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2911
Date: 2018-09-23 (Sun)
あの世に帰っても責任は問われますよ
苫小牧のCCSが地震を起こす危

険性のあることを警告する地震学者は誰もいなかっと思います。唯一地震爆発論では予想し、警告を発しYOUTUBEでも発信して来ました。 本当は13年前の新潟県長岡でのCCS実施時から危険性を訴えていました。その証拠は担当者の安全認識とともに、このセミナーの各所に残っています。

言い換えれば、断層地震説という通説は間違っていますよ、地震は爆発現象ですよと言ってきた地震爆発説が正しかったことを意味しているはずです。

地震学における「関が原の戦い」は「公開質問状」に誰も回答を送ってこない時点で決着がついたともコメントして来ました。([1971]、[1977]、[1987]など参照)
しかしマスコミは何も報じません。しかも、苫小牧の地震の二週間と3日後に通説論(西軍)の解説を載せています。

どうして自由落下するプレートが相手側のプレートを押すことができるのでしょうか、まったく意味の無い研究ですが、JAMSTECも応援して、組織の業績に追加しています。

一応紹介します。

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巨大地震は岩板の固さが引き金か 太平洋沖の海底下を探る 9/23(日) 11:30配信 産経新聞


巨大地震と地下構造

 日本列島の太平洋沖では海側のプレート(岩板)が陸の下に沈み込み、巨大地震を引き起こしてきた。最近の研究で、プレートの部分的な固さが地震発生と密接に関係しているらしいことが判明。将来は震源位置を予測できる可能性も出てきた。

■地震波で透視

 東日本の太平洋沖に延びる日本海溝では、陸を載せた北米プレートの下に海側から太平洋プレートが沈み込んでいる。東日本大震災では、このプレート境界面が広い範囲で滑り、マグニチュード(M)9・0の巨大地震を引き起こした。  

プレートは厚さ100キロ程度で多様な岩石でできており、固さは一様ではない。東北大の趙(ちょう)大鵬(たいほう)教授らは、この不均質さが地震発生と関係しているのではないかと考え、震源域周辺の両プレートについて境界面付近の固さを調査した。

 境界面は海底下にあり、岩石の状態を簡単には調べられない。そこで、地震発生時に地中を伝わって広がる地震波を陸上の複数の観測点で捉え、到達時間の差から岩石の固さなどを解析する「地震波トモグラフィー」という手法で透視した。

 観測点に直接伝わる地震波だけでは精度が低いことから、いったん地表にぶつかって跳ね返り、再び地中を伝わっていく反射波という特殊な地震波も解析。海底地形や重力のデータも加え、北米プレートの固さと、太平洋プレート上面の固さを立体的に調べた。

■大震災の震源に

 その結果、両プレートとも岩手県沖と茨城県沖は柔らかく、その中間に位置する宮城・福島両県沖は固いことが分かった。特に東日本大震災の震源は、両プレートの非常に固い部分同士がぶつかり合う地点だったことも判明した。

 柔らかい部分はプレート活動で押され圧力がかかると潰れてしまうが、固い部分は潰れずエネルギーを蓄積する。東日本大震災では、固い部分同士がぶつかっていたプレート境界が急激に滑ることで、蓄積されていた巨大なエネルギーが一気に放出され、規模が大きくなったとみられる。  

さらに、震源域周辺で過去100年間に起きたM7以上の大地震についても調べたところ、ほとんどの震源が固い部分同士がぶつかり合う場所だった。趙教授は「プレート境界型地震の発生機構を解明する重要な手掛かりだ。広域で固さの分布を調べれば、巨大地震の震源を予測できる可能性がある」と話している。

■南海トラフも調査

 ただ、地震波などによるプレートの高精度な透視は膨大なデータの解析が必要で、手間がかかる。このため海洋研究開発機構のチームが開発した簡便な測定方法も注目されている。

 海底をドリルで掘削し、ドリルが進む速度と先端にかかる力を解析することでプレートの固さを測る。岩石を採取して分析しなくても分かる点が大きな長所だ。

 チームはこの方法で、地球深部探査船「ちきゅう」を使い、南海トラフ巨大地震の想定震源域である紀伊半島の南東沖約80キロの海底を掘削して調べた。海底下約1千メートルからプレート境界の同約5千メートルまでは、フィリピン海プレートの堆積物や海山が剥ぎ取られ、陸側のユーラシアプレートの縁に付着した「付加体」と呼ばれる地質構造になっている。

 付加体はこれまで、かなり柔らかいと考えられてきた。だが調査の結果、海底下1500メートル以深で顕著に固さが増し、2200〜3千メートルは海底の堆積物などと比べ数倍以上、固いと判明した。付加体としては浅い部分だが、海側プレートが沈み込む力が予想よりも強く、圧縮されたとみられる。

 同機構の浜田洋平研究員は「浅い部分の付加体もエネルギーを蓄積できるらしいことが分かった。過去に発生した巨大地震に影響を与えてきた可能性が浮上した」と話す。今後はこの地点の固さをプレート境界まで掘削して調査し、巨大地震の発生メカニズムとの関係をさらに詳しく調べる計画だ。(伊藤壽一郎)

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何度も同じことを解説しているのに、地震学者もマスコミもまったく聞く耳を持たないようです。

このままCCSを継続すれば、また同じ悲劇は繰り返されます。
警告を聞き入れるのかどうかは、その時代に生きる人の自由かも知れませんが、
荒廃した国土を残すことは、あの世にかえっても、責任を問われることになるでしょう。

あの世なんてあるものか、死んだら終りだよ、と言う方はどうぞご自由に・・・。

だって、人の忠告を聞こうともしない者は救いようがない・・・と言うではないですか。

2912
Date: 2018-09-24 (Mon)
何度でも言います「地震学の入れ替え」を実施しないと悲劇は止みません

2005年3月(今から13年前)に石田地震科学研究所所長として、RITEの事業責任者と交わしたメールの内容が今、現実になっています。

CO2地中貯留計画責任者の安全認識のなかで、

「私が最も危惧しているのは地震の原因に関する知識が間違っている可能性があり、それによって地下深部に安易な人為的工作が行われ、多くの悲劇を生むのではないかということです。」

と提言しました。

担当者は、

「二酸化炭素地中貯留技術研究開発研究推進委員会」で学識経験者の委員の先生方から科学的根拠にもとづくご審議を受けて実証試験を推進している

とのべて、地震学に関する知識の間違いなど認識されませんでした。
実際に、2011年の石油技術協会誌に載った「日本におけるCCS実証試験に向けた取り組み」という阿倍・斉藤・棚瀬氏の講演には、地震誘発の懸念は何も記述されることなく、勿来・磐城沖地点、北九州地点、苫小牧地点が紹介されています。

また、2009年に出された経済産業省の要綱にも「爆発による地震」という視点はありません。

CCS実証事業の安全な実施にあたって 
平成21年8月
経済産業省産業技術時環境局

経済産業省や文科省など国家機関に「地震は爆発現象」という認識がないのですから、企業にも当然ありません。

したがて、今回の「平成30年北海道胆振東部地震について」という日本CCSの声明文にも、

「二酸化炭素含有ガス供給元の都合により、9月1日午前2時25分より圧入作業は停止状態になっており、地震発生時には二酸化炭素の圧入は行われておりませんでした。また、CCS実証試験設備には、地震による被害や異常は認められませんでした。
二酸化炭素の漏洩を示唆するデータは確認されておりません。本件につきましては、複数の専門家からも同様の見解をいただいております。
実際の二酸化炭素が圧入された地層と地震の震源が位置する地層とは連続性がなく、二酸化炭素の圧入による影響が本地震の震源まで及んだとは考えられません。」

というように、CCS事業によって悲劇を生んだという認識はカケラもありません。

ということは、現在進行中の北九州地区でのCCSを中止する理由は全く認識していないわけですから、事業は継続されるのでしょう。

地震の原因に関する知識が間違っていて、多くの悲劇を生むという現実が平然と展開していく恐ろしい時代であります。

地震爆発論の社会的認知なくして、悲劇を防止することは不可能です。

2913
Date: 2018-09-25 (Tue)
地震学者と地震学会には証言能力が無いと認定せよ

今日の産経新聞に「脱原発リスクの顕在化だ」という「主張」が載っていますが、概ねは正しいと思います。

自民党の総裁選でどうして「泊原発再稼動」が争点にならないのか残念です。

争点にすれば、自民党そのものの次期国政選挙での得票が下がることを気にしているのでしょう。
これこそ、本当には北海道民の難儀などよりも、我と我が党のことしか考えない「我利我利亡者」の政治と言えるのではないでしょうか。

泊原発が稼動していればブラックアウトが回避されたことは当然想定できます。反原発派の「稼動してなくて、不幸中の幸い」という論旨は非論理的でメチャクチャです。

産経紙の主張で一点おかしいのは、「再稼働審査が迷走気味で論点も拡散し、ゴールが見えにくい」というコメントです。
はっきり言って地震学者の活断層理論が間違っているから、「北電は活断層がないことを証明しろ、活断層の有無がはっきりしないと耐震基準が決定できない」という悪魔の証明」が大手を振っていることが理解できないのです。

活断層理論は間違いであることが今回の地震ではっきり証明されました。

活断層がなくても地震は起きたのです。
地震学者は「活断層だけじゃない、どこにでもM7クラスの地震は起きる」などと変節していますが、さらに反原発派を喜ばすだけの「言質」になる心配があります。

この際、はっきりと地震学者の証言には正当性がない、証言能力がないと断を下すべきです。言ってみれば「禁治産者」です。地震学会は「禁治産者団体」と認定した方がよいのです。

地震は爆発現象であることが、過去に起きたCCS地震からも証明されていたことですが、地震爆発論学会の「警告」を誰も受け止めることができませんでした。

東大を頂点とする戦後生まれの地震学者がアメリカ渡りの「活断層理論」に洗脳され切ってしまっているからです。

今こそ「地震爆発論」に切り替えるときが来ています。

2914
Date: 2018-09-26 (Wed)
次は北九州か東京か・原発より怖いCCS
Youtubeに「次は北九州か東京か、原発より怖いCCS」をアップしました。

胆振東部地震は苫小牧で行なわれていたCCS(二酸化炭素地下貯留実証試験)によって誘発された可能性が大です。13年前には石田地震科学研究所としてCCSの中止を求めました。5年前には地震爆発論学会として「苫小牧のCCSは地震を引き起こす危険性がある」と再三警告し、YOUTUBEにも載せています。

警告はまったく無視され、大きな悲劇が繰り返されてしまいました。

原因は断層地震説を世界中で信じているからです。断層が動くことが地震であると信じていれば、液体を地下に圧入することが危険であることに気がつくキッカケがありません。

中越地震、中越沖地震、岩手宮城内陸地震、東北大震災の勿来沖津波などはすべてCCSが近辺で実施されていました。 今回の苫小牧地震(あえてそう呼びます)も20万トンという本格的CCSが実施されました。次の実証実験は北九州です。その次は東京かもしれません。地震学の革命を起こさなければこの国は滅んでしまいます。

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先ほど、苫小牧でのCCSが計画された当時の記事を読み直していました。

2019
Date: 2014-09-15 (Mon)
ストップ・ザCCS

2047
Date: 2014-11-16 (Sun)
国家を絞め殺す偽学問の地震学

などが目につきました。

CCSという凶器で何者かが国家を絞め殺そうとしていますが、国民の多くも気付かないようです。

2019はCCSに期待感を持って紹介する産経紙の記事で、2911と同じ記者が書いています。

産経紙の記者でさえ、断層地震説を信奉し、「それが国家を絞め殺す」ことが見えていないのです。

長岡(新潟県)、雄勝(秋田県)、勿来(福島県)そして苫小牧と場所を変えて「国家絞め殺し」にお墨付きを与えているのが「地震学者」です。 「長岡のCCSは地震を誘発したのじゃないか?」と質問した参議院議員が居ましたが、4人の地震学者にヒアリングし、「地震誘発の疑念なし」のお墨付きを得て終わっています。

そのときに「外国では問題なく実用化されている」と答えたある政党の政務官もいました。(日経エコロジー参照)

学者、ジャーナリスト、政治家そろって「国家絞め殺し」に協力しているようなものです。

いま、「地震爆発論」を取り入れないと救国できないのですが、支持してくれているのはまったくの素人の方々です。

どうやったら、この国を救えるのか・・・自滅への道を選択しているようで歯がゆい限りです

2915
Date: 2018-09-27 (Thu)
CCSの安全認定をした地震学会は無明の学会だ
原発よりも恐ろしいCCSというもの自体が初耳だという人が意外に多くいます。

不思議なことですが、原発を推進するのも、CCSを推進するのも 体制側の御用学者だという認識もあります。何にでも反発したいのかもしれませんが、よく考えれば矛盾がまるみえです。

実は反原発派が、それ(原発事故)よりも恐ろしいCCSを促進しているというパロディーのような現実がありますが、その解説をしましょう。

まず、
苫小牧地震でクローズアップされたCCSと地震の関係というブログでは、警告・苫小牧のCCSは危険性があるを「トンデモ動画」と紹介しています。(トンデモ動画と紹介する他のブログを、引用する中でですが) その記事に、

「正直、「CCS」なんて初耳で、地下に二酸化炭素を埋めていたなんて全然知らず。

「何をしているのか、知らなければ」反対することも出来ません。」

とあります。

巷のオバちゃんならイザ知らず、意識の高い人でも「CCSなんて初耳だ」という人がけっこういるのです。

我が町に原発があるかないかを知らない人はいませんが、CCSプラントがあるかないか、知らない人が苫小牧にも多くいます。

なぜなら、原発は反対派の声が大きいし、マスコミも些細なことでも報道します。ですから、過剰なほど情報は流れますが、CCSについてはマスコミはほとんど何も報道しません

「CCSは原発よりも怖いんだよ」といっても、信じる人がいません。理由はマスコミが報道しないこともありますし、CCSは安全だと地震学者が言うからです。(日経エコロジー参照)


日経エコロジー2008年5月号、「地震学のウソ」より
この時点でCCSを中止すれば、苫小牧も含めてその後のいくつかの悲劇は避けられた
また石田理論なら「世界では実用化されている」という山本香苗政務官の釈明に反論することもできた

また、「CCSの危険性を警告する人」が“宗教にハマッた怪しい”人、という形容詞がつくから、警告が拡散しないこともあります。宗教が蔑視されて、信仰者が怪しい人になってしまっているのです。(まるで中国社会のようです)

動画の紹介も

苫小牧での地震。都市伝説?陰謀論?主張している人は怪しいが、事実はどうなんだろう。 [閲読注意]から引用していますが、そこには

「その人物(石田昭氏)が、専門の地震についての研究以外では、トンデモ科学と陰謀論まみれの、非常に怪しい人物であり(幸福の科学の幸福実現党から選挙に出たりもしています)、地震関連でも学会主流派からはトンデモ学説として相手にされていません。 よって、マスメディアで取り上げられたことはほとんどありません。」

と書いています。(あなたは習近平の手下ですか?オームと間違えていませんか?その組織はオームの犯罪を見抜き、警察と協力して解決したんですよ![2828]参照)

宗教に入っている人の話が信用できないが・・それは別にしてCCSの話は面白いので・・・と言う理屈です。

しかし、何処にトンデモ科学と陰謀論が潜んでいるのでしょうか、教えて欲しいものです。(怪しいのは習近平に媚びて宗教を黙殺しているマスコミの方でしょうが・・・)

そのブログには

「CCSの進行主体は、実に原発推進主体とほぼまるかぶりで、原発推進主犯の東電元会長勝俣氏が推進者の名前の筆頭に上がり」とか、

「善意で解釈するならば、火力発電でCO2を大量排出する電力会社が、その社会的責任から、C02を地中処理する方法を一生懸命研究開発しているのだ」とか、

「しかしどうも、結果として、実証実験するたびに大地震を引き起こしている可能性が、どんどん高まっているので、これは、いったん立ち止まって、もしかしたら、善意からはじめたことだけれど、間違っていたのかも、と見直す必要がありそうだと思うのですが。」

という“もっともらしい”コメントがあります。

だが、実際のところ、企業は善意からと言うよりも「反原発派とマスコミのタッグによる妨害で原発が稼動できない。仕方が無いから、化石燃料に戻って発電し、CCSもやらざるを得ない」というのが現実です。そのCCSは地震誘発の心配はないとお墨付きを与えているトンデモ学者が地震学者なんです。

地震爆発論はトンデモ地震学をトンデモな間違い科学だと指摘しているのです。間違っているという意味では反原発派の方々が地震学会を批判している内容には正しさもあります。地震学会の見解はデタラメです。

でも、陰謀論を仕立てるのなら、「反原発派の論調が、原発よりも恐ろしいCCSの実証試験に企業を追い込んでいる」というほうがそれらしく聞こえます。

ですから、反原発のマスコミ論調はCCS地震で悲劇を作り出している、ケシカラン! ということになります。

反原発運動や、泊の再稼動阻止、CCSは黙殺、という流れが北海道民を苦しめている現実を指摘しているのが「地震爆発論学会」なんです。

「地震学会」はトンデモない「無明学会」という指弾を受けるべきなんです。

地震爆発論による地震学の革命を起こそう!

追記:

風間議員の国会質問は山本氏を参考人招致する提案で終わっています。

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○風間直樹君 最後に委員長にお願い申し上げます。  

今日申し上げましたこの実験と因果関係の究明のために、参考人招致を要請いたします。

 地球環境産業技術研究機構の常勤理事、帝国石油のこの問題の担当副社長、そして静岡理工科大学非常勤講師の山本寛氏の参考人招致を求めます。

○委員長(一川保夫君) 後刻理事会で協議いたします。

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しかし、日経エコロジーが伝えるように4人の地震学者が「安全認定」をくだしたので、参考人招致は実現しませんでした。

もちろん山本氏がお亡くなりになった今、招致問題が再提起されたとしても、石田は山本氏と違って、原発の再稼動推進という意見ですので、声などかからないでしょう。

2916
Date: 2018-09-27 (Thu)
何の反省も無い島崎氏を称える無明国民

Yahooニュースで島崎氏のインタビュー記事が載っていて驚きました。ネット上では

「とってもオススメです。読むべし〜! 政府や東電がいかにエエ加減で安全より原発を優先させてるかがわかります。」

という評価もあってさらに驚きました。一部を紹介します。

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「真っ当な対策があれば、原発事故はなかった」

島崎氏が「本当に大きな地震」を研究していたのは、政府の地震調査研究推進本部(地震本部)において、である。1995年の阪神・淡路大震災で、地震に関する知見を十分に生かすことができなかった反省から、地震の調査研究を集約する組織としてその年に生まれた。

島崎氏は地震本部で、2012年までの17年間にわたって「長期評価部会」の部会長を務めた

地震の長期評価 公表に「横やり」

地震の長期評価とは、プレート境界や活断層で起きる大地震を対象に、長期的な発生可能性を「確率」などで示すものだ。日本列島を色分けしながら「30年以内に震度6弱以上の地震が起きる確率」が数値で示されており、関心を持って見た読者も多いだろう。

島崎氏らのグループは2002年6月、「三陸沖から房総沖にかけての地震活動の長期評価」を取りまとめ、三陸沖から房総沖のどこでも巨大な津波を伴う地震が発生する可能性がある、と指摘した。その予想震源域は、東日本大震災の震源域に重なる。

もし、中央防災会議が長期評価に沿った対策を決め、福島沖でも巨大津波を伴う地震が発生する可能性を直視して宮城県南部や福島県でも防災対策を進めていたら、どうだったか。

原発事故をめぐっては、東京電力の元会長ら3人が業務上過失致死傷の罪で強制起訴され、東京地方裁判所で刑事裁判が続いている。島崎氏は今年5月9日、この裁判で証言台に立ち、そして「1万8000余りのうちかなりの命が救われただけでなく、福島の原発事故も起きなかったと思います」と証言したのである。

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長期評価とはゲラー教授から「ハズレマップ」と揶揄された、地震発生確率表のことです。

17年間「ハズレマップ」を作っていたのでしょうか。何度もいいますがこれは何の役にも立っていません。島崎氏は地震学会のドン的な存在です。原子力規制委員会の委員長代理も務められたことはよく知られています。
地震爆発論学会が「規制委員会委員長代理更迭運動」を起こした当人です。

「日経エコロジー」は4名の地震学者を公表していませんが、その中に入る一人であろうと推定できる第一人者です。

東電の経営者を裁く裁判で「長期評価に基づいて対策を立てていたら福島原発事故は起きなかった」と証言されたそうですが、「よく言うよ」という感じです。

本当は2007年の風間氏国会質問で、地震本部にいたのですから、「CCSは危険だ、勿来沖のCCS計画は中止せよ」と判断すべきでした。
そうしたら本当に福島原発事故は起きなかったのです。南方からの津波が発生しなかったからです。北方からの津波だけなら、電源が喪失するような津波にはならなかったはずです。

無明の地震学とは恐ろしいものです。公職を引かれた身でしょうから、強い譴責はできませんが、「道義的責任」は残りますし、東大名誉教授の名が泣いていますよ、と忠告したい気分です。

名声を欲して、うろちょろしていると、批判弾が直撃して絶命しますよ!

2917
Date: 2018-09-28 (Fri)
反原発派が思っても見なかったブーメラン的逆襲があるかも
「伊方原発に反対する大分市民の会」の小坂氏のブログを抜粋して紹介します。原発に反対する方々の考え方がよく分かるブログですが、ブーメラン的な逆襲があるかもですね・・・。

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胆振東部地震、札幌清田区の被害

2018年 09月 10日
北海道地震の直下型地震は日本中どこで起こってもおかしくない

地上にある2000の活断層の3倍以上も地下深くに見えない活断層がある
小坂正則

今年に入って6月18日に大阪伏見地方で大阪北部地震(M6.1)震度6弱で深さが13キロの地震があったばかりで、3ヵ月も経たない9月6日午前3時8分に北海道で(M6.7)震度7で深さが37キロの巨大な地震が起きました。

21世紀は地震の活動期でしかも震度7が相次ぐ

1995年の阪神大震災以後、神戸大学の石橋克彦名誉教授は「日本は地震の活動期に入った」と言い、「20世紀の日本列島は地震の静穏期だったが、21世紀は地震の活動期に入った」とも言っていました。2004年10月23日の新潟県中越地震(M6.8)震度7深さ13キロの地震が起きました。ここは活断層のない場所で起きた地震だったのです。そして2007年7月16日新潟県中越沖地震(M6.8)震度6強深さ17キロの地震でここも地震の空白域で起きた地震だったのです。この地震は柏崎刈羽原発の3号機タービン建屋1階で2058ガル(想定834gal)という基準地震動を遙かに超える地震が襲ったのです。その後火災が発生して原発敷地内の道路が波打った写真が報道されました。

そして2011年3月11日の東日本大震災が起きたことは記憶に鮮明でしょうが、その翌日の3月12日3時59分に長野県北部地震(M6.7)最大震度6強で深さ10キロの直下型地震が起きたことは忘れられています。ここでも活断層のない場所で起きた地震です。

その後、2016年4月14日と16日の熊本大分地震は(M6.5)震度7深さ11キロと(M7.3)震度7深さ12キロで、2つの活断層が影響し合って起きた直下型の地震でした。ただ、地上に活断層が見えている場所ではないとこが動いたものです。

その年の10月21日鳥取中部地震(M6.6)震度6弱深さ11キロ。ここでも活断層は発見されてない場所で起きた巨大地震だったのです。

そして、2018年6月18日の大阪北部地震は慶長伏見地震(1596年、M7.5)の有馬-高槻断層帯の近くで起きた地震だったのですが、ここでも活断層の空白地域だったのです。

直近の震度6弱を超え巨大地震 一覧表

1995年1月17日、阪神・淡路大震災(M7.3)震度7深さ16km 活断層が動く

2004年10月23日、新潟県中越地震(M6.8)震度7深さ13km  活断層の空白域

2007年7月16日、新潟県中越沖地震(M6.8)震度6強深さ17km 活断層の空白域

2011年3月11日、東北地方太平洋沖地震(M9.0)震度7    プレート型地震

2011年3月12日、長野県北部地震(M6.7)震度6強深さ10km   活断層の空白域

2016年4月14、16日、熊本大分地震は(M7.3)震度7深さ12km 活断層の近く

2016年10月21日、鳥取中部地震(M6.6)震度6弱深さ11km 活断層の空白域

2018年6月18日、大阪北部地震(M6.1)震度6弱 深さ13km 活断層の空白域

2018年9月6日北海道胆振東部地震(M6.7)震度7深さ37km   活断層の空白域

日本中どこで直下型地震が起きても不思議ではない

上の表のように21世紀になって8回もの巨大地震が起きているのです。その中には3.11の東日本震災のプレート型地震を除けば、7つの地震は直下型地震です。しかもその内6つは活断層の空白地域で起きた地震なのです。つまり、地表に見える活断層のないと言われている空白地帯で大半の巨大直下型地震が起きているのです。熊本地震も活断層の近くですが真上ではありません。そういうことで言えば、これまで21世紀に入って起きた直下型地震は全て地表の活断層が動いたのではなく、見えない地下の活断層と見える活断層の周辺で直下型地震は起きているのです。

日本には地表の活断層が2000ほどあると言われていますが、見えない地下の活断層はその3倍以上もあるのではないかと言われています。そうすると1万余りの活断層があることになります。直下型の地震は震源地が浅ければ浅いほど被害が大きくなります。

日本列島に住む私たちは、どこに住んでいようと地震の恐怖から逃れることはできないのです。

日本の原発は重要部分である原子炉などは活断層の上には作ることはできないと規制されています。でも見えない活断層が地上に出ている活断層の3倍以上もあるのなら、活断層があるとか無いとかという規制委員会の議論がバカげていて意味のない論争でしかないことがお分かりでしょう。日本列島のどこにあっても地震のない安全な場所など一切ないのですから。

日本中の原発に活断層がなくて安全な場所などない

泊原発には活断層があるという言われています。志賀原発には規制庁が認める活断層があります。そのほか、若狭湾の高浜原発や大飯原発の周辺には活断層が縦横無尽に走っています。その延長線上に見えない活断層が在る可能性は十分高いでしょう。

ですから日本中の原発に地震の起こらない安全な場所に建っている原発など1基もないのです。なぜなら、10キロや30キロ地下を調査する術を私たち人類は持ってはいないのですから。しかも日本は世界の陸地の面積の0.25%の日本列島で、世界のM6以上の地震の20%が発生するほど世界一の地震国なのです。

世界一の地震列島に原発や核燃料サイクルなど核施設を作ることは狂気の沙汰でしかありません。巨大直下型地震が日本の原発を襲う前に一刻も早く全原発の運転を止めて廃炉にしなければなりません。

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以上が苫小牧地震を経験して固まってきた反原発派の「日本中何処でも危険論」「見えない活断層が何処にでもある論」です。

今後益々、反原発活動が盛んになるのでしょうか。

しかし、地震爆発論が登場すれば立場が逆転します。

「何処でも危険論」が原発を再稼動させないために、結局は原発事故以上に恐ろしいCCS事故を多発させてきたのです。

上の表にある地震9ケースのうち、4つ(中越、中越沖、東北、胆振東部)はCCSによる事故、二つ(熊本、鳥取)は地熱発電というCCSの逆(地下水吸い上げ)の作業による人為的な地震の可能性があります。自然地震は三つ(阪神淡路、長野北部、大阪北部)です。

石橋克彦氏が言う「日本は地震の活動期にはいった」というのは「反原発が激しくなってCCSや地熱に頼る時代に入った」という恐ろしいパロディーの時代に入ったのかもしれません。

あなたたちが危険だと言うから、企業は仕方なく化石燃料発電に逆戻りし、恐ろしいCCS事故を起こしているのですよ。 今のところ原発事故で死んだ人はいませんが、CCS事故では万を超える人が亡くなっていることを知っていますか?

というブーメラン攻撃による逆襲が来るかもしれませんね。

怪我をしなうちに店をたたむことも知恵の一つでしょう。

反原発を煽った地震学者はケシカラン!という批判弾が飛んで来ますよ、と島崎邦彦氏に忠告しているんです。早く舞台を降りたほうが、良いのじゃないですか・・・。

2918
Date: 2018-09-28 (Fri)
CCSにおける地震誘発危険度の認識レベル・日米間の差
苫小牧でのCCSは地震誘発の危険性があると警告して来ましたが、警告が実を結ぶことがなく残念な結果になりました。

石田地震科学研究所として、また地震爆発論学会としてこのサイトでは何度も発信してきましたが、マスコミで報道されないので、効果が出ませんでした。

このサイト以外での「危険性認識度」を日米で比較して見ます。

日本でのほうが面白い動きになっていきそうです。アメリカの情報は日本の経産省も持っている認識ですが、公的な面では「解離爆発」とか「地震爆発論」の知識とかは日米ともにありません。

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アメリカ
[2322]にも紹介した記事)

二酸化炭素貯留に地震を引き起こすリスク、米研究

2012年6月22日 19:09 発信地:ワシントンD.C./米国 [ 北米, 米国 ]


米ウェストバージニア(West Virginia)州ニューヘーブン(New Haven)の米電力大手アメリカン・エレクトリック・パワー(American Electric Power、AEP)の石炭発電所。
2009年10月30日撮影、本文とは関係ありません)。(c)AFP/Saul LOEB

【6月22日 AFP】二酸化炭素(CO2)排出削減のひとつの方法として挙げられている、大気中のCO2を回収して地中に隔離する「二酸化炭素回収・貯留(CCS)」には地震を引き起こす危険性があると、米国の研究者らが警告している。  

 18日の米科学アカデミー紀要(Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS)に発表された米スタンフォード大学(Stanford University)のチームの報告によると、国連(UN)の気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC)は、火力発電やその他の工業排出源による汚染管理法としてCCSは「実現性が高い」としている。

 いまだ大規模なCCSが試みられていない中、スタンフォード大のチームは、膨大な量の液体を長期間地中に貯留する必要のあるCCSは非現実的であるとし、「大陸内部によくみられる脆性(ぜいせい)岩石に大量のCO2を注入することにより、地震が引き起こされる可能性が高い」と主張した。

 論文では、すでに米国において排水の地下貯留と小中規模の地震発生が関連づけられていると指摘。古くは1960年のコロラド(Colorado)州の例、さらにはアーカンソー(Arkansas)州やオハイオ(Ohio)州で昨年発生した地震を例に挙げつつ、「100年から1000年の単位でCO2を隔離することが考えられている地層で同規模の地震が起これば、問題は極めて深刻である」と警鐘を鳴らす。

 この報告に先立ち前週15日、米国学術研究会議(US National Research Council)は、水圧破砕法(ハイドロ・フラッキング)によって地震が発生する可能性は低いが、CCSには「比較的大きな地震事象を誘発する可能性がある」と発表している。(c)AFP/Kerry Sheridan .

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日本

北海道大地震は5年前から警告されていた!地震原因は活断層ではなく苫小牧CCSによる誘発地震だ!

このままでは東京大地震は必ず来る(可能性が高い)苫小牧CCSと地震の関係を指摘するだけではダメだ

などで、「地震爆発論」を啓蒙してくださっているブログ主の「トラ」氏が評論家の小浜逸郎氏の「小浜逸郎・ことばの闘い」というブログ上で面白い会話をしておられますので紹介します。 日本のレベルのほうが格段に高いことが分かります。

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トラ
定説地震学の転換を
2018-09-24 21:09:16

私自身は長期的には再生可能エネルギーを含まない脱原発で、短期的には原発を含むエネルギーミックスが最適であると考えています。 苫東厚真火力がスムーズに再開できなかったら、泊原発は政府による超法規的措置により再稼働をすべきだと考えます。

さて、泊原発の再稼働の原子力規制委員会の審査について、小浜先生の批判は「100年単位以下の精密さで活断層地震の発生確率を計算することはきわめて困難だ」ということですが、

地震原因が活断層やプレートではないとすれば、その判断も変わるのではないでしょうか。

 現在の定説地震学によれば、地震原因は活断層やプレートの歪から起きるとされていますが、これは戦後の米国地震学から輸入されたもので、

その地震学説が如何に現実の地震の説明能力を失っているかは、毎度地震学者の説明が通り一遍であり、

未知なる活断層があったとかひずみが溜まっているなら余震など起きないはずなのに、適当な作り話でお茶を濁しています。

 日本には正統的な地震学があって、湯川秀樹の父親である地震学者小川琢治や石本巳四雄博士らの提唱するマグマ貫入論という地震原因説を唱えていました

それが米国地震学の導入により全く途絶えてしまいましたが、定説地震学だけが地震学ではないということを知っていただきたいのです。 そして、マグマ貫入論を発展的に考えだされたのが石田昭氏の地震爆発論というものです。 これは、簡単に言うと、高温高圧の地下に存在する熱水が酸素と水素に熱解離して、その水素ガスが着火・爆発に至り、これが地震現象を発生させるというものです。

水素ガスは安定するまで爆発(余震)を繰り返します。地震が爆発現象だとすれば、ドンと突き上げるとか強い加速度の発生や余震の説明が可能となります。

今回の北海道大地震では、未知の活断層が揺れたとされていますが、苫小牧CCS(液体CO2の地下圧入)と地震の関係に触れた記事は見当たりません。
アメリカオクラホマやアラスカでは滅多に地震が起こらない場所で群発地震が発生しているそうですが、
オクラホマでは水圧破砕法による廃液の地中圧入処理、アラスカでは石油採掘にやはり水圧破砕法を用いており、

地下水をマグマの高熱に近づけて、熱解離を起こし水素ガスの爆発を誘発している可能性が指摘できます
 また、10年ほど前に起きた新潟・中越地震、中越沖地震では近隣の長岡でCCS実験をしています。

やはり10年前の岩手・宮城内陸地震も近隣の秋田県雄勝実験場でCCS実験をしています。

苫小牧CCSの実験発表は5年前でしたが、その時点で地震の危険性について地震爆発論を提唱する石田昭氏は警告を発していましたが、現実のものとなりました。

CCSは今後九州や千葉、大阪等でも計画されていて、大地震を誘発する危険性があります。

この地震爆発論は、社会的には全く認知されていませんが、定説地震学よりも日本地震学を正当に受け継ぐものであります。
そして、今や説明能力を失った定説地震学の転換が必要とされているので、小浜先生にも新しい地震学に興味を持っていただきたく、長文をしたためさせていただきました。失礼をお許しください。

トラさんへ (小浜逸郎)
2018-09-27 18:34:59

たいへん詳しいコメント、ありがとうございます。
とても説得力を感じさせるコメントでした。
寡聞にして、石本已四雄の名も、石田昭氏のお名前も知りませんでした。

もしこの説が正しいとすると、まさにコペルニクス的転回ですね
前3世紀のアリスタルコスの地動説から、コペルニクスの地動説までじつに1800年が経過しています。 いまでは天動説など、過去の遺物として葬られていますが、ひょっとして、現在の地震原因説の主流である断層説、プレートテクニトクス説がひっくり返る可能性も皆無ではないことがよくわかりました。 変な言い方ですが、日本は地震大国ですから、研究環境には大いに恵まれているので、大切なことは、ある学説を先入観によって葬り去らずに、謙虚に検討する態度を維持し続けることですね。

とりあえず、石田氏の著作を読んでみようと思います。 ご教示、どうもありがとうございました。

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日本のマスコミには期待が持てませんが、読者には優秀なリテラシーをお持ちの方がいて、言論人にも伝えてくださっています。
今後の発展を気体したと思いますし、アメリカにも何とか伝えたいものです。

こうした情報が世界中に早く拡散するように、マスコミが報じる頃には日本中に知れていた、というように頑張っていきたいと思っています。

後記:

動画に以下のようなコメントを入れましたが、イルミナティーとか、陰謀論とかは切り離してください。

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純粋に地震学の間違いを正したいのです。その間違いが大きな悲劇を生み続けているからです。地震学者はなぜ気付かないのでしょうか、なぜ反論もしないのでしょうか。マスコミも黙殺しているだけですが、無責任ではないでしょうか。怒りさえ覚えます。

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2919
Date: 2018-09-29 (Sat)
「宗教者の発言は黙殺せよ」は統一戦線工作か
陰謀論などとは無関係に「地震学が間違っているから悲劇を生んでいる」と言っているだけなのですが、動画のコメントでも陰謀と結びつける人がいます。

「イルミナティとか地震兵器とか言ってる奴は害悪、 CCSと地震の関係は真面目に取り扱わなくてはいけない問題なのに、 オカルト馬鹿のせいで情報が濁っていく」

との書き込みもありましたので、先ほどイル・・・論の2編を消去しました。

陰謀論を言うのなら[2915]に書いたように「反原発派の論調が、原発よりもおそろしいCCS実証試験に企業を追い込んでいる。反原発派の陰謀じゃないか!」という方がそれらしく聞こえるというものです。

苫小牧への警告動画(5年前)を「トンデモ科学と陰謀論まみれ」([2915]参照)と評する方もいますが、陰謀論を口にする人もそれを批判する人も「純粋に科学的な間違い」の重要さに気付いていただきたいのです。

また、純粋に地震科学の問題であるのにもかかわらず、マスコミは原発報道には詳しく、爆発論やCCSの報道は黙殺しています。この辺りに何か「陰謀」があるのではと勘ぐった方が自然ではないでしょうか。

お叱り覚悟でトランプ氏の政治発言の新聞記事を紹介します。

親中派の読者もいると思いますが、あえて紹介します。

トランプ氏のアメリカは本気で中国のプロパガンダを警戒しています。民主党時代にはロビー外交と言う名前の“蘭・金・黄”工作でアメリカの政治が歪められました。今、孔子学院はどんどん閉鎖されています。

当然日本の社会にも工作は入っています。その一つが「宗教者が発言することは黙殺せよ、そうしないと中国社会に影響がでる。宗教はアヘンだから」というもので、統一戦線工作の中にあるのかもしれません。中国国内の宗教弾圧は苛烈になってきました。

たかが地震学の間違い、なのにこれほど黙殺を続けるのは異様なことです。これに反して宗教の臭いがしない村井氏や島村氏などに取材して記事を書くマスコミの姿勢はほんとうに「どうかしている」としか思えません。そちらのほうが私には陰謀の影があると見えてしまいます。

地方で講演をするときに、支局にあいさつ回りをします。そのとき、支局の担当者は熱心でも、中央のデスクで却下されて記事になりません。

マスコミは地震爆発論を報道してください。

イルミナティー論や地震兵器論はお断りします。

参考: 経済産業省のコメントは地震とCCSの関連をまったく疑っていません。マスコミが地震爆発論を黙殺してきたのは大きな罪です。

CO2の漏洩などは本質的なことではない
地震を誘発したかどうかが本質的な問題である

2920
Date: 2018-09-30 (Sun)
インドネシア地震津波から分かる定説地震論の矛盾
インドネシアのスラウェシ島で28日M7.5(深度10km)の地震が発生し、津波による被害が発生しています。湾の奥にあるパルでは高さが6mにも増幅したようです。 USGSが解説しているTectonic Summary(抄訳が「宏観亭見聞録」に載っています)のような定説地震学では、真相を把握することはできません。

「宏観亭見聞録」にも、「陸域に震源があり、横ずれ断層であるにもかかわらず津波が発生したことには、いささか釈然としない」とありますが、断層が地震の原因ならば、陸域での横滑り断層で津波が発生するわけがありません

プレートテクトニクス理論に拘ると、様々なマイクロプレートを導入しなければならず、益々複雑な地震学になってしまいます。

インドネシアも火山帯です。地殻は確実に存在しますがプレート論でいうようなものではありません。プレートの動きなどとは関係なく、震源付近で解離ガスが蓄積し、爆発したということだと思います。

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住宅に押し寄せる津波、逃げ回る住民 インドネシア地震
野上英文=ジャカルタ、古谷祐伸
2018年9月29日11時33分

 インドネシアの国家防災庁(BNPB)報道官は、震源から南へ約80キロ離れた都市パルの被害状況を伝える映像を投稿した。パルは細長い入り江の最奥部にあり、大きな津波が押し寄せた。すでに浸水してがれきなどが流れている海辺に向かって、白い波しぶきを上げた津波が沖合から押し寄せてくる様子が映っている。


何波目の津波かは分かりませんが、潮が引いた状態で押し寄せています。
看板の状況から見て津波は3m以上ありそう

 津波は強い勢いのまま、家屋や大きな広告塔の柱部分をのみ込むように到達。海岸そばの立体駐車場の上層階に避難していた住民たちが、その様子に驚き、悲鳴を上げながら逃げ回っている。報道官はツイッターに「津波は3メートルほどの高さに及んだ」と書き込んだ。

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この地震に関してUSGSではプレート論で解釈しています。そのために、マイクロプレートの動きなどをとり入れていますが、プレート論による解釈には無理があります。

地震爆発論で解釈すると、震源で押し円錐の軸が水平に近い「北北東―南西向き」の爆発が起き、西方海域の海底が沈降して津波が起きたといえます。

USGSの解説Tectonic Summaryには左ずれ断層あるいは右ずれ断層が生じて破壊された、というような解説がありますが、水平断層から津波が起きることはありません。図に示すような海底の沈降が原因で津波が起きたはずです。

なお、引き領域から発生する津波は初動が引き波、つまり潮が引いていく現象が最初に来て、次に押し波が襲来します。かつ、何度も繰り返し襲来しますし、後のほうが大きい場合もあります。

この知識がないと、間違って警報の解除などを発してしまうことも考えられます。今回も警報が解除された後だったと報じられています。

スマトラ大地震ではインド方面の第一波は押し波で、タイ側の第一波は引き波でした。こうした現象を地震爆発論によって科学的に把握しておくことが人命被害を減じるためには必要です。

断層地震説が間違っていることは苫小牧地震でも証明されましたが、今回のインドネシア地震でも明らかになったのではないでしょうか。

地震学の教科書を書き換える必要があります。

追記:

死者が832人になったという報道がありました。
インドネシアのM7.5地震・津波、死者832人に さらに増える恐れ

昨日はパルの北部にあるドンガラとは通信が途絶えていると報じていましたので、さらに大いきな災害になる可能性があります。
減災・防災には正しい科学的知識が必要です。苫小牧のような災害は愚かしい人災です。

間違い地震学を取り替えよう

2921
Date: 2018-09-30 (Sun)
苫小牧のCCS作業・一ヶ月圧入停止のまま
苫小牧のCCS事業は9月1日に液化CO2の圧入を停止して以来、ほぼ一ケ月が経過しましたが、圧入作業は停止したままです。
この間9月6日に胆振東部地震(苫小牧地震)が発生したので、施設に不具合が生じたのかもしれませんし、世間の反応を見守っているのかもしれません。

9月1日に圧入が停止されて以来、注入作業は行なわれていない

経済産業省の対応を見ても「事業の危険性」とうのは「CO2の漏洩」しか念頭に無かったようです。

2005年以来、石田地震科学研究所、地震爆発論学会の警告などまったく気遣うことがなかったことが分かります。

しかし、ここで立ち止まって北九州で展開しているCCS作業は見直して頂きたと思います。

このまま、ネット上の反応が静まって、継続という選択があれば、悲劇の終わることはありません。「人のうわさも七十五日、そのうちネットの騒ぎも沈静化するさ」くらいの浅い認識でいるのなら、やがて「天誅」が下るかもしれませんね、どんなことかはわかりませんが・・・。

中越での二つの悲劇、岩手宮城での悲劇、苫小牧沖での津波による悲劇を忘れてはなりません。

地震学者がOKしたとは言え、道義的責任は免れるものではありません。

そんな愚かなことは止めにしてください。地震学者も「猛省」をお願いします。

10月1日追記:

本日(10月1日)もM4.9の余震がありました。

9月1日に圧入が停止されてから、一度も再圧入はされていません。それでも余震は繰り返されています。地震の発生で一度乱された解離層は安定するまでに結合と解離を繰り返します。それで余震が止まらないのです。

断層地震説や、歪開放説では説明できない現象です。繰り返し余震が起きる説明の出来る理論を採用するべきですし、早く地震爆発論に切り替えて、対策を講じるべきです。

2922
Date: 2018-10-01 (Mon)
インドネシア地震津波で死者が数千名になる可能性・間違った地球科学を正そう
インドネシアの地震・津波をワシントンポストが以下のように伝えたとIn Deepに載っています。

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インドネシアの地震と津波による死者の総数は数千人に拡大する可能性があると国家副大統領は述べた

ロンボク島で 今年、500名以上の犠牲者を出した地震が続いたインドネシアで、マグニチュード 7.5の新たな大地震が発生した。

当局は、地震発生後から、わずか 34分後に津波警報を発令したが、当局の予想しなかったことに、その 3メートルの津波は、スラウェシ島の内湾にある都市パルを襲った

猛烈な津波と恐怖の叫び声の中で、津波は多くを破壊し、犠牲者を引きずり出した。

この時、パルのビーチでは、観光客たちによる夕暮れのビーチフェスティバルの準備が進められていた。津波が後退した後、海へと引きずられた人たちが多数いたと見られる。

パルだけで 420人以上の死亡が確認されている。

インドネシアの副大統領は、地元のメディアとのインタビューで、死亡者数は数千人に達する可能性があると述べた。

インドネシア国家防災庁の広報担当者は、「ビーチでの捜索活動はまだ始まっていません」と述べ、数百人以上が津波の被害場所でビーチパーティーに集まっていたと語った。捜索が進むにつれて、死者数は「引き続き上昇するだろう」と語った。

震源に最も近い都市ドンガラは、激しい被害を受けていると考えられるが、街に通じる主要な橋が倒壊し、現地に向かうことができない。また、通信も遮断されており、状況はまったくわかっていない

インドネシアの赤十字は、「パルでの被害についての情報もまだ限られたものしかありませんが、ドンガラについては、まったく何も情報がありません。ドンガラには 30万人以上の人が住んでおり、安否が非常に懸念されます」と声明で述べた。

パルの空港は地震後、閉鎖された。滑走路は地震でひどくひび割れている。

救助隊員たちは、地すべりの絶えない脅威の中で荒れ果てた道路を移動している。

インドネシアのカトリック救済サービスのマネージャーは、パルとドンガラへの交通のアクセスが非常に問題だという。

空港が閉鎖されているため、10時間から 12時間かけて陸路で現地に行くしかない。そのため、本格的な支援が始まるのには時間がかかるだろうと述べている。

インドネシアは「環太平洋火山帯」という太平洋盆地の、火山と断層線の円弧上の上に位置しており、この地帯は地震が発生しやすい。

2004年12月、インドネシア西部のスマトラ沖でのマグニチュード 9.1の大地震により、十数カ国で2 3万人が死亡した

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記事の中に

「インドネシアは「環太平洋火山帯」という太平洋盆地の、火山と断層線の円弧上の上に位置しており、この地帯は地震が発生しやすい。」

とありますが、断層というのは地震という爆発の結果生まれる傷跡です。地震が多い原因は火山帯だからです。火山帯では火山そのものがなくても、浅い場所までマグマが近づいています。

そのマグマの熱によって熱解離という現象が起こり、水素が爆発することが地震となり、噴火となることを理解しないといけません。Ring of Fireに液体を流し込むとは何たる馬鹿だ!・・・と後世の人から笑われるでしょう

火山帯に地震が多いのは、断層がたくさんあるからではありません。地震が多いから断層という傷跡が多いのです。地震は爆発現象です。それを知らないで、地中に液体を送ることは、たとえCO2であっても既存の地下水をマグマのほうに押しやる事ですから危険です。

苫小牧のCCSで、樽前山の方向に地下水を押しやったとしたら、もっと大変な災害になります。海側に押しやったら、津波災害まで引き起します。

今回のインドネシア地震で、「陸域で起きた地震なのに、何故津波が起きたのか?」真剣に考えてください。定説の断層地震説が間違っているのです。

火山帯にある国家では地震研究を真剣に行わなければいけないのですが、プレート論や断層説を頭から信じているために全く研究の質が向上しません

付加体理論などという「愚にもつかない」理論が大手を振って庶民を睥睨しています。全く馬鹿げています。

付加体理論があるためにムー大陸など頭から否定されてしまっています。ムー大陸が沈没した事実を思考することさえオカルト扱いし、封印しているのは付加体理論に原因があります。

その権威者がJAMSTECの理事長に座っていることが大きな間違いだと私は思っています。([2452]、[2465][2479]など参照)

固体地球物理学の間違いこそが、地震・津波・噴火、そしてCCSの危険性などの理解を妨害しています。

プレート論も付加体も大嘘です。アトランティスもムーも立派に存在していました、よってオカルトの世界から純粋な地球物理学の世界に戻してあげないといけません。

付加体論などを生んだ遠因は師匠筋に当たる竹内均先生にも責任があります。


ムー大陸の存在否定する“擬似餌”のような悪書ではないか?

[2662]強固な「竹内地球物理学教」を脱しないと新生日本は期待できない」にも書きましたが、竹内均先生が「ムー大陸から来た日本人」という(ムー大陸を肯定するかのような題名の)書籍を書いて「チャーチワードの言うようなムー大陸もムー帝国もなかった」とムーの否定を行なって、オカルトの世界に沈めてしまったことが大きな不幸だと思っています。

(書いていて、なんだか、ラ・ムー大王の怒りが伝わって来るような感じがします。南方古陸学会はどこへ行ったんだ!という叱咤の声もするような・・・。)

2923
Date: 2018-10-02 (Tue)
自分の頭で納得することと、信ずることの大切さ
2018年ノーベル医学生理学賞の受賞が本庶佑・京大名誉教授に決まりました。

教授は「常識を疑う大切さ」を語っています。大変重要なコメントですので紹介します。

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「ネイチャー誌、サイエンス誌の9割は嘘」 ノーベル賞の本庶佑氏は説く、常識を疑う大切さを
10/1(月) 20:40配信
BuzzFeed Japan


ノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑・京大名誉教授が10月1日夜、記者会見で受賞の喜びを語った。

本庶氏は自らの研究に対する姿勢を問われると、好奇心と「簡単に信じないこと」の重要性を強調。「(科学誌の)ネイチャーやサイエンスに出ているものの9割は嘘で、10年経ったら残って1割」と語り、自分の目で確かめることの大切さを説いた。【BuzzFeed Japan / 吉川慧】

研究で大事なのは「自分の目で確信ができるまでやる」

会見では、報道陣から「研究にあたって心がけていることやモットーは」と問われる場面も。

本庶氏は著名な科学誌「ネイチャー」と「サイエンス」を挙げてこう語った。

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私自身の研究(でのモットー)は、「なにか知りたいという好奇心」がある。それから、もう一つは簡単に信じない。

よくマスコミの人は「ネイチャー、サイエンスに出ているからどうだ」という話をされるけども、僕はいつも「ネイチャー、サイエンスに出ているものの9割は嘘で、10年経ったら残って1割だ」と言っていますし、大体そうだと思っています。

まず、論文とか書いてあることを信じない。自分の目で確信ができるまでやる。それが僕のサイエンスに対する基本的なやり方

つまり、自分の頭で考えて、納得できるまでやるということです。

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子どもたちに育んでほしい「不思議だなと思う心」

将来、研究者の道に進む夢を見る子どもたちに、どんなことを伝えたいか。

本庶氏は、こんなメッセージを語った。

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研究者になるにあたって大事なのは「知りたい」と思うこと、「不思議だな」と思う心を大切にすること、教科書に書いてあることを信じないこと、常に疑いを持って「本当はどうなっているのだろう」と。

自分の目で、ものを見る。そして納得する。そこまで諦めない。

そういう小中学生に、研究の道を志してほしいと思います。

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あくまで「自分の目」で確かめて納得することの大切さを重んじる、本庶氏らしいメッセージだった。

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本庶教授の受賞おめでとうございます。素晴らしいコメントだと思います。自分も常に自分の頭で考えて、納得できるまでやるをモットーにしていますので、よく理解できる話でした。

これは政治に関してもいえることではないでしょうか。

アメリカ人は「何処の国から来ましたか?」という質問に、「最低の大統領がいる国からやって来ました」と紹介する人が多いと聞きます。

このサイトの読者からも「プレートテクトニクスの否定は納得できるが、最低の大統領だと思うトランプ大統領を支持する姿勢は理解できないし、原発推進も理解できない」という声があります。

これもマスコミ報道を丸呑みしないで、自分の頭で納得できるまで考える姿勢が必要だと思いますので、私からの返信を紹介します。

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「トランプさんを評価できないのは、キッシンジャ−外交に代表される民主党寄りのエリート層とマスコミの多くではないでしょうか。中国のロビー活動もありますが・・・。 アメリカの下層大衆は溺れかかっているアメリカを救えるのは「アメリカファースト」のトランプだと見ているはずです。

でもトランプさんはアメリカが立ち直れば「アメリカファースト」の看板は下ろすでしょう。一時の看板だと思います。

私は今でも陰のスタッフと呼ばれているバノン氏の講演を(ネット上で)聞いてトランプ政権の本音を知り、納得しました。

バノン氏は「長年アメリカは貧困中国の底上げに尽力してきた。それは衣食足れば礼節を知る国民だろうと思ってやってきたことだ、 しかし、GDPが世界2位の大国になっても、国際ルールが守れない自己中心的で礼節の無い国家だと気付いた」のだそうです。

そこで、「唯物論を国是とする共産主義体制」を解体しないと解決しないと見ているようです。 中華思想が駄目だという石平氏やペマギャルポ氏(チベット人)のような方もいますが、先ずは中国の政治体制を民主化させようとしているはずです。経済(貿易)戦争のふりをして・・・。

その中国のお行儀の悪さ、プロパガンダ、スパイ工作の異常さはトランプさんが今攻撃している「中国の干渉」問題です([2919]の産経新聞参照)。アメリカでの孔子学院閉鎖の理由でもあります。
同様に「日本への干渉」もあります。信じられないかもしれませんが「孫文の霊言」にあるような日本の原発阻止工作です。(動画「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」の最後の部分参照)

日本だけ原発を廃炉にすれば、永久に核兵器を開発する心配は無い、と言うものです。それで安保闘争以来の反原発・反政権運動が活発になっているという視点です。
日本のマスコミ論調には国家の安全保障の視点がはいっていません。

何度もコメントしていますが、福島の原発サイトは地盤を下げないで建設していれば、何の問題もなく女川原発と同じように自然停止した筈です。

それが話題にされないで、、原発反対運動が熾烈なために、やむなく火力発電に戻り、CCSもやらされて、原発以上の悲劇を経験しているというパロディーのような現実です。

使用済み核燃料は再使用できるように「もんじゅ」の研究を継続するべきだと言って来ましたが、もんじゅは廃炉になってしまい、残念です。

しかしそれでも、液化CO2を地下に圧入するよりは固体物の埋設のほうがはるかに安全です。液体を圧入することは地震を誘発する原因になるからです。固体なら技術革新が進めば掘り起こして再利用もできます。

このままCCSの危険性に気がつかずに北九州、瀬戸内海、大阪湾、東京湾でCCSが行なわれたら、「日本は間違いなく没落する」でしょう。 二つの中越地震、岩手宮城内陸地震、勿来沖で発生させた津波、苫小牧の悲劇などを経験して「CCSのほうが原発よりも危険性が高い」と分かったはずです。「そうでしょう?」と、サイトでは訴えています。

諸悪の根源は断層地震説やプレートテクトニクスを信じ込まされている地震学にあると、見ています。」

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マスコミ報道を頭からは信じないリテラシー、自分の頭で納得するまで検討する姿勢は全ての面で重要だと思います。

しかし、科学の範疇を超えた世界もあります。霊的な能力(霊人となった偉人の声を聞くなど)のある人でなければ確認できないこともありますので、そこには「信じる」ということが大切になって来ます。

その意味で高等な宗教は科学の上にあるのだと思っています。それは霊的能力のあるスウェーデンボルグの立場を認めていたカントの姿勢でもありました。

2924
Date: 2018-10-03 (Wed)
インドネシア火山噴火・経済産業省と企業は人為災害を輸出していないか?
28日にM7.5の地震が発生したスラウェシ島で3日、北東部にあるソプタン火山が噴火しました。28日の震源とは400km離れていて、直接の原因があるかどうかは不明であると報じられています。

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インドネシア 巨大地震のスラウェシ島で火山爆発!噴煙4000m 断層活動との関係は?

 2018年10月03日 11時19分

巨大地震による津波で多くの犠牲者を出したインドネシア・スラウェシ島で3日、北東部の半島に位置するソプタン火山が爆発した。


スラウェシ島 スラウェシ島のソプタン火山が爆発を起こした(PVMBG/ MAGMA Indonesia)

 同国エネルギー鉱物資源省によると3日午前、ミナハサ半島の北東部に位置する北スラウェシ州で、ソプタン山が爆発し、火口から3000〜4000メートル上空に立ち上る噴煙が観測された。同省は航空カラーコードを危険度が3番目に高い黄色を発令して、周辺を航行する航空機に注意を呼びかけるとともに、火山から半径4キロと、南西側6.5キロ範囲への立ち入りを禁止した。

 標高1785メートルのソプタン山は、18世紀以来、活発な噴火活動が記録されており、2015年から2016年にかけて大規模な爆発を繰り返した。2016年1月の大爆発では、噴煙の高さが火口上空12キロに到達し、周辺10キロ以上の村落に大量の火山灰が降った。その後も火山活動は9月まで継続するなど、インドネシア国内でも最も活動的な火山だ。


スラウェシ島周辺に存在するプレートと断層の分布図。
★は今回の地震の震源。
▲はソプタン山の位置(東北大災害科学国際研究所の研究論文に編集部が加筆)
 9月28日に発生したM7.4の巨大地震の震源からは400キロ近く離れており、現時点で関係性は不明だ。東北大学災害科学国際研究所などの研究によると、震源に近いスラウェシ島北西沖から中部にかけては、北北西から南南東に伸びる「パル-コロ断層」が存在し、年間35〜42ミリのすべり率でずれ動いていると考えられており、この活発な断層運動が今回の地震を引き起こした可能性が高い

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地震が発生した当初は、震源とソプタン火山とは400km離れているので、関係性がないと思っていました。しかし、今回の噴火とLahendongの地熱発電の関連を調べると怪しいものがあるように思います。

報道にある「パル−コロ断層」という断層運動は、全く信頼性を欠くものです。断層は過去の大爆発の傷跡に過ぎません。


噴火したソプタン山はLahendongの近くである

インドネシアの地熱発電はアメリカに次いで活発に行なわれています。経済産業省が三菱商事に委託して行なった「平成22年度 地球温暖化対策技術普及等推進事業(第一次)」を見ると、ソプタンに近いLahendou地区が東部インドネシアでは最も高い地熱ポテンシャルを持つ地域で、2002年の1号機から3号機まで運転しているようです(2010年時点)。
調査の一部を紹介します。

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「インドネシア共和国における地熱発電の普及によるGHG排出削減に関するF/S調査」報告書(平成22年度)

4.2 地熱開発計画及びそのポテンシャル
4.2.3 スラウェシ地域および東部インドネシア

最も高い地熱ポテンシャルを有する地熱地点としては、スラウェシ島北部のLahendong、TompasoおよびKotamobagu、フローレス島のUlumbu、Bena-Matalokoが挙げられる。LahendongはPERTAMINAによって1984年から調査が開始され、1号機(20MW)は2002年8月にPLNにより運転が開始されている。北スラウェシ州の電力需要増大に合わせて、その後2号機(20MW)が運転を開始し、近く3号機(20MW)も運転を始める


日本企業は経済産業省のお墨付きで“人為災害”を輸出していないか?

PERTAMINAの調査では80MWの地熱資源が確認されている。マスタープラン調査ではこの地点全体として175MWの資源量があると報告されている。既開発地域および増設計画地域の周辺にも有望な地熱資源が存在することから、技術的、経済的、環境的条件を満たせば、Lahendong地域内で更なる拡張の可能性が期待できる。北スラウェシ州内の残りの2地点(TompasoおよびKotamobagu)に関しては、地熱資源開発リスク低減のために地熱井掘削等の調査が必要である。現在、得られているデータからは、地熱資源量は240-460MW程度と見積もられている。開発を促進させることが出来れば、これらの地域の将来の主要電源とすることも可能である。

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日本では火山の存在する地域は国立公園内にあって、開発ができないので、ポテンシャルは高くても、地熱発電が実施されている場所は多くありません。
苫小牧のCCS事業を見てもそうですが、経済産業省は火山帯の熱環境を人為的に改変することの危険性をまったく認識していません。

地震や火山の真相が分かったときに経済産業省と企業の担当者には責任が取れるのでしょうか。

インドネシアには日本企業の進出する地熱発電プラントは上の図が示すようにたくさんあります。

苫小牧の悲劇ももちろんですが、今回の地震によるパルやドンガラの被災者たちが経験した悲惨な“人為災害”をくりかえしてはなりません。

地震学者や火山学者は「地熱発電と地震・噴火は無関係です」と証言するのでしょうが、皆さん道義的責任追求を免れることはできませんよ。

2925
Date: 2018-10-03 (Wed)
インドネシア・パルの地震津波は「引き」から始まった
インドネシアのパルを襲った津波は[2920]で述べたように初動は「引き」だったことが朝日新聞の現地取材で明らかになっています。「海で泳いでいたら、大きな揺れを感じた。その直後に200mほど、潮が引いた。最初の波は道路が浸水する程度だったが、次は大きかった」とラサニさんが語っています。

断層地震説ではなぜ最初の異変が「引き」になるのか、陸域の地震でなぜ津波が起きるのか。など説明できないことばかりです。

[2920]にも紹介した動画の映像は「最初の波」で道路が浸水した後に襲来した第2波の大きな津波だったようです。
その概略を示すと次のようになるでしょう。隆起する場合は初動が「押し」になります。


道路が濡れているのは最初の小さな津波で濡れた痕のようです。

科学者もびっくりという報道がありますが、断層地震説という「地震学が間違っている」ことが理解されていないだけのことです。
ですから、この地震をきっかけにして、「地震学が間違っている」ことを報道してください。

最初の波が小さくても、油断はできません。第2波や第3波が大きい場合もあることを知識として持っておくことが大切です。
一方、東北大震災のように、地盤が押し領域に当たって「押し」現象から始まる津波では第1波が大きくなります。いわゆる海域での直下型地震ですが、その場合は、地震が起きたら、スグに海岸を離れることが大切です。

記事にあるラサニさんは「引き」現象があったから、「津波」を予測して難を逃れることができました。しかし、いつも「引き」現象があるとは限らないので、津波に関する正確な知識を持っておくことが大切です。

追記:

苫小牧のCCSは10月2日の公開情報でも圧入されていません。
9月1日圧入停止以来止まったままです。何か不具合でもあるのでしょうか、地震との関連を検討しているのでしょうか。

2926
Date: 2018-10-04 (Thu)
PALUを襲った津波のメカニズムを再考・「引き円錐」か「押し円錐」か
「今回のような地震で、これまでにこのような破壊的な津波を生み出すことはなかった」と、科学者が驚いているということです。

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Indonesia Tsunami’s Power After Earthquake Surprises Scientists

By Henry Fountain
Sept. 30, 2018
Scientists expressed surprise at the size of the tsunami that devastated the Indonesian city of Palu on Friday, saying an earthquake like the one that preceded it would not necessarily spawn such destructive waves.
“We expected it might cause a tsunami, just not one that big,” said Jason Patton, a geophysicist in California. But he added, “When events like this happen, we are more likely to discover things that we haven’t observed before.

(USGS Survey Shake Map の図面あり)

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実は私も30年前は津波の研究をやっていたことがあります。証拠は参考欄に載せてありますが、「自然災害科学事典」の共同執筆者として、津波などの解説文を書いた経験があります。当時の知識から言えば確かに、このような大きな津波災害は予想できないものです。

[2920]では、ほぼ南北方向に「押し円錐軸」が伸びるような爆発であったと推定しました。しかし、上述した記事の図面(USGS Survey Shake Map)には、震源域から南北に「最大に揺れた地域」というのが広がっています。

「最大の揺れ」の内容が地盤の隆起に関連するのかどうか分かりません。 ただ、震度は10kmと浅くても、それでも震央(震源の真上)が押し領域(隆起)になることはありません。隆起するのは押し(Ixplosion)で生まれるものだからです。

引き円錐理論の適用

そこで、震央を含んで振動が一番激列になってもおかしくないケースを推定し、上の記事にある図面を拝借して”引き円錐理論”による説明を記入しました。その場合は、震源の西〜南西方向に陥没域があることになります。図の中に示す上段の図は「押し円錐理論」を、下段は「引き円錐理論」を説明する模式図です。


PALUを襲った津波は震源の西南海域で陥没が発生し、最初の動きが「引き」になる津波を発生させた。
”引き円錐理論”によって、陸域と海域の現象が共にうまく説明できる。

つまり、今回の地震は「押し円錐理論」ではなく「引き円錐理論」に従って発生しているのではないかということです。


引き円錐理論の模式図

震源から西〜南西に向かって「引き円錐の軸」が傾斜している場合には、震央は押し波領域になりますので、「strongest shaking」になっても不思議ではありません。

また震源から西〜南西方向の海域に「陥没領域」が発生し、津波を発生させたことも説明できます。

「押し円錐」になるのか「引き円錐」になるのかは、地下のマグマ溜りの形状によって変化するはずです。[1707]に示したように、マグマ溜りが平板的な広がりを持つ場合には「引き円錐型」の地震になるはずです。

押し円錐理論の適用

すでに[2920]で述べたように、CMT解にあわせて解釈すると「押し円錐理論」のほうが調和的になります。


ツイッター情報にある「左ズレ断層」を右側に追加しました。情報が正しければ、A-B間に発生する“傷跡”だと思われます。

その場合は陥没領域が北西部にできるはずです。
なお、ツイッターの情報では震源を通る「左横ズレ断層」があるそうですが、今回も同じようなメカニズムで地震が起きたのなら、図中のA‐B間にできる「左ズレ断層」に相当します。押し円錐の軸が水平でないために完全な横滑りではなく、若干鉛直方向の変位もあったと考えられます。そのために震源の西方海域に陥没が起きているのだろうと推定されます。

詳細な検討は今後の深浅測量で何処に陥没ができているかで、判定ができそうです。

今回の地震は震源が陸域にありますが、引き円錐型地震なのか押し円錐型地震なのか、両方考えられるように思われます。

西方の海域での陥没がどこに発生し、津波がどのように発達したのか今後の調査が待たれます。。

なお、定説地震学に縛られた頭では(昔はそうでした)地震や津波の正確な解説は不可能であることをご理解願います。

参考:「自然災害科学事典」津波の項執筆者としての回顧


昔(1988年)はステレオタイプの解説しかできなかったなぁ・・・

2927 
Date: 2018-10-04 (Thu)
止めるに止められない?恐ろしい地獄ではないか!
世相徒然ブログにあるこのままでは東京大地震は必ず来る、苫小牧CCSと地震の関係を指摘するだけではダメだという記事にある管理人氏と読者のやり取りを見ていて考え込んでしまいました。

結局は国が滅ぶまでCCSは止められないのか」ということです。

いくらCCSの危険性を訴えるための国民運動が起きたとしても地震学者が「科学的には関係ありません」とお墨付きを与えるのですから、マスコミは報道しませんし、企業は止めるにやめられなくなります、止めれば「危険性を知っていたのだな?」と疑われてしまいます

膨大な賠償金が必要になります。 止めるに止められません・・・恐ろしい国家の危機です。

地震学者が国を滅ぼす」という現実に直面しています。

やり取りの一部を紹介します。

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8. 管理人さまへ

ネット上なので詳しく言えませんが、厚真町はなじみの深い土地です。

私の周囲の人は、今までは全員、この実験の事実やCCSで公開している圧入量などを伝えると、「そんなことをしているんだ!危ないでしょう」との反応がすぐかえってきています。 私は、地震爆発説を広めようとは思っていず(専門的な事はよく存じていない)、ただ、この大規模実験の事実と物理学的に地震誘発の可能性があるということだけを話しています。

常識的に考えて、「CO2を地中に圧入すれば地殻に何らかの影響を及ぼす」ということは、誰にでもわかることだからです。 もし経産省やCCS(の会社)がそんなこともわからないなら、あまりにも愚かではないでしょうか。

だから、「しっかり調査しよう、疑わしいので実験は中止しよう」とはならずに、関与はないと否定した現状を、責任逃れではと感じてしまいました(実験をやめると、認めたことになると恐れている)。 もしくは、おっしゃる通り、地震学者信奉で本当に信じ切っているのかもしれませんが、それって、あまりにもおバカさんすぎませんか?

9. hopeaceさんへ

>常識的に考えて「CO2を地中に圧入すれば地殻に何らかの影響を及ぼす」ということは、誰にでもわかることだからです。

誰にでもわかることではないと思います。ある観念に凝り固まっていれば、見れども見えずです。
地震学者が「CO2を地中に圧入すれば地殻に何らかの影響を及ぼす」ということはない、
と科学的に言うなら、常識より地震学者の言うことを普通は聞くでしょう。特に経産省やCCSの立場の人なら。目先のこととしては、特に愚かとは言えないのではないでしょうか。

経産省やCCS関係者が愚かとか責任逃れとか関係なく、(地震学者によって)公的に承認されたものを善意に信じてしまっているのだと思います。

>地震学者信奉で本当に信じ切っているのかもしれませんが、それって、あまりにもおバカさんすぎませんか?

おバカさんなのは経産省やCCS関係者ではなく、CCSは地震を誘発しないと考える地震学者がおバカさんなのです。

彼ら地震学者には「CO2を地中に圧入すれば地殻に何らかの影響を及ぼす」という概念がないのですから。 彼らにとっての地震原因はたった2つ。活断層理論プレートテクトニクス理論による歪みの蓄積による開放。これしか地震原因はないと頑なに考えていますから、「地殻」にひずみを蓄積させない限り地震は起きないと考える。そしてひずみは何十年、何百年もの時間で蓄積するのですから、CO2を地中に圧入して1年後に地殻にひずみなど蓄積されるわけがないと地震学者は考えるのです。

この地震学説で公的に統一されており、経産省も従っているわけですから、CCSと地震に関係ないと捉えても一概に経産省が愚かだとはいえない。ただただ地震学者が愚かだというしかないのです。

だから、なおさらCCS実験を止めるのは難しいのだと考えています。

管理人2018-10-01 23:45:32

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危険だと気付いても、止めたら疑われる、だから知らないふりして続けるしかない。

何という恐ろしいことでしょうか、これは「何地獄」というのでしょうか、CCS地獄でしょうか、暗然としてしまいます。

国家が立ち直れないほどの重体になってから、「やっぱり地震学が間違っていた」と気付いても後の祭りです。

もちろん地震学者の言うことを垂れ流すだけのテレビや新聞・メディアにも大きな責任がありますが・・・、

地震学者がプライドを捨てて、正直に、素直に、見つめ直すしかありません。


国が滅びるというのに、日本国中誰も「知らないふり」
氷山に衝突して、船が沈みますよ!

2928
Date: 2018-10-05 (Fri)
CCSという蟻地獄のような事業を中止させよう
動かなければ疑われるし、逃げられない、しかし動けばさらに深みに落ちて命を落とす・・・これは蟻地獄の姿ですが、CCS地獄とそっくり同じで、日本の社会は恐ろしい時代に入っています。 地震学が間違っていることが原因ですが・・・。


地震学の間違いから蟻地獄ができている

原発よりも恐ろしいCCSであることが最近の大きな地震との関連で明らかになっているのに、マスコミが報道しないので国民は気が付きません

原発を廃棄させたい外国勢力があることは「警告・苫小牧のCCSは危険性がある」で紹介しましたが、それさえ拒否反応する声もあります。その勢力がアメリカで工作していることはトランプ時代になって大きく指摘され始めています。

トランプさんが“貿易戦争”の形で戦っているのは[2923]にも書いたように中国の民主化を目論んでいるはずです。上の記事にもあるように「日本とも歴史的な自由貿易協定の交渉を近く始める」とあるように、本心は「自由貿易の推進」にありますが、独裁体制の中国を民主化するために「個別対応」で締め上げているのだと思います。

中国が「民主化して礼節を知る社会」になれば、他国の政治に干渉するお行儀の悪さはなくなると見ているのでしょう。

現時点では、違います。誰がやっているのかはわかりませんが・・・、このサイトでも、

[2923]に書いた記事の、もちろん地震学者の言うことを垂れ流すだけのテレビや新聞・メディアにも大きな責任がありますが・・・の部分にマスコミ、マスメディアという文字が記入できないのです。

「現在、このページへのアクセスは禁止されています。
サイト管理者の方はページの権限設定等が適切かご確認ください。」

というコメントが流れます。

アメリカで留学生がやっているように、日本でも留学生が「マスコミ批判、マスメディア批判」ができないように、工作してるのかもしれません。

書き込み障害を起こすワード(マスコミ、マス)を見つけるのに時間がかかりました。これは原論活動の妨害に当たるでしょう。

何処の国かは分かりませんが、日本の社会を混乱させるサイバー攻撃などが実施されているのでしょう。

先ずは自分たちの手で「蟻地獄」を解消しなければなりません。地震学者が目を開き「ある観念に凝り固まって、見れども見えず」状態から脱して頂きたいものです。([2927]参照)

2929
Date: 2018-10-05 (Fri)
地震爆発論による孀婦(そうふ)岩の形成メカニズム考
孀婦(そうふ)岩の形成メカニズムをNHKスペシャル番組の解説で聞いていて、納得できないものがありました。明らかにギョーの上に新しく形成された海山に違いないのですが、波蝕によって削られたとか、土台にある平らな海山の形成メカニズムについても納得できませんでした。

予告番組の映像を使って紹介します。

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NHKスペシャル | 秘島探検 東京ロストワールド第2集孀婦(そうふ)岩

東京に人を全く寄せ付けない秘境「ロストワールド」がある。そこは、周囲から隔絶された環境で、まるでタイムカプセルのように貴重な命が守られている。第2集の舞台は、東京都心から南へ650qの伊豆諸島最南端。大海原にそびえる巨大な岩の柱だ。

高さ100mの断崖絶壁、東京都・孀婦岩(ソウフガン)。 まるで海面から空に向けて包丁を付き立てたような形をしている。

いったいどうやってこんな不思議な岩が生まれたのか?そして、どんな生きものがすんでいるのか?これまで詳しい調査が一度もされたことがない「空白地帯」のため、知見はほとんどない。
番組は2年間かけ、科学者やエンジニアらと共に初の科学調査に挑んだ。垂直の崖をロープ一つで登ると、正体の知れない生きものが岩の隙間から次々と現れる。周囲の海からは、まか不思議な深海魚が次々とあがる。科学者は幻の古代魚、シーラカンスさえ見つかるかも知れない環境だと興奮する。空前絶後のスケールで数々の深海探査機を投入。そしてついに見つけた、巨大魚の正体とは?


ベースにあるのはギョーであり、孀婦岩はその上に新しく形成された新海山である。

番組の中では、「約2万年ほど前に火山が噴火し、その後、山が削られて平らな状態になり、再び火山が噴火したあと、火道が固まって山が削られて岩の柱になったというのです。そして、今後も波に削られていくと、数百年でこの孀婦岩は消えてしまう。」と解説されています。

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さて、このローソクのような岩の基盤にある海山は[2723]で紹介したタスマン海域にあるGiffort ギョーに酷似しています。[2723]で解説したようにかつて極域にあったときに氷床湖内の水中噴火によって形成され、その後極域を離れた海域に移った(ハプグッドの地殻滑動説による)ために、平頂海山の斜面が氷底湖からの水流で削られ、崩壊したものと考えられます。

調査によるとギョーは玄武岩ですが、孀婦(そうふ)岩は安山岩であったそうです。何故新しい海山が安山岩になるのか、謎を解いて見ます。

平頂海山が極域で形成されている時代と、新しく海域に移動した次代では、地殻の厚さが異なります。極域時代は厚く、海域時代は薄くなります。
従って極域時代の噴火熔岩はマントル物質ですが、海域時代の噴火は、花崗岩が再融解した花崗岩質マグマが噴出します。花崗岩は融解すると結晶構造が失われますので、安山岩になると考えています。花崗岩も安山岩も大陸性の岩石です。
つまり大陸性のマグマが噴出するので、新しい海山は安山岩によって形成される筈です。

この関係を模式図にしたのが次の図面です。


ギョーが形成された極域時代と、孀婦岩が形成された時代では噴出する熔岩の質が違っていた。
これが土台のギョーが玄武岩で、新海山が安山岩である理由ではないだろうか

つまり、現在西之島で噴出している溶岩が安山岩であるのと同じ理由です。この辺りにはかつてムーと呼ばれた大陸もありましたが、もっと古い時代の地球の歴史だと思われます。 この海域の南にはマリアナ海溝があり、その周辺にもギョーがたくさん存在します。

ギョーの存在は、かつては極域にあった時代もあるということを証明しています。

2930 
Date: 2018-10-08 (Mon)
インドネシアを襲った津波のさらなる謎を解く
インドネシアを襲った津波の犠牲者は数千名を越える大災害になったようです。陸域で起きた地震なのに、このような大きな津波になること、場所によって被害が異なること、などは断層地震説では説明できないことです。

東北大の後藤教授が現地に入って調査しておられるようですが、まずは朝日新聞が伝える記事を紹介します。

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インドネシア津波、局所的に相次ぎ発生か 専門家指摘

小暮哲夫=パル、小林舞子
2018年10月7日05時00分

インドネシア・スラウェシ島中部で起きたマグニチュード7・5の地震で、震源から約50〜80キロ南に広がるパル湾で局所的な津波が相次いで発生した可能性が高いことがわかった。現地調査した東北大の今村文彦教授(津波工学)が朝日新聞の取材に語った。震源付近で発生する一般的な津波に比べ予測が難しく、被害が拡大した可能性がある。

 今村教授は5日、幅5〜7キロ、長さ約30キロの細長い湾の最奥部にあるパルの海岸沿いを調査した。パルは最も被害が大きかったが、津波による建物の損壊がひどい場所とそうでない場所が約100〜200メートルの間隔で存在していることを確認した。広い範囲にほぼ均等に到達する一般的な津波による被害とは異なるという。

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記事をの要約を、「宏観亭見聞録」では次のように紹介しています。

•パル市の海岸では、津波による損壊がひどい場所とそうでない場所が約100〜200mの間隔で存在; 一般的な津波による被害とは様相が異なる。

•左横ずれ断層がパル湾に沿って延びている。パル市周辺でのずれは約5m。同市では地滑りが相次いで発生した。

•パル湾の海面下の斜面や沿岸部でも地滑りが何か所も発生、大量の土砂が海底に流れ落ち、付近の海面が大きく変動したことによって津波が発生した。

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さて、津波の被害が一定間隔で違うという現象は東北大震災も見られたことです。地震学者の報告には無いかもしれませんがこのセミナーでは[1771]津波被害に場所的な差ができる理由で考察しています。


東北大震災における津波の強弱発生の様子

つまり、これは二つの津波が発生していた可能性を示すものです。東北大震災の場合は牡鹿半島沖で発生したものと、勿来沖で発生したものということになります。

今回のPalu付近を襲った津波を「押し円錐理論」にしたがって推定すると、震源の西南域に「押し加速度」が発生し、西方域に「引き加速度」が発生すると推定されます。


震源の西南海域には「押し加速度」が作用し、西部海域には「引き加速度」が作用することが推定できます。
二箇所から「押し津波」と「引き津波」が発生し
津波の位相が場所によって正と逆になった可能性が考えられる。
この二つの領域から津波が発正したとすれば、津波の位相が正(in phase)と逆(out phase)になる場所が交互に出現することになります。正の場所では津波が大きく被害も激しいものになります、逆の場合には相殺されて津波は小さく、被害も小さくなります。

また、最初に潮が引いた場所と、まったく引かなかった場所があるようですが、二つの津波の発生場所が関係するのではないかと思います。


[2925]に紹介したラサニさんは最初の」「引き波」を経験していますが、最初から「押し波」の場所もあったようです。

海底の深浅測量の結果によって、こうした謎が解けるのではないでしょうか。

しかし、断層地震説に固執する限り、謎は解けないと確信します。

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