Date: 2021-06-24 (Thu)
生物兵器を使う第三次世界大戦・進行中
[3508]で紹介した「宇宙存在者メタトロン」の霊言のなかで、中国は様々な変異株をつくっていて、ワクチン外交を戦略とするだろうという話がありました。
すでに、変異株と、そのワクチンを兵器として開発し、一方では変異株の散布し、他方では対策としてのワクチンを外交手段として「国家乗っ取り」を図っているという話です。（マッチポンプ戦略？）
中国産のワクチンしか効かないのであれば、「国家乗っ取り」も可能ですから、恐ろしい話だと思って聞いていました。
今日の及川氏動画では台湾の経済評論家呉嘉隆氏の「中国の隠された戦略」の話題があり、「生物兵器が第三次世界大戦の主流の戦法になる」というのが中国人民解放軍の教科書の内容だと知って驚きました。
【パンデミック人工説】衝撃の内容‼️豪がCCP流出文書の内容を報道❗️中共を終わらせるしかない‼️
多数の変異株が登場し、最後は中国のワクチンしか効果がないとわかれば、「命欲しさに中国になびく」という結末にもなります。
だからこそ、CCPを終わらせるしかありません。
日本は自衛隊員にまでワクチンを打たせようとしています。
また、中国の「国防動員法」の話は知ってはいましたが、それが発令されたら、在日の中国人が厄介な存在、危険な戦闘員に化けるだろうことも改めて、知らされました。
小此木国家公安委員長がなぜ、横浜市長選挙に出馬するのかも、よく把握していませんでしたので、この動画で意味合いが分かってきました。
竹中平蔵、上山真一などの名前も今後注意してみていく必要を感じました。
追記：
路徳舎の報道に人民解放軍の教科書の話題がありました。
Date: 2021-06-24 (Thu)
人口削減が本当に善だと信じている人がいるのだろう
木村正次氏の投稿を紹介します。
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木村正治
6月17日14:01
日本人が気付いて目覚めるのが先か、日本人が根絶やしにされるのが先か、今はそのような時間軸です。
これまで数々のウイルスや仕掛けで日本人を抹殺しようとしてきた世界権力でしたが、計画通りに死なないために予防接種という姿を装ってウイルスや免疫破壊の仕掛けを混入した液体を日本人に注入して日本人を弱体化、日本人の大量間引きに着手しました。
使う窓口は日本政府です。
今回の遺伝子組み換え液体は体内に注入した人の毛穴や息を通じて微細なスパイクタンパクが撒き散らされ、注入していない人々に危害を生じる仕掛けです。
遺伝子組み換え液体を体内に注入した人々はもとより、注入していない人々にまで出血や
血栓、体調不良を生じます。
世界権力は日本人のうち６０００万人に今回の遺伝子組み換え液体を注入しようとしています。
つまり日本政府に課せられた最低ノルマは６０００万人。
６０００万人の日本人にさへ遺伝子組み換え液体を打てば、日本人を３０００万人かそれ以下に削減できると彼ら彼女らは見ています。 ６０００万人も遺伝子組み換え液体を打たれれば日本民族は終了しますよ。
打った人は免疫が破壊され、免疫崩壊の中であらゆる病気になって死んでいき、打っていない人も打った人からスパイクタンパクを浴びて様々な病気になって倒れます。
今、愚かにも２０００万人分が打たれていますが、６０００万人という数字が日本が滅びるか否かの死滅ラインです。
そして彼ら彼女らの机上の計画では、日本人がほとんどいなくされた日本列島に大量の中国人を移民させるつもりです。
それに呼応して手招きしているのが非日本人で構成された日本政府や政官財界です。
彼ら彼女らは日本列島だけが欲しい、日本民族は追い出したり死滅させてしまえ、という考えです。
何としても阻止しましょう。
日本人の１割が事実に気付けば日本は守られると思います。
１割、つまり１０００万人の日本人です。その１０００万人が自分達の家族や友人、知人や周囲のつながりのある人々に伝え広げて行けばたちまち３０００万人くらいが事実を知るようになるでしょう。
そうなれば加速度が増します。
たちまち５０００万人くらいには事実が広がるでしょう。
ですから先ずは最初の１割、つまり最初の１０００万人の日本人が事実を知る環境に持っていきたいですね。
最初の松明、まさに救国の１０００万人ですよ。
実はアメリカの善意ある医師団体と繋がりのある方から連絡を頂きまして、「あまりにも遺伝子組み換え液体の事実を知らされなさ過ぎる日本人に何としても事実を伝えたい。」とご提案を頂きました。
その方は日本に滞在していた時に日本が好きになり、日本人には世話になったから何としても日本人に恩返しをしたいとの事でした。
その方の奥さまは日本人で、これまでは全く政治に関心が無かったそうですが、昨年からの一連のウイルス禍で目が覚めて世の中の動向に目が向くようになったそうです。
そのアメリカ人の方と色々と話し合った結果、近々、事実を知らせるべく結成されたアメリカの医師団とズームで日本の皆様とを交えて対談や講演、質疑応答の場を設けようという事に決まりました。
アメリカの医師団からは了承を得ているそうです。
という事で、近いうちに日本時間の土曜日の午後、アメリカ現地時間なら相手の医師団が金曜日２１時頃の時間帯でズームによる場を設定しますので、また私のフェイスブックでご案内します。
４００名程まではどなたでも参加できるように設定するそうです。
日本語通訳はご提案頂いたアメリカ人の方が用意します。
とにかく最初の１０００万人を作りましょう。
日本人が気付くのが先か、日本人が根絶やしにされるのが先か、時間との勝負です。
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私はワクチンを打ちませんが、打つという人を説得しきれないでいます。
Date: 2021-06-24 (Thu)
カーボン・フリーを推進するエコ文明の真相
人口削減を「善」だと思いこまされている連中のもう一つの「偽りの計画」が「カーボンフリー」が「善」であるという洗脳です。
「エコ文明の真相」をアップしました。重くなるので、下げるかもしれませんが、以前に作った動画を見てください。
4年前に[2629]NHK「脱炭素社会」を見た感想」で紹介した当時、NHKの動画を拝借して感想を書き込んだものです。
「エコ文明」の呼びかけは習近平の「離間策という計略」「分断作戦」ではないのかと訴えたものですが、現在の世界状況を見てまだそれが理解できないとしたら、洗脳工作にはまっていると考えたほうがよいでしょう。
日本の関係者の受けたショックな面持ちが可笑しくなってきます。
習近平は先進国に「原発」「化石燃料」から撤退させておいて、独占しようとしています。後ろでは悪質宇宙人の操作が入っています。
日本はトランプを支持し、不正選挙を暴いて復帰して欲しいと願います。
画像にある建設会社の技術者のような愚かな発想では習近平の罠に嵌ります。
NHKはこんな報道を恥ずかしく思うべきです。こんなフェイク科学で国民を誤った方向に誘導してはなりません。
あらためて、トランプ大統領は偉大だと思います。
Trump Come Back!!を叫びたいです。
NHK Go to Hell!!（くたばれ！） と一緒にです。
それにしても、人間は簡単の洗脳されるものです！
世界の流れは大きく変わってきています。人類は目覚めつつあります！
「エコ文明の真相」をYOUTUBEにアップすれば、瞬間に検閲に引っかかるでしょう。怖ろしい言論弾圧の検閲社会になったものです。
Date: 2021-06-25 (Fri)
高橋徳医師らがワクチン接種中止を求める嘆願書提出
今回のコロナワクチンは遺伝子法によるもので、従来の鶏卵法で作るのではない、よって、DNAを壊してしまうから、危険であるという高橋徳医師の講演動画を紹介します。（32:00辺りから参照）
高橋徳医師の貴重なお話 PCRと新型コロナワクチンについて拡散希望
この動画を知っていたことも、私がワクチン接種をしない一つの理由です。
この高橋医師らが「ワクチン接種反対」を訴えて嘆願書を提出しました。
Youtubeの動画がBanされていますので、写真に差し替えました。
安全性もまだ分かっていない遺伝子ワクチンを国民全員に接種させる必要があるのか疑問だ」
Date: 2021-06-29 (Tue)
アメリカよトランプ就任式を正式に執り行うべし
アメリカにおける黒人による犯罪が急増し、社会の劣化が進んでいます。民主党政権は警察予算を削減し、犯罪の増加に目をつむっています。昨年の黒人暴動の現場では中国語で「走！快走！走走走！」という言葉が聞かれました。（[3325]参照）背後で中共が糸を引いていることが当時からわかっていました。
しかし、バイデン政権になって外交的には中共と対峙する姿勢をとっていますが、表面的なものです。民主党政権は「警察力強化」には無頓着で、中共が工作する「内乱誘導」に対処する気配がありません。民主党は極左グループに支配されているようです。
BLM運動を陰で煽っているのは中共政権であることは明白であるのに、社会秩序の回復に無頓着なことには根本的な原因があります。
何度ものべてきましたが、バイデンの民主党政権は裏でオバマが実質操作しているのです。現在の政権はオバマの第３期目の政権で、オバマは白人による文明社会を崩壊することを狙っているのです。
霊的な背景を何度も紹介してきました。（[2377]、[3476]、[3509]など参照）
トランプさんが来年の中間選挙を勝ちに行く、というのは当然だとしても、このまま、不正選挙を黙認し、民主党政権の任期を全うさせることはアメリカを崩壊させることになると思います。何としても7月8月中に不正選挙を明白にし、トランプの勝利を確認して、トランプの大統領就任式を正式に執り行うべきでしょう。
アメリカの崩壊は地球の危機だと思います。
注：
トランプさんは「バイデンは傀儡政権で、動かしているのはある人々からなるグループだ。噂になっているオバマ、ヒラリー、スーザン・ライスなどではない」という認識をジャーナリストのルービー氏の質問に答えています(7:10辺りから)。DSグループという認識なのでしょうか。
確かにヒラリーはもういませんし、オバマも実権はないのかもしれませんが、上位職の官僚はオバマ政権時代の人がやっていますから、第三期オバマ政権と言ってもいいのではないでしょうか。
及川氏もバイデン政権を動かしているのはスーザン・ライスであると以前紹介していました。彼女もオバマ時代の国連大使、クリントン時代は国務次官補でした。
Date: 2021-06-30 (Wed)
クラゲ(骨なし)のような支局長は心配だが、産経紙には立派な言論人がいる
Real Raw Newsがヒラリーの処刑を伝えた直後、クリントン夫妻がニューヨークのレストランで食事をする風景をメディアは伝えました。その時のヒラリーは明らかにバイデン就任式に現れた偽物のヒラリーでした。
同じようなことを中共もやっています。董経緯の亡命が報じられた後で董氏の会議出席を報じて、情報をひっくり返し混乱させました。
今日の産経新聞ではウイリアム・バー元司法長官の「反トランプ姿勢」を報じています。(軍事裁判でのバー元長官の有罪決定直後です）
取材姿勢に疑問府が付く黒瀬悦成ワシントン支局長の記事です。
産経新聞ワシントン支局長は民主党サイド（DSサイド）で報道しているようですが、産経新聞社の姿勢とは違っているように思います。（バー氏の去就について本社側で明確な報道はしてませんが）
一方で今日の産経オピニオンには金原信克氏のきわめて産経らしい記事が載っています。
深く考えないでお金で動いてしまう科学者・技術者も情けないですが、そうした優秀な人材を国家として利用できない日本の政治家諸氏も情けない存在に思えます。
今こそ、戦後のマッカーサー洗脳から脱して、「日本」という国家を守り、世界のリーダーとして活躍できる政治を目指さないといけません。
洗脳から解かれている国民なら、国家を防衛するための「防人国債」を購入してくれると思います。媚中議員を排除して、正しい国家観を持った政治家を選んでいきたいものです。
Date: 2021-06-30 (Wed)
中山泰秀副防衛副大臣が米国でしか本音を語れない異常な国ニッポン
本日の路徳舎報道で、中山泰秀副防衛副大臣のハドソン研究所でのスピーチを紹介しています。
記事を紹介します。
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1.日本副防衛大臣、日本は台湾の安全を守らなければならない
★6月28日、日本の中山泰秀副防衛大臣は、「中共国とロシアの協力による脅威が日々増しており、北京が台湾に対する圧力に注意するべき」だと発言した。
日本の中山泰秀副防衛大臣がハドソン研究所で行ったスピーチの要点は以下である
①将来的に米国の人工衛星の数を上回る中共国の人工衛星は、人工衛星の殺し屋である。中共は後から打ち上げた人工衛星を使って以前の人工衛星を破壊している。そして破壊された人工衛星の破片は、他国の人工衛星に危害を加えている。そのため、民主主義国家は、中共国が宇宙に及ぼす脅威を回避する方法を考える必要がある。
②中共国は1997年に約束した香港の「一国二制度」を破り、香港や新疆の人権問題が非常に心配である。台湾は民主国家であるため、我々は必ず台湾を守らなければならない。もし台湾に何かあれば、沖縄の米軍関係者や施設を含む沖縄が脅威にさらされる。中共軍は先週、台湾に対する嫌がらせで戦闘機を28機台湾領空に侵犯させており、戦艦を台湾より東へ派遣し、台湾を包囲している。
◆副防衛大臣は、中共が衛星を爆破する形で欧米諸国の衛星を破壊している多くの証拠を示したことから、中共国はこの方法で、繰り返し他国の衛星を破壊し、宇宙においても欧米諸国に対する超限戦を仕掛けていることが分かる。これこそがNATOや米国が宇宙防衛戦争をしようと考えた本当の理由である。
また、日本の副防衛大臣は中共が香港問題について世界を欺いたことに触れ、台湾が香港の二の舞を踏むことがあってはならないと強調した。
◆日本の副防衛大臣が日本政府を代表して公言しており、彼が日本の情報を公開する前、必ず日本政府から許可を得ている。これは日本が台湾を民主国家として承認し、中共政権の国際における合法性を完全に否定したことを示している。
◆日本の副防衛大臣のこの動きは世論を導くためでもある。日本政府は絶対に日本のメディアに干渉できないため、中共は日本のメディアに対してひどく浸透している。そのため、日本の副防衛大臣は米国で発言している。
◆以前、米軍は輸送機を台湾に着陸させたが、中共は実質的な行動を取らなかった。今度は日本が中共のレッドラインを探っている。それでも中共が何も行動を起こさないのであれば、台湾は民主国家として徐々に国際から認識されていくだろう。
日本政府が日本の防衛副大臣の発言を公然と支持した場合、中共は日本を脅迫するために日中のデカップリングを推し進める可能性がある。そうすれば中共は罠にハマることとなる。
そして、もし中共が台湾に対して戦争を起こせば、中共は間違いなく滅ぶ。
もはや中共にとって、ベストな選択肢はない。今は中共の外交にとって大きな試練である。
◆これに対し中共外交部の汪文斌は、「中共政府は日本の政府高官の誤った発言に強い不満を持ち、すでに日本側の発言に対して厳しく批判した。 日本のこの政治家は、公然と台湾をいわゆる『国家』と呼んだが、これは日中共同声明を含む4つの政治文書の原則に著しく違反しているため、中共政府は日本政府に明確な弁明を要求し、同様なことが再び起こらないことを強く求める」と述べた。 ◆中共外交部がこんなにもすぐに、日本の副防衛大臣の発言に対して強く反発すれば、それは習近平の判断を難しくさせるだけである。習近平が対抗措置を取らなければ、党内での威信を確立できない上、党内での信用をも失う。そうすると、中共内部では大きな事件が起こるだろう。
◆このことから、中共は日本の戦場で完全に失敗したことが分かる。そんな中、中共外交部の王毅は日本の戦場の主な責任者である。
ここから、中共は間違いなく日本で浸透した潜在的の力を利用し、日本の副防衛大臣を攻撃するだろう。だが、そうすれば中共の日本に浸透しているスパイネットワークも暴かれるだろう。
◆中共創立100周年の際に、日本があえてこのような発言をするのは、アジア協定、NATO、G7サミット、米露の同盟関係が成り立った上でのことである。
中共創立100周年の際に、日米はわざと中共のレッドラインに触れている。これに続き、ヨーロッパ、インド、さらにはロシアまでもが中共のレッドラインに触れるために何らかの行動を起こす可能性がある。これこそが、欧米諸国が中共に対抗するために仕掛けた非従来型の戦争である。
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コロナワクチンの件でも、日本のマスメディアには「ワクチンは危険」という記事がありません。
思っている以上に日本のマスメディアは隣国の工作下にあるのだと思われます。
バイデン政権（民主党政権）を4年間放置するのは危険です。中間選挙で巻き返し、2024の大統領選で取り返す、という、というのは危険で甘い考えではないかと思います。
何としても日本のためにもトランプの年内復帰、即ち正式な大統領就任式を実施すべきと思います。
中間選挙への取り組み・・・は民主党側、DS側の世論誘導という罠のように思います。トランプさんはその罠にははまらないと・・・私は思っています。
中山氏と同じ自民党の二階幹事長が中国共産党100周年の祝電をうっています。
日本の政界はカオス化してきました。
Date: 2021-07-01 (Thu)
ワクチンパスポート絶対反対の意見書提出運動
ワクチンパスポートに反対する意見を内閣府に訴える活動があるようです。
下記サイトから、反対意見をあげましょう。
ワクチンパスポートを制度化して、ワクチン接種を国民に強要することには絶対に反対します。
副反能が出る危険性や、将来にわたって後遺症が出る可能性もチェックされていません。
このような「人間をモルモット扱い」する非人間的野蛮な行為は、やがて、起こってくる新・ニュルンベルグ裁判で裁かれることになりますよ、官僚も、医師も、看護人も裁かれることになりますよ。・・・と書き送りました。
世界の動向はパスポート不採用ですが、日本はどうなのでしょうか。媚中政治家が多いので心配です。
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米政府、「ワクチンパスポート」導入しないと発表
2021年4月7日
米ホワイトハウスは6日、新型コロナウイルスのワクチン接種完了証明書を連邦レベルでは導入しないと発表した。市民のプライバシーや人権を守るためとしている。
ワクチン接種の完了や抗体保有を証明する書類の発行については、世界中で議論が行われている。導入すれば、パンデミックとの闘いの中、安全に人々が交流できるようになると支持者は訴えている。
一方で、差別の原因になると懸念する声も上がっている。
こうした中でアメリカ政府は、「アメリカ人に証明書を持ち歩かせるようなシステムは支持しない」との考えを示した。
米ジョンズ・ホプキンス大学の集計によると、同国ではこれまでに55万人以上が新型ウイルスで亡くなり、感染件数は3100万件近くに上っている。いずれも世界最多を記録している。
ホワイトハウスのジェン・サキ報道官は記者会見で、「連邦レベルのワクチンデータベース作成」や「ワクチンを1回打った証明書の連邦レベルでの取得義務化」は行わないと話した。
「連邦政府は、アメリカ人のプライバシーや権利が守られるべきだというシンプルな考えを持っている。人々を不公平に扱うことはない」
ワクチン接種事業を加速
ジョー・バイデン米大統領は6日、ワクチン接種対象をアメリカ国内の全成人に拡大する期日を、4月19日に前倒しすると発表した。
「我々は政府をあげたアプローチを全国に拡大し、このウイルスを本当に打破するための戦時体制に入る」
他国では？
他国でも、大規模集会や旅行を安全に再開するため、COVID-19に対する免疫を持っていることを証明する、いわゆる「ワクチンパスポート」の導入が検討されている。
英イングランドでは、「COVIDステータス証明」の試験運用が、スポーツの試合などで行われる予定。ワクチン接種完了者や検査で陰性だった人、新型ウイルスに感染・回復して抗体を持っている人などが登録できる。
欧州連合（EU）でも同様の証明書の発行が検討されている。また、イスラエルではすでに、ワクチン接種完了者とCOVID-19回復者に「グリーンパス」を発行しており、ホテルやジム、劇場などへのアクセスに利用されている。
一方で世界保健機関（WHO）は、現時点では旅行の際にワクチンパスポートを必要とすることは支持しないと表明。ワクチンを接種していても他人への感染を防げるのか不透明なことや、差別への懸念を理由に挙げている。
（英語記事 US rules out coronavirus vaccine passports）
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都民ファーストを作った小池さんが自民党に復帰を狙って都議会選挙に「雲隠れ」しています。
二階幹事長と組んで、「女性宰相」を狙っているとしたら、ワクチンパスポートも採用するかもしれません、要注意ですね。
Date: 2021-07-02 (Fri)
ワクチンパスポート強行姿勢の菅政権：意見聴取はポーズだけ！
「ワクチンパスポート導入に関する内閣府のご意見を聴取の期限は昨日７月1日中のはずでした。私も反対意見を送付したのですが、下記の報道を見て驚きました。
加藤官房長官は、1日の午前中の会見で「ワクチンパスポート発行を決定したような発言をしています。
意見聴取の最中に結果も見ないで、「決定発表」するというのはとんでもない暴挙、意見聴取はポーズだけです。
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7/1(木) 15:50配信
新型コロナウイルスのワクチン接種を証明する「ワクチンパスポート」について、加藤官房長官は午前の記者会見で、実務を担う自治体との調整やシステム改修などを進めていると説明したうえで、発行が始まるのは今月下旬になるという見通しを示しました。
この中で加藤官房長官は、ワクチン接種を証明する「ワクチンパスポート」の発行に向けて、実務を担う自治体との調整や接種記録のシステム改修、記載事項を定めるための予防接種法の施行規則の改正作業などを進めていると説明しました。
そのうえで「今月中旬に予防接種法の施行規則を公布し、自治体で改修されたシステムの試行などを行ったうえで具体的な発行を開始したい。現時点では具体的な発行は今月下旬を予定している」と述べ、発行が始まるのは今月下旬になるという見通しを示しました。
「ワクチンパスポート」とは
いわゆる「ワクチンパスポート」は、新型コロナウイルスのワクチン接種を受けたことを証明するもので、経済界などからは、海外出張を円滑に行うため、早期の導入を求める声があがっていました。
当面は、海外への渡航に必要なパスポート＝旅券を持っている人を対象に、市区町村がワクチンの接種記録をもとに書面で発行し、氏名や国籍、旅券の番号のほか、ワクチンを接種した日付などが記載されることになっています。
将来的には、利便性を高めるためデジタルでの申請や発行も検討されています。
EＵは実施するということですが、及川氏の解説にもあるように、アメリカ、イギリス、イスラエルなどでは禁止しています。
デジタル化の動きもそうですが、これらは国民を一括管理する全体主義体制への訓練にすぎません。
菅政権の姑息なやり方に怒りを覚えます。
何らかの抗議活動が必要だと思います。
Date: 2021-07-02 (Fri)
アメリカの医師の60%がコロナワクチン接種を拒否している
アメリカでは医師の60%がmRNAコロナワクチン接種を拒否しているそうです。
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アメリカの医師の60%がmRNAコロナワクチン接種を拒否していることが米国外科医師学会の調査で判明
投稿日：2021年7月2日
米国医師外科医協会（AAPS）の調査結果
その根拠となっていたものは、米国医師会（AMA）が、「アメリカの開業医の 96%がコロナワクチンの 2回の接種を受けた」という調査結果を発表したことでした（米国医師会のニュースリリース）。
ところが、やはりアメリカの医師団体である米国外科医師学会（American Physicians and Surgeons / AAPS）が、同じ調査をおこなったところ、
「ほぼ 60%にのぼるアメリカの医師たちは、コロナワクチンを接種していない」
ことがわかりました。
少なくとも、2回の完全な接種を受けている医師のほうが少ないという可能性が浮上したのです。
アメリカでは、コロナワクチン接種が始まってから半年以上が経過していますので、今まで打っていないということは、基本的には今後も打たないでしょう。
さらには、調査に答えたアメリカの医師たちの半数以上が、コロナワクチン後の「重大な後遺症」を自らの患者さんたちに見ていることもわかりました。
れがアメリカでだけ起きていることで、日本で起きないということもないでしょうが、その米国外科医師学会のニュースリリースをご紹介します。
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調査によると、医師の大多数が COVIDワクチンを拒否している
Majority of Physicians Decline COVID Shots, according to Survey
米国外科医師学会 2021/06/16
米国外科医師学会（AAPS）によるインターネット調査に回答した 700人のアメリカの医師のうち、60％近くが COVIDに対して「完全にワクチン接種をしていない」と答えた。
これは、開業医の 96％が完全にワクチン接種されているという米国医師会の主張とは対照的だ。米国医師会の調査は、300人の医師の回答者に基づいていた。
どちらの調査も、すべてのアメリカ人医師の傾向を示すものではないが、米国外科医師学会の調査は、大量ワクチンキャンペーンに対する医師のサポートは満場一致ではないことを示している。
米国外科医師学会事務局長であるジェーン・オリエント医学博士は、「ワクチン接種を拒否する人を「アンチバクサー（反ワクチン派）」と呼ぶのは間違っています」と述べる。
「アメリカの医師には、「アンチ抗生物質」や「アンチ手術」というような立場をとる医師たちはいません。しかし、一方で、現在多くの医師たちが（コロナワクチンは）不必要なものであり、個々の患者たちに利益をもたらすよりも害を及ぼす可能性が高く、また、試験が不十分であると考える治療（コロナワクチン）に反対しています」
この調査では、医師の回答者の 54％が「重大な副作用」に苦しんでいる患者を認識していることも示された。
ワクチン未接種の医師のうち、80％が「接種のリスクは、病気にかかるリスクを上回っている」と考えており、30％は「すでに（自分は過去に） COVID に感染している」と述べた。
コロナワクチン接種を拒否した他の理由には、
・未知の長期的影響 ・流産した児組織が使われていること
・このワクチンが実験的であること
・効果的な（コロナの）早期治療法が利用可能であること
・死亡と血栓の問題
の報告が含まれていた。
560人の開業医のうち、56％ がCOVIDの早期治療を提供したと述べた。
医師ではない人たちにも、この調査に参加してもらった。合計約 5,300人の参加者のうち、2,548人が、彼らが認識しているワクチンと関連する悪影響についてのコメントを申し出た。
これには、死亡、部位切断、麻痺、死産、月経不順、失明、発作、および心臓の問題が含まれた。
オリエント博士は以下のように言う。
「これらは、ワクチンとの因果関係は証明されていません。しかし、これらのエピソードの多くは、それが新薬の後に発生したのなら、莫大な製造物責任または医療過誤をもたらした可能性があります」
「ところが、これら COVID 製品の製造供給者は訴訟から保護されているのです」
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日本でも４５０名の医師たちがワクチン接種を中止するように国会に出向いて嘆願書を提出しています（[3514]参照）
しかし、マスコミは真剣に報道しません。
日本のマスコミはアメリカの民主党系のメディアのような報道しかしません。
今世界中で、科学者、医者、研究者などのモラルが問われているように思えます。研究費や、補助金、名誉、地位というようなこの世的な物欲とか虚飾を捨て去らないと、新しい時代（巷間言われている次元上昇）には生き残れないのかもしれません。
宗教的には地球が「メシア星に移行」しようとしていると言うことです。脱皮しない蛇は死ぬ･･･とも言えるでしょう。
追記：
闇のくまさんが日本医師会の闇を暴いています。
Date: 2021-07-03 (Sat)
国民の声を聴取した振りをして全体主義の既定路線を強行する菅政権
国民の声を聴取した振りをして全体主義の既定路線を強行する菅政権の「政要」をTotal News Worldが報じていますので、紹介します。 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――
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飲食店のコロナ対策を客が「評価」 グルメサイト通じて回答
2021/7/2 19:04
政府は2日、新型コロナウイルス対策の強化に向け、飲食店の感染対策状況を利用客が報告する新たな仕組みを導入すると発表した。感染対策の「第三者認証制度」の基準が守られているかグルメサイトのアンケートに回答し、国から情報提供を受けた都道府県が「違反店」を指導する。7月中の開始を目指す。
まん延防止等重点措置を適用中の東京都などは、感染防止策の基準を満たした店舗に対する第三者認証制度を導入し、認証店や同等の措置を講じた店に午後7時までの酒類提供を認めている。
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店の利用客が「食べログ」「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」の3サイトを通じ対策が講じられているかアンケート形式で回答
新たな仕組みは、店の利用客が「食べログ」「ぐるなび」「ホットペッパーグルメ」の3サイトを通じ、座席間隔、マスク着用状況、手指消毒、換気などの対策が講じられているかアンケート形式で回答する。
違反店が正当な理由がなく都道府県の指導に従わない場合は認証を取り消すこともある。西村康稔は2日の記者会見で「飲食店の努力を評価し、報いるためにも、第三者認証制度の質を担保していく」と述べた。
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コロナ脳にとっての不都合な真実、「飲食店のクラスターはほとんど発生していない」／クラスター発生の半分近くは家庭、飲食店は最下位
夏の間散々、「夜の街」が小池百合子都知事らに悪者にされた後の2020年11月20日、NHKの『ニュースウオッチ9』が東京の感染経路の割合をグラフで紹介した。 最も多かったのが「家庭」の42.1％で、「施設」15.9％、職場15.7％、会食8.2％、接待を伴う飲食店などの2.5％と続く。それ以外は「その他」である。
2021年に入ると年末年始のステイホームが影響したのか、家庭内感染が激増。春にかけては高齢者施設でのクラスターが相次ぎ、高齢者が中心のカラオケ喫茶・スナックも一大クラスターとなった。
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ネットの声
飲食店は関係ないって何度言ったらわかるんだ！
これに協力したグルメサイトをボイコットするしかない。
菅さんよ、西村クビにしないと自民党が潰れるよ。マジで
密告された飲食店はそのうち逮捕されるぞ
文化○革命！ポルポ○共産主義！
一億総、紅衛○！
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第三者認定制度とは第三者密告制度を意味することは誰にでもわかるでしょう。
いやいやながら防災訓練に駆り出されるかのように、全体主義の訓練をさせられようとしています。
日本の政府、マスコミはアメリカ以上に中共による操り人形化が進んでいます。
アメリカにはトランプがいて、彼を支持する保守メディアがありますが、日本には真の保守メディアがありません。唯一残る産経もワシントン支局長はCNN化していて、信用できません。
Date: 2021-07-05 (Mon)
熱海の災害は親中知事の愚弄な政策による人災だ！
熱海伊豆山の土砂災害は人的被害が増大する模様です。
毎日新聞では
「熱海市は、別荘利用者も多いため、居住実態が把握しにくく、安否確認に時間がかかっている。静岡県も土石流の安否不明者をこれまで「約20人」と発表していたが、5日の記者会見で住民基本台帳を基に生存確認できた人を除く計113人の所在を確認中とした。」
と報じています。
住宅地の奥にある山林を伐採してメガソーラーパネルを設置するとは、「再選された親中知事」の発案のようですが、「稲村の火」で知られる紀州の庄屋とは真逆な姿勢を感じます。 村民を守った庄屋と、村民を殺してしまった知事の違いです。
川勝知事は親中政治家（私がお会いした時は早稲田大学の教授でしたが）として知られ、毛沢東の信奉者だそうです。
ＮＨＫが制作放映した「脱炭素革命の衝撃」に登場する習近平の「エコ文明のリーダー像」にも心酔しておられたのでしょうが、中国産の「太陽光パネル」を輸入して熱海伊豆山の中腹に設置したようです。
工事で発生する残土を近くの沢の上部に盛り土処理したようです。住民にも知らせず、コソコソと”開発”したのでしょうが、発覚して今後大問題になるでしょう。
その太陽光パネルはウイグルの強制収容所で強制労働によって安価に製造されたものだと報道されています。
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熱海土砂崩れの因果関係が問われているメガソーラー／日本のメガソーラーパネルの約8割が中国（主にウイグル）製／価格の安さは強制労働等で成り立っている
日本のメガソーラーパネルの8割は中国製（特にウイグル）
米国バイデン政権は24日、ウイグルでの強制労働に関与した制裁として、中国企業5社の製品の輸入を禁止すると発表した（ホワイトハウス発表）。
今回の措置で影響が大きいのは、むしろ日本など、中国製の太陽光パネルを大規模に輸入している国である。
図ー2
日本の太陽光発電パネルはいまや8割が海外生産になっている（太陽光発電協会）。この中には中国製品が多く入っているだろう。(agoraより引用：杉山 大志氏(キヤノングローバル戦略研究所研究主幹)）
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習近平による「脱炭素革命」なるものが、単なるプロパガンダにすぎないものであることが政治家諸氏には見抜けなくて、１００名近い人的損失（予測）を引き起こしてしまいました。
小泉純一郎氏が環境大臣の息子の支援のつもりで「自然エルギー」を謳っているときに、皮肉にも伊豆山で大災害が起きていました。(災害の発生を知っていた？）
災害発生を知った上で「パネルの応援」をしていたらしいです。
マスコミはメガソーラー設置工事との関連を何も報じません。静岡新聞の報道を紹介します。
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崩壊５万立方メートル 盛り土、被害拡大の可能性 熱海・土石流
9時間前
熱海市伊豆山で発生した大規模な土石流について、静岡県は４日、土石流の起点となった逢初川の上部で、開発行為に伴う盛り土の崩落が確認されたと明らかにした。崩れた盛り土は約５万立方メートルと推定され、周辺を含めると約１０万立方メートルの土砂が流れ下ったとみている。盛り土の存在が土石流の被害拡大につながった可能性もあるとみて今後、開発行為の経緯を含めた原因の調査を進める方針。
盛り土が確認されたのは逢初川河口から約２キロの標高３９０メートル地点。逢初川の起点より約４００メートル西側で、盛り土前に谷になっていた地形の最奥に当たる。県が昨年取得した地形の電子データと２０１０年頃の国土交通省のデータを比較したところ、長さ約２００メートル、幅約６０メートルの盛り土が分かった。
県によると、土石流の最初の起点が盛り土だったのか、盛り土より下流側の崩落が盛り土の崩落を誘発したのかは現時点で分かっていない。崩れた盛り土の上部には車両が通行できる道が整備されていたが、開発行為の目的や時期も明らかになっていない。
県土採取等規制条例は面積千平方メートル以上、体積２千立方メートル以上の土地改変を行う場合、県に届け出をするように定めている。ただ、全国一律で盛り土を規制する法律はないため県内の自治体が国に整備を要請していた。
川勝平太知事は同日、ウェブ開催された全国知事会の広域災害対策本部会議で「雨が直接的な要因であり、開発と因果関係は明確ではないが、今後検証したい。防災の専門家の意見ももらい、全国知事会としても何らかの開発制限について国への提言など対応の強化が必要」と述べた。
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なぜ盛土が必要だったのか、何処から持ってきた土なのか、分かっているのに発表しない知事、報道しないマスコミ、日本の劣化現象は極限に来ているのではないでしょうか。
以前の航空写真とメガソーラー設置後の航空写真を比較すれば、掘削した土量は分かるはずです。
故人は水害を止めるために山に植林をする常識を持っていましたが、今の知事はそれがなく、利に眩んでいるのではないでしょうか。
追記：
アメリカにはまだトランプという「希望の光」が残っています。
Date: 2021-07-07 (Wed)
Trumpさんの本心は「ワクチンは危険」である
45代のトランプ大統領がワクチン接種に関して、「支持」する姿勢に違和感を抱いていましたが、考えれば在任中に「何らかの手を打たなければ」国民の支持が得られないという事情があったのだろうと推定できます。 ちなみに、子供には接種するなというコメントを出しています。
画像をクリックして動画へ
動画がBANされていますので、SARASOTAでのラリー別画像を上げます。
最後の部分で「トランプに捜査の手が伸びれば・・・」と、相変わらずの左巻き発言がありますが、読み飛ばしてください。
COVID-19の正体「酸化グラフェン」スペインの研究グループ
ワクチンを開発した当事者が、18歳未満に接種することに反対しています。
やがて、新・ニュルンベルグ裁判は必ず起きてくるでしょう。
Date: 2021-07-13 (Tue)
共産主義者の分断工作と戦うトランプ、負けるな！
共産主義を推進しようとする勢力は「分断作戦」（つまり、孫氏の兵法の離間策）を使って社会の劣化を図っています。アメリカでは教育界で「警察は殺人犯だ」と教えているようです。
社会全体では“あえて人種差別を煽り立てる”ような「クリティカルレースセオリー（批判的人種主義）」によってシロアリ被害的に劣化が進行している、とトランプさんが警告しています。
及川氏が第2ちゃねんるで紹介していますので紹介します。第1チャネルは「ワクチンはデルタ株に効かない、イベルメクチンは効く」発言で一週間のキャンセル処罰にあっているそうです。
共産主義思想に侵されるアメリカ
国家反逆行為を教えているようなアメリカの教育委員会
[3508]、[3509]にも書きましたが、その共産主義思想に染まっていたルーズベルトが「舜帝」の転生があるというのは長年の疑問だったのですが、最近の霊言で修正されるようです。堯・舜はそれ以前に日本に転生していたことのある魂であることが最近になって明らかになっています。
トランプさんの守護霊はアメリカを立て直し、日本をも手助けできるアメリカでありたいと述べていました。日本からもトランプさんを応援したいと思います。
Date: 2021-07-13 (Tue)
エローヒムの本心を理解するための地球科学的解説
7月１１日に「エローヒムの本心」という講演がありました。エローヒムとはユダヤ教やイスラム教で地球神として信仰されている神の名前ですが、その神の現代における本心が語られたわけです。
地上生活の意味を伝えるのが宗教の役割ですが、現代社会では伝える手法が科学的に進化しているにもかかわらず、伝達機器の所有者、つまりメディアが伝達を妨害しています。
講演の内容は以下のようなものでした。
【POINT】
◆ 10月公開の映画『宇宙の法―エローヒム編―』 に登場する「エローヒム神」について。
◆ 1億5千万年前にエローヒム神が降臨した時代の様相。
◆ 地球霊界における地獄のはじまり、悪魔の誕生について。
◆ この世的な学問や科学だけを価値判断基準とするマスメディアの危うさ。
◆ 神を否定する思想を広げた者は死後に無間地獄に隔離される。
◆ 米中の動向と、21世紀の政治経済の諸問題について。
◆ コロナ禍による全体主義化や、政府による私権の制限の常態化に、国民は抵抗すべき。
◆ AIの発達、監視資本主義時代の到来をどう考えるか。
◆ 人間が霊界から地上に生まれてくることの意味とは何か。
◆ 信仰心を持ち、多様性を認めつつ、地球神の価値観を広めていく努力を。
地球神が伝える価値観が広まらないとき、様々な天変地異が「気付き」を求めて発生する、ということが繰り返されてきました。それが、忘れ去られた文明も含めた地球文明の発生・消滅という人類史です。
しかし、今また、文明の消滅という危機を迎えていることが理解されていません。
文明は１万数千年ごとに興亡を繰り返していますが、驕慢化した科学精神が興亡の理屈の理解を拒絶しています。
講演の内容とは離れますが「文明の消滅」「大陸の沈没」の科学的な理屈が理解できるように、解説を試みてみます。
まずは、エドガー・ケーシーの霊言を紹介します。
エドガー・ケーシーの未来リーディングp76より
フォトン・ベルトとはドーナッツ形状をした宇宙に漂うフォトンの帯です。このなかを銀河系は２万６千年かかって一周しますので、その間に二回はベルトを通過することになります。
「読書するエンジニアの会」庄司隆太郎氏より
ここから先は「地震爆発論」が説明する地震の発生原因説で解説できます。
爆発が鉛直方向（押し円錐軸が鉛直）ならば、大陸を浮上させる原因になりますし、爆発が水平ならば、大陸が沈降する原因になります。
３０年近い昔のことですが、高徳なる人から「地球上の闇が広がる」現象と「大地震が頻発緯する」現象と、どこに接点があるのだろうと聞かれたことがあります。
私の回答は、
「闇が広がる」現象を地球意識は辟易として受け取り、「頑張って人類の修行の場を守ってやろう」という意識が薄れるのではないか、その気力が萎えるときに「地殻の疲労破壊」が起きて、地殻に亀裂が生じ、海水や地下水の落下による熱離現象がはげしくなり、大陸の沈没のような天変地異につながるように思う、という説明でした。
高徳者は「なるほどね」と頷いておられました。
３０年たって、地球神の喜びにつながるような「価値観の伝達」が遅々としている状態に慚愧の思いにかられますが、少しでも天変地異が小規模に収まるように、その間に人類の「気付き」が進展するように、残りの人生を掛けなければならないと、思っています。
Date: 2021-07-15 (Thu)
ワクチン接種との因果関係はないというけれど
因果関係はないというけれど、ワクチン接種後に死ぬ人が多くいる。今日聞いた話では知人が脳梗塞にかかって、リハビリしているという、ワクチンを打ったかどうかは不明ですが、打たないと同調圧力が掛かって仕事ができない・・・という話は聞いています。
なんだか全体主義国家への道を歩んでいるような空気を感じます。
首相は「人口減少の効果が出ている」と口走ってしまう。
しかしネット情報を見ている若者は知ってるようで、「若年層の接種が進まない」らしい。
トランプさんが戻ってくれば、少なくとも子供に接種した「関係者」はニュルンベルグ裁判の法廷に引き出される可能性があろう。
アメリカの不正選挙も大詰めに来ているようだし、
一寸先は闇ですよ！
追記：
フランスではマクロン政権の「ワクチンパスポート」に対して反対デモが起きています。
日本はなぜやらないのでしょうか。
ワクチンパスポートに関する意見聴取だけは、「調査するフリ」をしましました。
しかし、7月1日午前中に「パスポートを7月中に実施する」と官房長官が発表しています。
私も反対意見を提出しましたが、締め切りまでに提出された国民の意向の結果は発表されることなく「締め切り前」に実施を発表しています。
今の政権は国民をなめています。ふざけた政権です。
国民も眠っているのかなぁ・・・
国家全体に「エポケー状態」なのかも知れません。
Date: 2021-07-16 (Fri)
選挙の結果は覆せないと「思い込まされている」のではないか
日本のマスメディアはCNNなどのアメリカ左派メディアの下請け業者のようになっていて、「CNN記事を日本語に翻訳」して流しているだけであることは以前にも紹介しました。
そのアメリカメディアとバイデン政府は結託して情報コントロールしていることがサキ報道官と医務総監の記者会見で明らかになりました。
「間違った情報を流すな」といっていますが、それは「バイデン政権にとって都合の悪い情報」というだけのことです。それが出回らないように「もっと検閲を強化しろ」と二人は述べているわけです。
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米政府、ワクチン関連偽情報の対策求める SNS企業に
7/16(金) 15:00配信
朝日新聞デジタル
米ホワイトハウスで15日、会見するマーシー医務総監（右）とサキ報道官=AP
マーシー氏は偽情報が「深刻な脅威」になっているとする報告書を公開。SNSを運営する企業は「弊害に対応する責任を負う」と説明し、間違った情報を拡散させないよう、アルゴリズムを再設計することなどを求めた。報道機関には科学者の考えをきちんと伝えるよう要望し、個人に対しても不確実な情報を拡散しないよう注意を促した。
会見に同席したサキ報道官は、フェイスブックではワクチンに関する偽情報の65%がわずか12人によって拡散されていると指摘。「12人はフェイスブックで活動している状態のままだ。有害で違反している投稿をもっと早く取り除く必要がある」と話した。
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こうした「政権側に都合の良い情報」に慣れ親しんでしまうと、“わかっているつもり“でも、読者の判断が狂ってしまうのではないかと気になります。
本日の及川氏の情報では、
「昨年の米大統領選挙の不正が明白になってきているが、どんな理由があろうとも選挙結果をひっくり返すことはできない。それはトランプさんも分かっていて、監査の目的は来年の中間選挙が有利に進むためだ。また法的根拠を失ったバイデン政権の運営はきつくなるからでもある。」（16:00あたりから）
という解説をしています。
不正選挙であることが明らかになっても選挙の結果は覆せない？
Trumpさんはそんなことを思ってはいない！
確かに、バー司法長官が調査を禁止した不正があったことも、ここまでバイデン政権を長引かせている原因でしょうが、それは短慮かもしれません。
トランプさんの守護霊は、「一年以内に復活する秘策はあるのか」という質問に対して、
「マスコミの頭が狂奔しておかしくなっているからさ、（頭を）冷やす時間がちょっとかかるからさ。だから、フロリダに方違えをして待ちますけど」（「トランプは死せず」p77）
と語っています。
待ちます、とは「フリン将軍をトップにする臨時の軍政権」に任せているから、それが終わるまで待っています、という見方もあるのではないでしょうか。
バイデン当選の法的根拠がなくなったら、さすがに、法の番人である最高裁がバイデン政権の延命を容認するとは思えません。
メディアは報道しませんが、ネット上では「トランプさんの年内復帰もある。早ければ8月にも帰ってくる」という話が載っています。（私はこちらに期待をかけていますが・・・。）
「4年間は選挙結果を変えられない」というのは闇側のプロパガンダではないでしょうか。中国共産党のやり口は「既成事実を作る」というものですが、根っこは同じであるように感じています。
及川さんの解説には「不滅の正義を守る会」としては不満・不同意があります。
追記：
ビル・バー元司法長官の犯した国家反逆罪の内容が報道されています。
トランプに反旗を翻す交換条件として多額の寄付を受けていたそうです。8月2日に刑の執行だそうです。
Date: 2021-07-19 (Mon)
防共運動が理解できなかったルーズベルト、共産主義運動に悩まされるトランプ、不昧因果か
トランプ復帰は思ったより近いようです。Real Raw News「トランプはコロナの真実を暴露する」 の報道を翻訳した「マタタビの羅針盤」から紹介します。
「トランプは謙虚になってオペレーション・ワープスピード作戦やCOVID-19ワクチンを支持したことについてアメリカに謝罪するつもりだ。」
「どのように騙されてワクチンを支持したのか説明するでしょう」
とあります。
You Tube でBan されましたので注：にReal Raw News の機械翻訳を載せておきます。
なお、同じものが、Bit CHUTE にも載っていました。
最後の数行を英文で紹介します。
「Moreover, he said Trump will humble himself and apologize to America for endorsing Operation Warp Speed and the Covid-19 vaccination. “Trump will explain how he was tricked into supporting the vaccine. He will also explain the steps he has taken to prevent that injustice from ever happening again,” our source said. Sorry for my absence. For the sake of health and sanity, I needed mountain vacation.」
私も、大統領がワクチンを支持したことを不思議に思っていましたが、大統領職に復帰したら何らかの謝罪と説明があるようです。最後の一文には、「自分にも休養が必要だったのです。職務から離れていて御免なさい」という言葉があります。
数か月の休養があったとはいえ、トランプさんがMAGAを掲げて戦っているのは、共産主義運動でもある「批判的人種理論」というものです。共産主義者はアメリカを建国した白人の「建国の父」たちを貶め、彼らが作った憲法や法律そのものを破壊しようとしています。
全く同じ構図が日本の占領政策を担当した共産主義者の「ウォー・ギルト・プログラム」にみえています。
GHQは日本の伝統的なものをすべて破壊するために「日本は世界を敵にして戦争した悪の民族だ」と押し付けて日本社会の破壊を推し進めてきました。
そのベースになったのが野坂参三（中国大陸で日本捕虜を洗脳した）の「日本労農学校」での教育だったと侍タイムスが紹介しています。
13：18辺りから参照
ルーズベルトやマッカーサーが日本に仕組んだ「国家弱体化プログラム」という作戦を今度はトランプのアメリカが仕掛けられているわけです。
歴史は、「不昧因果」（因果はくらませられない）を如実に示しているように思います。
トランプさんのアメリカが日本から学ぶとすれば「見本人の強靭性」なのかもしれません。岸信夫防衛大臣の「防衛白書」の表紙には楠木正成らしき武者絵が配されています。日本人は思考停止のように見せながら、意外と強靭性を持っているのかなぁ・・と思ってもいます。
日本社会はスパイ天国といわれるほどで、隣国の工作員が暗躍していると思われます。しかし、それでも今のアメリカほど酷いものではないように思います。トランプさんが任用した官僚・政治家のほとんどが、DSに嵌められた人であったことに驚いています。
注：Real Raw News からの機械翻訳
ドナルド・J・トランプの再就任が差し迫っており、彼の最初の大統領の任務は、世界的大流行を「吹き飛ばし」、崩壊した社会の秩序を回復することであると、トランプのディープステートパージに関与した情報筋はRealRawNewsに語った。
彼の就任式の夜に、トランプは国に演説し、Covid-19 Deltaバリアントが架空のものであり、従順な市民への拘束を失うことを恐れたマニアックな人々によって夢見られたことを明らかにします。社会が一般的なインフルエンザと同じくらい致命的なウイルスに同意し、市民がマスキングを避け、危険なワクチン接種についての正当な質問を提起したとき、世界保健機関はCDC内のエージェントと国際保健機関に連絡し、恐ろしいコンプライアンスに再び世界を怖がらせることを目的としたプログラム。
幻想的な解決策を推奨したのは、バイデンのCDCディレクターであるロシェル・ワレンスキーでした。私たちの情報筋によると、「人々を怖がらせてマスクを着用し、予防接種を受ける」ために、感染性が高く、潜在的により毒性の強い株を製造しているという。
彼はRRNに、トランプの人々は、検証された通信や音声通信を含む反駁できない証拠を入手したと語った。楕円形のオフィス。 「デルタバリアントのようなものはありません。それは完全な製造です。トランプは、ワレンスキーと、市長、知事、郡裁判官を含む多くの州および連邦当局との間で、偽の病気を支援するための忠誠を誓った手紙と録音された電話を持っています。
彼はこれらの犯罪者に対して前進しているが、多くはまだ大規模である。しかし、彼がオフィスに戻ると、逮捕は猛烈な勢いで起こります。ワレンスキー、フォーチ、ニューサム、ホイットマー、AOC、ペロシ-トランプの発表に先立って、彼らは大規模な一掃に襲われるだろう」と私たちの情報筋は述べた。 トランプは緊急放送システムをアクティブにし、敵対的な電波（CNN、MSNBCなど）を捕らえて、真実ができるだけ多くの聴衆に届くようにします。
彼は事実を明らかにするでしょう：非常に伝染性であるが生命を脅かさないウイルスが武漢ウイルス研究所から逃げました。新世界秩序とディープステートに関連するグローバルヘルス組織は、ワクチン接種の販売と保険金請求を通じて莫大な利益を上げました。最終的なゲームは、アメリカを破産させ、資本主義を破壊し、アメリカをベネズエラのような単一の社会主義国家に変えることでした。
「トランプの発表は地球をその核心に揺さぶるでしょう。彼は、多くの人がディープステートの嘘に固執するようになり、彼らが自由になることができないので、彼がすべての人を真実に目覚めさせないことを知っています。しかし、彼は十分な人々が信じてくれることを望んでいるので、ディープステートはそれが二度と根付くのを防ぐのに十分強力な最終的な死の打撃を受ける。
これがアメリカが待ち望んでいたことです」と私たちの情報筋は語った。 さらに、彼はトランプが謙虚になり、オペレーションワープスピードとCovid-19ワクチン接種を承認したことをアメリカに謝罪すると述べた。
「トランプは、彼がどのようにだまされてワクチンを支援したかを説明します。彼はまた、その不正が二度と起こらないようにするために彼が取った措置を説明するでしょう」と私たちの情報筋は言いました。 不在でごめんなさい。健康と正気のために、私は山での休暇が必要でした。
Date: 2021-07-30 (Fri)
マスク着用の義務化は「過激攪乱行動」の準備か？
バイデン政権がまたマスク着用を促しています。 伝染力の強いデルタ株（インド株）が出回ってきたから、再度ワクチン接種の喚起と、マスク着用を訴えています。
Banされましたが、内容はCDCのマスク着用指示です。
マスク着用の流れを「偽旗作戦の下準備」であると警戒する情報があります。
不正選挙の監査に関するアリゾナの集計結果が近く発表される予定です。バイデン民主党にとっては大変不利な内容で、トランプ復活を期待させるものですが、そこで民主党側は「議事堂襲撃事件」のような「偽旗作戦」を実施するのではないかという警戒です。
その下準備としては、マスク着用が公的に認められて、過激行動参加者の「身元捜査不可能」にしておくことが必要になるわけです。
不正選挙そのものが「郵便投票制度認可」によっておこったものですが、同じように
「マスク作戦」はこれから起こす過激行動をサポートのために民主党が準備しているというわけです。
下記の「偽旗作戦警戒論」は、今まで見てきたアメリカ社会での極左グループの行動からみて説得力があるのを感じます。
過激行動が起きればまた中国語が飛び交うような気がします。
バイデン政権を実質的に操っているのはスーザンライスだという説がありましたが、彼女はすでに逮捕され、死刑が確定しているという報道もあります。
いま、バイデン政権の一番奥で操っているのはオバマであることが、やがてはっきりしてくるのではないでしょうか。
及川氏の動画にもベールの奥にオバマがいることが示唆されています。
トランプ政権の高官ダッタ、デビッド・アッシャー氏が暴露しています。新型コロナ起源、中国軍の生物兵器開発か 元米国務省幹部指摘
② ファウチの他にも武漢に資金援助していたアメリカの機関がある
これらのことはオバマの時代に起きたことです。
民主党を支配する極左グループがトランプ復帰を阻止するために「偽旗作戦」を計画しているのでしょうが、このままではアメリカは本当に共産主義国家になってしまいます。
トランプさんが復帰して早くすべての闇を一掃してほしいものです。