圧入することによって、ところてん式に地下水を熱源に近づけるために「熱解離」によって水素ガスを「生産」してしまうことが原因です。水素ガスと酸素ガスによる爆鳴気爆発（爆縮）が地震の正体です。

　地震発生理論の革命的見直しをしないと、次の報道にあるような悲劇を生む続けます。マスコミ関係者の報道をお願いします。

イギリスでもシェールガス採掘で地震が起きています。

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イギリスで起きた地震、原因はシェールガス採掘

ストーリー by hylom 2011年11月07日 7時00分

地震というか大規模地滑り？ 部門より

イングランド北東部のランカシャー沿岸及びブラックプールで今年4月1日及び5月27日に起きた地震は、水圧破砕技術によるシェールガス採掘が原因で引き起こされた可能性が高いとの調査結果が発表された。Cuadrilla Resources社はイギリスで初となる水圧破砕技術によるシェールガス採掘を行っていた。

水圧破砕技術によるシェールガス採掘は健康被害や環境汚染の懸念から実施を禁止している国や地域もあるが、水圧破砕が起因して地震が起きることが証明されたのは初めてである。ガスを採掘する際に高水圧で頁岩に割れ目を入れるのだが、割れ目の液体が「潤滑剤」の役割を果たすため岩どうしが滑り易くなってしまうのだという。Cuadrillaの採掘現場では、すでに圧力のかかっていた断層付近でこの現象が起きてしまったため、液体注入からわずか10時間後には地震が発生していたとのこと。

5月31日には操業停止状態となっていたが、また再開されていた。しかし今月2日、シェールガス採掘に反対する活動家が採掘タワーに登ってデモを行ったため、再び操業停止状態にあるとのこと。CuadrillaのスポークスマンStephen Smith氏は「いつでも操業を開始することはできるが、現在のところは報告書の反応を待ち、政府の意見に沿って対応していきたい」と述べた。

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シェールガスの採掘でなぜ地震がおきるのか、CCSでなぜ地震が起きるのか、どちらも「液体を圧入」して、地下水を熱解離させ、「水素」を「生産」してしまっている点で、同じ現象です。 　ただし、「高水圧で頁岩に割れ目を入れるのだが、割れ目の液体が「潤滑剤」の役割を果たすため岩どうしが滑り易くなってしまうのだという。」と云う解釈は間違っています。 「地震学革命」を成就し、地震発生原因説を総入れ替えしないといけません。 次の文章はフェースブックに載せた「地震発生原因」の解釈です。

　 　シェールガス試掘に使用した薬液を、地中に圧入して処分していますが、このときにトコロテン式に地下水を高熱地帯に押しやるために水素ガスを人為的に「生産」してしまうのです。

つまり、熱解離と云う現象で、水素と酸素の混合ガスが「生産」されてしまうのです。このガスは爆鳴気ガスですから、爆縮現象と云う爆発を起こすのです。日本ではCCSと云う二酸化炭素の地中貯留計画で地震を起こしてきた可能性があります。疑われるのが、中越地震、中越沖地震、岩手宮城内陸地震、そして東北大震災時に起きた勿来沖でのCCSによる地震津波です。福島原発を襲ったのは勿来沖で発生したもう一つの津波が、牡鹿半島沖で発生した津波と福島沿岸で重なり合って大きな複合津波となった可能性が高いのです。

　なお、二酸化炭素による気候温暖化は識者からは、「温暖化詐欺」と呼ばれるほど、疑いを持たれているものですが、鳩山さんの25%削減と云う国際公約、菅さんの原発停止押し付けで、ますますCCSに拍車がかかっているのです。このままでは次は苫小牧でのCCSが心配です。近くにある樽前山で地震が多発しているようですが、CCSは必要ありません。

　CCSもシェールガス採掘も地震を誘発する危険な作業です。間違っている地震学を信奉している原子力規制委員会の地震学者は、この危険性が何も分っていないのです。活断層は爆発の結果起きる地面の傷痕です。活断層論議は「原因」と「結果］とを取り違えた「虚妄の理論」です。 　詳細は小生が、7月27日に「工学社」から出版した「巨大地震は解離水の爆発で起きる！」を一読してください。アマゾンで購入できるようになっていますので、拡散方もよろしくお願いします。 どなたか英訳してアメリカ人にもお知らせしてください。アメリカ人もなぜ地震が多発するのか分っていません。

　そこで、新たに彗星のような氷を含んだ小惑星が地球に衝突することで「Explosion」が起き、この爆発でマントル物質が宇宙空間に放出されるという「小惑星産婆役」説を考えました。こちらのほうが月誕生を合理的に説明できるのではないかと思います。 　彗星は8割近くが氷からできているそうですが、そうした氷を多量に含んだ小惑星がマグマオーシャンの地球に衝突し、マントルの内部に落下・侵入すれば、氷が液体になり、さらに気相化するときの爆発現象（気相化爆発・水蒸気爆発）が起きることが想定できます。このエネルギーによって地球のマントル物質が宇宙空間に飛び出すことは十分に納得できることです。

　すごいインパクトのある題名の書籍がよくも出版できるものだと感心しました。

　亡くなられた池谷元伺先生は、出版社に頼まれて「地震予知｣に関する子供用の絵本を作ろうとしたが、地震学者の意見によって企画が没になり、やむなく「自費出版」したが、経費がたいへんだったと、ぼやいておられました。工学社の編集長には感謝申し上げます。

　「巨大地震シリーズ」と銘打った３部作で世間の常識が変化してくれることを願っています。数日前に『地震爆発論学会』への入会申し込みをされた方のコメントには「今の今まで騙されていたことに愕然としています。」とありました。少しずつ、世間の目が新しい地球観に変化していくのでしょう。

　石田理論では地下における「マグマ溜り」、およびその連結構造である「サージチャネル」内部での、マグマの「擾乱」であると解釈しています。人体には感じられない微弱なマグマ内部の擾乱が震動し移動しているのであって、番組内で解説していたような、陸側プレートの「ゆっくりとした跳ね返し」によって起きる「小さな地震」であるとは考えていません。

　番組内では、「深部低周波微動」の発見者の小原東大教授が「巨大地震の歪が解消されるあり難い地震と解釈していた」が、東北大震災では直前にこの微動が起きていたことから「考えが変わった」と述べていました。

つまり、「ゆっくりすべりは、『ゆっくり』である限り、『歪』が解消されるありがたい現象であるが、『加速』されると巨大地震になるから『危険』である」と言う解釈のようです。それが今回の巨大地震によって解釈が変わったということです。

　しかし、そんな簡単に解釈を変えるような「軽い乗り」で研究されているのかと驚きました。大きな地震のたびに理論を”とっかえひっかえ”しているのでは信頼性は生まれないと思います。 このセミナーで解説してきた「擾乱論」を[1366]から転載･紹介します。

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　石田理論の解釈では次の図に示すように、マグマ溜り内部における擾乱が微動として地震計を揺らしているのだと思います。

深部低周波微動といっても、少なくと60ｋｍ以深を深発地震と定義しますから、深発地震の起こっている深さよりはうんと浅いところでの現象です。

四国沖付近には深発地震は起こっておりませんし、琉球トラフ付近の深発地震面の等深度ラインの形状から判断して、マントル対流は伊豆諸島付近から上昇し、琉球トラフ方面へと、東西方向に地殻の下を流れていると推定されます。ましてや、四国沖から北方に向けてプレートが潜り込むというようなことはあり得ないと思います。

この一帯で深発地震が起こらないのは、マントルの対流が水平移動であるから、解離能力（解離度)の変化がなく、太平洋の海底部で地震がないのと同じ理由になります。 微動は地震のショックなどで発生したり、沈静化が遅れたりするようですから、小さな爆発的擾乱がマグマ溜り内部を移動している のだと考えられます。

　番組ではスロークエイク（低周波微動）の起きる場所が巨大地震発生場所（アスペリティー）より海溝側にあるような図、および実験が紹介されていました。どちらでスロークエイクが起きていても、かまわないと言う解釈なんでしょうか。どうも、定説地震学者の発想は『曖昧』と言う感じがします。

サージチャネルのモデル図を以下に示します。

・「日本列島が海没することは、運命的に決まっている。」とか、
・「プレートが日本列島の間際で沈んでいるので、これにやがて引きずり込まれ、大きな地震と津波、そして海没が起きる可能性はそうとう高い。」とか、
・「プレートテクトニクス理論から見れば、日本列島が沈むということは、構造的に避けられない。」

と言うご意見をお持ちなのでしょう。

　 　しかし、地震爆発論学会の立場では、スロースリップ（スロークエイク）と云う現象があるとは思えませんし、深部低周波微動とはサージチャンネル内部での「単なるサージ」（動揺･擾乱）に過ぎないと考えていますので、『メガクエイク』に煽られないように冷静に対処したいと考えています。

　新聞記事の津波観測データにある記録は�@という爆発と�Aという爆発が重なったものです。�Aは�@の60秒ほど後に、�@の少し東南の場所で爆発したものです。

　実際にはさらに遅れて、いわき市沖で爆発した�Bという爆発による津波が起きています。この�@と�Aによって起きた津波が福島原発を北方から襲い、�Bによって起きた津波が南方から襲ったこと、そして重なったことが、福島原発に大きな被害を与えたことが、まったく理解されておりません。

　�Bの津波を起こした爆発は、CCSと云う温暖化対策の一環として行われている二酸化炭素の地中封入プロジェクトによって起こった地震爆発である疑いがあるのですが、そうした観点からの原因究明がまったくなされないまま、現在また苫小牧沖でCCSが計画されています。

　プレートテクトニクス論とか活断層理論を真理であるかのように妄信している地震学者には”地震は爆発現象”であるという『もう一つの地震学・石田理論』があることを知っていただきたいと思います。

　拙著にも書きましたが25年間言い続けても、まったく反応を示さない学者とマスコミにはあきれ返るばかりです。

　 地震爆発論で考えると、日本海側の隆起はＭ９地震（震源24ｋｍ）が起きたときに、爆発が起きた地点、すなわちマグマ溜りから最初にマグマが動いて、平衡破綻爆発を起こした地点が複数（ダブル）あった可能性が推定できます。

　なお、三陸沿岸一帯が地盤沈下している原因は、[1856]で述べた�@、�A、�Bの三つの爆発で沿岸一帯が引き領域に該当したために、震源に向かって引きずり込まれるような動きになったからです。

　上田先生は「プレートテクトニクス理論」を日本に紹介した人物として星野通平先生が「反プレートテクトニクス論」の中でそのいきさつを次のように紹介しています。

　「（上田先生談）1967年のことだったと思うが、ル・ピションが彼の有名な論文をラモントの学位論文として書いているところに立寄ったことがあった。当時は、それが有名な論文になる保証もなく、ル・ピションも一介の大学院生だった。彼は本当に熱っぽく論文の内容を私に語って聞かせた。私もことの面白さにすっかり感動し、その場でプレート論者になったのだった」。

　その上田先生はプレート論とは対峙する関係にあると思える人達が多い「地震予知学」に興味を持たれて応援されています。対談の中で、「地震学」と「地震予知学」とは別の学問であると述べられるのは一体どういうことなのか、どちらの学会にも属していない著者（石田）には理解ができかねます。 　まずは、時事ドットコムの記事の一部を紹介します。

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　安達:地震学以外の予知研究は研究者も少なく、研究費も非常に少ないということですが。

　上田:現在､地震の短期予知をやろうと言っているのは、日本では20人ほどです｡地震学者もいますが､大勢は電波工学者､電離圈研究者､物性物理学者とかいろいろで､生物学者まで入っています。ほとんど研究費というものはないです｡みんなそれぞれ工夫してやっています｡何がしかの予算がついているのは北海道大学､東海大学くらいのもの｡地震ムラは年間数百億円も使っているが､大学における地震予知研究の名目では4億円しかありません｡１４の大学が参加しているにもかかわらずです｡しかも､その大部分は地震学者が使い､地震学以外の予知研究に役に立てようというのは1700万円程度です。これでは研究はとても無理です。 　その理由は単純です｡地震の前兆現象というのは前兆ではあっても地震を起こす原因にはなりませんから､地震学者が興味を持たないのは当然なんです｡つまり､地震予知は地震学の目的ではありえない｡｢地震学｣と｢地震予知学｣は達う学問なのです｡地震学の講義はいろんな大学にあるが､地震予知学というのはひとつもない｡しかし､前兆現象についてこそ､基礎研究を十分にやらなくてはいけないのです｡先ほど言及したたくさんの前兆現象のどれが､科学的に意味があるものなのか｡そして､それらはどうして発生するのかなどの研究です｡そういう｢地震予知学｣の講座がどこの大学にもないから､それをつくりましょうというのが私の念願です｡武田信玄ではないですが､人は城です｡人がいないんです。目の前で地震が起こるかもしれない静岡あたりの大学がそれを作ってくれたら本当に世のため、人のためになるでしょう｡それほどお金はかからないんですよ。

　安達:地震学は地殻にかかる力の作用によって､ひずみがたまって地震が起こるメカニズムを研究する物理学の一分野ですね｡しかし､もっと範囲を広げると予知を可能にするいくつも方法がある｡地震の周りで起こるいろいろなことをまず科学としてとらえ､可能性のあるものを一生懸命研究しましょうということですね｡前兆であるかもしれない現象があるにもかかわらず､長い間､科学の対象にしてこなかった現実があるということですね。

　上田:その通りです｡私は予知は可能と考えています｡既に射程に入っているとさえ言えます｡前兆かもしれない現象を科学の対象としてこなかったのは､地震学が悪いのではないんです｡それは守備範囲ではないんですから｡ただ､地震学者がもうちょっと広い視野を持っていたらよかったとは思いますがね。

　安達:先ほど名前が出たケルビン卿が空中を飛ぶ機械について1895年に無理だと言っていたようですね｡ところが、1903年にライト兄弟が飛んでしまった｡こういうことが科学の歴史にはあります｡地震学者が現在､地震予知は困難と言っているが､数年後には何らかの前兆をとらえる可能性があるということでしょうか。

　上田:そう思います｡地震学ですら前兆をとらえる可能性があります｡しかし､研究をするには圧倒的に予算がないんですね｡みんな途中でやめていく。 　大学院生がやっていても就職は別のところにしてしまうんです。

　安達:2007年の学士会会報に掲載された講演録の中で､先生は｢地震被害で最も深刻なのは人命の損失｡地震予知ができれば人命は劇的に助かる｣と話しています｡地震学は｢予知は困難｣としましたが､可能性がある分野が存在することをわれわれはもっと知らなければならないと思います｡その点に関して､マスコミはきちんと役割を果たしてきたのだろうか｡われわれも地震ムラの中にいたのではないか｡東日本大震災では多くの人命が失われました｡地震の犠牲者をできるだけ出さないために､科学はあらゆる可能性を探究する必要があると思います。

　上田:地震を予知すれば人命は助かるんです｡短期予知はしないという人もいますが､なぜ､そんな簡単なことが分からないのかと思います｡ただ､先ほど申したように仮に予知できても政府は宣言を出さないだろうと思います｡ですから､私はこれは民間セクターの仕事ではないかと思うようになりました｡実際に地震予知に対する社会的需要はものすごく多い｡病院､企業､学校､交通機関などにとっても非常に必要なわけです｡政府は当てにできないのだから､お金を出してでも情報を買いたい｡そういう喫緊の需要のために予知を行う会社が必要だと思う｡そして､そういう会社には、目覚めた大学研究者が積極的に協力していく｡それは最もいい形の産学協同ではないでしょうか？大いに進めていくべきだと思います。

　安達:基礎的な研究は大学と民間でやる｡地震予知学講座の予算は確保したいということですね｡地震学以外の研究としては地電流､地磁気､ラドン、地下水の変化などいろいろお話にありましたが､現状ではこのどれが有力と考えていますか。

　上田:われわれの一致した意見は､優先順位はあっても､全体として研究すべきだということです｡ラドンだけでも井戸の水の変化だけでもだめだと思います｡短期予知は､まさにまだ研究段階なのですから。

　安達:地震学の分野でも新しい研究が出てきている｡予知の可能性を追究してもらいたいということでしょうか。

上田:そういうことです｡メディアについていえば､体制側や行政の言うことに事大主義的に従い過ぎに見えます｡予知より防災などという二者択一論に乗っているのもどうかとおもわれます｡予知も防災のためなのであって､排他的関係ではない｡もう少し考えてほしい｡そして｢短期予知研究こそ進めるべし｣という大論陣を張ってほしい｡そうしないと人命が救われないですよ。

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　以上が対談の記事です。「地震学」が未熟であるから「地震予知学」が進歩しない、と言うのが真相だと思います。「気象学」は真相探求に前進したから「気象予報学」が進歩し、気象予報士まで誕生したではないですか。「気象学」と「気象予報学」とは別の学問だと誰も信じはしません。

　つまり、「地震学」が真相究明を怠って、いつまでも「プレートテクトニクス理論」に縛られているから、「地震予知学」のほうが先行しかかっているというのが真相でしょう。

　問題は「地震ムラ」なる閉塞社会に陣取っている固陋な学者を一度ムラ社会から放逐することです。頭を冷やして、新しい学説の誕生している外界の空気を吸ってもらうことが大切でしょう。

　上田先生には、かつてお住まいだったムラ社会の住民に「プレート論見直し」を忠告していただいたほうが良いのではないかと思っています。 マスコミ関係者も、地震の犠牲者をできるだけ出さないために､科学はあらゆる可能性を探究する必要があると思います。と述べるのならば、新しい地震学をも紹介するべきではないのでしょうか。

　上田先生には以前（[1031]の高名なるU教授のこと）石田理論へのコメントを求めましたが、「なしのつぶて」であったことを記しておきます。

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「初めまして。今ハプグッド教授の’The pass of the Pole'を読み終わったところです。ここではプレートテクトニクス理論、いわゆる大陸漂流説（continental drift)及び氷河期という概念が矛盾していることを様々な例をあげて説明しています。アインシュタインをはじめ、大陸漂流説に反対していた科学者、地質学者は少なくなかったようです。星野先生、石田先生といった、年をめされても、時代の波にのまれず、真実を追究していく若い精神をもたれた方がいらっしゃるのは嬉しい限りです。もちろん、かく言う私もプレート説はまったく論理的ではないと思っております。 長くなって申し訳がありませんが、何故大陸漂流説という考え方が生まれたのかについて、ハプグッド教授が説明しておりますように、様々な理由のつけがたい地殻異変があったかと思われます。大陸漂流説は原因を究明するうえで生まれた、ひとつの仮説とみることができるでしょう。この説が正しい、正しくないにかかわらず、こういう考えがもたらされた背景があったという事実からまた一歩真実の探求がなされればいいのではないかと思います。科学にしろ、地質学にしろ、これが絶対と信じるのは危険だし、そこで進歩がとまってしまうのではないかということです。それよりも、論理がつくりだされた理由、状況を研究した上で、常識にとらわれない、世界の流れに乗せられない、自分自身の判断をくだすことは科学の進歩にとって何より重要なことではないかと思います。 2013年1月17日 5:05

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このように権威に縛られないで、「自分の頭」で考えている方がいることが知れて、日本もまだまだ大丈夫だぞと思ってはいます。しかし、学者にもマスコミにも「お上の権威」に従うだけの「無思考力」の大きな群れが存在するようです。 星野先生は「反プレートテクトニクス」の中で、次のように書いています。

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古い時代の新聞記者は、社会の木鐸と呼ばれていたという。つまり、人びとに警告を発し、社会をみちびく人の意味である。記者たちが科学者の言い分を、ただおうむ返しに報道するだけでは、科学の進歩に貢献することもなく、このような風潮では、いつになっても地震予知は成功しないだろう、と私は思っている。

　大分以前のことだが，産業廃棄物を海溝に沈めれば、プレートによって地球内部に運ばれ無害になる、という新聞記事があったことを記憶している。もし、この社会的実践が実験され成功すれば、現在すすめられている、高レベル放射性廃棄物の地下数100mでの地層処分計画などより、はるかに安全で経済的な事業になり、プレート説の最終的な証明になる。その目がきたら、その日のうちにプレート説に転向しようと、私は思っている。ただし、その日は永遠にこないだろう、とも思っている。

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星野先生のような「時代の波にのまれず、真実を追究していく若い精神をもたれた方」がいる一方で、世界的権威の座に座り、中学校の先生の質問にも明確に答えられない学者もいます。 「理科教育ルネッサンス」第19回の講師「片山恒雄」東大名誉教授の講演ビデオを見てびっくりしました。 理科教育のルネッサンスと言うことであるのに、講演内容は完璧な「プレートテクトニクス」の論による説明です。驚いたのは、質疑応答（1:02:42頃から)で練馬区立の中学校校長先生の質問に、「岡田理事長が用意してくれた図面がもう一枚あったけど、よく理解できないので抜いてしまった（笑い）」と答え、明快に答えられないでいる片山教授の姿勢に対してです。 中学の校長先生が説明に悩んでいるのに、司会の有馬朗人氏から世界的権威と紹介されている大学教授が答えられないのです。 質問はなぜ三陸沿岸が沈降するのか、子供には「プレートが跳ね上がるのだから隆起する」と教えてきたが、今回は説明ができない、と言うものです。 配布資料は次の図面です。

　「正しい物事は泉の水が噴出するのを止められないように、やがて必ず世に出て行く」と言う言葉を信じています。

なお、「巨大地震シリーズ�@」の書評に拙著を読まないで、ネット上で見られる「揶揄的」な意見と同じ感想を書き込んでいる人があります。 　星の数は未定としながら星三つとしている方です。石田理論の初出がどこであろうと、その初出誌の評判がどうであろうと、またyoutubeの内容がどうであろうと、本書の内容とは無関係のことを記入しています。

　 　書評とはその書を読んで、自分が思った感想を書くものでしょう。この方は書籍を読みもせずに、揶揄的な「空気」に流されてマイナスの評価を流しています。マスコミ人と同じような思考の方法なんでしょう。後半部に書いている「社会への警告は注目されていい。」と言う意見ならば星三つという判定は解せません。「新地震論」へのシニカルな見方にマスコミと同じ体質を感じてしまいます。

　 　最初のコメントの方は「プレートテクトニクス原理主義」に疑問を抱いていたが、疑問が氷解したと素直に感想を述べてくださっています。 　地震爆発論学会に入会してくださった方の中にも「今の今まで(定説に）騙されていたことに愕然とする。」と言うコメントを述べてくださる方もいます。

　 　やがて世界の科学者が認定してくれたときに、誰が恥をかくことになるのかは明らかになるでしょう。

　なお、巨大地震シリーズ�@「巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる！」もアマゾンで購入できます。 　シリーズ�Bの題名はまだ決まっておりませんが、三部作として出版されます。

　しかし、ポールシフトと地殻移動の関係が混乱して解釈されている雰囲気がありますので、「地殻移動が起きているように見える」ことを紹介して、誤解を解いておきたいと思います。 まず、次のサイトhttp://www.divulgence.net/axis%20shift%202.htmlにある、図の誤解を解いておきます。 新しい地軸も、南北の回帰線も誤解があります。地殻だけが滑動したのであって、このような傾斜角度で地球が回転するわけではありません。

　　　　　　　　　　　　　図ーA　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　図ーB

　関連する研究機関からは何の報告もありませんが、地球物理に関する現在の定説では理解ができないからではないでしょうか。

　　図ーC　ダラス（北回帰線近く）で夏至の日の太陽が北から昇ったり、沈んだりする

　では正解はどうなのか、正解はD -図のように、マントルを主体とする地球全体の回転軸はそのままで、「オレンジの皮」だけがズルット剥けるように、「地殻移動」が起きているのだと考えられます。新地軸と言うのは、マントルから見たら以前の地軸と同じことを意味しています。星座はこれまでと同じく、北極星を中心に回っているはずです。

図ー　D

　この状況下では日本付近では北回帰線が23度程度になって、現状とそれほどの違いは生じません。 ちなみに、太陽の変化が気になった方(名古屋在住の方）が、今年の春分の日（3月17日）に観測された興味深い記録があります。 http://whombi25.cocolog-nifty.com/blog/2013/03/post-ecf4.html 図のような観測器具を自作されて、鉛筆の影を計算値と比較されています。

図ーE

図ー　F

しかし、高度が計算値とほぼ一致していると言うことは、名古屋近辺での「北回帰線」の位置が変化していないということを意味しているようです。 　このほかにも、磁北が急激に移動していると言うアメリカ大気局（NOAA)の報告もあります。 http://modernsurvivalblog.com/pole-shift-2/alarming-noaa-data-rapid-pole-shift/ 次のサイトでも取り上げています。 http://www.asyura2.com/10/bd59/msg/269.html 次のサイトにあるビデオは個人的に研究している人のものですが、「この6ヶ月間で、地軸が約２５７ｋｍ動いた」と表現しています。 http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51885723.html 　しかし、磁極が移動したということと、極点が移動したということとは同じではありません。地軸が移動したかどうかは断定できません。

　しかし、「地殻移動」でも、磁極は移動するはずです。磁極が急激に移動しているという現象と、地殻移動とが関連している可能性も否定はできません。現在地球で起きている変動は確かに「地球の大きな変革期」にあるような気がします。できることなら、「緩慢な変化」で終わって欲しいと願います。

　「急激な変化」は東北を襲ったような津波では済まない、マンモスの絶滅のような悲惨な現象を起こします。 　人類への「警告」なのかもしれません。 注：ダラスの観測結果は特別の異常ではないようです。[1865]参照。

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イヌイットのドキュメンタリー映画

　カナダのトロントで開催されている「トロント原住民イメージ映画とメディアアート祭」で、ヌナユット族の映画監督、ザカリアス・クヌットと環境学者、イアン・マウロが撮ったドキュメンタリー、「イヌイットの知識と環境異変」がいま話題になっている。予告編はここで見ることができる。

映画は北極圏に住むイヌイットの長老が、原地の言葉で最近の環境異変を淡々と語るという内容だ。これまで環境異変の調査は、科学者が収集したデータを元に行われ、現地に住む人々の聞き取り調査はまったく行われてこなかった。このドキュメンタリーは、北極圏に住んでいる人々の日々の体験を通して、環境異変がどれほど激烈なのか取材している。

イヌイットの長老は、氷が薄くなったため、生活の糧であるオットセイが異常行動をしている事実や、暖かい風が吹き込むため雪質が変質し、陸地で位置を把握することが困難になりつつあること、またこれまで経験したことのない巨大な洪水の影響などについて淡々と語っている。

イヌイットの長老はこうした激烈な環境異変に怒っているわけではない。彼らは環境異変はすべて自然のサイクルの一部なので、それを受け入れ、変化した環境に適応して生きようと努力している。

地軸が傾いた？

実はこのドキュメンタリーが注目されているのは、環境異変が生々しく報告されているからだけではない。実は、イヌイットの長老の証言に注目すべき内容が含まれていたからだ。それは、地軸の傾きが変化したのではないかという証言である。

イヌイットの長老はいう。

「われわれは５歳ぐらいになると、毎日朝起きるとすぐに外に出て天気を確認するように親から言われて育った。だがいま空を見ると、太陽は本来沈むべき位置からなんキロもずれた位置に沈んでいる。さらに、夜空の星の位置も本来あるべき場所とは大きく異なっている」

映画では、北極圏に住むどのイヌイットの部族も「太陽が沈む位置が大きくずれている」と同じ証言をしていることが紹介されている。

この証言に驚いた映画の製作者は、これは地球の地軸の傾きが変化していることの証拠ではないかと思ったので、そうしたことが実際に可能性としてあり得るのかどうか米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）に確認した。すると、ＮＡＳＡの専門家はこれはあり得ないと即座に否定した。

これに納得しなかった映画の製作者は、昨年デンマークのコペンハーゲンで開催された「地球温暖化サミット」に赴いた。すると、興味をもった多くのメディアの取材を受け、テレビなどでもイヌイットの長老の証言が広く伝えられた。

すると即座に多くの科学者から反応があり、「イヌイットが何を体験しているのか証言をとることは貴重なことだ。だが、地球の地軸の傾きが変化しているかもしれないなどという根も葉も無いウソを流すのはやめてほしい。そうしないとイヌイットの人々の社会的な信用に傷がつく」と猛烈な抗議を受けた。科学者が言うには、「北極圏の大気が汚染され、大気に含まれる不純物の影響で光が屈折し、そのように見えるだけのことだろう」という。

以上である。

むろん、地軸は２３.５度傾いているので、季節によって太陽が昇る位置や沈む位置は変化するのは当然だ。イヌイットの長老はそうした季節の変化を言っているわけではなく、これまでの季節の変化では説明がつかない位置で太陽が沈むようになったということだ。

類似した証言

地軸の傾きが変化した可能性があるとす説は科学的には全面的に否定されている。

しかし、３年前から今年にかけて、日本でもアメリカでも太陽の沈む位置が本来あるべき位置からずれているように見えるとの証言は増えているのも事実である。日本では「太陽の沈む位置が北にずれている」との証言が多い。こことここ、さらにここなどだ。

また、海外でもそうした証言は多い。投稿欄によく投稿してくださっているnoffyさんのブログでもかつて紹介されていた。

ところで、太陽の沈む位置のずれという現象は２０１０年２月２７日に発生したチリ大地震との関連で語られることが多い。この大地震で地軸が移動した結果、一日の長さが１００万分の１.２６秒短くなったはずだという。

２００７年の証言

しかし、チリの大地震が発生する３年前から太陽の沈む位置のずれを報告し、地軸の傾きが変化した可能性を示唆しているサイトがある。これはテキサス州、ダラスに住んでいると思われる匿名の人物のサイトだ。

このサイトによると、テキサス州ダラス近郊では、６月２１日の夏至の日には、太陽はちょうど北回帰線上に沈むことが普通であったという。この地域に５０年居住しているサイトの管理人は、この５０年間太陽がその位置からずれたことなどなかったという。

しかし、２００７年の夏至の日から、太陽はいつもの位置から北に２６度ずれた位置に沈んだという。

このサイトでは衛星写真なども使い、太陽のずれた角度を割り出し、それを元にもし地軸の傾斜角度が変化したとするなら、どのくらいの変化なのか計算している。

トンデモ系の理論？

このサイトによると、北極圏の氷が融けることによってバランスがくずれ、地軸の傾斜が変化した可能性があるのではないかとしている。

こうした見方はトンデモ系として扱われることは間違いない。筆者は自然科学の知見は乏しいので、ここでは情報だけを紹介し、判断は読者諸氏に任せることにする。

ただ、地軸の傾斜角度の変化などということが本当に起こっているとしたら、それは大変なことだろう。また、イヌイットの長老の証言はそれなりに真剣に受け取らなければならないのかもしれない。

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以上がその記事です。

自分が知っている理論では説明不可能な事実に遭遇すると、すぐに「非科学的な巷のオッサン」扱いする傲慢な似非科学者が居ます。彼らは真実が明らかになると、”飯の種”がなくなってしまうので、懸命に「オーパーツ扱い」を始めます。

　「地軸が傾斜したのなら、北極星が北極星で無くなる。だけど今も北極を指しているではないか。」「そんな馬鹿げた話をほざいていると、イヌイットの社会的な信用に傷がつくぞ。」といって脅しにかかります。 　どうか、

�@ 日本付近では北回帰線は23.5度を通っている。

�A ダラスでは59.5度を通っている。 　と云う二点を抑えると自動的に、地殻移動後の北回帰線が決まります。当然新しい赤道の位置も、新しい北極点･南極点の位置も決まるはずです。

　概観するために、雑ですが地球儀の上に新しい北回帰線を示しました。いろんなことが分ってきます。

図―A　　　　　　　　　　　　　　　　　　図―B

　これが本当だとすると、北極海の氷が融解して日本からヨーロッパへの航路が開けるというニュースは、一時的なものなのかもしれません。長い目で見れば、航路は閉ざされるのではないでしょうか。

　また、同じような変化が南半球でも起きるはずです。南極の一部分の氷が溶け出していますが、違う場所が寒冷化して、氷の厚みがますのではないでしょうか。

　地球には何らかの意思、「地球意識」と云うものがあって、その姿勢を変えたくなるものなのかもしれません。

注：ダラスの観測結果[1863]は特別の異常ではないようです。[1865]参照。

　驚いたのは、小泉純一郎前首相までもが、「原発ゼロを目指す」と言い始めたことです。私は原発関係者でも、地震関係者でもありません、一介の市井の人間ですが、国家の行く末を案じる心は人一倍持っているつもりです。まずは葛西会長の言葉に耳を傾けてください。

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大飯原発４号機が定期検査に入り、原子力発電の稼働は皆無となった。政府は原子力規制委員会の安全審査を侍って再稼働させる方針であり、年明けに稼働が期待されるが、原発に反対する勢力による規制委員への心理的な圧迫や一部メデイアの情緒的な報道姿勢を考えると、安心はできない。

　国富流出と電力コスト上昇

　放射能への恐怖心と反原発ムードを蔓延させたのは民主党の定見を欠くエネルギー政策とポピュリズムだった。鳩山由紀夫首相は就任早々、２０２０年までにＣＯ２の排出を１９９０年対比で25％削減すると国際社会に宣言した。何の根拠もないものだった。そこで民主党政府は原発比率を50％に高める計画を定めて辻棲合わせを試みた。２０１１年３月に福島原発事故が起こると、菅直人首相は一転、原発ゼロにし自然エネルギーで代善する空論に乗り換えた。

　当時、日本は地震、津波、原発事故に恐慌を来し、「放射能が怖い、原発は嫌だ」という心理状態に満ちていた。この時こそ政府は一歩踏み込んで、日本経済の生き残りに原発は不可欠だと説くべきだった。人心の動揺を鎮静すべき政府が不安を煽り立てた責任は重い。１ミリシーベルトの除染基準や40年での廃炉などはその典型であり、理性的なエネルギー政策論は封じられてしまった。これが現状である。

　その上で今、国民の期待の最たるものは安定的経済成長と安全保障である。その大前提は自前の基幹エネルギーであり、それは原子力以外にない。この真実を知れば人々は自ら正しい選択に行き着く。その第一歩はこれまでの思い込みを問い直すことである。

　例えば、今、日本は原発を火力発電で代替するため、毎年４兆円の国富を既存の化石燃料代金に加えて流出させている。その結果、電カコストは既に25％上昇した。自然エネルギーはさらにコスト高で、活用の場面も異なる。原発の再稼働だけがコスト増を解消し、電気料金値上げを回避できる。結論は自明ではないか。

　脅かされるエネルギー安保

　前政権は東京電力に徹底的な人件費削減を強いるなどして値上げを抑制したかに装った。しかし東電の発電コストの50％近くは燃料費であり、９％程度の人件費では桁が違う。過度の人件費削減により職員の質的劣化と士気の低下が進行し、電力の安全・安定供給能力を確実に毀損しつつある。　速やかに正常に戻すべきではないか。

　原発停止は石油・天然ガスの輸入交渉で日本の立場を弱め、高く買わされる。中東情勢の混迷で輸入が途絶すれば絶体絶命である。エネルギー安全保障の観点でも原発の再稼働は急務ではないか。

　これまでに原発事故による死亡や、放射能被曝による発病が記録された唯一の事例はチェルノブイリで、即死者は31人であった。火力発電に伴う死亡者はその千倍強に及ぶとされる。一千年に一度の大地震に福島原発の構造体そのものは耐え得た。津波被災への緊急対応の不手際は否定できないが、放射能による直接的な死亡者はなかった。その教訓を生かした深層防護の徹底により日本の原発の安全性は飛躍的に高まっている。火力発電よりも遥かに安全な原発を速やかに再稼働すべきではないか。

　自然界で浴び、医療で日常的に用いられる放射線量に比べ、１ミリシーベルトの除染基準は過剰である。それにより強いられた避難生活のストレスがもたらす健康被害は遥かに深刻である。チェルノブイリ・広島・長崎で蓄積された知見なども生かし、科学的合理性のある除染基準に改定すべきではないか。

　平和利用国日本の技術に期待

　使用済み燃料の処理が不可能だとの理由で原発反対を唱える声を聞くが、放射性廃棄物の発生量は火力発電に比べ遥かに少なく、捕捉、貯蔵、管理が可能である。しかも再処理・再利用することで量的に減少し保管期間も短縮する。技術的には数百年程度に短縮する見込みが立っているという。

　一方、化石燃料による大気汚染は年間推定１００万人以上の人命を奪っているとされるが、汚染ガスの捕捉、貯蔵、管理は不可能だ。発生源である火力発電の代わりに原発を活用して汚染を減ずることこそ人類の福利ではないか。

　東電の無限責任は政策的合理性がない。除染、廃炉は国が関与する別組織で行い、東電は利用者負担で電力供給に専念させるべきではないか、等々。

　今、世界の趨勢は原発の利用拡大に向かい、再処理能力を保有する唯一の完全平和利用国、日本の先進的技術に期待している。世界とともに歩むことが国益にとっても正しく、環境汚染防止という地球規模の大義にも沿うものだ。

　同盟国の米国や多くの友好国は日本の原発再稼働を歓迎するだろう。また、原発の安全確保策や健康面から見た放射練の許容基準も国際的権威ある専門家の支持を得られるだろう。そうなれば、これまで萎縮してきた国内の専門家も発言しやすくなるだろう。原発の再稼働は内外の合理的な政策論や専門的英知の立体的な支援の中で進めることが望ましいと思う。

　　　　　　（かさい　よしゆき）

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　葛西会長は国家の体力としてのエネルギー問題を重視し、国防の問題には触れていませんが、小泉氏のような国防を重要な仕事とする政治家が、「捨て場がないんだよ」と言う理由で「原発ゼロ」を志向するのは納得できません。現在国民は情緒的に「捨て場の問題」を持ち出されて「原発ゼロ」に馴致されていますが、日本に敵対的姿勢を持つ隣国は「原発推進」の立場であります。むしろ「原発ゼロ」を後押ししているのが隣国であることが解らないのでしょうか。

　「捨て場｣の問題は「使用済み燃料の再利用」の道を日本の技術力で開拓できると思いますし、「放射能の無害化」と言う道も将来開けると推測されます。少なくとも、国防の心配がなくなり、新しいエネルギー源が開発されるまでは、「原子力ゼロ政策」は愚策であると思います。

　「原子力の平和利用」を掲げていた健全な日本はどこへ行ってしまったのか、困難を克服しようとする技術者魂はどこへ行ってしまったのか、「領土拡張主義」をとる隣国の「真意｣を読み取れなくなった民族に、先人「防人」は何と言うであろうか、古希を過ぎた老境に入り、心が曇るこのごろであります。

[1863]で紹介した�@(ダラス)と�A(名古屋)の観測が事実であるとすれば、新しい赤道は写真のようになるはずです。

　北極はロシアのチマンスキー丘陵付近に移動します。モスクワは北極圏に入ってしまいます。

北極がモスクワの近くに移動する

�@と�Aの観測が事実であるという前提で推論を進めましたが、この程度の情報はNOAAでも日本の気象庁でも持っていると思います。聞き出して報道するのが、マスコミの仕事です。それとも重大なる機密事項として各国が情報を秘匿しているのでしょうか。

[1861]、[1863]、[1865]の議論はダラスでの南中時の角度が北へ26度変化（N64度）したということだったら成り立つ話です。南中する角度を計測してもらいたいものです。

因みに、東経135.7度、北緯23.5度の北回帰線上での夏至の日の出、日の入りの方位角度を計算する(高度ゼロとなる角度）と、日の出は63.8度、日の入りは295.7度となります。つまり、真東からほぼ26度北の位置に日の出、真西からほぼ26度北の位置に日の入りが見えることになり、ダラスの観測は特別の異常な数値ではないことが推定できます。では、イヌイットの観察は錯覚なのか、世界中で報告されている異変も錯覚なのか、謎は残されたままです。残る可能性は�@イヌイットの居住地だけが水平ドリフトして、南下した。�Aイヌイットの話に影響されて、世界各地で錯覚が起きた。ということでしょうか。

　それとも、地殻移動は１〜２度という僅かな量であるが、水平線の景色を見慣れているをイヌイットにとっては大きな変化として映るのかもしれません。スマトラ地震、チリ地震、東北大地震に伴う、地盤の隆起･沈降が地殻の重心移動を引き起こして、１〜2度の地殻移動を引き起こしたのかもしれません。

つまり、イヌイットの居住地が少し南下したことを考慮に入れると、下図のように若干の地殻移動があって、赤道が移動した可能性が考えられます。

　活断層は「虚妄の概念」と主張している地震爆発論学会会長としては、番組の内容が頭から信用できないことが見えています。

　番組を見終わって、もし報告すべきことがあれば、この続きに記入することにしますが、いつまで、愚かしい似非科学を国営放送が続けるのでしょうか。学者も気が付かないのでしょうか、暗然たる気持ちになります。 ＮＨＫ視聴後： バカらしくて報告する気にもなれませんが、読者からメールが届きました。

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今日、ＴＶを見ていて、こんなことに金を使っていやがる、とバカらしくなりました。ブログに書いてやれと思って作ったものです。チェック、頼みます。忙しいなかすみません。

何か論理的におかしい断層調査

学者が活断層を空から赤外線調査していた。断層と地震を関係づけたいからだろう。ところが見つかってほしいところに見つからぬ。曰く「断層が見つからないからといっても、地震は起こるから注意してください」。なんじゃい、この報告はと、既成地震学への抵抗勢力Ｉ氏は、大笑いとともに、無駄に金を使いおってと腹を立てておられるだろう。Ｉ氏の見解では「大地震があると断層ができる。地震は断層が動くことではない」と喝破。最近、行き詰まっている学者諸氏よ、Ｉ氏理論が何かの糸口になりませんか。

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誠によく理解しておられる。こんな国民ばっかりなら、I氏は２５年間も苦労する必要はなかったのに・・・。 しいて言えば、

「大地震があると断層ができる。」・・・は「大地震の傷痕が断層である。」としたほうが、よくわかるかも・・・と、返信しました。

いくつかを紹介します。

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　★　例えば、日本人でノーベル賞を取るような科学者になると、アメリカに留学して、向こうで研究を続けている人であることが多いのです。実際、「日本国籍を持っている」というだけで、「日本人が受賞した」と報道されることも多く、日本だけで研究していて受賞することは、あまりありません。

　その理由として、日本での学問は、いわゆる「輸入学問」であって、横文字を縦に直すだけの勉強をしているために、新しいものに挑戦しても、それを判定する人や応援する人が少ないし、企業でも使ってくれることが少ないからです。 　一方、アメリカのほうでは、いつも新しいものに取り組んでいるところがあります。「フロンティアを拓こう」とする姿勢を持っているのです。それで、理科系の研究者はアメリカに行くわけです。

　★　そういうことで、今の大学は、「創造の現場」としてはあまり機能していないと思います。特に、プレスティジのある有名大学ほど伝統にこだわり、大きな役所や、昔ながらの財閥系企業のように、変わらないところが多いようです。

　そういうなかにおいて、新しく大学を創る以上、私としては、やはり、「未来に向けて積極的にチャレンジしていく人材をつくっていきたい」と思っています。 　さらには「日本から世界に人材を送りこめるレベルまで底上げしたい」という気持ちを持っています。

　★　かつて（未知なるもの）に挑戦した科学者もいたのですから、今、「新しいことに挑戦しよう」とする者がいてもおかしくありません。それが異端視されたり、多少、偏見を持って見られることがあっても、しかたのない面もあるでしょう。 　ただ、そこに、一定の宗教というものがあることによって、そうした研究の自由が「学問の自由としても守られる部分」があるのではないかと思うのです。

　★　しかし、今は逆に、日本がタブー視しているものについて、一生懸命に切り込んでいって調べようとする姿勢のあるものに対し、応援することも必要なのてはないかと思うのです。

　その際、エスタブリッシュメントであるところの、政府や大企業、あるいは、すでにある大学などに、それを応援する気がないのであれば、それだけの勇気を持つものが出てきてもよいのではないでしょうか。そして、それを、学問にまで高めていく可能性もあるのではないかと考えている次第です。

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　　やはり「新しい酒は、新しい皮袋に」収納しないと、腐ってしまうものなのでしょう。2015年に開学されるという「幸福の科学大学」には大いに期待をしております。

　ところで、プレートテクトニクス理論も、活断層理論も「輸入学問｣です。日本には「マグマ貫入理論」「マグマ爆発理論」と言う「日本固有」の理論がありました。しかし、戦後の流れの中で「固有種」の生物が「外来種」の生物に征服されてしまったような現象が起きているのです。

　「固有種」の理論復活にプレスティジのある有名大学は関心がありません。しかし、そうした大学に研究費の独占が黙認されているために、「研究の自由」「学問の自由」が犯されています。

　勇気のある大学、研究機関が出てこなければ「固有種」の理論は絶滅してしまいます。 　昨日からノーベルウィークが始まりましたが、今年はどうなるのでしょうか、日本の「固有種｣研究が認められるようになりたいものです。

　地震学会はどうするのでしょうか、「地震学会の理論は間違っている」と主張する本が選定されたのですから、ショックが走るのではないでしょうか。[1867]で「新しいものに挑戦しても、それを判定する人や応援する人が少ないし、企業でも使ってくれることが少ないからです。」と言うコメントを紹介したばかりですが、「日本図書館協会」と云うのは勇気のある見識の高い協会だと改めて認識しました。

　第二作目「ポールシフトは「地殻移動」で起きる！」はどうなるのでしょうか。現状では、「ポールシフト」と言うだけで「トンデモ本」扱いをする風潮がありますが、「地震爆発論｣の主張をよく読めば、理論的に納得できる話です。出版社が申請してくれて、協会が選定してくれることを期待しています。 後記：「日本図書館協会選定書」の選定の仕組みとは、取次ぎを通して販売される書籍は全て自動的に選定の対象になるようです。その中から５０人の選定委員が一冊一冊判定し、平均16%程度の書籍が選定されているようです。

　すでにイギリス、アメリカでも問題になっていますが、地震学が間違っているために気付いていないのです。マグマが地下の浅い部分にあって、地震が多発する日本の学者こそが、そして最大の被害を出した日本こそが、地震学者とマスコミが協力して世界に発信すべきだと思います。

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スペイン東部沿岸で地震多発、原因は海底ガス貯留施設か

http://www.afpbb.com/articles/-/3000747

スペイン・バレンシア（Valencia）州アルカナル（Alcanar）沖合に建設されたガス貯蔵施設のプラットフォーム（2013年10月2日撮影）。(c)AFP/LLUIS GENE

 今月1日未明には、これまでで最大となるマグニチュード（M）4.2の揺れが記録された。建物への被害や負傷者は出ていないが、地元住民らは驚きおびえている。

 海上にガス貯蔵施設を望むバレンシア湾岸の町ビナロス（Vinaros）で店舗を経営する女性（55）はAFPの電話取材に、地震で飛び起きたと話した。「電車が頭上を飛び越えていったかと思うほど窓が揺れた。まるで、とても長い列車が通り過ぎて行ったみたいだった」  2日には、M1.4〜M2.9の地震が10回起きている。

■枯渇ガス田を利用した貯蔵施設、近くに断層

 スペイン企業エスカルUGS（Escal UGS）が所有・運営するカストル（Castor）天然ガス貯蔵施設は、地中海の海底1.7キロの深さにある枯渇した石油貯留層を利用して天然ガスを貯蔵し、パイプラインで国内の発電網にエネルギーを供給するというもの。総貯蔵量は約13億立方メートルで、バレンシア州全域のエネルギー需要を3か月まかなえる。

 地震の多発を受けてスペイン政府は先月16日、専門家が揺れの原因を調査する間、貯蔵施設への天然ガスの圧入停止を命じた。6月の稼働開始から政府の停止命令までに、およそ1億立方メートルのガスが施設に圧入されている。

 政府は地震とガス圧入との関連は証明されていないとの立場だが、環境保護団体「Ecologists in Action」は2日、「関連があるのは間違いない」とする声明を発表した。

 また、スペイン地質学協会のルイス・スアレス（Luis Suarez）会長は、問題の貯蔵施設の近くに断層が存在することと、これまで同地域では地震活動はほとんどみられなかった点を指摘。「地震とガス圧入に関連があると考えるのが合理的だと示唆する点が幾つかある。断層にたまったエネルギーが、ガス圧入をきっかけに解放されているのではないか」と述べた。

 スアレス会長によれば、この地域で強い地震が発生する可能性は「非常に低い」という。

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スペイン地質学協会の会長が述べる「断層にたまったエネルギーが、ガス圧入をきっかけに解放されているのではないか」と云うコメントは見当違いです。「この地域で強い地震が発生する可能性は「非常に低い」」と云うコメントも信頼性はありません。

　これまでに地震があまり起こっていないということはマグマが深部にしかないということではあるのでしょうが、地震発生の真相を知ってからコメントして欲しいと思います。