いろんな見方があるものですが、私はイギリス政府の“めくらまし作戦”論に説得力を感じます。

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氷河期はもう来年から始まる
2013.02.10
ロシアの学者らは、グローバルな地球の温暖化に異を唱え、逆に、今後数年のうちに寒冷化が始まると予想している。

「ガスプロムVNIIGAZ」研究所で活動するウラジーミル・バシイン、ラウフ・ガリウリン両博士は、発表した学術論文の中で「地球温暖化問題は、欧米で執拗に誇張されている」と指摘し、次のように続けた―

「誇張の目的は、伝統的なタイプの燃料である石油や石炭、天然ガスの消費量を減らすべきだと訴えるためで、そうすればエネルギー原料価格は、今よりもっと低くなるからだ。

現状は、温暖化とは反対である。太陽光線の力が急激に低下している事から、世界規模での寒冷化プロセスが生じつつある。『小氷河期』はすでに来年、2014年にも始まり、今世紀半ばに温度低下はピークに達する。寒冷化のスピードは初めは大変ゆっくりだが、10年後には早まるだろう。」

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本当だとしたら、現在ドイツで開催されているCOP23は何をやっているのか、まったく無意味なことになってしまいます。

しかし、確かに次図(地球の記録より）に示すグリーンランドの氷の量を見れば、温暖化とは無縁のデータです。”白熊の絶滅危機“といって騒いでいたのは赤線で示す2011年の7,8,9月のようなテンポラリーな現象に捉われたからだろうと推定できます。

2017年3月23日までのグリーンランドの氷の質量の推移

マスコミ報道は気をつけないとデタラメが多いということを再認識したいと思います。

石田理論としてはマンモスタンカーのようなプレート論や付加体論を止めて頂きたいと願うばかりです。

後記：

私が見たのは、2007年制作のＮＨＫスペシャル「北極大変動」氷が消え悲劇が始まったでした。(Pandora.tv)

その時は、氷の減少は後戻りできない状況にあるとか、飢えで死んだ仔熊の死体を見せられて、「白熊は絶滅するのか」、と心配したものです。

しかし、以下の動画を見れば、間違っていることは明白です。

北極の氷は融けていない

北極の氷が６０％増加し、バレンツ海の氷も大幅増加。CO２温暖化ってなに？

“報道屋”って何をやっているのでしょう。環境省から博報堂がもらっている27億円は国民の税金です。NHKはもちろんのこと、税金で国民を洗脳しているのですから、困ったものです。昔なら○○一揆が起きますね。

なお、気温とCO２濃度との関係は[2023]で解説したように、“CO2が上がると気温が上がる”という説明は因果関係が逆転しています。気温が上がってしばらくしてからCO2の濃度が増えてきます。
アル・ゴア氏の温暖化解説はマヤカシがあるのです。念のため、図を載せておきます。

ゴア氏の説明は原因と結果が違っている。因果関係が違うのは科学とは言えない！

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＜イラク国境地震＞過去にも頻発　プレート衝突帯、断層動く
11/13(月) 12:04配信
毎日新聞
イラク国境地震の震源

　今回の震源地にあたるイラン・イラク国境や隣国のトルコ南部はユーラシアプレートとアラビアプレートが衝突し合って南北から押し合う力がかかり、過去にも大地震が頻発している。米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、１９９０年には今回の震源地から北東約４００キロのイラン北西部でマグニチュード（Ｍ）７．４の大地震が起き、４万人以上が死亡。２０１１年にはトルコ東部でＭ７．２の地震が起き、犠牲者が出た。

USGSから転載

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イラクとイランの国境付近は地震がよく起きている場所ですが、地震は幅広く分布して起きており、環太平洋地域のような明確な地震の帯は見られません。プレートの境界というのは、地震の分布形状から決めているのですが、中東のこの辺りの決め方は曖昧です。

[2060]プレート境界に地震が多発する本当の理由や、[2214]アフガン北部地震からの学び･地震学入れ替えの時で紹介したように、プレート境界の決め方というのは下に説明するようなもので、「境界だから地震が多発する」というのは因果関係が逆なのです。地震の分布を見て境界を決めているだけ･･･という事実を知って欲しいものです。

ヒマラヤ山脈の北部から中東へかけての地域は震源が面的に広がっている
プレートの定義が困難（「プレートテクトニクスの基礎」）

　ここでは“無・地震地域”が固いリソスフェアの水平的ひろがりであることを仮定して先へ進もう。そうすると地震帯で取り囲まれている領域が、プレートのひろがりを定義していることになる。地震が狭い帯状に分布せずにかなり広い範囲に散らばっているところがある。たとえばヒマラヤ山脈の北部から中東へかけての地域などである。これらの地域では地震帯でプレートを定義することにやや困難を伴うが、ここではまずおおざっぱに、このようなひろがった地震活動領域も一種の帯であると見なそう。（瀬野徹三著「プレートテクトニクスの基礎」より）

つまり、「プレートの境界は地震が多発する」というのは大嘘だということが分ると思います。「地震が多い場所だから境界にした」というだけのことです。地震学の内容というのはデタラメです。

「アラビアプレートとユーラシアプレートの境界で起きた地震」というのがプレート論者の見解ですが、地震爆発論ではこの辺りの地殻にはマグマが毛細血管のように面的に分布していて、その内部で解離層が不安定になって水素爆発が起きている、ということです。

[2060]で紹介した質問者の「現実にプレートの周囲で地震が多発しているから、プレート論は正しいのではないか」という意見は、

これは大変なことが起きている、霊人の言葉を伝えることができる能力者が今現れている、と知ったのです。

動画でも紹介しましたが大川氏の霊言をパックンまでもが「イタコ芸」だと揶揄していますが、デルフォイの神殿で「ソクラテスがギリシャ一の知者である」という神託が降りたのも、「宇佐八幡宮」で神託が降りたのも“非科学的だ”の一言で小馬鹿にするのが知識人の悲しいところです。それでいて、因果関係が逆転している間違った理論を“科学的”だと思って信奉しているのが現実です。

　あの世の渡部昇一先生は「この世とは逆でね、自分の自由にならないのに、忍耐して何かを守り抜いて頑張ったようなものが、すごく輝いて見えるところがある」と述べて、「イエスの受難の意味がよく分かる」と語っています。

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＜チバニアン＞地質年代に　７７万年前、磁場逆転の痕跡
毎日新聞　11/13(月) 20:30配信

養老川（手前）沿いにあるチバニアンの申請の根拠となった地層「千葉セクション」。
Ｎ極とＳ極が逆転したとみられる痕跡が残る＝千葉県市原市で、海老名富夫撮影

　チバニアンについては、茨城大と国立極地研究所などが６月、同県市原市の養老川沿いにある地層「千葉セクション」の分析結果を基に、中期更新世を代表する地層として命名を申請。イタリアもイオニア海の近くにある２地層「イオニアン」を申請していたが、日本の申請が同連合での１次審査を通過したことを極地研などが１３日発表した。

　票が小差なら決選投票になる可能性があったが、部会メンバーのうち６割以上が日本を支持したため、１回で決着したという。

　同連合は残る２回の上位部会と総会を経て、来年にもその時代を代表する「国際標準模式地」に正式認定する方針。内定が覆る余地はあるものの「千葉」の名前が地質年代に刻まれる可能性が高い。

　地層の千葉セクションでは、７７万年前に磁場が逆転したことを示す痕跡が鉱物などに良好な状態で残っているという。地球の磁場を示すＮ極とＳ極は過去３６０万年の間に計１１回、逆転したと考えられ、この地層はその最後の逆転を示す証拠とされる。磁場の逆転は、地球中心の核が影響しているとみられるが、原因は解明されていない。中期更新世は最後の逆転を「境界」にすることが決まっており、同連合が日本、イタリアの申請を審査していた。

　過去には作業部会の内定が最終段階で覆ったケースもあるため、研究グループの岡田誠・茨城大教授は「ひとまずほっとしているが、まだ審査は続くのでしっかり対策を立てたい」と話している。【酒造唯】

【ことば】地質年代 　

４６億年の地球の歴史を、当時の生態系や気候変動などを基に１１５に区分したもの。大きな区分では、恐竜が繁栄した「ジュラ紀」や「白亜紀」などが有名。国際地質科学連合は、各時代の境界となる最も代表的な地層を「国際標準模式地」として世界で１カ所だけ選ぶ。選ばれれば、その地名にちなんだ地質年代をその国で命名でき、「黄金のくい」を表す「ゴールデンスパイク」が現地に打たれる。

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地磁気が現在と逆転していた時代があることを最初に発見したのは京大の松山基範先生です。玄武洞の調査で見出したのですが、当時は恩師からも常識ハズレと叱責され、小馬鹿にされたそうで、後世になってようやく地質年代に「松山期」として名前が残りました。（［1826]松山基範先生の実の功績参照）

　チバニアンという呼称はイタリアが主張する次図にあるイオニアンに取って代わるもので、77万年まえから12万6千年前までの更新世中期を指す呼称です。

[1224]に解説したようにブルネ（ブリュンネ）期の中でも2万年、3万年付近に地磁気は逆転しています。アトランティスが沈んだと言われるのが1万2千年前ですが、その前後に地中海の地形や気候に変動があったことはカイロ郊外のクジラの化石やマングローブの化石が証明しています。（[2462]斉一説から激変説へとパラダイムシフトしよう参照）

　 こうした気候の変化が起きたということは、地磁気だけの逆転ではなく、地軸そのものが傾斜を変えた（地殻が移動した）と考えた方が合理的だと思います。

　地球の歴史に関してはまだまだ謎がたくさんありますが、それを解く鍵がアインシュタインが支持したハプグッド教授の「地殻移動論」だと思います。石田理論では「第2地動説」（[2439]参照）と呼んでいる現象です。

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原子力への恐怖は正しいのか--映画「パンドラの約束」

2013年01月30日 10:06
アゴラ編集部

原子力を考える思索の材料に満ちた映画

「原発事故に直面した福島のガンの増加の可能性は、仮にあるとして、０．０００２％- ０．００００の間。それなのに人々は避難を強制され、毎日表示されるガイガーカウンターの数値に囲まれ生活している」。ナレーションの後に原発と、福島の人々の姿、そして除染の光景が示される。これは必要なことなのだろうか。

これはロバート・ストーン監督のドキュメンタリー映画『パンドラの約束』の冒頭部分だ。１月に開催されたアメリカの映画祭サンダンス映画祭で注目を集めた。

この映画は、福島原発事故の対応に疑問を示した後で、かつて原子力について反対活動を続けた、ジャーナリスト、科学者がその考えを改めて、原子力の推進、普及に考えを変えた経緯、そして原子力が必要なことを示す統計を紹介していく。監督によれば、「心変わりした人々の目を通して」問題を語らせたかったという。

ストーン監督は、かつてはエネルギー、兵器の双方で、原子力の利用に反対していた。ところが、AFP（フランス通信）の取材記事などによれば、今ではエネルギー利用では考えを変え、原子力を推進させる考えになっているという。

反核の映画監督の転向の道筋

サイトや取材記事によれば、ストーン監督の主張のポイントは次の通りだ。

第一に、多くの環境保護活動には、人類は滅びる運命にあるかのような諦観論、終末論があるようにストーン監督は感じている。「そういう考えはしたくない。未来を語りたい」ということでこの映画をつくった。そして、エネルギーの可能性を調べる中で、原子力の推進の考えにたどり着いたという。「パンドラの約束」というタイトルも、世の中の悪徳が詰まったパンドラの箱が開いた後に、最後に希望だけが残ったギリシャ神話にちなんで名付けられた。

第二にエネルギーの誤解を打ち破る必要があるという。「エネルギー消費を減らしながら、力強い経済成長を達成する」といった環境保護運動が支持する考えは成り立たない。「世界の人口は増えていく一方で、貧困から世界の人々を引き上げる道徳的責任もある。そうするためにはもっとエネルギーが必要だ。『風力と太陽光で世界のエネルギーをまかなおう』という幻想はなくさなければならない」。

そのためには原子力エネルギーの利用が最も効果的と、ストーン監督は主張する。放射能についても、事実に反する恐怖のみが先行している。原子力発電による汚染、環境破壊は他のエネルギーに比べで過度に悪いものではなく「最良のクリーンエネルギー」とまで、ストーン監督は言い切る。未来に安い大量のエネルギー供給を実現する唯一の方法は「１９世紀に逆戻りすることではなく、われわれが持っている最良の技術を使うことだ」と語った。

　 第三に、人類は地球温暖化問題に直面している。「温室効果ガスの排出制限で全世界的な合意は得られないのではないか。非常に簡素で効果的な、先進的な原子炉を設計することで未来は拓けると思う」
という。

第四に、原子力への恐怖を一つひとつ検証する事が必要と訴えている。ただし、映画は放射線障害などの原子力利用の暗部にも触れられている。

先入観から解放された原子力の検証が必要

原子力については多様な意見がある。誰もが最初は嫌悪感と再生可能エネルギーに注目する。特に広島と長崎の経験、そして２０１１年の福島第一原発事故に直面した日本では、なおさらその傾向が強い。

しかし現実として化石燃料を使わず、大量に発電できる手段は、現在は原子力のみだろう。実際のところ米英では、地球温暖化問題への関心の高まりの中で、原子力への再評価が福島原発事故まで広がっていた。一方で原子力は、シェールガスという安い化石燃料の登場によって、その採算性の優位が揺らぐ可能性にも直面している。

私たちは先入観から離れ、公平な視点で、エネルギー源の選択を行う必要がある。

アゴラ研究所フェロー　ジャーナリスト　石井孝明

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安価なシェールガスが採掘可能となって、原発の採算性優位が揺らぐのならば、シェールガス採掘のマイナス面、つまり「生活環境の悪化」「人工的な地震を誘発する危険性」をもっと強く喚起しなければいけないと思います。

特にペンシルベニアで起きている住民の苦難は放置できないと思います。（[1851]参照）
蛇口から火？地震誘発？シェールガス革命の影

[1851]で紹介したように、地震が起きたり、環境が悪化する事など何も知らないで土地の使用を認めた住民が大変な惨事にあっている現実があります。

シェールガスは採算が取りやすいので、住民の苦難を放置しているのでしょうが、それを避けるためにも「原発の利用」を推進するほうが賢明です。

　シェールガス採掘の危険性は何度も述べたきました。ある出版社には拙著の英訳、海外出版を打診しましたが、関心がないようでした。

　今は、シェールガス採掘の危険性を知らせる「パンドラの約束」のパート2が必要だと感じています。

したがって、木だけを見る姿勢ですと、

‘This is crazy’: Antarctic supervolcano melting ice sheet from within
(「これは狂っている」：南極のスーパーボルケーノが大陸の内側から氷床を溶かしている)
RT 2017/11/10

に捉われてしまいます。
IN　DEEPには次のような記事があって、

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NASAジェット推進研究所（JPL）の科学者たちは、南極の氷床に関しての新しい理論を支持する新たな証拠を発見した。

それは、南極大陸で起きている氷の崩壊は、巨大な地熱源、つまり内部からの熱によって引き起こされているというものだ。

その熱の出力は、アメリカのイエローストーン国立公園の規模に近い出力を伴っていることが考えられるという。

南極の氷床の崩壊がさらに続いていく場合の可能性

今年は「過去最大級の氷山が南極から分離した（BBC）」ということがあるなど、南極の氷の崩壊は加速しています。

最近、ナショナルジオグラフィックが「南極　崩壊する氷の大陸」という特集を組んだことがありましたが、とにかく、やたらと南極の氷のシステムが崩壊し続けています。

しかし、その理由は科学者たちにも、よくわからなかったのですね。

地球温暖化というような言葉もありましたけれど、それによって南極の氷床の崩壊が進んでいると本気で考える科学者はほとんどいなかったはずで、圧倒的な量を誇る南極の氷が崩壊し続けている理由は、一種の「謎」でした。

それが、今回の NASA の発見で、おそらくは解決したと。

しかしながら、この発見は厄介な「予測」も含んでいるはずで、つまり、最近相次いで起きている南極の氷システムの崩壊は、

「今現在、南極大陸の氷床の下にある超巨大火山の地熱の発出が進んでいる可能性をあらわしている」

かもしれないからです。

それがどんどん進んでしまえば、どんどん南極の氷床や氷の維持システムは崩壊して、海に流れ込む。

そうなってくると、「海水面の上昇」ということが起きざるを得ない。

この「海水面が上昇」に関しては、かねてから、やはり地球温暖化という謎キーワードによって海水面が上昇するという概念が流布されていたこともありましたが、しかし今回の発見で、そのようなレトリックは消えていくと思われます。

今後、さらなる海水面が上昇があるするならば、その原因は今回のこと、つまり、「南極の地下に現実として存在するイエローストーン・レベルの火山の熱」だと思われます。 さて……。 もし、この南極の超巨大火山が「イエローストーンの大噴火のような大爆発噴火を起こしたらどうなるか」ということなんですね。

先ほどリンクしました過去記事では、南極の氷の下にある 138の火山が連動して噴火した場合、とんでもない量の氷が溶け、それは大量の水となり、海面レベルに必ず影響を与えると書きましたが、超巨大火山が本格的に活動を始めた場合、それよりも大変なことになるのかもしません。

そうなった場合……まあ、誰にもその結果はよくはわからないと思うのですけれど、「もしかして、南極の氷が全部溶けちゃう？」というようにふと思ったりもします。そのあたりはどうなのでしょうか。

海水面が今より60メートル上昇した世界
（以下省略）

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東京も水浸し、という心配に発展してしまいます。

しかし、森を見れば[2610]にあるように、全体としては南極もグリーンランドも氷が増えていますので、海面上昇の心配はありません。

また 同じIN　DEEPの記事には、

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ＣＯ２濃度、過去８０万年の最高記録を更新

CNN 2017/10/31

世界気象機関（ＷＭＯ）はこのほど、地球温暖化の原因とされる大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）の濃度が昨年、過去８０万年の最高記録を更新したと発表した。

ＷＭＯは原因として人間活動と、東太平洋の海水温が上昇する「エルニーニョ現象」の影響を挙げ、「ここ７０年でみられた大気の急激な変化は前例がない」と強調している。

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という記事が紹介され、それにもかかわらず、気温は低下したというニュースが報じられています。

衛星のマイクロ波のデータから集められた2015年からの世界の気温の推移

CO2濃度は2016年に最高になったのに、気温は急落している

今、ドイツで開催されているCOP23での議論が如何に滑稽なことか、CO2排出権の売買という“利権構造”に群がっている低開発国の姿、または何らかの“思惑”が見えるのではないでしょうか。

ただし、[地殻の重心変化]という問題は残っていますので、[2608]で紹介した「地殻移動」の可能性は残っています。

　トランプ大統領が言うように地球温暖化は嘘であることが明確になりつつあるのにもかかわらず、ゴア氏は2作目の映画『不都合な真実2：放置された地球』を作ったそうです。 その映画の日本封切りに当たり、来日してハフポストに胸中を語ったということで、その記事を紹介します。

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「地球温暖化は嘘っぱち」と叫ぶトランプ大統領の誕生に、アル・ゴア氏は何を思うのか

11/15(水) 10:13配信

ハフポスト日本版

溶けゆく北極の氷、巨大化する嵐、大量の水が街を襲う洪水――。地球温暖化の深刻さを、元アメリカ副大統領のアル・ゴア氏が無数のデータをもとに訴えた映画『不都合な真実』から10年以上が経った。

来日したアル・ゴア氏

この11月、ゴア氏の映画2作目『不都合な真実2：放置された地球』が日本で封切られる。来日したゴア氏はハフポスト日本版の単独取材に対し、「ドナルド・トランプ個人と、アメリカ国民には温度差がある」と述べ、トランプ政権下にあっても温暖化をストップしようとする動きは確実に広がっているとした。【吉川慧/ハフポスト日本版】

「地球温暖化は嘘っぱち」と叫ぶトランプ大統領の誕生に、アル・ゴア氏は何を思うのか

ゴア氏は2000年の大統領選に出馬。得票数では勝りながらも、ジョージ・ブッシュ氏に敗れた。 ■10年越しの訴え アル・ゴア氏は下院議員、上院議員、副大統領を経て、2000年の大統領選に立候補したが、ジョージ・ブッシュ氏に敗れた。副大統領だったころに温室効果ガス削減を初めて義務づけた「京都議定書」をリードしたこともあり、その後は、地球温暖化問題の啓発に力を入れるようになった。

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災いを引き起こすのは、「知らないこと」ではない。「知らないのに知っていると思いこんでいること」である。

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2006年に公開され、ゴア氏が出演したドキュメンタリー映画『不都合な真実』では、詩人マーク・トウェインの言葉が引用された。『不都合な真実』によって、地球温暖化に対する一般の人々の意識を変えたとされ、ゴア氏はノーベル平和賞を受賞した。

ただ、公開当初から「地球温暖化は科学的に証明されていない」「自然エネルーはコストがかかりすぎて非現実的だ」などとして、ゴア氏を批判する声も多かった。『不都合な真実2』も、ゴア氏に寄せられた批判を紹介するシーンから始まる。ゴア氏はインタビュー中、この10年を振り返り、こう語った。

「アメリカにおける私への批判は、ここ日本より大きかったかもしれません。しかし、この10年の間に、地球環境をめぐる2つの大きな変化がありました」

「一つは、気候が関係している異常気象は、明らかにその破壊力がますます大きくなり、発生頻度もますます増えています。気候危機がもたらす結果は、10年前に科学者が予測し私たちに警告した時よりもさらに悪いものになっています」

「二つ目は良い変化です。今は、地球温暖化への解決策があるのです」

ゴア氏が語る解決策とは「再生可能エネルギー」だ。近年、天然ガスや太陽光、風力エネルギーは低価格化が進んでおり、普及への期待がもてるそうだ。

「10年前、（再生可能エネルギーは）地平線の彼方に見えていましたが、今は目の前にあるのです。手の届く費用ですし、コストも日々減り続けています。気候危機の早期解決に乗り出すのに必要なツールを私たちは持っています」

「希望があります。私自身、とても楽観的です。私たちは気候危機を回避しているところです。この戦いに、私たちは勝利するでしょう。しかし、勝利の広がりに十分な速さがありません。さらに勢いを増す必要があります」

■世界の理解は進んでいる――パリでの「手応え」

再生エネルギーへの希望を語り、「勝利する」とまで言い切るゴア氏。その自信の根拠には、パリで世界各国のリーダーと議論した「手応え」があるのかもしれない。

オバマ大統領が2期目だった2015年12月、21世紀後半に温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目指す世界的な枠組み「パリ協定」が採択された。オバマ大統領もサインをして、世界は一つにまとまった。

実はゴア氏も2015年12月、国連気候変動会議（COP21）が「パリ協定」を採択した現場にいた。

「COP21が始まるちょうど2週間前、パリでは痛ましいテロ攻撃がありました。その2週間後、パリに集まった世界のリーダーたちの考えに、この事件が影響を及ぼしていました。この出来事が、合意を結ぶパリでのチャンスを、より大きな目的意識を持ってより真剣に考えるきっかけになったと私は考えています」

もちろん、パリ協定は一筋縄では採択できなかった。中国やインドのような発展途上国からは、「先進国は化石燃料を使って発展してきた。発展途上の我々に化石燃料を使わないように迫るのはズルい」という声もあった。

『不都合な真実2:放置された地球』より
greenhouse gas emissions(温室効果ガスの排出)

「確かに、彼らの言い分はわかる。だけど、もし150年前、仮にアメリカと日本が、環境汚染を回避してくれるクリーンな再生可能エネルギーを利用することができたとしたら、私たちはそちらを選択していたでしょう」

「彼らには今、その選択肢があります。しかし、豊かな国が手助けをして、そういった国々が新しい技術を導入していくことが重要です」

「不都合な真実2」でも、パリ協定の交渉に難色を示すインド代表に対し、ゴア氏がアメリカの太陽光発電企業の発電技術をインドへ無償提供を提案するシーンがある。

さらにゴア氏は語る。

「彼ら自身も、国民からの政治的プレッシャーに直面しています。なぜなら、インドや中国といった国では、国民の大気汚染への不安が高まっているからです」

「中国の平均寿命は大気汚染が原因で5.5歳も短くなりました。ですから、汚い化石燃料からクリーンでより安い再生可能エネルギーへと変える理由はいくつもあるのです」

■トランプ大統領のせいでアメリカは「逆戻り」？

ところが、こうした温暖化対策への機運がまたしても頓挫する。

「地球温暖化は嘘っぱちだ」と公言するドナルド・トランプ氏が、アメリカ大統領に選ばれたことだ。トランプ大統領は、2017年6月にパリ協定離脱を表明した。

ゴア氏は当初、トランプ氏に追従してパリ協定を離脱する国が出ることを心配したという。

「彼は非常に不人気な大統領になってきていますが、彼を強く支援する小さな基盤がまだあります。パリ協定から離脱する意図を表明する演説をした時、これを理由に他の国も離脱するのではないかと心配しました」

ただ、ゴア氏の心配は杞憂に終わった。今のところ先進国や中国やインドを含む多くの国がパリ協定の支持を表明。再交渉も否定している。

「トランプ氏がパリ協定離脱を表明した次の日、世界の他の国々が『私たちはパリ協定を守る』と明言しました。私は本当に嬉しかった。そして、カリフォルニア州、ニューヨーク州、その他何百もの都市や多くの州、何千もの企業が『パリ協定を守ります』と口を揃えて言いました」

「今、アメリカには新しいハッシュタグがあります。#wegotthis（We got this.＝『我々は達成した』）です。アメリカはパリ協定を遵守し、さらにはそれを超える勢いです。そもそもアメリカが法的にパリ協定を離脱できるのは、2020年の大統領選の翌日なんですよ（笑）」

「ドナルド・トランプ個人と、アメリカという国・アメリカ国民の間には温度差があります。アメリカはまだパリ協定の中にいて、約束を守り、それをさらに超えようとしています。そしていま、トランプ大統領は孤立し、（パリ協定に）ダメージを与える能力は抑えられています」

■超大型ハリケーンの「訴え」

2017年、アメリカは大きな自然災害に見舞われた。超大型のハリケーン「ハービー」がテキサス州を襲い、大規模な山火事がカリフォルニア州で起こった。ゴア氏はこうした自然現象こそが、地球温暖化の議論において「私以上に『訴える力』を持っている、新しい参加者だ」と表現する。

「ハリケーン『ハービー』よって、テキサス州ヒューストンでは150cmの雨が降りました。これは2万5000年に一度の出来事でした。その直後、ハリケーン『イルマ』と『マリア』も来ました。数週間の内にやってきた3つのハリケーンの被害額は約3500億ドル（約39兆円）にのぼるとみられています」

超大型ハリケーン「ハービー」によって、テキサス州ヒューストンの街は洪水被害に見舞われた。
August 27, 2017. REUTERS/Richard Carson

「世界中でこうした出来事が、今までよりもっと頻繁に起こっています。すると、地球温暖化という言葉を使いたがらない人々も、『ちょっと待って。何かとても危険なことが地球で起こっている』と、言い始めました。言い方はどうであろうと、問題に対応するために、私たちは何かを変えていかなければならないのです」

10月にカリフォルニア州で発生した大規模な山火事。焼失面積は880平方キロメートルを超えた。
これは東京23区の面積（およそ619平方キロメートル）を上回る規模だ。

インタビューの最後、ゴア氏はこう語った。

「私たちには落ち込んでいる時間はありません。私たちにはやるべきことがあるのです。私にとっては、注いだ全エネルギーが活かされる仕事があることは光栄なことなのです。そして、解決策を見出した時に感じた希望が、私にやり続ける力を与えてくれるのです。

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ゴア氏はトランプ大統領が人気が無く、国民との間に温度差がある、と言っていますが、日本では人気があるのではないでしょうか。アメリカの民主党はマスコミと一緒になって何か変な動きをしています。ロシアゲートというのはそもそもヒラリー側に問題があるという話もあります。この映画を見て喜ぶのは中国の習近平、嫌な顔をするのはトランプさんであることは確かでしょう。民主党クリントン財団には中国関連の華僑からの献金がたくさんあったそうです。ゴア氏は生活のために操られているのでしょうか。

私はトランプ氏の「温暖化はでっち上げ説」に説得性があると思っていますが、「不都合な真実2･放置された地球」とはどのようなものなのでしょう。

　記事には巨大なハリケーン、山火事、水害などの異常気象が温暖化と関係があるかのような雰囲気（温暖化問題を支持する新しい参加者）ですが、ここで解説してきたように、地球全体では寒冷化に向かっています。

　異常気象が起きるのは、氷床下や、深海底での火山活動による局所的な温暖化、つまり気候のバランスが崩れることにあります。エルニーニョが発生する原因も海底の火山活動によって海水温が局所的に変化し、局所的に気温のバランスが壊れることにあると見ています。二酸化炭素は無関係です。

二酸化炭素（見方を変えれば植物の餌）を制限しても、何の効果もありません。“温暖化”するなら結構な事だ、これから寒冷化に向かうんだから・・・と言う皮肉な意見もあります。

地球温暖化を予測する危ういモデル でも紹介しましたが、最初に「地球温暖化」を予測したハンセンらの大気モデルは海底火山の存在など不明でしたから、プログラムに組み込んでいません。 そんな不備なプログラムで温暖化を予言した“たった一本の論文”が世界を混乱させてきたのです。

「地球温暖化」を予言する大気モデルの危うさ、（学研ムック「科学の危機」p.133より）

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「地球温暖化」について 　―― 根本順吉『超異常気象』をよむ ――より

たしかに気温の変化が先で、ＣＯ2は後からこれを追うように変化はしているが、この図は上昇傾向は取りのぞいた残りの変化についてであるから、そのような長い傾向に対してはＣＯ2による温室効果が先行し、気温はあとから上昇していると言われるかもしれないが、キーリングの論文にはそのような結果は見られない。 いずれにせよ、ここで取り上げているのは気候の変化ではなく、もっと短期の変化なのであるから、その場合は気温の変化が先行していると見なければなるまい。通説とは因果関係がまるで逆なのである。(p213)

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ゴア氏が何のために、誰のために動いているのかは知りませんが、“何らかのしがらみ”で生活水準の維持をせざるを得ないのではないのかと思っています。

　あるいは、インドや中国のように公害を引き起こすような大気汚染を二酸化炭素濃度と一緒にしているのかもしれません。日本でも四日市公害のような大気汚染が問題になった時期もありますが、二酸化炭素と煤煙とを混同しているのでしょうか。煤煙の問題は技術で解決できる問題で、この際は問題外です。

追記：(1)海底火山の情報

（千を超える）最大の海底火山群発見

ポンペイを壊滅させたイタリア・ベスビオ火山近くの海で「未知の海底火山が６つ」同時に発見される

太平洋海底に超巨大火山を発見、太陽系で最大級

[1594]「不知火」の謎解き

チリ海溝沖で新型火山「プチスポット火山」を発見

発見されていないだけで、海底には無数の火山が存在するはずです。こうした海底火山や氷床下の火山から放出される熱量は大気循環モデルに組みこまれていません。計算モデルには重大な不備があります。

(2)アル・ゴアの科学的間違い

アル・ゴア 『不都合な真実』にある３５の科学的間違い（１／２）

アル・ゴア 『不都合な真実』にある３５の科学的間違い（２／２）

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中国・チベットでM6.9の巨大地震

ハザードラボ 2017年11月18日 18時27分

　中国地震局によると、日本時間18日午前7時34分ごろ、中国内陸部のチベット自治区林芝（ニンティ）市米林（メンリン）県を震源とするマグニチュード（M）6.9の地震が発生した。

　米地質調査所（USGS）によると、地震が発生したのは、中国がインドとの間で国境をめぐる紛争の最前線にあたるアルナーチャル・プラデーシュ州との境界から50キロほど中国側の山岳地帯で、震源の深さは約10キロ。

　中国地震局は地震発生後、災害救援チームを現地に派遣し、被害の実態調査を急いでいる。

　地震が発生したのは、北にユーラシアプレート、南のインドプレートがぶつかる境界で、地震活動が活発なエリア。

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しかし、図を見ると分るように、チベット高原での地震の分布は｢2612｣のイラク地震と同様に平面的で、プレート論では説明できるものではありません。

ユーラシアプレートと呼ばれる地域の地震分布を見ればプレート理論の間違っていることがわかるはず

何時まで古い概念に拘泥しているのか、地震学会の姿勢に不信感を抱いています。

トーマス・クーン「科学革命の構造」（中山茂訳　みすず書房）より

「一つのパラダイムが勝利をかち得るには、始めに若干の支持者をかち得て、その人たちが頭の固い連中の論議を呼び起す所にまで、そのパラダイムを発展させるようにならねばならない。このような論議が起こっても、それだけでは決定的ではない。科学者は、訳の分かった人間であるから、最後には理解する人も多いだろう。しかし、単一の論証だけで彼ら全部を改宗させることはできない。一つのグループの改宗をかち得るだけでなく、専門家の大部分の信用を徐々にかち得るようにならなければならない。」

という一節に続く文章です。

いまは学会もマスコミも頑固者のプレート論信仰者ばかりの世界ですが、何年か後に地震理論の科学革命が終了する頃には、「事実上科学者であることを止めた人」が残っていることになるのでしょう。

　その前に、ギリシャの民衆がソクラテスを「青年をたぶらかした罪」で死罪にしたような愚行が無いように願いたいものです。

まず、In Deep　の記事から抜粋して紹介します。

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地球のどこで何が起きているのか？ ： 全世界の60カ所以上から「発生源不明の大きな衝撃音と地鳴りのような振動」が断続的に報告され続けている

11月24日のオーストラリアの報道より

news.com.au

この数年は、「不可解な音が聞こえる」というような報告とか、フェイクを含めてのニュースなどはよくありましたけれど、今、世界中で起きている音の「事件」は、以前とは比較にならないほど「何か起きている感」が強いものです。

何しろ 10月くらいから、公式に報告されているだけでも下の地図にある 64の場所から「大きな衝撃音と振動」が報告されているのです。

2017年に「振動と衝撃音」が記録された場所

どのような状況なのかを、まず最初に、ここまでの流れをまとめている冒頭のオーストラリアの報道をご紹介します。

世界各地の 64 の異なる場所で鳴り響く発生源不明のミステリアスな衝撃音。NASAにも理由はわからない

現在、オーストラリアを含む世界の 64 の異なる場所で謎の衝撃音が記録され続けている。しかし、NASA はその音が何なのか説明できないようだ。

ミステリアスな音が世界各地で鳴り響き、さまざまな場所で人々が困惑している。

その恐ろしい音は、中東から今年のヨーロッパ、そしてオーストラリア、アメリカの東海岸にまでいたるところで記録されている。

今週は新しい報告として、アメリカのアラバマ州で住民たちを脅かす衝撃音が記録されている。地元の警察は 11月20日の午後 9時頃に、発生源の特定できない「非常に大きな衝撃音」が聞こえたと伝えている。

この衝撃音は、多くの家を揺さぶるほどのものだった。

しかし、警官や専門家たちは、この不可解な衝撃音を引き起こした発生源を把握していないようだ。

一部の専門家たちは、原因が超音速の航空機による大気中での空気の振動（ソニックブーム）ではないかと述べている。

10月10日には、同様の音がオーストラリア・ケアンズで鳴り響き、地元民たちを混乱させた。多くの人々は戦闘機 F/A-18A-D ホーネット が飛んでいるのだと思ったという。

その 2週間後には、南オーストラリアのエアー半島で、また同じ衝撃音が鳴り響いたが、その際、音が鳴るのと同時に、空を「青い流星」が横切っていった。

その青い流星は、目撃者が報道メディアに語ったところによれば、「それは、どんどん大きくなり空を横切る中で大きく光りました。そして火花のようなものを放っていました」というようなものだった。

その後、大きな音が２度聞こえたと同時に空が輝き、大地が２度大きく揺れたように感じたという。

これらを含め、現在までに世界の 64 の場所から同じような報告が続いている。

アラバマ州では、「家全体を揺り動かす」ほどの信じられない大きな振動と衝撃があったと報告されている。

アメリカ国立気象局のアラバマ支局は、この音は航空機のソニックブーム、あるいは、流星群からの流星によるものである可能性があると語った。

その音の際には、アラバマ州の住民たちから「大きな衝撃音」に関しての多くの SNS への投稿があった。しかし、衛星や事故や火災などはなく、また、アメリカ地質調査所（USGS）によれば、その時には地震も起きていない。

NASA のビル・クーク（Bill Cooke）氏は、アメリカ ABC ニュースの取材に対して、このアラバマ州の不思議な衝撃音の発生源はいまだに不明だと語った。

クーク氏は、その音は、巨大な超音速航空機や地上での爆発によって生成された可能性があると考えている。

NASA の流星科学者たちはは、この衝撃音の発生した原因を突き止めるために、新しいデータを分析し続けているという。（以下省略）

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以上がIn Deepで紹介された記事の抜粋です。

NASAの科学者は発生源が何んであるのか不明であるとしつつも、[1619]で紹介した防災科学技術研究所（Hi-net観測網）の解析と同じ流星（火球）による大気圏突入時の爆発音だと解釈しているようです。

しかし、Hi-net観測網にある[図−3火球から発生した音波が伝播する様子]の解釈は[1619]でも述べたように「火球による衝撃波が何回も連続して起きた」ことになり、納得できません。

石田理論としては、[502]すこぶる付貴重な情報にある「ウミウ捕獲場所の崩壊」からも推定されることですが、大洋村付近での爆発（ごく浅い場所での解離ガス爆発）が衝撃波を発生させたのだろうと考えています。

Hi-net観測網の[図−2防災科研Hi-netで記録された火球による振動波形例]を見ると「ひたちなか」から矢板まで（約70km）を67秒で衝撃波は移動しています。ウミウ生け捕り場所付近で発生した水素爆発による衝撃波が平均速度マッハ3.06で矢板まで伝播し、消滅したと考えるのが一番妥当な解釈だと思います。

衝撃波が北西に伝播したのは爆発時の「押し円錐軸」が北西に向いていたからだと思います。

参考：

衝撃波
爆発によっても発生することがある。爆発の膨張速度が音速を超えると、表面に衝撃波が生じる(爆轟)。自然界の例としては火山噴火や雷などが挙げられる。人工的な爆発では、地表核実験などがあげられる。発生した衝撃波は伝播とともに急激に減衰して音波となり、「ドン」という、いわゆる爆発音になる。

衝撃波Shock Wave
　衝撃波とは音速を超えて伝わる不連続な波で、自然界では火山の爆発や雷などで発生します。 衝撃波が静止気体中を通過すると、気体は圧縮されて温度・圧力が上昇し、衝撃波の進行方向に流れが発生します（図１参照）。 衝撃波の伝播速度が大きいほど温度・圧力の上昇の程度や発生する流れの速度が大きくなります。

図１　衝撃波の構造

[1619]に紹介した東海地方の爆発音（NIED）に関して、再検討します。

NIEDの記録から、衝撃波として大雑把な計算をします。
爆発点（多賀付近と推定）から大山田まで約46kmを60秒で伝播しているとすると、平均してマッハ2.25 で伝播したことになります。天理までは、約67kmを120秒で伝播していますから、平均してマッハ1.64、弥栄までは、約100kmを220秒で平均速度はマッハ1.33です。このあたりで衝撃波は消滅しているのではないでしょうか。
　

　関東のケースに比べて衝撃波の強さが方向的に均一に伝播しているのは、押し円錐軸が垂直であったこと、したがって水平方向の爆圧が小さくなり、マッハ数が低い、ということかもしれません。NIEDの解説では、「火球が45度以上の高角度で落下し、琵琶湖付近の20〜30km上空で大部分が燃え尽きた」と説明してありますが、45度で落下しているのに、17:05に到達した場所が円形(等距離)に並ぶのは図ー3の解説と矛盾するように思います。

　NIEDの解説によるとこのときも火球現象があったそうで、火球が琵琶湖の上空で消滅したと考えると火球による爆発音でつじつまが合うと解説してあります。
　しかし地震と間違えるほどの空気振動が火球による爆発音で起きることは無いのではないでしょうか。やはり水素爆発による衝撃波を感知していたのではないのかと思います。あるいは、明るい光というのは地震に伴う発光現象（プラズマ発光）を目撃していたのかもしれません。

追記２

　関東のケースも地震時の発光現象を火球と間違えた可能性があります。

・NIEDの発表では、
「当日は曇天であったが、明るい光が雲を通して移動した目撃例があることから、火球による衝撃波と考えられる」
とあります。
・専門家は隕石が落ちたと見ている話が、asahi.comの報道([476])にあり、
「太平洋に向かって光が飛んでいった」という目撃報告があるそうです。
・また当時、伊東市のカメラ（気象庁の火山監視･情報センター設置）が火球を捕らえていたと報道（[480]）されました。

しかし、伊東市のカメラによる火球の情報は明らかに、関東の現象には当てはまりません（[482]、[483]）。「太平洋に向かった光が飛んでいった」というのがどの程度信憑性があるのか分りませんが、少なくとも「雲を通して」見たという目撃情報では地震特有の発光現象を勘違いした可能性も否定できません。

しかし、「フィリピン海プレートが沈み込んで云々」という間違い地震学で検討するのですから、何も検討しないのと同じ事です。

いま必要なのは地震学の革命です。パラダイムを変えないと、珍妙な議論が展開するだけです。プレートの潜り込み論、弾性反発論、ひずみ蓄積論、付加体論などなど、「迷信」ばかりです。いい加減に目覚めて欲しいものです。

パラダイムシフト

パラダイムシフト（英: paradigm shift）とは、その時代や分野において当然のことと考えられていた認識や思想、社会全体の価値観などが革命的にもしくは劇的に変化することをいう。パラダイムチェンジともいう。

科学史家トーマス・クーンが科学革命で提唱したパラダイム概念の説明で用いられたものが拡大解釈されて一般化したものである。

パラダイムシフトは、狭義では科学革命と同義である。 追記： 評価検討会会長は「突然起きるのが大前提」といっていますが、そうならば『検討会』の存在は無意味ではないでしょうか。

◆評価検討会会長・平田直東大教授「いきなり発生の可能性高い」

　大震法は科学的なデータに基づき、東海地震が２、３日のうちに起きる可能性が大変高いと予測できることを前提としていた。それが地震学の進展により、できないことが分かった。

　以前の体制では想定震源域で（前兆現象とされる）ゆっくり滑りがあったら必ず地震になると言ったが、それは不十分な理解に基づいていた。こういう現象が起きたら必ず地震になるという言い方は、科学的には正しくなかったかもしれない。
臨時情報が出なくても、いきなり南海トラフ地震が発生する可能性は高い。地震は突然起きるというのが大前提だ。

　すでに、恐竜の化石も発見（1994年、2016年）されていますし、ピラミッドが発見されたという報道もありました。2016年の発見ではアロサウルスやモササウルスの化石が大量に（1トン以上）発見されたとクィーンズランド大学のソルズベリ氏が述べています。
つまり、南極を含んでどの大陸にも恐竜の化石が見つかるのは、地球が頻繁に姿勢を変えていることを意味している筈で、そのようなパラダイムにシフトする必要があります。

1991年に極寒の南極大陸で発見された肉食恐竜クリオロフォサウルス体重400〜600kg

地殻移動（ポールシフト）を認める新しいパラダイムなら南極には「ミュートラム文明」という食生活を重視する文明があったことが認定されます。

ピラミッド発見の報道に関する記事で、リバティー誌には、以下のようにあります。

・ 今から15万3千年前は、地球の地軸が現在の位置とはかなり違っていた。当時は現在の南極大陸の部分は温帯で、南極大陸を多少変形したミュートラム大陸と呼ばれる大陸に、ミュートラム文明が栄えていた。

・ 15万年あまり前の地軸の変動(ポールシフト)によって、気候温暖だったミュートラムが寒帯となり、地表が氷におおわれ、地上に住む人類と生物のほとんどが死滅してしまった。

・ だから南極大陸の氷のなかには、古い文明の遺産がたくさん遺っている。

先ずは旧パラダイムでの報道を紹介します。

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南極はかつて森だった、古代の木の化石を発見
2億6000万年以上前、白夜や極夜にも適応していた？
2017.11.20

米ウィスコンシン大学の教授、エリック・ガルブランソン氏とジョン・イズベル氏は夏の南極を探検していた。

　気温は氷点下。猛烈な風が吹き、太陽は24時間休みなく照りつける。ガルブランソン氏、イズベル氏と国際研究チームのメンバーはパーカを何枚も着込み、化石の破片を探した。探検隊は2016年11月から2017年1月にかけて、雪をかぶったマッキンタイア岬の斜面を登り、南極横断山脈の灰色の堆積岩を調査した。そして、13個の化石の破片を発見。すべて木の化石で、地球史上最大の絶滅が起きた約2億6000万年前より古いものだ。
　この発見は、世界で最も寒く乾燥した大陸に、かつて緑の森があったことを示唆している。

南極で発見された木の化石

　ガルブランソン氏は「南極大陸は今よりはるかに温暖湿潤でした」と話す。当時の南極大陸は深い森に覆われ、極地の過酷な環境に耐えられる限られた種が生態系を形成していた。現代で言えば、シベリアの針葉樹林タイガのようなものだ。

「奇妙なことに、今回の調査現場とタイガは緯度もほぼ同じです」

　今回採取された化石は古代の木の生物学的、化学的な性質を維持しているため、高緯度の生態系についてより詳しく調べ、大量絶滅を生き延びた植物とそうでない植物の違いを解明する助けになるだろう。さらに、木の内部からは、微生物や菌類の化石も見つかっている。
　また、今回採取された化石の破片は米イエローストーン国立公園の化石の森とよく似ている。イエローストーンの森は、生きた木が火山物質の下に埋もれて化石化したものだ。

「これらは、世界で最も保存状態の良い化石植物の一つと言っていいでしょう」とガルブランソン氏は話す。「木の中にいた菌類はおそらく短い期間で石化したはずです。木がまだ生きているうちに化石になったものもあるでしょう。とにかく、すべてが驚くほどの速さで起きました。もしその場にいたら、目撃者になることもできたはずです」 　

ガルブランソン氏らによれば、今回採取した先史時代の植物たちは、季節変化に素早く対応しており、1カ月以内に対応していた可能性さえあるという。現代の植物は、季節の移行に数カ月かかるが、古代の木は真っ暗な冬と太陽が沈まない夏に素早く適応していたと思われる。

「どういうわけか、これらの植物は4〜5カ月の真っ暗闇だけでなく、4〜5カ月の真っ昼間でも生き延びることができました」とガルブランソン氏は話す。「どのようにしていたのかはっきりとはわかりませんが、とにかく、ちゃんと対応していたのです」

大量絶滅

　2億9900万〜2億5100万年前のペルム紀は、超大陸ゴンドワナの面積が最も大きくなった時期だ。現在の南極、南米、アフリカ、インド、オーストラリア、アラビア半島を含むゴンドワナは当時、過酷な環境にあった。南の大部分は氷冠に覆われ、太陽が沈まない夏と真っ暗闇の冬が絶え間なく繰り返されていた。一方、北部は強烈な暑さで、季節の変化が大きかった。 　

ペルム紀末に大量絶滅が起きるまで、先史時代の生物たちはこうした気候の激動に適応していた。ガルブランソン氏によると、大量絶滅の原因は、現在のシベリアで発生した火山活動である可能性が高いという。これにより、海洋生物の90％、陸生生物の70％以上が絶滅し、後の時代に恐竜が繁栄する基礎となった。

　 研究チームは近いうちに再び南極を訪れ、調査を継続する予定だ。イズベル氏らはすでに出発しており、ガルブランソン氏も11月23日に現地で合流することになっている。

「もちろん南極は今でも、人間が生活するには寒く過酷な場所です」とガルブランソン氏は語った。

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以上が「南極はかつて森だった」という記事の紹介です。

パラダイムシフト（科学革命）が起きると、今の南極大陸は「地殻移動で極域に移動する前には、高度な文明があってピラミッドもあり、森林や山には動物も生息していた」というのが普通の話として語られるようになるでしょう。
「太陽の法」の一節から紹介します。

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ミュートラム文明の最期は、地軸の変化が原因となっています。
いまから１５万３千年前のある夕暮れ、
人々は、空が異常に赤いことに気づきます。
まるで血のような赤さで、空全体が染まっているのです。
識者のもとへは、たくさんの人からの問いあわせが殺到しましたが、
だれひとりとして、その現象に答えることはできませんでした。

その夜、１０時ごろ、空の星がすべて流れ落ちてゆくのを見た人々がいました。
しかし、人々は、それが流星ではないことに気づきます。
星ではないのです。
地球が揺れているのです。

　たとえば、海中に沈めたボールが、水上に頭を出すときに、ぐるり、と一回転するような具合で、地球がその首を振り、位置をかえたのでした。

　それから数ヶ月たつうちに、その影響が、地上にはっきりと出始めました。
温暖なミュートラムに雪が降り、大地が凍りはじめたのです。
ミュートラムは農耕を主体とする文明だったのですが、このとき、この現象は致命的となりました。
たちまちにして、人々と飢えとの闘いがはじまったのです。
地下の町を作って生きのびようとした人もおりましたが、彼らも二、三年で死にたえました。

　ちょうど季節が雨季だったことがわざわいして、降りつづいていた雨が雪とかわり、地上は二週間ぐらいのうちに、五メートルを越す大雪にうずまりました。 　

　ミュートラムの首都ラ・ミュートはこのとき、全滅してしまったのです。
しかし一部の人々は船に乗って（次の大陸に）逃れました。

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エリック・ガルブランソン氏が言うような古い時代の話ではありません。たしかに、ペルム期にも地軸変動による生物の絶滅現象はあったでしょうが、南極に人間が住んでいたのはいまから１５万３千年前のことです。

人間は地下に潜って、二、三年は生きたのでしょうが、植物は白夜と雪の中で、数ヶ月で枯れたのでしょう。

科学知識の間違いのために人類の歴史は数千年しか遡れません。

　しかしパラダイムシフトが起これば超古代の文明も常識のように取り扱われるようになるでしょう。

石田理論では、ビデオ「氷河期の解釈には間違いがある」で解説したように氷河期を説明する気温の推移グラフは地球全体の気温の推移を表示しているのではなく、南極の一地点での気温の推移に過ぎないと見ています。

そのビデオ「氷河期の解釈には間違いがある」の書き込みには、「地球の平均気温の推定方法を知らないと言う時点で、まず、学者としてアウト」という辛らつなものがあります。

ビデオのなかで、「平均気温をどのようにして決めたのか知らないが」と述べているのは、勿論観測点が整備される（1850年以降）以前の1万年、10万年、100万年前という超古代の平均気温をどのように算定しているのかを問うているのです。

ビデオにも載せていますが、「世界の平均気温の推移」と言われているものは、海底コアの資料やボストーク基地やグリーンランドの基地で採取した氷床のデータから推定しているものなのではないでしょうか（少なくとも類似しています）、そうならば地球全体の平均気温とは言えません。

＊何故固定点の酸素同位体の比率から地球全体の気温が分るのでしょうか。熱帯地域と極地域で雨や空気を採取して計測したら、同位体の比率は違うのではないでしょうか。分かる方があったら、どなたか教えてください。

平均10万年間隔で起きるという間氷期
地殻移動論によれば、「グリーンランドが温帯域に移動した時代がある」というだけのことである。

しかし、[1127]でもコメントしましたが、本当に3千ｍの氷床が100万年かかって堆積した氷床なのかが疑問です。氷床の年代算定は氷床流動モデルで行っていますが、いくつかの仮定に基づいています（［1127]参照）。その仮定が全て合理的なものとは思われません。

　たとえば、地殻の移動（ポールシフト）が起きていて、熱帯域に移動したことがあれば、氷床は全て融解してしまった可能性もあります。そうなれば氷床の平均堆積速度という概念が破綻する筈です。

[1127]で述べた次の疑問を解くことは今もできていません。

「それにしても何故4900万年前から（[1127]参照）堆積したのでしょうか、地球が不動ならばその前から堆積してもよさそうに思うのですが、また１００万年(別情報では72万年)前頃の氷で基盤に達しているようですが、それ以前の氷はどこへ行った?のでしょうか」

国立極地研究所の見解「南極氷床下に千四百万年間凍結保存された氷床形成初期の氷河地形」では、3400万年という途方もない太古から氷床に覆われたことになっています。

「南極大陸は、約三千四百万年前に起こった気候変動により寒冷化し氷床に覆れ、それ以来氷の大陸となった。氷床変動モデルや気候モデルを用いた研究により、大気中の二酸化炭素の減少と大陸をとりまく南極周極流と呼ばれる海流の発達によって氷河が発達し、天文学的な太陽と地球との位置関係が氷床発達のペースを決めてきたと考えられている。」

しかし、同じ極地研究所の「南極サイエンス基地」では岩盤の直上の氷床は72万年前となっています。東先生の解説動画まだ最後に残されている岩盤面は？がありますが、どこをもって岩盤とするのか決定が難いそうです。

解説を聞くと、岩盤の上には氷河が運んできたモレーンが堆積しているように推定できます。

　つまり、氷河は何度も形成と融解が繰り返されたので、融解する場所に堆積する終堆積があるのだと思われます。水が出てきたというのは、火山活動があって氷底湖ができているからでしょう、平頂火山が形成中の可能性があります。

要するに、南極の氷床は何時から形成されてどのような経過で現在に至っているのか、不明だということです。

15万年前に極地入りして、氷床が形成されだした、という説も決して完全な否定は出来ないと思います。

モレーン
moraine

氷堆石、堆石ともいう。氷河の流動によってもたらされた岩屑などの堆積物。その地形を堆石丘という。氷河の側壁から供給された岩屑の帯を側堆石、氷河の合流によって中央部に位置するようになった岩屑の帯を中堆石、氷河の底部に生じた岩屑の帯状堆積物を底堆石という。最終的には氷河の末端まで運ばれ、氷河の融解する場所に堆積して終堆石 (末端堆石) となる。粘土、砂、角礫などから成る。

私は、南極やグリーンランドでのアイスコアから計測される気温を地球の平均気温とし、（そのデータを見て）間氷期を決めることに疑問を感じています。地殻移動説の立場からは、地球は何度も姿勢を変化させているので、極域から離れれば南極が暖かくなって、人間や動植物が活動できた時代もあったと考えているからです。

したがって、標題のように「南極の気温変化から地球全体の気温変化を推定することは矛盾している」と考えています。気温の変動は地軸の変化する角度が大きく影響するのではないでしょうか。

少なくとも、ジュラ紀には恐竜が棲息できる環境であったことは化石が証明しています。木の化石も発見されていますから、温暖な時代があったことは明らかです。

地殻移動、つまりポールシフトが過去何度も起きていることは、残留地磁気の逆転現象からも分かることです。地磁気だけが逆転したケースもあるのかもしれませんが、ジャイロ効果を打ち消すような地殻の重心移動で地球の姿勢が変化することはありえる話です。

ブルネ期（ブリュンヌ期）とか、松山期というのは完全に反転したケース（イベント）で、最後に逆転したのは78万年前と言われています（[1224]の資料では66万年前）。

しかし、残留地磁気の詳細な調査からは現在の正磁極（ブルネ期）の中でも、エクスカーションと呼ばれる小規模・短期間の変化現象は何度も発生しています（[1225]頻繁に起きるエクスカーションおよび地磁気強度の変化参照）。

過去42万年に起きた南極での気温の変化と、過去80万年に起きたエクスカーション及び地磁気強度の変化
黒色は正磁極(現在と同じ）、白色は逆磁極を表している。

　南極の気温変化はエクスカーションの規模、つまり地軸が何度傾斜するかによって、大きく変化する筈です。十数度ずれるだけでも、極域を出る地域、極域に入る地域、気温が上下する地域が変動する筈です。それが、カイロ郊外のサハラ砂漠にマングローブやクジラの化石が見つかる原因だと思います。

南極の氷床コアを利用しても、海底コアを利用しても、地球の平均気温は分りません。

＊私の考えが間違っていれば、どなたかご教示ください。

地軸が変化しているという地殻移動論から考えると、氷河期とか氷期、間氷期という概念が怪しいものになってきます。

極地研究所の東先生の解説さまざまな情報が得られる氷床コアには、海底コアからは直接の気温がわからないが、氷床コアは直接温度が分る、という言葉があります。

両者の分析方法はどのように違うのか詳細は知りませんが、海底コアにも氷床コアにも「地層の不整合」のような断絶があるはずです。海底が一度は隆起して陸になった過去があれば、海底コアの連続性は失われますし、極域を長期間離れれば、氷床コアの連続性は失われます。

[1127]に書いたように「（氷床は）地球不動説が違っていれば、ポールシフトによっては堆積速度が速くなったり、表面が太陽熱で溶けたりして、マイナスの堆積速度になることもあるはず」です。つまり、不整合・不連続が起きているはずです。

ハンコック氏は「氷河期という概念は僅か170年前にできたもので、多くの人が懐疑的だった」と以下のように述べています。（[1224]氷河期とは地球の横転のことである参照）

「博物学者であり地質学者でもあったルイ・アガシーが、氷河期という概念を一八三七年に学界に提示したとき、多くの人は懐疑的だった。しかし、アガシーを支持する証拠が集まるにつれ、懐疑的だった人々も地球が恐ろしい冬に捕らえられていたことを受け入れざるを得なくなった。だが、すべてを停滞させる氷河期がなぜ起こるかは、依然として謎だった。氷河期の年代を確定する確かな証拠も、一九七六年までは存在しなかった。氷河期は、地球の公転軌道のさまざまな天文学的特徴、および地軸の傾きによって説明された。たしかに天文学的要素は、氷河期の発生に関わりがある。しかし、これは原因の一部に過ぎない。同様に重要なのが、氷河の地形だ。地殻移動説が、謎を解き明かすのはこの点に関してだ。」(神々の指紋p.259）

氷河期と言う概念に懐疑的だった人々を説得してきたのは、科学的なデータですが、そのデータの解釈に「ポール（地軸）シフト論」を導入すると「氷河期論」はガラガラと音を立てて崩壊していきます。

ニューヨークの公園に氷河の痕跡あるのも、ナミビア砂漠に氷河が運んだ迷子石が存在するのも、地球が姿勢を変えたというだけのことです。

今一度、氷河期と言う概念を疑ってみることが大切です。

参考： 現在ポール（地軸）シフトが起きているのかどうかは不明ですが、太陽の上る位置が変化してきているとか、星の位置が変わったというイヌイットの証言があり、気になるところです。

「自転軸に関しても、2004年12月26日に発生したマグニチュード9.3のスマトラ島沖地震では、最大で約2cm程度移動した（広義の"ポールシフト"、極運動が発生した）可能性があるとする予測がある」

ただし、地殻移動論としての「新しい地動説･ポールシフト」が疑似科学としてしか（外部リンク）紹介されないのは残念です。

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12/13(水) 11:00配信

どうか耳を傾けてほしい
　「来年1月にも伊豆半島で大規模な直下型地震が起きる可能性が高い」

　こう警鐘を鳴らす学者がいる。あと一月ほど未来の非常に忌まわしい予測で、ややもすればオカルトのように捉える人もいるかもしれない。しかし筆者はこの警鐘を、比較的可能性の高い情報としてとらえている。

　彼の声はあまりに小さく、この情報を知っている人はごく少数だ。その理由は、彼が地震学の権威である東京大学地震研究所に籍を置かない「地質学」を専門とする学者だからだ。

　地震学の門外漢であるこの学者の警鐘をなぜ筆者が信用しているかといえば、彼が長年培った地質学的見地に基づいて導き出した「地震発生メカニズム」を提唱しているからだ。

注目すべきは熱エネルギー

「熱移送説」の特徴は、地震を発生させるエネルギーを「熱」と考えていることだ。

「プレート説」をとる地震学者は、地震を発生させるエネルギーはプレートが移動してくる際の大きな圧力と考えているが、角田氏は地球の地核から発生してくる「熱」をエネルギーとする。熱エネルギーは火山の噴火を発生させるが、地震にも大きな影響を及ぼしているというわけだ。火山の多い日本で地震が発生するのも、そのエネルギーが「熱」だからだと考えれば分かりやすい。

火山の場合は、熱エネルギーが伝わると熱のたまり場が高温化し、そこにある岩石が溶けてマグマ（約1000度に溶けた地下の岩石）が発生する。この際に高まったガス圧によって噴火に至る。

一方、地震は地下の岩層が熱で膨張して割れることによって発生する。例えば鉄を溶接したものは大きな力をかけても剥がれにくいが、熱することで簡単にはがれるようになる。これと同じで、熱のエネルギー量が多ければ多いほど、大きな破壊＝地震が発生するのである。 ではその熱はどこから来るのか。

大元のエネルギーとなる「熱」は、まず地球の中核から地球の表層に運ばれる。86年に米国地質調査所（USGS）でMRI（核磁気共鳴装置）の原理を応用した技術、マントルトモグラフィーを用いて地球内部の温度分布図が作成され、角田氏がこれを分析したところ、地下3000キロメートルから地球の表面に向って約6000度の熱エネルギーが上昇していることが分かった。

この熱エネルギーの表層での出口は、南太平洋（ニュージーランドからソロモン諸島にかけての海域）と東アフリカの2か所が確認されており、このうち南太平洋から表層に出た熱が日本の地震に大きく関わってくるという。

この熱エネルギーは1年に約100キロメートルの速さで移動するため、「熱移送説」を用いれば、インドネシアやフィリピンで地震や火山の噴火が起きた場合、その何年後に日本で火山の噴火や地震が起きるかが推察できるようになる。また火山の噴火から地震発生の予兆を捉えることも可能となるのだ。これが角田氏の唱える「熱移送説」の概略である。

実際に角田氏が示す3つのルートでは確かに近年でも地震が頻発している。�@SCルートでは、08年5月に中国の四川大地震が発生し、今年11月にもチベット自治区でマグニチュード6.3の地震が発生している。また�APJルートにおいても、16年2月の台湾南部地震や16年4月から熊本県を中心に群発地震が起きた。

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この記事は角田史夫先生の「熱移送地震説」に基づいていますが、そもそもマントルトモグラフィーから推論される地球内部の構造に信用性がありません。何度も述べてきましたがマントル固体論をベースにしている数値計算から液体のプリュームの存在を証明することは無理があると思います。

また、「南太平洋で表層に出た熱は、そこから西側に移動し、インドネシア付近で3つのルートに分かれて北上する」という推論も根拠はありません。

「一つはインドネシアのスマトラ島から中国につながるルート（�@SCルート）、次にインドネシアからフィリピンに向い台湾を経由して日本に流れるルート（�APJルート）、そしてフィリピンからマリアナ諸島へ向かい伊豆諸島を経由して伊豆方面と東北地方沿岸へ流れる（�BMJルート）」と断定していますが、地震発生帯の位置から推論しているだけではないのでしょうか、その根拠は何処にあるのか疑問があります。

地震がどうして起きるのかというメカニズムそのものが、「地下の岩層が熱で膨張して割れることによって発生する」というのでは漠然としていて説得性はありません。

そうした怪しげな「熱移送論」で「来年1月に伊豆で大きな地震がある」と、世論を煽ることは、地震爆発論の立場からは支持できないことを述べておきます。

「国民の半数が被災者になる可能性がある南海トラフ大地震。それは「来るかもしれない」のではなくて、「必ず来る」。関東大震災の火災、阪神・淡路大震災の家屋倒壊、東日本大震災の津波。その三つを同時に経験する可能性がある。」

というセンセーショナルな文言があります。「来るかもしれないではなく、必ず来る」と本当に言えるのでしょうか、私は疑問に思っています。

“必ず来る”という地震学者の理論的な根拠を確かめることが大切です。根拠が無ければ信じるには足りません。

地震学者との想定問答を行なってみます。

Q：南海トラフ地震が必ず来ると、どうして分るのですか？

A：年間数ミリのペースでもぐりこんでいるプレートが、この160年間ほどでかなりの量に達しており、“歪”が極限に達しているからです。だからその“歪”が何時開放されてもおかしくないのです。

答え：年間6ミリとすれば160年間では約1mになります。たとえば黒部峡谷の様な切り立った岸壁の間に巨大なジャッキを設置して、1m押し続けたら、巨大地震に相当する“歪”が蓄積されますか？

　そんなことはありません。押せるはずも無いですけど、押せたとしたら峡谷はバキバキと音を立てて破壊されます。岩盤に弾性“歪”が蓄積されることなんかありません。プレートをハガネの板バネ（昔の車に使用されたサスペンション）のような弾性体と想定するのは間違いです。

　採石場での石切り現場を見ても分ります。花こう岩は楔を打ち込むと僅かのひび割れで破壊されてしまいます。カリントウがポキット折れるのと同じ事です。

確かに“来ない”とは言い切れませんが、根拠のない脅しには注意する必要があります。

いままでにも、たくさんの地震学者が2002年説、2005年などを発言してきましたが、当たったことはありません。
（[510]早期発生説は正しいか参照）

地震予知に関しては多くの地震学者が発表していますが、当てになりません。
「あなたは数年後に大病を患うでしょう」というようなものです。患うかどうかは、本人の普段の生活にかかっています。かならず「大病になる」かどうかは分かりません。ただし、無茶な生活をしていれば名医なら分かるかもしれません。

必ず、大地震が来るかどうかは、間違った地震学を信奉している現状では予知できません。

病気の原因、患者の生活も把握していないのに、「あなたは来年必ず大病に罹ります」と言うのは藪医者でしょう。

地震の正しい原因を知って「正しい予兆観測」を行えば、将来的に不可能ではないと思っています。

地震爆発論から見れば地盤の移動を観測する測地学的な方面からの予知は無理であり、水の解離現象から発生する自由電子の動きを観察する方法、つまり次の動画にある千葉大学の服部克己先生の研究や、[2340]に紹介した京都大学の梅野健先生らの電離層異常を調べる方法が有望だと考えています。

郭文貴　氏

郭氏は、法治と民主、自由の実現に尽力しており、究極の目標は政権を変えることだと述べました。

また、中国政府を３年以内に変えるとし、今月末までに、中国政府の暗部を暴露する新しいメディアを立ち上げると述べました。」

これは、12月4日発刊の「洪秀全の霊言」と合わせて読むと大変に興味深いものがあります。郭文貴という名前を覚えておきましょう。

あの政権がロシアのように、3年以内（2020年？）に変化するほどの劇変が現実になるのなら、「プレート論」や「断層地震論」が革命的に変化することもありえるのかもしれません。

「地殻移動」のような悲惨な自然災害が起きてから気付くのではなく、その前に「地球科学の知識」が間違っていたと、穏便な形で気づいていただきたいものだと思っています。

追記：

ネットで調べると、中国人社会では大騒動になっていると報じていました。以下のような記事もありました。
えっ？　中国共産党が北ミサイルより恐れる「郭文貴」を知らない？

郭文貴（クオ・ウエンコイ）という人物をご存じだろうか。

中国を逃れて米国で「亡命」状態にある大富豪にして、中国高官の汚職やセックススキャンダルに関する告発、暴露を続けている人物だ。今年4月には彼が出演した米政府系メディア「ボイス・オブ・アメリカ（VOA）」の生放送のネット番組が突然打ち切られ、中国政府の圧力ではないかと世界的な話題となった。

その一方で、彼のリークには少なからぬ虚偽が含まれていることも事実だ。日本メディアが報道を控えているのも、裏付けが取れないと尻込みしているからだ。 事実を確認するのはジャーナリズムの根幹だけに、日本メディアの態度は理解できなくもない。しかし、慎重になるあまり「郭文貴現象」までも取り上げないのはいかがなものか。9月7日には郭が米国で正式に亡命申請をしたことが明らかになったが、そのニュースさえも日本では一部のメディアしか伝えていない。

政治に関心がある華僑・華人の中で、郭は注目の的。YouTubeなどにチャンネルを開設しリークを続ける彼について、聞かない日はないといってもいいほどだ。中国で彼のネット番組を視聴することはできないが、もちろん国内在住の中国人の間でも注目度は高い。

私自身、1日に5〜6時間も彼の番組に見入ってしまうことがあるぐらい夢中になっていて、「子供の面倒も見てよ！」と妻に怒られている。暴露を意味する「爆料」や郭の決め台詞である「一切都是剛剛開始」（全ては始まったばかりだ）は流行語になったと言ってもいい。

郭に夢中になっているのは、政治ゴシップ好きの中国人だけではない。いちばん神経を尖らせているのは中国共産党だろう。今年5月には「一切都剛剛開始」という決め台詞がプリントされたTシャツを販売したという理由で国家安全保障部に逮捕された人物までいた。

最近、話題となっているネット検閲の強化にせよ、郭のネット番組を視聴させないようにすることが目的ではないかともささやかれている。中国共産党にとっては、北朝鮮の弾道ミサイルより恐ろしい存在。それが郭文貴なのだ。

郭を批判する者は「中国に荒唐無稽な現実があるとしても、批判者までもがそれに乗っかる必要はない」と言うが、では彼らは中国に何らかの変化をもたらすことはできたのだろうか。

　米国や欧州には無数の中国民主化団体があるが、天安門事件以来約30年間、亡命した民主活動家たちは内輪で盛り上がるだけで何の成果も上げることはできなかった。

　一方、郭はたった1人でこのムーブメントを作り上げたのだ。

郭は「習近平には反対しない、敵は王岐山だ」と言い続けてきたが、これも巧妙な分断工作とみるべきだろう。ただし、8月18日のネット番組で郭は新たな姿勢を示している。すなわち、「今秋の十九大後に習近平は政治改革を行うべきだ」。もし習近平が政治改革を行わなければ、郭の矛先は習に向かう、と。 （元・中国人、現・日本人 李小牧（り・こまき））

参考：

石平氏が

「（米国に逃げた『闇の政商』）郭文貴は習近平の回し者。習近平と二人三脚で腐敗摘発を行って来た王岐山が強大な権力を持つことになり、習近平は王岐山を潰さねばならなくなり、郭文貴を使って彼のスキャンダルを暴露させた。また、共産党の幹部達の恨み（の矛先）を彼に持って行かせた。」

と言っていますが、どうもそうではないようで、郭氏は習近平氏にも反旗を翻すようです。

宮崎正弘氏は

「郭文貴とアブダビの大金持ちとの怪しげなディールの詳細 　　『財訊』によれば、この詐欺師、３０億ドルをだまし取ったとか」

と詐欺師扱いですが、「中国政府の暗部を暴露する新しいメディア」によって中国の民主化ができるのなら、功績は大なのではないでしょうか。

党大会後に中国の人権弾圧ますます強化」　日本在住の中国民主化活動家が記者会見 　

日本在住の中国民主化活動家、相林氏が１３日、日本外国特派員協会で記者会見し、１０月の中国共産党大会後に「中国国内における人権弾圧がますます強化された」と説明した。

　相林氏はまた、米国で事実上の「亡命状態」にある中国の富豪、郭文貴氏については「命の危険を冒して共産党指導者の不正を暴露している。証言の信頼性は極めて高い」と強調。その上で、民主化仲間らとこのほど日本で「郭文貴後援会」を立ち上げたことを明らかにした。（矢板明夫）

中国の（パンダ型）太陽光発電所
狭い日本でこんなものを作ったら景観台無しです。

と解説文にはあります。
世界の潮流は「地球温暖化」を当然の事実と考え、「脱炭素社会」へと向かっているようです。ビジネスの世界でもその潮流に乗らないと、投資を受けられず、取引相手としても拒否されるという流れです。なんだかおかしい気がします。

地球温暖化は詐欺であって、地球は寒冷化に向かうことを多くの科学者は知っているのに、どうしてビジネスの社会では嘘がまかり通るのでしょうか、不思議です。

パリ協定から脱退したアメリカでさえ、経済界はその流れに乗っていますし、カリフォルニアの知事は「我々はパリ協定に戻るんだ」と叫んでいます。

地球が寒冷化に向かっていることが判明しても、「脱炭素社会」「二酸化炭素排出ゼロ」を目指すことをやめないのでしょうか。

それは植物にとっては「食料ストップ」を意味しますし「海草などの生存は無用だ」という暴論にもなります。

確かに中国やインドで起きている「大気汚染」は止めなければいけませんが、「化石燃料の使用ゼロ」ということになれば、産油国の死活問題になりますし、少々過激な動きだと思います。

日本は東南アジアに効率の良い石炭火力発電所を建設する援助をして、環境問題に貢献してきたつもりでいたのに、まったく裏目に出て、「いまや日本は環境問題の先陣にはいない」と断罪されているそうです。 トランプさんと安倍さんの考えは似ているのですが、中国を含む世界の潮流からは仲間外れになっています。

何とかしないといけません。(後記参照)

国土の広い国なら太陽光発電も採算が合うのですが、日本には不向きです。だから「原発を利用」すればいいと思うのですが、何故そうした声をNHKは発してくれないのでしょう。

[2641]なるほど「離間策」という計略なら理解できる
に書きましたが、「地球温暖化詐欺」も「日米の離間工作」と考えると納得できます。トランプさんは「温暖化はデッチアゲ」だと知っています。「脱炭素革命」というデッチアゲにも与しないでしょう。そのトランプさんと強力な日米パートナー関係を築く安倍政権を「引き離そう」として、中国共産党政権は「離間の計」を策略しているのです。NHKは国賊ものです。

中国共産党は「藍金黄（ネット宣伝、金、美女）作戦」というものを使って、各国の「言論工作」を行なっているそうです。郭文貴氏のVOA放送を妨害し、イベント中止を説得しに来たのは中国人ではなく、工作を受けているアメリカ人だったそうですし、英国の諜報機関「MI6」は、中国の女性スパイによる「ハニー・トラップ」は過激組織「イスラム国」（IS）よりも国家安全保障にとって重大な脅威だ、という報告を当時の首相に提出しているそうです。

　それを日本でもやっていることは橋本首相の例からも、大抵の人は知っているのでしょうが、次のような大紀元の報道もあります。

環境問題でも、中国共産党の藍金黄工作があることは十分考えられることですので、参考のために抜粋記事を紹介します。

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郭文貴氏、共産党の浸透工作を暴露　日本でも「藍金黄計画」を展開か

在米中国人政商の郭文貴氏は5日、米ワシントンにあるナショナル・プレス・クラブの記者会見で、中国共産党の浸透政策について言及した。前日に予定されていた同氏のトークイベントが直前、中止に追い込まれ、「北京政府からの圧力があった」と同氏は批判した。

郭文貴氏は5日、米ワシントンにあるナショナル・プレス・クラブで記者会見を開いた。（ネット写真）

今回の出来事から、郭氏は「中国共産党の藍金黄計画がアメリカを蝕んでいる」と指摘する。「藍金黄計画」とは、共産党が国外政府の幹部を丸め込む手段を指す。中国軍のサイバー部隊「ネット藍軍」に由来した「藍」とは、メディアやインターネットを利用して宣伝・洗脳活動、「金」とは金銭利益による誘惑、中国語ではポルノを意味する「黄」とはハニートラップのこと。

「藍金黄計画」は日本でも展開

ネット宣伝、金、美女…中国共産党のなりふり構わぬ籠絡工作に日本も踊らされている。近年、共産党機関紙の日本語版が急増している。新華社通信、人民日報、中国国際放送局などの電子版は、相次ぎ日本語サイトを開設した。共産党政策の宣伝、中国賛美を中心としたニュースが流されている。

　また、中国ニュース専門のフォーカス・アジアは、新華経済株式会社という「日本」の企業が運営しているとHPに記載されている。しかし、同社は設立当初、新華網の日本代理店としてニュースを配信していた。その後、「新華通信ネットジャパン」「毎日中国経済」などの社名を経て、現在に至った。同社の上級顧問は、日本新華僑通信社編集長・人民日報海外版日本月刊編集長の蔣豊氏が務めている。その肩書きからでも分かるように、蔣豊氏は在東京中国大使館とべったりの人物だ。

　中国共産党の魔の手は日本政界にも浸透している。石原慎太郎元都知事は2004年3月、産経新聞への寄稿文で「当時、東京在住の法輪功のメンバーからNPOとしての登録の申しこみが都庁にあった際、在日の中国大使館から陰に陽に、自民党の大物議員まで動員しての牽制があったものだ」と述べている。議員の名前は明かされていないが、中国共産党の意向を受けて動く議員の存在を証明する話だった。 　

また、サピオ2006年10月号の記事「蠢く！中国対日特務工作白書」（執筆者・袁翔鳴）に「西日本選出で、大臣経験もある自民党の大物議員の妻が昨年、末期の肝臓ガンを患った。ある中国人男性は議員会館を訪ね、中国の病院で肝臓移植を受けるよう勧めた。男性の斡旋で中国軍の病院で無事に手術を終え、議員の妻は回復した」との記述があった。記事の最後に「あの先生は、奥さんのことで中国に頭が上がらなくなったとささやかれている」と書かれている。

　共産党のハニートラップに引っかかった政治家も少なくない。もっとも有名なのは橋本龍太郎元首相を籠絡した中国人女性通訳のケースだ。橋本氏と交流を持ちながら、中国へのODA増額などの働きかけを行なっていた疑いが持たれているこの女性は、北京市公安局の情報工作員だったことが判明している。

　2016年1月、英国の諜報機関「MI6」が、中国の女性スパイによる「ハニー・トラップ」は過激組織「イスラム国」（IS）よりも国家安全保障にとって重大な脅威だという報告を当時のキャメロン首相に提出した。

　中国 共産党は「藍金黄計画」を通じて、海外で親中共勢力を拡大させている。郭文貴氏は記者会見で「驚いたのはイベントの中止を説得しに来たのは中国人ではなく、アメリカ人だった。なんと滑稽な話だ」とも口にした。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（翻訳編集・李沐恩）

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以上が抜粋記事です。
世界のビジネス界が金（キャッシュ）黄（ポルノ）という二つのトラップ（C・H工作）で動かされている可能性もあるのではないでしょうか。NHKの建物に、中国の放送関係者の拠点(CCTV)があるという事も聞いています。

寒冷化に向かっているのに、中国の政策に有利な太陽光発電に縛られている雰囲気はどこかに「怪しい」ものを感じます。

教えてgooの記事も参考にしてください。