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3291 Date: 2020-04-15 (Wed) コロナ禍を機会にもう一度安全保障を点検すべきである 産経新聞「正論・オピニオン」で西原正氏が「武漢ウィルスは安全保障問題だ」と述べています。 今回のウイルス禍が「生物兵器」による自由社会への攻撃であるとしたら、まったく盲点を衝かれた攻撃です。西原氏は、 「新型コロナの発症によっで情勢が変わった。日本は米国とともに、中国に対して武漢で実際に何が起きたのかを明確にさせるべきである。欧米の自由主義陣営と共に中国の「マスク外交」を批判することが、長期的に日本の安全保障に役立つと考えるべきである」 と正論記事を結んでいます。 アメリカを指導しているトス神は霊言([3288]で紹介)のなかで、「米国中心の世界秩序の構築に対し、日本は揺れてはならない」と延べています。安倍政権は米中対立の中で日本だけ「中国市場」という甘い汁を吸おうと「八方美人外交」を行なってきましたが、きっぱりと決断しなければいけないと思います。 中国人がもっている「中華思想」を見誤って、ここまで中国共産党を成長させてしまったのはアメリカですし、協調して付き合った日本です。 台湾を切り、今になって方針転換しているのも、トランプ以前のアメリカです。随分過ちを犯してきたアメリカです。 よって、将来的にはアメリカにも様々なカルマの刈り取りは来るでしょう。しかし、今はエルカンターレの分身であるトス神が指導するアメリカと協調するべきです。 習近平が来日して天皇に面会したいのは「日米の離間策」を打ち込みたいからです。 日本は大救世主が作った「幸福実現党」を受け入れ、政治に「精神的支柱」を入れなければいけません。 |
3292 Date: 2020-04-17 (Fri) 医学への過信は傲慢の域に達しているのではないか [3288]で紹介した「トス神の霊言」の中で、 「(コロナ禍を契機に)医療や科学技術の限界を感じて欲しい。宗教や信仰を奪ったひとつは医療への過信である。医療や科学技術への無力感を感じ取って欲しい」そして「幸福の科学の周囲に起きる多くの軌跡を体験して、新しい世界宗教が誕生して欲しい」 と語っています。 現在「医療崩壊」が叫ばれていますが、病院では治療が行なわれていない現実があります。「新型コロナ肺炎」を治す薬が無いのですから、現実にはお手上げ状態なのです。 専門医の提案で「三蜜」を守れといわれ、各国でロックダウンが実施されています。それしか手立てが無いのです。 しかし、一方で「ロックダウンは愚行」という意見もあります。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 基本的に、スウェーデン政府の規制は、 ・50名以上の集会の禁止 だけのようです。 学校、店舗、レストラン、ナイトクラブはすべて営業しています。 4月11日。週末を桜の木の下で楽しむスウェーデンの首都ストックホルムの人々 ところが、率にしても実数にしても、他のヨーロッパ諸国と比較すると意外なことがわかるのです。 英国とスウェーデンの人口 100万人あたりの新たな感染者数の推移の比較 英国とスウェーデンの人口 100万人あたりの新たな死亡者数の推移の比較 「ロックダウンには本当に意味がない」ことがわかる のです。 統計を掲載した英国のサイトは、「今後、変化するかもしれないが」としながら、以下のようにまとめています。 1. 報告された症例数に関して、データは、英国のロックダウン政策が、スウェーデンの「ロックダウンをしない」政策より成功しているという証拠を示していない。実際、百万人あたりの感染者数においては、スウェーデンは英国よりも症例が少ない。 2. 報告された死亡数に関しても、これまでのところは、英国のロックダウン政策が、スウェーデンのロックダウンをしない政策より成功しているという証拠を示していない。実際、百万人当たりのスウェーデンの死亡者数は英国よりも少ない。 (theblogmire.com) これを書いた方も、英国でロックダウンの中で生活されている方だと思いますが、続けて以下のように記しています。 「このように効果がない政策なのに、そのロックダウンのせいで、現在の英国では、何百万人もが仕事を失い、何千ものビジネスが破壊され、多くの人々のメンタルヘルスの状態が大幅に悪化し、そして、自殺が増加しており、介護者が来ないために高齢者たちが次々と自宅で亡くなっている。」 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 「コロナ禍」を契機にして、医学の無力さが炙り出されていますが、傲慢な姿勢も見えています。In Deepの記事には、 「なお、ヨーロッパでは、起きていることが「異常な領域」に入っています。たとえば、ドイツのマンハイムという街では、ロックダウンを停止するための訴訟を起こした女性弁護士が、警察に逮捕され、その後「精神病院に収用された」ことが報じられています。」 4月14日のドイツの報道より 昨日拝聴した公開霊言「釈尊の未来予言」では、 「現代は医者が神になり、病院が仏閣になっている」 とのべ、コロナ禍で習近平が「愚かさに気付かない」のなら、次は「大陸陥没」のような天変地異も起きるだろうと語っています。 大陸規模の陥没も、また海底を隆起させることも、火山灰で覆うことも、氷や雪原の下に埋めることも、何だってできるのだ、とも語っていました。 現代の地球物理学では「大陸の陥没」など説明できません。 やがて地球物理学者も「無力感」に襲われるときが来るのではないでしょうか。 早く「医学や科学技術の限界」を感じとってもらう必要があると思っています。 コロナ感染の拡大で不安の中に蟄居している方もあるかと思いますが、霊人エドガー・ケーシーが言っていたのは、 人類が破滅的な危機に直面したときに救うのが宗教の使命です。 |
3293 Date: 2020-04-18 (Sat) 日本にはパンデミックを撃退して、世界宗教を樹立する使命がある 「コロナ・パンデミックはどうなるか」が届きました。 「コロナ・パンデミックはどうなるか」p.117-118より 日本神道の中には、仏教が入ったときにも聖徳太子などに反対して混乱の因になった「物部氏」を応援した勢力もありました。世界の混乱を見ると、大救世主が降りて世界宗教を説ける環境は日本にしかないことも理解できます。 紹介した一節にもありますが、「唯物論的な週刊誌とかは、騒ぐ」のでしょうが、イエスが十字架に架かったときにも、週刊誌的な言論人や大衆は「イエスを見殺し」にしました。 |
3294 Date: 2020-04-24 (Fri) 霊言を揶揄・嘲笑すること勿れ、高度な情報の宝庫です 「中国発コロナウィルス-人類への教訓は何か」が届きました。 アメリカは中国の責任追及を官民上げて行っていますし、アフリカ諸国でさえ、反中国の感情が高まっています。どうして日本だけが「中国も同じ被害者で気の毒だ」という空気がマスコミ論調にあるのか、不思議でしたが、霊言のなかで「日本は、来年オリンピックをまた呼ぼうとして、中国を責めませんから、中国対策が遅れる」と述べていました。中国の機嫌をそこねたら、オリンピックが開けないと思っているのでしょう。 習近平の国賓招聘も延期のままにしているのも、オリンピックを開催したいからなんでしょう。もうきっぱりとオリンピックなど諦めて、中国の犯罪行為を糾す姿勢が必要です。 このままでは、世界中の笑いもの、下手をすれば中国の手下のような扱いを受けるでしょう。それが分からないのなら、総理大臣以下早く職を辞して、人心を一新すべきです。 一方、宇宙存在者のR.A.ゴールは大事なことは「中国が犯人」と言い続けることであると述べています。 「コロナウィルス・人類への教訓は何か」p.120-124より とにかく、「神を信じる国家」をつくることが大事です。 それが、あなた方の使命なんで。 また、「善悪を分かつところに、智慧が生まれ、そして、進歩が生まれるのです」「安部さんも長期政権をやっている理由は、日本の古い神様だからでしょう。だから判断ができない。(安倍さんの過去世)は(仏教に反対した)物部氏じゃないですか」と述べています。(同書224-225) 安倍さんに判断力があれば、「消費税率アップをやるな」「領土問題を先送りにしてもロシアと平和条約を結べ」等の救世主のアドバイスの真意が理解できたはずです。 今回のコロナ禍は、判断力の欠如が迎えた限界のところで起きたR.A.ゴールの介入であることが、歴史家の判定でやがて明らかになるでしょう。 聖徳太子は中国の皇帝(隋の煬帝)に「日出る処の天子、書を、日没する処の天子に致す。恙なきや」と手紙を送りました。その気概ある日本の姿勢をもう一度取り戻したいのだ、と宇宙存在者が述べています。 宇宙的存在者が地球の危機になぜ日本に現れて、大救世主とコミニュケーションがとれるのか、しばらくの間は嘲笑・揶揄する声が巷に流れるのでしょうが、やがて、静まり返る日が来ること信じています。 参考: |
3295 Date: 2020-04-25 (Sat) 安倍政権による日本滅亡の愚策を許してはならない 日本のコロナ感染対策では「外出を控える要請」という程度で、イギリスやアメリカで実施されている「ロックダウン」のような厳しいものではありません。もっと厳しいものにせよという意見もありますが、[3292]では「ロックダウンをしてもしなくても変わらない」というInDeepの記事を紹介しました。スウェーデンではほぼ通常の生活ができています。 同じくInDeepの記事では「ロックダウン」でコロナ感染以外の病気での死者が急増する事実が報じられています。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 「ロックダウンという名の虐殺」 :英国で新型コロナ「ではない原因」による死者が封鎖の日より急激に増加、国家による大量殺人という現実 封鎖を行っている各国で「最悪の死亡数の上昇」が描かれているのです。そして、ロックダウンによる人的被害は、予想していた以上にひどいものであることを、イギリス国家統計局が発表した数値により知るところにもなりました。ロックダウンが、ほとんど「国家による人殺し」となっていることを示す数値が、国家統計局から発表され続けているのです。 ロックダウン開始後にコロナ死亡者数も、全体の死亡者数も急増している。 全体の死亡者数のほうが急激に増えている。 また、別の記事にはコロナ禍の死者とその他の原因の死者の比較をしていますが、コロナ感染の死者は交通事故の死者よりも少ないのです。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 毎年5800万人が死亡しているこの地球で、パンデミックへの各国の愚策により、1億人の病死者と2億人の餓死者がそこに加わる。 新型コロナィルスによる死者数は交通事故よりもガンによる死亡者数よりもはるかに少ない 封鎖や外出禁止によって他の疾病による死者が激増する 最近の記事で、ロックダウン政策は、その国の国益に対し「単に無意味なのではなく、極めて悪い政策」であることを示しました。 イギリスで、3月23日にロックダウンが開始した直後より、「新型コロナウイルスではない死因」でおびただしい人が亡くなっている」ことがわかります。 それは、こちらの記事にも書きましたけれど、孤立と隔離は、脳卒中を 32%増加させ、ガンの罹患率を 25%上昇させ、感染症にかかりやすくさせ、認知症の発生率を 50%上昇させ、糖尿病を極端に悪化させることなどが、数々の医学論文でわかっています。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 紹介した一連のInDeep情報から見て、日本の場合も、このまま政府の要請に従っていては日本の社会は自滅してしまうのではないでしょうか。 大救世主が下りている日本が、自滅するような愚かな選択をしてはなりません。 エル・カンターレという名前は人類史に出てこないじゃないか、外国の神なんか呼ぶんじゃないという日本の神様もいるようですが、世界神が下りる名誉ある時代を迎えている日本の社会が、愚かな選択をしてその大救世主の活躍舞台を破壊してしまってはなりません。いまは仏教が伝来したときの蘇我氏と物部氏のような対立を乗り越えるべきときです。 法律違反になるような行動は避けるべきですが、交通事故よりも少ない確率の危険性ならば、経済活動を再開して「日本社会の全体死」を回避すべきだと思います。 トランプ大統領が取っているのもその立場だと思います。 人類が初めて経験するかのような「全体死」の危険性を前にして、専門家と称する医学者に全幅の信頼をおくことは愚かだと思います。 国民一人ひとりの判断で危機を乗り越え、大救世主の活動の舞台を維持すべきだとと思っています。 安倍政権に「日本滅亡の愚策」を打たせてはなりません。 本日拝聴した救世主の講話では「日本社会の衛生観念は欧米社会よりもはるかに高い。コロナ対策もインフルエンザ対策程度でよい、外出禁止の必要はない」ということでした。 それよりも、この機会に「信仰を持てば免疫ができる」という宇宙存在者からの「信仰免疫論」に気付く方が大切なのだと思います。 日本を自滅させないためにも、国民一人ひとりが「謙虚」な自己を取り戻したいものです。 参考1: 「我々は州知事こそ不要不急だとみなす」とデモンストレーションしていますが、安倍首相も気をつけたほういがよいでしょうね。 参考2: ヨーロッパ諸国の中でもスウェーデンは色んな面で独自の判断を持っています。 |
3296 Date: 2020-04-27 (Mon) 政府とメディアは共謀して隣国の独裁者を忖度している [3286]で紹介した水間条項TVの「中国人3000名特別入国」の件を馬渕睦夫(元外交官・大使)が取り上げて、媚中マスコミ、媚中政治のあり方に警告を発しています。元大使の発言は重いものがあると思います。 「ひとりがたり馬渕睦夫」#43 コロナ報道で隠されている真実/感染経路不明者の正体 国民はコロナ汚染地域の中国からは入国がストップされたものだと安心していたのに、4月になってから、毎日300人程度の外国人(発表が無いが、中国人であろう)が入国し、全員ではないにしても、日本の病院のベッドを使用しているとすれば、これは政府による背信行為です。 元外交官の発言ですので、政府は馬渕氏の疑問(入国外国人の国籍)に答えるべきですし、マスコミは取り上げるべきです。そうでないのなら、馬渕氏が言うようにやっぱり「政府とメディアは共謀して、嘘をついている」「メディアは隣国に牛耳られている」と判断せざるを得ません。 NHKもBBC、CNNも媚中報道会社である。 なぜ4月になっても外国人は入国しているのかメディアは追求せよ 外国人が日本の病院に感染入院していて、医療崩壊しているのではないのか、真実を述べよ。 特段の理由とは何か 戦後社会を脱皮しよう 「日本人は自覚していないが、日本が中国人流出をブロックしなかった責任は大きい。湖北省、浙江省以外の旅行者をチェックしなかったので、日本経由で中国人が数多く外国へ逃げ出した。世界に感染してしまった責任は、相当程度日本にもある」 台湾やアメリカは全中国からの渡航を禁止しましたが、習近平の来日を念頭に入れていた日本政府は、北京からの便は止めませんでした。 そして4月に入ってから、7500名近い外国人を汚染地区から「特段の理由」で入国させていることは、汚染源を止めずに、水質浄化作業をやっていることを国民に「嘘報国」しているようなものです。国民を騙しているのは法務省の役人ではなく政治家とマスコミなのです。 馬渕氏も憤慨していますが、メディアの真価が問われています。政治家で戦っているのはトランプ大統領くらいのものでしょうか。みな、中国の藍・金・黄工作に操られています。 中国の「隠蔽工作」の証拠を把握すれば、アメリカは中国に宣戦布告をするかもしれないような国際情勢のなかで、“こうもり”のような外交を続けていたのでは、諸外国から軽蔑されてしまいます。犯人の「逃亡幇助」のような行為は日本の恥です。 「善悪・正邪」が判断できる国家のリーダーが求められます。 参考: メディアはなぜ信じてはいけないのか?(藤井厳喜氏)が分かり易く解説しています。 |
3297 Date: 2020-04-28 (Tue) コロナ不況が日本のマスメディアを潰す 日本のマスメディアと大紀元時報日本とを比べると、如何に日本のメディアが中国共産党のプロパガンダに染まっているのかが分かります。 たとえば、オーストラリア政府は新型コロナ独立調査についてWHO参加国に支持を求めましたが、これに対し中国政府は経済的な脅しをかけています。「牛肉を買ってやらないぞ、とか、留学生を送らないぞ」とか言って、妨害しようとしています。オーストラリアは首相も外相も「中国は経済的威圧をやめろ」と発言していますが、日本ではテドロス事務局長の自己弁護の話題しか報じていません。 日本では原因調査の請求も、中国政府へ賠償請求も話題にはなりません。 また、藤井氏([3296]参照)の解説にあるようにアメリカの大手メディアは民主党系であり、中国工作員にC(cash)工作かH(honeytrap)工作かで自由を奪われているともの推定されます。世界中でマスコミによる中国のプロパガンダ放送が蔓延しています。 今日拝聴してきたローマ法王の守護霊(霊言)も、左傾のマスコミ論調そのままの思考でした。 左傾したマスコミと戦っているトランプ大統領を(霊的に)指導しているのはトス神ですが、そのトス神を通して救世主が指導していることを日本国民も、ローマ教皇も、クリスチャンも知らないでいます。 「コロナウィルス人類への教訓は何か」p.106-107、p.145より いろんな霊人の話を聞いていますが、「原始生活」にまで戻るような厳しい警告もあります。 政府の要請に従っていたら、企業は破産し、社会基盤は機能しなくなって確実に物々交換の農業生活に戻るでしょう。 政府を当てにしないで、個人個人の裁量でサバイバルを覚悟しないといけない時代になりそうです。マスコミはもう有害な存在になっています。 原始生活が嫌ならば、危機における判断ができる政治家を探し出してトップに据えるしか手はありません。 参考1: 4月27日のInDeep記事の結論を紹介します ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー つまり、日本を含めたほとんどの国の政府は、 「人命の尊重に失敗した」 のです。 最近、アメリカやヨーロッパの医療専門家たちが、相次いで、 「ロックダウンや隔離政策は人の《免疫を下げることにより》むしろ事態を悪化させる」 という声明を次々と出し始めました。 これまで沈黙を守っていた専門家たちが「このままではいけない」と、声を出し始めています。 ロックダウンなどの隔離政策や、店舗の閉鎖、外出の自粛、イベントの自粛といったような「国家による狂った大量虐殺」は、どこかで止めないと、社会と経済が破綻したことだけでは止まらず「人類の滅亡」といった事態にも進みかねません。 誰かが止めるべきです。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 実は霊人松下幸之助氏の意見も同じでした。 参考2: 日本のメディアは香港の真実も報道しません。日本人として恥ずかしいことです。 1 / 3 驚愕! 中国共産党の計略 世界支配への3ステップ 実行中 中共はどうやって国際社会で虚言・浸透・支配を実施してきたのか。 |
3298 Date: 2020-04-29 (Wed) 中国共産党政権の属国と見られないように政治家を一新しなければならない 本日の産経新聞「社説検証」に「新型ウィルスとWHO」という記事がありました。 2020年4月29日産経新聞『社説検証』より CNNなどのアメリカの大手メディアもトランプ批判の論調が多いということですが、4月19日の鳴霞情報「中国から5000人のスパイが米日に潜入!」という情報をみれば、スパイの工作で日米ともに大きなメディアは中国のプロパガンダに操縦されていることが納得できます。 アメリカは共和党を支持するメディアもあり、スパイに篭絡されない報道も見られますが、日本の社会は共和党に比定される幸福実現等が社会に受容されていないために、正しい情報が政党(政党要件を満たした)からはもちろんのこと、どのメディアからも報道されません。 今後米中の戦争があるのかもしれませんが、コロナが終われば、真相が明確になり、日本のメディア人は恥をかくことでしょう。 そのためにはマスメディアだけでなく政治家の一新が必要です。次回の国政選挙は日本国家として大きな意味を持つ選挙になると思います。 後記: アメリカでは経済活動を再開する州が増えてきています。 閉鎖のままでは「全滅してしまう危険」を察知したトランプ大統領の提案に賛同するからでしょう。 考えれば「ロックダウンとか外出禁止とか」は中国から送りこまれた工作員の世論誘導があるのかもしれません。 トランプ大統領は気付いたのかもしれませんが、決断力の無い安倍総理には無理でしょう。メディアで「経済活動の再開」を主張する勇気ある会社はあるでしょうか。 連休が明けたら、本格的に「活動禁止の緩和」を考えないと、日本は「機能不全による滅亡」という危機を迎えることになってしまいます。 また、今になってWHOのテドロス委員長は、「終息には程遠い」とか「子供たちが危険」とか声明を発しています。 大統領は「習近平もテドロスも覚悟しておけ」と言っているかもしれません。 新型コロナ「終息には程遠い」、子供たちに他の病気リスク=WHO さらに悪いことには、テドロス委員長のご託宣を忖度するかのような「全国知事会」によって、「緊急事態宣言の延長」を求める提言がなされました。 これでは、日本は「再起不能の敗戦国家」のようになってしまう可能性があります。もう自己判断によるサバイバルを考えないといけないでしょうね。くたばれ知事会! |
3299 Date: 2020-04-29 (Wed) 現代の地球物学が間違っていることを霊人となった釈尊も教えている [3296]で紹介した「釈尊の未来予言」が届きました。 「釈尊の未来予言」p.32、p53-54 より なお、同書の第3章には宇宙存在者メタトロンの霊言があり次のように述べています。 「今日言った釈尊の“変数”のなかに、私達が存在しているということを、まだ地球人たちは知らない」 「最終的な決着は、年初に言ったとおり、『芸術的な決着』を私達はつけるつもりでおります。だから、それについては信頼してください」 「思いもしないようなことが、今後、政界あるいは経済界、外交等で起きると思いますが、そのつどメッセージを送りますから、心配はありません」 という力強い言葉がありました。そのためにはあなた達はもっと頑張れ、ということです。 もう一人のヤイドロンと言う宇宙存在者は、 「これから、欧米も中東も「本当の神」を求めるようになる。それは世界的危機のなかに現れることを、欧米の、神を信じる人たちは知っています。『日本に現れた』と言うことを、やがて自覚することになるでしょう」 と大救世主の降臨を世界が認めるようになると語っています。 |
3300 Date: 2020-04-30 (Thu) コロナは第二次の中国からの引き離しである。今回で完全に中国共産党政権から離れよう! アメリカは大統領も国務長官もコロナウィルスに関して、中国の責任を取らせるつもりでいます。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー WHO調査「近く結果」と米政権 感染拡大の責任巡り 【ワシントン共同】トランプ米大統領は29日、中国から新型コロナウイルスが世界に感染拡大した経緯を巡り、米政府機関が世界保健機関(WHO)と中国の責任を調査した結果が近くまとまると明らかにした。先にWHO、次に中国に関し、それぞれ出るとしている。公表するかどうかは不明。 ポンペオ国務長官、新型コロナの感染拡大は中国に責任がある ポンペオ氏はFOXニュースとのインタビューで中国政府を繰り返し批判し、「中国共産党は今や、世界に対してこのパンデミック(世界的大流行)がどうやって中国から世界各地に広がり、世界経済にこれほど打撃を引き起こしたのか説明する責任がある」と言明し、「米国は彼らに責任を取ってもらう必要がある」と述べた。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 「釈尊の未来予言」のなかでも、アメリカが調査で確証を握れば、「中国には大変なミサイルの雨が降る」と語っています。 「釈尊の未来予言」p.82-84、p88 より しかし、安倍政権はオリンピックを諦めていないようですし、習近平国賓招聘を中止とは宣言していません。習近平の機嫌を損ねたらオリンピックも開催できないと考えているのでしょう。 そんな中で、気になる情報があります。 アメリカの大西洋艦隊が地球の裏側の太平洋艦隊と合流し、対中国戦に備える動きをしている中で、日本は我関せずという姿勢をとっているという報道があります。豪州は支援体制をとっているのに日本は「判断が出来ない」状態でコロナ一色で眼を外に向けていません。 これでは「日本は中国の属国なのか」と世界から疑われてしまいます。釈尊が言っているように「なぜトランジットの中国人客を世界に逃がしたのだ」と追求されてしまいます。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 苦境の米艦隊を支援する豪州、我関せずの日本 米国海軍とオーストラリア海軍の連合艦隊。 左から「アメリカ」「パラマッタ」「バリー」「バンカー・ヒル」(写真:米海軍) (中略) ところが、アメリカの同盟国の中でも最大の“海軍”を保有し、各国首脳の中でもトランプ大統領と最も親しい間柄と自称している首相を擁する日本からは、一隻の軍艦も姿を見せていない。 新型コロナウイルス対策で「国際スタンダードからの逸脱(あるいは「超越」か? )」を国際社会に見せつけている日本政府は、国防政策においても「自分は助けてもらうが、自らは助けない」という特異な同盟観を表明し、国際社会から退場しつつあるのだ。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 「自己中心的な日本」「やっぱり共産党中国の日本省なのか」という声を世界の仲間から聞きたくはありません。 やはり戦後の日本は「まちがった」歩みをしてきたのだと思います。進駐軍の占領政策の影響であるのは確かですが、戦後も75年が経過したのですから、本来の日本を取り戻したいものです。 アメリカからは吉田茂政権時代に「再軍備して普通の国になってもよい」と提案があったのに、吉田茂が「日本は経済発展の道を選ぶ」と再軍備を拒否したことは明らかになっています。普通の国家に戻りたくない、と選択したのは、日本だったことを忘れてはなりません。 憲法も押し付け憲法でないものを制定すべきです。 参考: 中国政府には反省とか謝罪の意思はまったくありません。これでは国際社会が納得するはずはありません。 中国がトランプ氏に反発「責任を押し付けるな」 アメリカのトランプ大統領が新型コロナウイルスの感染拡大で中国への責任追及や賠償請求を示唆したことについて、中国政府は「責任を押し付けるな」と反発しました。 中国外務省報道官:「アメリカの政治家は自らの問題をしっかり反省し、ウイルスの感染拡大を封じ込めることに努め、他人に責任を押し付けることをやめて頂きたい」 中国外務省は28日の会見で「アメリカの政治家はいつも事実から目を背ける」と批判し、「目的は自国の対応のまずさを他国に押し付け、国民の関心をそらすことだ」と指摘しました。トランプ大統領は27日に「中国のことを快く思っていない」としたうえで、中国の初動の間違いが世界的な感染を招いたとの認識を示しました。さらに、「真剣に調査している」と強調して責任追及や賠償請求を示唆していました。 オーストラリアは毅然とした姿勢を示しています。 「豪州は靴底に張り付いたガムだ!」中国が批判のトーン強める モリソン豪首相 「豪州は非常に合理的で良識ある行動を追求し続ける。このウイルスは世界で20万人以上もの人命を奪い、世界経済を停止させた。その影響は桁外れだ。 こうした事態がどのように起きたのか、世界が独立した評価を求め、同じことが2度と起こらないよう教訓を学ぶことは合理的だと思う」 |
3301 Date: 2020-04-30 (Thu) 低偏差値内閣に舵取りを任せていたら国家が滅亡する 幸福実現党の釈党首が「大局観にもとづく政治」の大切さを語っています。トランプ大統領の経済活動再開論も見習って、国家の方針を変えるべきです。 [3295]でもInDeepの情報を紹介しました。 コロナ感染による死者数(18万人)は交通事故死者数(134万人)よりも少ないのです。 非常事態宣言は連休明けに解除するべきです。 世界の死亡者数に比べて日本は圧倒的に少ないのに、「非常事態宣言」を継続するのは”低偏差値内閣”と呼ばれてもおかしくない閣僚達による愚策です。 釈党首が調べてくれた内容をよく学んでください。 『世界の死因別死亡者数』のグラフを再掲します。 新型コロナィルスによる死者数は交通事故よりもガンによる死亡者数よりもはるかに少ない 封鎖や外出禁止によって他の疾病による死者が激増する! なぜトランプ大統領のような決断が出来ないのか! 恐怖からの活動自粛とは、地球(または他国)乗っ取り犯の手口であることを見抜け! 『釈尊の未来予測』p.216より 【ワシントン時事】トランプ米大統領は29日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて不要不急の外出自粛などを求めた国民向けの行動指針について、30日の期限切れ後は延長しない考えを示唆した。 日本ではもうUFOの乗員(宇宙人)とコミニュケーションがとれています。 |
3302 Date: 2020-05-02 (Sat) コロナ対策スウェーデン方式から学ぶ新しい考え方 幸福実現党の及川幸久氏が自粛解除で感染爆発が起こるのか?都市封鎖VS集団免疫、感染拡大と年齢の相関関係、コロナ長期戦と向き合う。(及川幸久)【言論チャンネル】で、スウェーデン方式の対策を紹介しています。 [3292]で紹介したように、ロックダウンを実施したイギリスと、しなかったスウェーデンで違いがありません。むしろ成功していると見るべきではないでしょうか。ノルウェーやフィンランドの死亡者が少ないのは他の原因ではないかと思います。 確かにノルウェーやフィンランドよりは高い死亡率ですが、BCG説も原因かもしれません 「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に スウェーデン式「集団免疫」戦略はうまくいくのか? コロナウイルス対策 しかし、及川氏はスウェーデン方式は「集団免疫」を狙ったものではないと解説しています。 コロナ対策は長期間に渡る持久戦です。ロックダウン方式は長続きしません。日本の緊急事態宣言は解除すべきだと思います。 「自宅で自粛」は高齢者と疾患のある人のみ、それも「高齢者や弱者をを守ってあげるのだ」「若者は働いて稼ぎ出せ、国を弱らせるな」というのも新しい考え方だと思います。 政府は参考にして欲しいものです。 江戸時代の「火消し」の話も示唆に富んでいます。「コロナ不況下のサバイバル術」で示された話です。 |
3303 Date: 2020-05-03 (Sun) 世界は中国封じ込めに向かっている日本は日和見外交を止めないと危険である 憲法記念日にあたり、幸福実現党の釈党首がメッセージ『コロナ禍で日本はナチス・ドイツ化しつつある? 憲法改正で国民の自由を守り抜く』を出しています。まったく党首の言う通りだと思います。 自民党と公明党の理念なき政治はもう危険な領域に入っている。 アメリカを始め世界は中国封じ込め、責任追及に入っている。トランプ大統領は6月には戦争状態に入るかもしれないという話も出ています。 そんななかで、まだ「習近平国賓招聘」を中止する決断が出来ていないのなら、同盟国アメリカの「失望感」は怒りに変わるかもしれません。 アメリカの大衆の意見は「アメリカの若者が生命を危険にさらしてまで日本を護る意味が無い」という見方になるでしょう。 コロナの問題は日本の姿勢を明確にする必要性を訴えています。 日本は暴力団国家に与すのか、アメリカ側につくのか、はっきりせよ・・・と言っていることを認識するべきです。 世界の空気を読めないのでしょうか。
英独仏も、世界に広がる中国への賠償請求の動き |
3304 Date: 2020-05-04 (Mon) 左翼マスコミ論調に惑わされるな コロナウィルスの発生源に関して、ポンペオ国務長官が確証を掴んでいるという発言が報道されています。 ポンペオ長官、“武漢起源”に「多数証拠」 そんな中、いまだに「お馬鹿な発言をする大学教授」がいるのには驚かされます。武漢研究所の石正麗研究員が資料を持ってアメリカに亡命したことも知らないのでしょうか。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 中国・習近平がトランプを打ち負かす…コロナ後の世界で起きる「激変」
秋の大統領再選を目指すトランプ大統領が対中批判を強め、米中摩擦が熾烈化する可能性は高まることが予想される。 それは世界情勢にとって、大きな不安定要因になることが懸念される。 対照的に、国際社会における中国の存在感が増しているように見える。 一方、トランプ政権は制裁関税など圧力をかけて中国の台頭を抑えたい。 長めの目線で考えた時、今の米国よりも中国の主張になびく国が増えておかしくはない。 IT先端分野での覇権を巡り米GAFAと中国BATHの競争は激化し、米中摩擦が熱を帯びる展開は軽視できない。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー [3297]で紹介した、宇宙存在者R.A.ゴールによれば、コロナ禍は「中国の戦力を削いで中国を中進国にまで落とす」という戦略で、「中国を経済的に破綻させ、軍事的に破綻させ、独裁国家を終わらせる」というシナリオだそうです。「北京の崩壊」まで入っていることを、安倍さんも左翼言論人も分かっていないようです。 「コロナウィルス人類への教訓は何か」p.106-107、p.145より 中国共産党政権は外交に関しても暴力団の恐喝かのような姿勢をとっています。チェコの例を紹介します。 しかし、コロナ不況はマスコミの崩壊をも招き、「左翼言論人は言論を「飯の種」とすることが不可能になる」こと、「中国共産党の崩壊」が起きること、などが読めていないようです。 参考: 先の大戦の敗戦国である日本とドイツでは、マスコミ論調がまったく違います。 ドイツ紙が衝いた中国の真実からビルト紙の編集主幹ジュリアン・ライチェルト氏の一文を紹介します。 「習近平氏よ、あなたは国家を監視によって支配している。監視制度がなければ、あなたは国家主席とはなっていない。国民の行動すべてを監視しているのに、武漢の海鮮市場での感染症をきちんと監視することを怠った」 「あなたは自分の統治に批判的なすべての新聞、すべてのウェブサイトを閉鎖してきたが、コロナウイルスの発生源だというコウモリのスープを売る屋台を監視も閉鎖もしなかった」 「あなたは自国民を監視して、抑圧するだけでなく、感染についての重要な情報を抑圧することで、全世界を危機にさらしたのだ」 「武漢で発生したコロナウイルスは市場ではなく同じ市内のウイルス研究所から安全基準の欠落によりコウモリのからむウイルスが流出したという情報もある」 「ドイツにあるあなたの大使館は私が中国の国民との伝統的な友好を傷つけたと非難する。だがあなたの友好とはマスクを全世界に輸出することではないか。それは友好ではなく、微笑で偽装した帝国主義であり、トロイの木馬なのだ」 「あなたは疫病を輸出することにより中国を強化することを計画しているのだろう。だがあなたは成功しない。やがてはコロナウイルスはあなたの政治的な生命の終わりとなるだろう」 日本のメディアにはジャーナリズムとしての存在価値が全くありません。土手かぼちゃジャーナリズムです。 |
3305 Date: 2020-05-04 (Mon) 自分の頭で考えることと、信じることと、相矛盾する概念を両立させる時代 InDeep氏が、インテリと呼ばれる人たちは「エライ人の言うことしか信じない」という件を、皮肉交じりに書いています。 プレート論も少し考えたら間違いだと分かるはずなのに、「アメリカのエライ人が言い出した説だから正しいのだ」と、地球物理学者は妄信しています。大陸規模の沈降が起こったら「どう言い訳するのか」興味しんしんです。InDeepから一部を紹介します。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 周鵬氏([3225]で紹介済み)とともに渦中の人物である石正麗氏がアメリカに亡命 習近平の中国はこれで「詰んだ」かもしれません。 ほんの少し前まで、「そんな陰謀論は馬鹿馬鹿しい」と言っていた多くのメディアが、 「アメリカ政府が言っているのだからそうかもしれない」 という姿勢に転じていて、苦笑を禁じ得ません。 NHK でさえ以下みたいに伝えていました。 -------------------------------------------------------------------------- 新型コロナの発生源は? 真相究明求める声 世界で広がる 新型コロナウイルスの発生源に関して中国の武漢にある研究施設から広まった可能性がアメリカで指摘される中、オーストラリアのモリソン首相はウイルスの発生源や感染が拡大した背景などを調べるため、独立した調査が必要だという考えを示し、ウイルスがどのようにして発生したのか、真相の究明を求める声が国際社会に広がり始めています。 新型コロナウイルスをめぐり、アメリカでは一部のメディアが、ウイルスは湖北省武漢の研究施設から広まった可能性があると報じました。 これについてトランプ大統領は、政府として調査を進めていることを明らかにしたのに続いて、ポンペイオ国務長官もウイルスなどが適切に管理されているか確かめるため、武漢の研究施設などを公開するよう求めました。 (NHK) ------------------------------------------------------------------------- 「こういう人たちは、エライ人たちから何か言われないと何も考えられないのだろうか?」という無力感がさらに強まりますが、しかし、思えば、報道に関わる多くの人々は、一般的に高学歴のインテリであり、そういう人たちの多くは、みんなではないにしても、小さな頃から「先生やエライ人の言いつけをひたすら守ってきた」人たちが多いような気はします。 私が生まれる頃までの時代というのは、インテリというのは「理不尽に対して闘争する集団」であったという側面も多少はあっただろうに、いつのまにか「エライ人の決めたことしか真実ではない」と思う人たちの集団になってしまった。 とても頭がいいのに「疑うことを知らない」人たちの集団といえなくもなさそうで、そういう意味では、こういう流れも仕方のない面もあるかと思いますけれど、もう少し最初から冷静に考えられなかったのだろうかとも思います。 冷静になっていれば、「数カ月で、自力によって、まったく関係のない HIV タンパク質要素を進化で獲得できるウイルスがどこの世界にある?」と気づくこともあったと思うのですが。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー インテリといわれる人たちは、コロナ後の社会では「訓詁学者」に否定されるのではないでしょうか。あるいは、ソクラテスの時代の「ソフィスト」でしょうか。 これからは自分の頭で考えて判断しないと、迷路に入る時代です。 迷路といえばミノス宮殿の「ラビリンス」ですが、ミノタウロス退治のためにラビリンスに忍び込んだのは、ギリシャの英雄テーセウスです。ヘルメスの盟友テーセウスに「毛糸の玉」を持たせたアリアドーネが現代社会に生まれ変わって、活躍しています。テーセウスもどこかに生まれているような予感がします。ヘルメスがエル・カンターレならば、テーセウスは誰でしょうか。どこかの大統領のような気がします。それじゃぁ・・ミノタウロスは○○○か? しかしこうした話は、「知的上位者」の解説を信じるしかありません。自分の頭で考えて分かることではありません。自分より「知的上位」にある人と認定することも「信じる」しかありません。 ましてや、宇宙存在者にも地球を護る側の勢力と、乗っ取りを企む側の勢力があって、いま、「宇宙戦争」が起きている・・・なんてことを認識することは不可能です。 我々は今面白い時代に生きています。 参考: 石正麗と周鵬について「透明性のある調査」を求める豪政府の要求に対して、中国政府は暴力団の対応のような姿勢を示しています。 中国政府系のメディア環球時報では石正麗本人が今中国にるという情報を流したことにしています |
3306 Date: 2020-05-05 (Tue) 嘘が習い性になっているのは中国共産党である 元外交官馬渕睦夫氏の解説#44です。 中国共産党意は平気で嘘をつき続けられる体質を持っています。工作員を送って各国の世論を混ぜっ返し、「色んな説があって何が本当かが分からない」という空気を作り出しています。 ------------------------------------------------------ ウイルス起源説で中国が米に反発 武漢研究者「亡命デマ」も 一方、ウイルスの起源に関する議論の高まりに伴い、中国のインターネット上では同研究所のウイルス専門家石正麗氏が欧州へ逃れ、米国大使館に保護を求めたとの情報が拡散。中国メディアは5日までに「国を裏切り亡命したとのデマはあり得ない」とつづった石氏の会員制交流サイト(SNS)の投稿を紹介した。 環球時報は4日にもポンペオ氏を「捨て身のうそつき」と呼び、米大統領選のために「研究所の調査という横暴な要求を出した」と反発。また在日中国大使館も連日、警告を軽く見て感染症対策を取らなかったと米国を風刺する動画などをツイッター上で発信している。 ------------------------------------------------------ また、WHOも中国政府の立場に立つ発言を繰り返しています。 ------------------------------------------------------ コロナ発生源巡る米長官発言は「憶測」 WHO、長期戦も訴え ------------------------------------------------------ 行動に粗野なところがあるかもしれないトランプ大統領ですが、「嘘が嫌い」というのは魂の傾向性から言って本当のようです。 これほど嘘を言い続ける習近平政権を「かんかんになって怒っている」のではないでしょうか。 ポンペオ長官のことをうそが習い性となっていると攻撃していますが、これは日本の総理大臣に向けての言葉としても通用するかもしれません。 アメリカと中国を“両てんびん”に掛けて甘い汁も吸いたいという思いが、初期段階で中国人を入国させ、また多くの感染者を世界にばら撒いてしまいました。釈尊は[3300]で紹介したように「世界に感染が広がった責任は日本にもある」と述べています。 また馬渕元大使が言っているように、今も尚、中国から「特段の理由」があって入国させていることを隠蔽しています。中国を怒らせたら、オリンピックが開けないと思っているからでしょうか。 政権が「嘘つき」を平然と行なっているようでは「神仏」から見放されることは明らかです。中国も日本もです。 日本は長期政権になっていますが、なんら「決断」ができずにだらだらと「現状維持」を決め込んでいるだけです。 媚中姿勢を外せない公明党と手を結んで政権を維持している姿こそが「コロナ禍」を呼び込んだ原因でもあることが、やがて歴史が明らかにするでしょう。 |
3307 Date: 2020-05-06 (Wed) Evilな国家の尖兵がネット空間を操作している コロナ感染に関するスウェーデン方式(特に何もしない)は「日々楽しく暮らしているスウェーデンが許せない」という心理的葛藤であるとInDeepが紹介しています。 私 はロックダウンをさせて相手国の国力を弱らせようとする「Evil」な勢力の情報操作、または情報を混乱による「恐怖の煽り」があるのではないのかと思っています。 InDeepの記事から抜粋して紹介します。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー なぜ多くの欧米メディアは「スウェーデンの何もしない対策」を否定したがるのか。 「何もしない対策」を否定したくして仕方ない欧米日の各国 新型コロナウイルスという軽度の気道感染症(日本の場合で、人口に対しての死亡率が 0.003%)に対して、世界中がロックダウンや、それと準じた緊急事態宣言などの対策を実施し続けていますが、このブログでは一貫して、「それらはものすごい愚行」だと述べ続けています。 理由は「瞬間的な破壊力が強すぎて、元の社会に戻すことができなくなるから」で、それと同時に「ロックダウンには何の意味もないことがデータでハッキリとしている」からというのもありますが、いずれにしましても、ほとんどの主要国が、ロックダウンや緊急事態宣言などの愚行に陥る中、現状では、 「最後まで、それをおこなわなかった主要国」 としてスウェーデンがあります。主要国では、唯一です。 スウェーデンは、社会的距離の奨励と大規模イベントの禁止を実施してしまってはいますが、他は「いつもと完全に同じ社会の状況」つまり「何もしない」で、現在までパンデミックと戦っています。 興味深いのは、スウェーデンの新型コロナウイルスによる 100万人あたりの死者数が、「ヨーロッパのほぼ中間値」だったことでした。 以下のグラフは、ヨーロッパの主要な国とアメリカの新型コロナウイルスによる 100万人あたりの死亡者数で、赤の太いラインがスウェーデンです。 スウェーデン以外はどの国もロックダウンをおこなっています。 3月7日-5月2日までの欧米各国の100万人あたりの死者数 「何もしなくても、何かしても同じ」 下は、ロックダウンを続けるアメリカの過去 72年間の失業率の推移です。リーマンショックなど裸足で逃げ出すほどの数値となっていることがおわかりだと思います。 ロックダウンを実施したアメリカの失業率、20%を超える大打撃 私は、数週間にわたり、各国とスウェーデンのデータを比較調査しているが、現在まで、スウェーデンの「何もしない対策」が、特に悪い数値を示しているというエビデンスは何もない。 しかし、新型コロナウイルスという感染症への数値としての問題以上に、ロックダウンをしている国は、著しく経済が破壊されており、市民の自由が歴史上なかったほどに奪われていることが問題だと思うのだ。 英国や米国を含む各国は、誤った科学モデルの下に過剰なロックダウン政策に突き進んだのだろうか。 それを知りたい。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 「ロックダウン」や「行動自粛」を決めた理由は「感染症の専門家」の意見があったからなのでしょうが、専門家がいなくて「何もしなかったら」スウェーデンのように「国力が下がる」ことは無かったはずです。 トランプ大統領の政策に何かと反対する民主党系のメディアがありますが、私には鳴霞情報(「中国から5000人のスパイが米日に潜入!」)にある工作員の「敵国弱体化戦略」があるのではないかと思っています。 ニューヨークからも、ロンドンからも「日本は何をやっているのか、この悲惨さは2〜3週間後の東京だぞ、早くロックダウンせよ」という声が拡散され、国民からも「早く緊急事態宣言をだせ」という声が上がりました。Evilな勢力に世論が操作されたのじゃないかと私は考えています。 [2966]「地球温暖化」は習近平氏が立てさせた「高札」(プロパガンダ)ではないのかで紹介した徳川家康の「高札」のような戦術が使われたのではないかと疑っています。 もちろん、NYやロンドンから「現地情報」を送って警告を発せられた方が「Evil」だとは思いません。目には見えない霊的な戦いが起きていて、「雰囲気」というこれまたウイルスのようなものが漂っているのだと思います。 参考:: ニューズウイーク紙がスウェーデンの対策を批判しています。 ロックダウンに頼らない独特の新型コロナウイルス対策で知られるスウェーデンで、感染者が増え続けている。しかも米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によれば、死亡率は4月30日時点で12%超。これは、感染者が1000人を超える国の中で6番目に高い割合で、現在の感染拡大の中心地で死者数も最多のアメリカ(約5.8%)、ウイルスの発生源とされる武漢市がある中国(約5.5%)と比べても2倍以上の高さだ。 スウェーデンの学者はこの見解を否定しています。 スウェーデン公衆衛生局の疫学者であるアンダース・テグネルは4月下旬にBBCラジオの番組に出演し、「我が国の死者のうち少なくとも半数は、高齢者施設の中で集団感染した人々だ。封鎖をすれば感染拡大を阻止できる、という考え方は理解しがたい」と主張。スウェーデンの方法は「ある意味で功を奏している。私たちの医療システムが崩壊に追い込まれていないことがその証拠だ」と述べた。 ----------------------------------------------- 新型コロナウィルスに関しては、「弱い菌」と「強い菌」があるのかも知れません。また中国は複数の研究をしていたという話しもあり、武漢の研究所が詳細な内容を発表しない限り、真相が見えてきません。 あるいは、亡命した研究者の資料からトランプ大統領は何らかの確証を得ているのかもしれません。 |
3308 Date: 2020-05-07 (Thu) コロナ禍で消えるマスコミとその影響力 [3304]で 「マスコミは嘲笑しているんだろうけれども、そのマスコミもガタガタにしますから。この不況が必要なんですよ。ないと潰せないんで。」 というR.A.ゴールの言葉を紹介しましたが、そのような動きをInDeepが報じています。一部を紹介します。 -------------------------------------------------------------------------- ほとんどのマスコミが消滅する日 日本の場合はまだそれほどでもないのかもしれないですが、アメリカでは、最もひどい影響を受けているのが、 ・新聞社 となっていて、次にテレビ局が続きます。 それらのマスコミのほとんどは、政府によるロックダウン後にも、それに反対の立場を表明せずに、むしろ、ロックダウン政策を後押ししていましたが、それは結局「自らの首を絞める」という形で巡ってきています。 英ガーディアンは、「アメリカで倒産、発行停止になる新聞社の数は数百になる見通し」と伝えています。状況は、ガーディアンのあるイギリスでも同じです。 ロックダウンは、結局、「数百以上のマスメディア媒体を消滅させて完結する」ということになるようです。世界全体では、さらに多くマスコミは消えていくと思われます。 時間的には欧米に少し遅れるでしょうけれど、日本のマスメディアも、基本的には同じことになると思われます。 ---------------------------------------------------------------------------- 世界がコロナ禍で騒いでいますが、日本のマスコミのレベルの低さは信じられないくらいで、一番重要な「中国の情報隠蔽、操作、捏造」がまったく報道されません。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー トランプのコロナ賠償請求…中国に対する「宣戦布告」と同じだ=香港英字紙 米国は新型コロナウイルス感染症への対応の誤りを理由に中国を相手に損害賠償を請求するならば、G2間の「戦争が触発されるかもしれない」という見方が次々と出ている。 このような予測は、米中の新型コロナの“責任の攻防”が激しくなりながら米中両国間の新冷戦がはじまったと分析されている中、出てきたものである。 5日、香港の有力英字日刊紙のサウスチャイナモーニングポスト(SCMP)のコラムには、新型コロナパンデミックにおいて中国から損害賠償を請求しようとしているドナルド・トランプ米国大統領の行動は「宣戦布告と同じだ」と指摘されている。 このコラムニストは、米中関係の樹立に関する協定の締結のためにトウ小平が1979年訪米したことに言及し、損害賠償の要求は「正常化した外交関係を終息させること」とし「歴史はトウ小平の訪米やリチャード・ニクソン元大統領の訪中以前に逆戻りするだろう」と憂慮した。 また「新型コロナ発生を取り巻く中国と米国の舌戦から出てくる辛辣な言葉と反目は、両国が朝鮮半島とベトナムで戦争を交えた1950年から1960年代の冷戦を連想させる」と指摘した。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 自民党の幹事長も東京都知事も媚中のままですから、このままでは中国に占領されてしまいます。 戦後教育の中で、我々の年代にも「米中の二大国が競争する時代なら、同じ漢字圏の中国に付いた方がいいのじゃないか」という意見を言うも過去には居ました。 流石に今時中国の属国でいいという人は居ないと思いますが、日本神道の古い神様はその意見であったことに驚いています。日本神道の神様でも地上のマスコミなどの雰囲気に染まってしまう方もあるようなのです。 『コロナ・パンデミックはどうなるか』p.192より マスコミが消えた後の地上において生き残ったわれわれが影響力を持つ必要があります。 |
3310 Date: 2020-05-09 (Sat) コロナ後の新国際連盟は信仰国家の集合にするのが良い [2989]で紹介したトランプ政権の軍師ルトワック氏の「グローバル時代は終わった」という記事が産経新聞に載っていました。 コロナ禍が起きる前のルトワック氏は「アメリカとロシアが直に手をつなぐのは難しいので、日本が仲立ちになってほしい」という意見でしたが、どうやらコロナ禍によってそのような動きになるのではないでしょうか。プーチン大統領は自分の親友をなくしたことで中国に対して怒っている(水間条項TV)そうです。中露が組むようなことはないでしょう。 マティス氏が解任されたのも「アメリカはロシアと中国を両方叩け」というロシア敵国視観を棄てられなくて、トランプさんは扱いに困ったはずです。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 悪魔が世界を統治している第17章グローバル化の中心は共産主義 [2.経済のグローバル化 c. グローバル化が富の集中を生み、共産主義イデオロギーを可能にした]の一節を紹介します。 2000年以降、アメリカの政治的スペクトルにおける左翼政党の影響は極めて強くなった。2016年大統領選以前、アメリカでは社会主義への要求が高まり、党利党略のため、政治の分極化が起こっていた。この現象の裏にあったのは、グローバル化である。欧米の民主社会が混乱に見舞われると、共産主義勢力が勝ち組として、世界の舞台に躍り出るのである。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 2016年のアメリカ大統領選挙でトランプさんが落選していたら世界は本当に悪魔に統治されるところでした。 グローバル化という言葉が美化されて、結果として今回のコロナ禍を生んでしまったことをつよく認識しなければいけないと思います。 日米露そしてイギリス連邦諸国が協力して、新しい世界の機構を作っていかなければなりません。それには、日本の首相が「信仰心」を表明して、「民主主義と信仰の自由を守る国家」による新・国際連盟を提案することです。「信仰の自由を妨げる中国は、民主化してから参加を申し込んでください」と言えば済むことです。 追記: 一年半程前に[2977]で安倍外交が多極化を狙っているようだ、という記事を紹介し、それが危険であることをプーチンさんも述べていることを以下のように述べました。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 世界の多極化の流れの中心に日本が居る・・・そのような「こうもり」のような行動を起こしてはなりません。そのことが「うまく立ち回る機会とか、善である」かのような錯覚を持つことは悪夢のような時代を迎えることになります。 プーチン守護霊は「(安倍さんのやっていることは)日中でアメリカの経済制裁をブロックしようということでしょう?これは作戦的には全然筋が通っていないから危ないよ」と警告を発しています。 「天皇訪中」があるとは思えませんが、ウイーグル人を虫けらのように扱っている国に「謝罪」にいくようなことは断じてあってはなりません。中東やアジアのイスラム教徒の国々がウイーグル弾圧に抗議しないのは、「金銭の力」で操作しているからです。「神霊経済学」から見れば「暗黒の経済」で黙らせているだけです。 信仰心のあるプーチン守護霊のほうが世界の流れを正確に見通しています。 ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 今思うと、コロナ禍は安倍外交の危険性をぎりぎりのところでストップさせた、「地球の主治医」([2136,[2148]など参照)の荒療治だったのかもしれません。歴史家が「安倍総理は晩節を汚した」、と評価することが懸念されます。 ◆◆◆◆ 有本香氏が世界の怒りと日本の無反応を紹介しています。 米英独など8カ国が“対中報復”開始! 死者数ベトナム戦争上回り…独裁中国へ米国民の怒り 一方で日本政界の異様ぶり 怒っているのは米国民だけではない 香港紙の報道によると、4月末現在、米国、英国、イタリア、ドイツ、エジプト、インド、ナイジェリア、オーストラリアといった8カ国の政府や民間機関が、新型コロナウイルスの感染拡大を招き多大な損害を被ったとして、中国政府に賠償を求める訴訟を起こしているという。(ミズーリ州からも) 法曹関係者からはむろん、ミズーリ州の訴訟は非現実的だとの意見が出ている。しかし、そんなことは百も承知の上で、ミズーリ州のエリック・シュミット司法長官は提訴に踏み切った。これは隠蔽と人権蹂躙(じゅうりん)を続ける中国の独裁政権に対し、「価値観戦争」の布告状をたたきつけたに等しい行為だといえる。 こうした世界の流れに、日本から乗ろうとする政界関係者は皆無だ。足の引っ張り合いと陳腐なパフォーマンスに終止する永田町の面々、そして、2月頃には、のうのうとマスクや防護服を中国へ送って悦に入っていた地方の首長らに、シュミット長官らの爪の垢(あか)でも煎じて飲ませたい気分である。(有本香) |
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