米英仏そして中国もロシアも脱原発など考えてもいません。アメリカも中国もCO2削減にさえ本気では取り組んでいないようです。それだけ深刻な問題ではない事を知っているからでしょう。
そんな中、日本はどちらの問題にも真正面から向き合わされている感じです。日本は国際的な優等生なのか、無知無能国家なのか、戦勝国米英仏露(日本は中国共産党政権とは戦っていません。戦ったのは台湾に逃げ込んだ国民党政府です。)の動きを見ると国民には疑問が湧いてくるのではないでしょうか。何故戦勝国は原発を維持し、敗戦国は脱原発の運動が盛んなのでしょう。誰かがコントロールしているのでしょうか。
 マスコミが何も真実を伝えないことが国民が気付かない大きな原因ではないのでしょうか。

驚いたのは、「二つの中越地震、東北での二つの大きな地震(岩手宮城内陸地震、東北大震災)がCO2の地中貯留実験(CCS)による疑いがある」と、地震爆発論学会が指摘しているのにもかかわらず、CCS技術をインドネシアに輸出しようとしている事です。

概念図を見る限り、日本で行っているCCSプロジェクトと同じ「Cap rockの下部に液化CO2を圧入する工法です。

計画されているのは中部ジャワ島ですが、ジャワ島にはムラピ(メラピ)をはじめ活火山がいくつも存在しています。日本と同じように、地震もたくさん起きています。CCSは危険であることを認識すべきです。

計画の中心人物である松岡教授はインドネシアのバンドン工科大学から表彰を受けたと報じられていますが、地震災害が起きて真相がCCSであったことが分かれば、評価は逆転します。
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松岡教授が研究代表者を務めるSATREPSプロジェクトの目標は、グンディガス田からガスと同時に放出される二酸化炭素を地中貯留(CCS)し、周辺のモニタリングを行う技術開発を目的とするもので、東南アジアで初めてCCSのパイロット事業を行うことが計画に盛り込まれています。インドネシア側の研究チームはITBと国有石油関連会社PERTAMINAで、注入後の二酸化炭素の挙動を探る数値シミュレーションやパイロット事業の実現可能性調査、若手研究者の人材育成が活動の中心となっていました。

松岡教授は今回の受賞について、「我々の研究プロジェクトに対して、このような賞を頂けたことは、大変に名誉なことと思っています。地球温暖化が益々顕在化している状況の中で、これからもITBや国内の研究者と共に課題解決にむけて一層努力したいと考えております」と話しています。
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マスコミの皆さん、どうして敗戦国の日独伊が原発問題で国家運営を苦しくさせられているのか、謎を解いてください。先の戦争の前も、石油というエネルギー源を止められたことが戦争突入の原因だった事を考え合わせ、国民に解説していただきたいと思います。
 あわせてCCS技術の輸出が将来批判される危険性があることも報道してください。

マスコミは事実を報道する責任があります。
その使命は重大です!

参考:

英国における原発の今

昨年3月、東日本大震災が発生し、福島県の原子力発電所が危機状態に陥った。その後、ドイツが原子力発電からの完全撤退を掲げ、イタリアで実施された国民投票では原発建設への反対が表明された。翻って、1950年代半ばに世界初の商用原子炉を稼動させた英国では、新規施設の建設計画も含めて、原発に関する国の方針を変更する予定はないようだ。英国における原発事情を検証する。

英国は原発計画を変更せず

イギリスの原発原子力の民事利用を規制・監督する団体「原子力規制庁」(Office for Nuclear Regulation=ONR)は、昨年10月、東日本大震災で発生した福島第1原子力発電所での事故が英国の原子力産業に与えた影響についての調査報告書を発表した。同報告書は、「英国の 原子力施設に基本的な安全上の問題があるとは思えない」とした上 で、福島の事例によって、英国の原子力産業がこれまでの方針や今後の計画を変更する必要はないと結論付けている。

その根拠として、@事故が発生した福島原発では軽水炉型の原子炉が使われていたが、英国ではガス冷却型である、Aほぼ10年ごとに国内の各原発が安全性の点検を監督団体から受けている、B規制・監督団体が原子力業界から独立している上に、原発を推進する政府からも独立している、C大規模な津波や地震が発生する確率が低い、ことなどを挙げている。

英国でも原発事故の過去が

1940年代、英国の科学者たちは、主に軍事目的で原子力を開発していた。1946年には、英国最初の原子炉をイングランド南部オックスフォード州ハーウェルに設置。1956年には、同北西部カンブリア地方の核施設ウィンドスケールに隣接するコールダー・ホール原発(マグノックス炉を使用、関連キーワード参照)で、世界初の商用発電が開始された。

  原発事故も経験済みだ。1957年には先のウィンドスケールで火災が発生し、大量の放射線汚染物を拡散。2005年には、セラフィールドと改名した同所のソープ核燃料再処理施設のパイプの隙間から20トンのウラニウム、160キロのプルトニウムが漏洩した。

「クリーンなエネルギー」としての位置付け

地球温暖化への懸念が高まっている近年の英国においては、原発は二酸化酸素を排出しない「クリーンなエネルギー」として受け止められてきた。さらに歴代の政府は、「事故発生率が低い」点も原発の利点として挙げている。また英国の保守層の多くは、英国が誇る田園の景観を損なう風力発電用施設を建設することの方を問題視してきた。  

原発の長い歴史を持つ英国は、同技術を初期に導入した国であるからこその悩みを持つ。そのうちの一つが、国内に旧型の原子炉を多く抱えているということだ。今後、旧型原子炉は次々と稼動停止となる時期を迎える。現在稼働中の原子炉の中で、2024年以降も稼動予定なのはサイズウェルBのみ。この原子炉も2035年を最後に稼動停止となる。原子炉は建設計画から施設の完成までに10〜15年かかるため、2020年代以降、継続して原発を利用するのであれば、緊急に建設に着工しないと電力出力に問題が生じる可能性がある。

  3月11日、東日本大震災の1周年記念日、イングランド西部ヒンクリー・ポイントの新規原発建設予定地で、住民らによる建設に反対する抗議デモが起きた。福島原発事故の後、英国は欧州他国とは異なり、原発計画を大きく変更させなかったが、「原発=国の将来を託すに値する、安全な、環境にやさしいエネルギー供給源」という楽観論は少々あせたように見える。

何故日本では英国のような健全な世論が形成されないのか?
マスコミが操作しているのか?
他国から操作させられているのか?

2127 
Date: 2015-05-23 (Sat)
上田誠也先生の認識不足を指摘する
上田誠也先生の数多くの業績が一覧になっています。そのなかから、講演ビデオ「地震短期予知の可能性と防災」より、地震爆発論学会として賛同できる部分とウソだと思う部分の一部を紹介します。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
・ 地震学会は何故混乱するのか?
・ 落ち着いて問題の本質を根本から素直に考えてみよう。      大賛成
・ 地震学会は何を見失っているのか、地震予知は短期予知が本命。   賛成
・ 長期予想はどうしようもないもの、意味がない。          賛成
・ 前兆現象を見つける事が絶対必要。しかし、従来の方法ではだめ。  賛成
・ 地震学会は何がなんだか分らなくなって、自信だけ無くしてる。    そうなんですか
・ 地震とは何かといったら、大地が突然揺れる事。          そうとも言えるが
・ 何故揺れるのか? 断層が急激に動くから揺れる。         ウソ
・ 地震が起ったから断層ができるわけじゃない。           ウソ
・ 断層が動いたから、地震が起った。                ウソ
・ 断層運動はプレート運動の結果貯まったストレスの解放である。   ウソ
・ プレート運動はマントル対流によって起る。            ウソ
・ マントル対流は地球が冷えるために起る。             ウソ
・ 原始火の玉地球は冷える一方。                  賛成
・ プレートの境界に当たるところに盛んに地震が起っている。     ウソ
・ 要するに「地震はプレートの境界で起きている」ということ。    ウソ
・ 日本で言えば海洋プレートの沈み込みが地震の原因。        ウソ
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー  
以上講演の冒頭の部分だけ紹介しましたが、地震爆発論から言って当然である点の解説は不要ですが、上田先生自身が誤解しておられる2点を説明します。

@まず、「原始火の玉地球は冷える一方」というのは社会常識なのですが、地球物理学ではマントルは溶融しているのではなく、固体であると考えているはずです。火の玉つまりマグマオーシャンならば、固体であるという定説には矛盾が生まれます。

A「プレートの境界に当たるところに盛んに地震が起っている」というのは、間違いです。地震が起きている場所をプレートの境界と認識し、定義しているだけです。([2077]参照)

 根本から素直に考える姿勢は大賛成ですし、長期予測は意味がない事、前兆現象を見つける事も賛成です。それには地震発生の本当の原理を見直さないとできない事です。

何がなんだか分らなくなって、自信だけ無くしてる地震学会
それでも研究費を国庫へ返納しないのか?!

後記:
上田先生の「二百二十兆円被害」は空論だは正論だと思います。

2128 
Date: 2015-05-24 (Sun)
天動(転倒)説を振りまくような地震学者
今日の産経新聞にネパール地震は「ヒマラヤを生んだ地殻変動が原因」という記事がありました。産経新聞の保守陣営としてのオピニオンには敬意を表しているのですが、地球科学に関してはもっと「革新的」であって欲しいと思っています。
 「インド亜大陸がユーラシアに衝突して、ヒマラヤができた」などという御伽噺をいつまで真顔で伝えるのでしょうか。地震学を専門とする大学教授までもが、それを信じて教壇で教え、洗脳された官僚や記者を作っているのでしょう。師匠の話を“鵜呑み”にしている記者諸君がウヨウヨしています。「太陽は東から上がって、西に沈んでいるじゃないか。太陽が動いているのはこの目で確認できる話だ」と、天動説を主張しているようなものです。
 インド亜大陸が南半球から北上してユーラシアに衝突したと考えるロンドン学派の前提には磁極が移動しない、という仮定があります。一方大西洋が開いたというニューカッスル学派の仮定は磁極が移動するラインを前提にしています。“どちらも正しい”などということはありえません。大陸移動の証明というのはかくもいい加減な前提の下にカフェで“語られて”いるようなものです。詳細は「大陸移動説の証明方法には誤謬がある」を見てください。
証明に使ったデータの選択が恣意的であることは、[1312]にも述べてあります。

2129
Date: 2015-05-25 (Mon)
原発の技術者が消える危機
 原発事故後の規制強化によって、各大学の研究用原子炉も基準がクリアできないで運転できない状況が続いているようです。22研究炉が、すべて新基準に適合せず、停止しているそうです。そのため学生の実験・実習ができず、韓国に出向いて合同実習を行っていると報じています。
 このままでは原発技術を担う将来の人材が消えてしまう恐れがあると言う事です。
 なんというおろかな事を日本はやっているのでしょうか。
 原発事故は津波事故です。地震動で破壊されたわけではありません。菅直人総理が吉田所長の邪魔さえしなければ、原子炉の冷却に失敗しなかった可能性が高いのです。事故さえ起らなければ、新基準を設ける必要もなかったはずです。  

 さらに言えば、新基準を旧基準で作った原子炉にまで遡及適用するのは法律違反です。ましてや出力の小さな大学の実習用の原始炉にまで適用するのは馬鹿としか言いようがありません。  

 原子力規制委員会の姿勢そのものがおかしいと思います。なぜイギリスのように原子力をクリーンエネルギーとして捉え、原子力利用の促進委員会としないのでしょうか。

 新しい植民地政策で日本をも飲み込もうとしている隣国がある中で、その隣国が「ほくそ笑んでいる姿」が想像できないような低い知性しか持ち合わせていないのならば、占領されるのも時間の問題かもしれません。勿論私は抵抗運動に与しますが、一人じゃ何もできないでしょうね。

マスコミは黙殺権を行使しないで、目を覚まして報道するべきです
こうなった責任はマスコミにもあることを知るべきです

2130 
Date: 2015-05-25 (Mon)
拙著出版記念講演会のビデオ公開
[2090]で紹介した、出版記念講演会のビデオを公開しました。
講演会の様子が、http://youtu.be/3dvm1fH8Dgw に、
質疑応答の様子が http://youtu.be/Q1C4dcx-xI8
に載っています。

また、講演会の後で行なった夜の虎ノ門での街宣の様子、および翌日の早朝に朝日新聞社前で行なった街宣の様子が http://youtu.be/E61NwwF97_c

に公開してあります。

 新しい地震学である「地震爆発論」はいくら勉強しても、現在の受験には役に立ちません。しかし、必ず、将来は常識になる内容ですから、学んで損になることはありません。

注: 講演会の様子 http://youtu.be/3dvm1fH8Dgw 
がなぜか開きません。
http://www.youtube.com/watch?v=3dvmlfH8Dgw&feature=em-upload_owner
こちらでは見えます。

なお、今回初めて街宣をブロックされるという経験をしました。
 国会や首相官邸前などでの街宣を予定していましたが、警察の警備網にブロックされました。
 実は、朝日新聞社前で警邏中の警察官が「穏やかな方がたのようですが、「爆発論」というのがオッカナイ感じですねぇ」と言っていました。多分彼が警察無線で直ぐに配信したのでしょう、国会周辺では車の進行をブロックされてしまい、その後は街宣できませんでした。単なる研究団体なんですがねぇ・・・。それとも、学会と言う言葉に色がついているのでしょうか。

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