5月7日 17時30分 　ブラジルの沖合にある大西洋の海底に、かつて大陸のような大きな陸地があった痕跡が見つかったと、現地調査を行った海洋研究開発機構が発表しました。 　太古の昔、海に沈んだとされる伝説の大陸「アトランティス」との関連が注目されています。
　海洋研究開発機構は先月、ブラジルの研究機関などと共同で、潜水調査船「しんかい６５００」を使い、リオデジャネイロから南東におよそ１５００キロ沖合の海底にある台地を調べました。
　その結果、深さ９００メートル余りの海底で岩の崖を発見し、映像を分析したところ、岩は、陸上でしかできない花こう岩だったことが分かったということです。

　また、この崖の周辺からは、海の中ではできない石英と呼ばれる鉱物で出来た砂も大量に見つかったということです。
　海底の台地の幅は、広いところではおよそ１０００キロあるため、海洋研究開発機構は、「大陸のような大きな陸地があった痕跡とみられる」としています。
　　調査が行われた大西洋には、古代ギリシャの哲学者プラトンが、およそ１万２０００年前に海に沈んだと著書に記した伝説の大陸「アトランティス」があったという説があります。
　今回見つかった花こう岩は５０００万年ほど前に海に沈んだとみられ、年代的に、ずれはありますが、何らかの関連があるのではないかと注目されています。 現地調査のリーダーで、海洋研究開発機構の北里洋さんは「実際に潜水調査船に乗って、海底で花こう岩を確認できたときはとても驚き、感激した。伝説のアトランティスとは出来た年代が異なるようだが、大西洋に『大陸のかけら』を見つけた、意義のある発見だと思う」と話しています。

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PS 　津波が二方向から来たことを観察した人の証言を載せておきます。アナウンサーはこの現象を海底地形に原因があるような言い方をしていますが、二つの津波は違う場所で発生したのです。

※リオグランデ海膨： ブラジル沖にある海底部の広範囲な隆起地形で、頂上部分は水深1000m前後の平坦な地形である。 中央部が大きく割れており、最深部から の高さが5,000mを超える垂直な崖となっている。

※サンパウロ海嶺： リオグランデ海膨と同様、海底部の広範囲な隆起地形であり、海膨に比べ勾配が急な地形となっている。 こちらも水深2,500mから急激に4,200mまで落ち込む比高1,700mの急峻な崖となっている。

　 　間違いの原因はアフリカと南米の分裂現象を、大きく見過ぎたことにあります。これは言ってみれば微分方程式の特殊解を一般解であると勘違いしたようなものであります。
　大陸が分裂して、離れる現象は、アフリカと南米だけでなく、紅海の両岸でも見られることです。しかしそれは[1827]で述べたように特別な地域で起きた特別な現象であり、特殊解のようなものなのです。一般解は今回の発見で明らかになったように、地殻の垂直昇降が正しいのです。だから、どの大陸にもアンモナイトなどの水棲生物の化石があり、[1784]で紹介したような岩塩が採取できるわけです。又、逆にどの海域にも陸上でしか生成されない花崗岩があるのです。

　大陸が分裂することもある、という特殊解が間違っているわけではありませんが、Mobilistがそれを一般解だと思って海洋底拡大とか、プレートテクトニクス論にまで発展させたことに間違いがあります。Fixistは特殊解を認めず、否定を続けた頑固さに間違いがあったといえるでしょう。地向斜理論に拘り続けたことも残念なことです。海洋地殻と大陸地殻は厚さが違う点を除けばそれほどの違いはないと考えています。こんご「しんかい5600」が更なる発見を続けてくれるものと期待しています。
　今、学生の地学への興味が薄れ、地学教育が危機的状況にあるという話を聴きますが、納得でない「間違い理論」を一方的に教えこまされる教育に興味が湧く筈もありません。一刻も早く教科書を書き直し、地球物理学教育の再生を図らなければなりません。

地震学者は謙虚に今回の発見を受け止めなければいけないはずですが、毎日新聞の報道では、原子力規制委員会の『ほぼすべての委員が「活断層ではない」との東北電の主張を否定し、「活断層の可能性が否定できない」との結論に同意した。』とあります。

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東通原発：有識者会合　「活断層の可能性」確認　東北電の主張否定、評価書決定へ　／青森
毎日新聞 5月10日(金)14時59分配信 　
原子力規制委員会の有識者調査団は９日、第５回会合を東京都内で開き、東北電力東通原発（東通村）の敷地内断層の評価書案について議論した。ほぼすべての委員が「活断層ではない」との東北電の主張を否定し、「活断層の可能性が否定できない」との結論に同意した。ただ、粟田泰夫委員が「影響の大きさを考えると、もっと多くのデータを検討すべきだ」と述べ、東北電が提示した資料を十分に検討すべきだと指摘した。委員の一部から拙速を戒める異論が出た形だが、結論は覆らない見通しだ。【酒造唯】

　調査団は来週に開く次回会合で、東北電に改めて説明を求めた上で評価書を正式に決定する方針。東北電は次回も従来通り断層の活動性を否定し、現在進めている再調査の結果を評価に反映させるよう求める方針だが、座長の島崎邦彦・規制委員長代理は「現状で一定程度の判断はできる」と再調査を重視しない姿勢だ。
　

４月の前回会合は東北電の意見を聞いたが、この日は委員だけで公開で議論。断層が地下深くで固結している点や、粘土層が水を吸って膨らむ「膨潤」など、東北電が「活動性はない」とする根拠が取り上げられたが、「固結しているから活断層でないというには知見が不足している」（佐藤比呂志委員）などとして同社の主張に同意する意見は出なかった。
　一方、栗田委員は、前回会合で同社が新しい資料を出してきたことを重要視。「議論していないデータや未解決の問題がたくさんある。量的な検討がなくては判断できない」とし、過去の安全審査の妥当性や、断層のずれなどの詳細なデータを分析・検討した上で判断すべきだと訴えた。
　だが、島崎氏は「活断層かどうかを示すことがわれわれの任務だ」と述べ、現時点で結論は出せるとし、他の委員もほぼ同意した。
　

東北電は会合後、「議論された論点について、当社の見解をしっかり説明させていただきたいと考えている」とのコメントを発表した。 ５月１０日朝刊
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　東北電力側の「活断層でない」と云う主張も、「活断層｣そのものが「地震の死体」、「地震の化石」のようなものですから、本当はこっけいな主張ではあるのです。
　つまり、攻防している双方の全ての出席者が「新しい発見」から何も学んでいないのです。プレートテクトニクスをベースにして積み上げられてきた理論は全てご破算にしなければいけないのにもかかわらず、何の反応も示していません。今回の発見は単に「アトランティスかそうでないのか」と云うような問題ではない、重大な問題提起をしているのです。それが分らないで権威の上に胡坐をかいている学者さんたちには猛省を求めるものであります。東北電力側にも「まともな反論」をするよう求めたいのです。
　電力各社には無関心のままで「ゆで蛙」にならないよう願って、地震爆発論の情報提供のために「無料講演会開催」を提案してあるのですが、これにも反応はありません。
　先日「お粗末な謝罪会見」したばかりの東大教授が「固結しているから活断層でないというには知見が不足している。」と述べていますが、教授自身の知見が不足していることは地震爆発論の賛同者の目には明白に映ってしまいます。

「石田昭元名古屋工大教授の新説は、客観的事実を反映しない誤りである」と入力して検索すると、
巨大地震の真の原因が分かった
−プレート・テクトニクス理論は誤りだった
という記事があるブログがたくさん出てきます。すべてtatsmakiというネームが共通していますが、誰が、何のために同じようなブログを作っているのでしょう。以前にも[1681]誰が何のためのイタズラか？で紹介しましたが、「石田博士は、地震は○○○の地下封入が原因であると説いている。地震爆発論である」という同様のイタズラ？があって不気味に感じました。
　どこかの「工作員」が「石田理論は間違い」という声が多いように見せかけて、世論誘導しているのでしょう。石田理論が認定されるのが困る人って、たくさんあるでしょうね、みなさんご注意願います。ざっと見ただけで、6篇ありました。
日本と地球の命運　　http://gold.ap.teacup.com/tatsmaki/88.html
日本と地球の命運　　http://blog.livedoor.jp/tatsmaki/archives/52155151.html
危機と活路 地球危機からの活路を示す http://ameblo.jp/tatsmaki/entry-11119996199.html
危機と活路 地球危機からの活路を示す http://ameblo.jp/tatsmaki/archive-201112.html
日本と地球の命運　 http://plaza.rakuten.co.jp/tatsmaki/diary/?PageId=2&ctgy=0
日本と地球の命運　 http://tatsmaki.iza.ne.jp/blog/2/

　JR東海会長の葛西敬之氏の主張にはいつも傾聴すべきものがあります。今回の「消極的な説明責任の罠」もそうであります。

「私は、何事にも中道があると思っています。被害予測は大きすぎても、小さすぎても、いけないと思いますが、結果的に社会がバランスよく発展できるように設定すべきであろうと考えます。白鳳地震では高知湾で広大な地域が海没しましたし、別府湾では瓜生島が海没しています。熱海湾もそうですし、各地に海底に没したケースがあるので、今回の被害予測であっても今後想定外の事態が起きる可能性はあります。かといって、そのような事態を想定しても意味はありません。」

　中道を意識するのは、リーダーには結果責任を問われるからであります。地球上の出来事で一万年の間でさえ、完全に安全ということは有り得ないことは大陸が沈むことを証明した「しんかい6500」の発見で明らかです。ならば、完全な安全という「拘束」に縛られて発展を回避することはリーダーとしては失格ではないでしょうか。
　「リーダーは職責に応じて説明責任を負う。明確な目的意識を持って、現実を直視し、決断実行するものである。正当性は結果で示すべきである。説明責任は本来積極的なものである。」
　という葛西氏の主張には大いに納得し、賛成するものであります。
　 　私も原子力規制委員会には｢国家が失われても良いと考えているのか！」と叫びたい気持ちであります。

　最近の例ではNHKの報道で、遠田晋次東北大教授が使っている言葉に疑問を感じました。遠田氏は英語で言う「distortion」ゆがみ、変形を力学用語の「strain」と勘違いしておられるのではないでしょうか。以下はNHKが報じる遠田氏の解説です。
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http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130512/t10014519231000.html
大地震発生の断層周辺 連鎖に警戒を
5月12日 18時38分
　四川大地震が起きた断層の周辺で先月マグニチュード７の大地震が発生したことについて、専門家は、日本でも過去に大地震が起きた断層の周辺では再び大きな地震が起きる可能性があるとして、特に備えるべきだと指摘しています。

先月震度６弱の揺れを観測する地震が発生した淡路島も、ひずみがたまっている領域に含まれています。 このほか、▽平成１２年の鳥取県西部地震（Ｍ７．３）、▽平成１６年の新潟県中越地震（Ｍ６．８）、▽平成１７年の福岡県西方沖地震（Ｍ７．０）や、それに▽平成２０年の岩手・宮城内陸地震（Ｍ７．２）など、発生から時間がたった地震でも、断層の周辺にはひずみがたまった状態が続いているということです
。 　遠田教授は「見えない断層もあるので地震はどこで起きるか分からないが、近年大きな地震が起きた断層の周辺では、再び大きな地震が起きる可能性があると考えて、特に備えてほしい」と話しています。
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　遠田氏の使っている「ひずみ」はdistortionではないでしょうか。地震の結果生じた「ひずみ」とは、家が傾いたというのと同じ「変形現象」のことです。力学的な「歪」ならば、「応力」が伴うはずです。どこに変形が集中しているのかを調べても、永久歪としての変形distortionしか分からないのではないでしょうか。地震によって単にゆがんだだけでは弾性反発力は伴いません。そのような変形が原因で地震が起きることはありません。
　岩盤はガラスと似たような強度で、１００ｍの部材だとしたら１ｃｍ変形するだけで破壊してしまいます。“歪がたまっている”、という表現は観念的なもので、力学的なものではありません。
　日本語の使い方はあいまいで誤解しやすいですが、力学をきっちりと認識していれば、生きた歪と死んだ歪を取り違えることはありません。遠田氏が見ているのは単なる変形、死んだ歪です。
　高木聖博士は「海洋拡大説やPlate説、断層説は、観念的遊びに過ぎない」と喝破しておられました。歪蓄積論も観念のお遊びに過ぎないでしょう。

調査団は昨年１２月、２日間にわたり現地調査。同１０日の第１回会合ではわずか２時間で「活断層」との見解をまとめた。事業者の意見や反論を聴くことなく決定した運営方法に批判が上がり、原電の意見を聴く場を設けるよう変更した。
　当初は予定されていなかった別の専門家からも意見を聴く会合を開くようにも改めた。ただ、再評価ではなく、事実上「追認」するだけの会合で終わった。
　報告書のとりまとめ時期も疑問視される。原電は６月末までに断層の追加調査を終了する見込みだ。敦賀原発は現在稼働中でもなく、原電の調査結果を待って評価するのが現実的といえる。田中俊一委員長も今月８日の定例会見でそうした考えを示唆した。専門家会合はなぜ結論を急ぐのか、真意が見えない。
（原子力取材班）
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　専門家会合のメンバー諸氏よ、一部の委員の策略に乗らないで、眼を覚まして欲しい。「活断層は枯れ尾花」であることが、将来明白になり、必ず今世の生き方を後悔することになるのだから。

　これに対し、別の専門家らがその切迫性を疑問視。「統計的手法では、駿河湾大地震は当分可能性がない」「地質学的立場でも緊急性は認められない」「御前崎で正確な計測を行った結果、石橋説の根拠となる地表のゆがみは微少」などとする見解が相次いだ。 　しかし、石橋説が出てきた東大の教授や地震予知連絡会トップが巨大地震発生の可能性を否定しなかったことから、政府は東西交通の大動脈が通る東海地域の大地震に備え、本格的な観測・防災体制整備に着手することとなった。
　それでも研究者の間からは、純粋に学術的立場で「安政とその後の地震で駿河湾深くまで地殻破壊がなされ、割れ残りは疑問」「石橋説の背景となった地殻のひずみ量は、明治時代の測量ミスデータを用いた。駿河湾海域は来世紀まで持ちこたえる。」など、石橋説の修正を求める見解が続いた。 　
もちろん石橋説を擁護する人もあったが、それから三十年。駿河湾大地震も東海大地震も発生しなかった。一つの節目を迎え、現在は大学教授となっている当人に地元紙が取材したところ、「三十年たって、現実にまだ起こっていないのだから、割れ残りという解釈は間違っていたと言われても仕方ない」と、当時の切迫性に間違いを認めた。
　加えて、自説を発表した時「はっきりと、社会を動かそうと思っていた」ことは明確に認めた。その意図は“地震防災への警鐘”を強調したものだが、人によっては「同年代研究者への功名心」「研究分野への予算獲得の下心では」との受け止め方もある。
　

ともかく学説としては未熟な研究発表が転換点となり、地震予知研究や地震防災対策、法整備が推進。今秋十月には緊急地震速報も出されるようになったが、石橋説の功罪はどう考えればよいのだろう。東海地域より、もっと切迫した地域の防災体制こそ急ぐべきだったのか、それとも石橋説があったからこそ地震防災に国が本腰を入れ始めたと評価すべきか。
　学者の功名心に踊らされるのは避けたいが、三陸沿岸は津波常襲地。向こう三十年以内に大規模な地震と津波が発生する確率は99％とされる。この予測は多くの研究者の一致した見解だけに、「大地震が明日、いやきょう起きるかも」という防災の心はしっかりと持っていたい。（谷）
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　以上が抜粋記事です。石橋氏の功名心が大規模地震対策特別措置法に繋がっているのはたしかなことでしょう。　島崎氏が石橋氏に負けまいとして、「同年代学者の功名心」から「原発廃炉」「もんじゅ粉砕」という「功績？」作りに励んでおられる・・・のでないことを祈ります。 明治時代の測量ミスデータに関しても、[1702]に紹介してあります。

これに対し議員から「僅か２日の調査だけで判断するのはおかしい」「携わった専門家に偏りがあり判断が一方的で議論の進め方も納得できない」といった意見が相次ぎました。 また、議員から「規制委員会の委員長をはじめ、責任ある立場の人が来ないのはコミュニケーション不足だ」「規制さえすればいいという姿勢では、地元との信頼関係が築けるはずがない」などと、説明のしかたに対する指摘も出ました。
　これに対し規制庁の担当者は「指摘については重く受け止め、委員長に伝える」と述べるにとどまりました。

原子力規制庁は７日、地元の商工会や漁協などが参加した経済団体に説明を行う予定ですが、団体の座長を務める敦賀市の河瀬市長は、４日、田中委員長による説明を求めて意見書を規制庁に提出しています。
敦賀市議会がんばれ！

では、基本的に長周期である津波に、短周期の津波が上乗せされるメカニズムはどうなっているのだろう。
「それは、今まさに議論をしてます。まず、太平洋プレートが我々の住んでいる日本列島の下のプレートに沈み込み、陸側のプレートを引っ張り込んで、それが耐えきれなくなったところで、破壊が起こり、跳ね上がってくるというのが津波を起こす地震の平均的な発生メカニズムなんですね。ところが、浅いところにあるプレート境界の先端で、特別な地層があるかもしれない、と。柔らかい層ですとか、より跳ね上がりやすい成分で出来ている部分があるのではないか。もう一つは、プレートが沈み込んで、陸地側のプレートを引っ張ってくるとき、傾きはせいぜい20度程度なんですね。ところが、この主断層に分岐が時々入ったりします。分岐が入ると、角度が急になり、幅が短くなります。同じ2メートル断層がずれたとしても、ポコッと急に上がる形になるんですね。それが第2の可能性です。第3ですが、こういうところで海底地滑りみたいなものが起きたら、局所的に津波が発生するかもしれない──」
特別な柔らかい地層（そういう場所で起きた地震は、津波を誘発しやすく「津波地震」と呼ばれるそうだ）、分岐断層、海底地滑り、といった可能性の中で、どれとは特定できないものの（全部起きた、ということだってありえる）、津波研究に新たな問いが課せられたといえる。 ちなみに、メディアや動画サイトで紹介される津波のショッキングな映像の中で、とりわけ、短周期の「上乗せ分」を印象づけるものとして、海上保安庁の船舶が撮影した動画がある。沖合で津波に遭遇した巡視船が、それを乗り越える瞬間を捉えたものだ。
「もう撮影開始の時点で、第一段階の津波は来てるんですよ。でも、普通の津波は周期が長いせいで、広い水面に広がって、沖ではわからないんですね。それが通常なんです。沖合で分かる津波って、通常じゃない。アブノーマルですね」
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　以上が抜粋記事です。釜石を襲った津波が最初の引き波に続いて緩やかな上昇を示した後に5mほどの急激な上昇を示していますが、これは二つの津波が重なっているとしています。

巡視船まつしまが観測した津波は�Aの爆発で起きた津波であり、勿来沖で起きた�Bの爆発による津波ではない。

震災後に海洋機構が調べたところ、海底が南東方向に約５０メートル、上に約７メートル動いていた。 東北大の今村文彦教授（津波工学）は、震源となったプレート境界面から、上向きに急角度で枝分かれした「分岐断層」＝付加体が同時にずれると、今回の大津波を説明できることを推定した。(以下[1842]に紹介した今村教授の記事が続く。)
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ブログ主は、「プレート境界より２〜３ｋｍ浅い地点で「第二のすべり」を発生させる要因は人工的に爆発を起こす方法しか、考えられない。」と結論付けていますが、「地震水素爆発論」では、�@と�Aの二つの地震爆発が60秒の時間差で起きたと推定できますので、�Aに関しては人工爆発を疑う必要はありません。震源が極浅い場所にあったということです。
　これまでにこのセミナーで解説してきたのは、押し円錐の軸が西向きに傾斜したケースを想定して、説明してきましたが、次に示す最近の調査結果を参考にすると、[1643]の内容は、

一方�A地震波は震源が浅いですから、さらに大きな加速度が発生したと思われます。岩手宮城内陸地震の震源付近では4000ガルを超える大きな加速度が発生し、荒砥沢ダムの北部で崩落･流下現象が起きましたが、海中で同じ現象が発生していたことがわかります。
�@の地震は震源が深いので海底の押し領域も広範になり、それによって生じる津波も[1842]で紹介したように広範囲にわたってゆっくりと海水を持ち上げます。一方�Aの地震は震源が浅く、押し領域が狭いために短周期のパルス的津波を形成します。分岐断層が跳ね上がって津波が起きるというのは思弁的な力学です。実際は、大きな加速度が作用して大水深海域でも海水を持ち上げるのだと推定できます。 図は釜石沖に設置された水圧式またはGPS方式の津波計の記録です。

一方、敦賀原発の敷地にあるのは活断層だと断定されたが、その評価会合では反対意見を持つ専門家らとのまともな議論は行われていない。専門家同士の闊達（かったつ）な議論がない中での判断が、果たして真に科学的、かつ公正だといえるのか、疑問である。
　敦賀原発に関して、同原発を保有する日本原電は、規制委員会側による活断層との断定に反論すべく詳細な調査資料を提出した。だが事業者側の資料はかえりみられなかった。日本原電は更に米、英、ニュージーランドなどの専門家らから成る２組の海外チームに委託したレビューを発表した。日本のメディアは余り伝えなかったが、同レビューは規制委員会の結論を疑問視し、少なくとも、更に詳しい調査をすべきだと指摘した。 　反対意見を無視した性急な活断層の決めつけや原発再稼働を認めないとの結論は、規制委員会や有識者による評価の公正さを疑わせる。菅氏の予言した原発全廃を目指すかのような原子力規制委員会、及びその傘下の人々の主張を厳しく検証しなければならないゆえんである。
　安倍首相の責任が、科学と合理に基づくバランスあるエネルギー政策の推進であるのは言うまでもない。
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なぜ、教科書にも載ってい る「プレート・テクトニク ス理論」や「活断層理論」を真っ向から否定し、罵詈讒謗を受けながらも、「『解離水の爆縮』による地震説」の発信を止めないのか。 それは、地震学者が説明す る「地震の発生メカニズム」が腑に落ちないから で、教科書に載っていることが“ 科学的な真実ではない”と確信するからです。

「海洋」の存在する「地球」についての知識は、まだ「未知の部分」がたくさんありま す。 「月」や「火星」の探査が進んでいる一方で、「しんかい 6500」が“大陸の沈没した形跡”を発見して、驚いているのが現状です。 “大陸が沈没する”ということは、地震学の土台にある「プレート・テクトニクス理論」 に反しているのです。 これは、「通説の地震学」が間違っている、という可能性を示しているのです。

本書を緊急発刊した理由は、「原子力規制委員会」のメンバーである地震学者 が、「活断 層理論」という間違った理論を根拠に、国家の重大な政策を左右しようとしているからです。 元 ･土 木 工学 の 教授 と して は 、国 家 を衰退させる“なが れ ” を 、こ のま ま 容認 す るわ け にはいきません。

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セミナーをお読みの皆様、　地震学の革命を起こすために、書店に予約注文を入れてください。そして宣伝してくださるようお願いします。 少し高額な書籍になりまして、恐縮ですが・・・・。

今までは理学部関係の方への批判でしたので、何のしがらみも無かったのですが、地震工学が専門の土岐先生とは同じ職場で同僚でもあったので、少し心が痛みます。しかし、信じるところを述べさせていただきます。

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シリーズ「日本の安全と科学技術」
http://scienceportal.jp/HotTopics/safety/safety9/
第1回 “想定外”を超える人智が大切 （掲載日：2012年5月10日） 立命館大学 教授、歴史都市防災研究センター長 土岐 憲三

加速度での議論は間違い

今回の地震では、断層が400�qも500�qも動きましたが、何をもってそう言えるのか。地震学の常識ですが、本震に続く余震の震源をプロットしていくと全体の震源域、本震で動いた断層の範囲が分かります。すなわち、余震は本震を起こした断層で起きるのです。そして、震源域は東側が浅く、西側に行くに従ってだんだん深くなっています。太平洋プレートが東側から西側に潜り込んでいっているわけですが、震源域はほとんど陸地には届いていません。だから、今回の地震、あるいは断層の破壊はほとんどが海側だけで起こった現象です。

地震学の人たちは、これまで想定した震源域を越えたことを「想定外でした」と言います。私は「そんなことを言っていいのか」と思いましたが、よく考えてみたら、彼らを責めるわけにはいかない。でも、災害に関わる研究者や行政関係者は「想定外」を安易に使ってはいけないと思います。想定を超える事象があることを認識した上で、その場合に対処すべきだからです。(略)

地震による被害では、加速度もよく議論の対象になります。今回の地震での最大水平加速度は、宮城県栗原市での2933ガル、3Gほどでした。地球上にいる私たちが常に受けている重力加速度は980ガルで、これが1Gです。3Gというのはその3倍です。栗原市では左右の方向、すなわち水平動が3Gでした。私の体重は80キロですから、瞬間的に240キロの力でぐんと押されたわけですが、それくらいでは被害が起こりません。なぜなら、そうした力がかかった時間は0.1秒あるかないかの短い時間ですから、何ら問題は起こりません。それが1秒間も240キロの力で押されたら、私は立っていられないでしょう。

その辺のことは地震工学の話になりますのでやめますが、加速度で議論するのは間違いであるということ。3Gはとんでもなく大きな加速度ですが、それでも大した被害にはならないということです。

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土岐先生は地震学の常識と述べておられますが「本震に続く余震の震源をプロットしていくと全体の震源域、本震で動いた断層の範囲が分かります。すなわち、余震は本震を起こした断層で起きるのです。」という「常識」は変更してもらわなければなりません。
　また、「加速度で議論するのは間違い」という主張はおかしいと思います。F=m×αは物理の基礎ですが、加速度αはつまり力と同じことです。加速度が大きいから、大きな力が作用して、[1472]で紹介したように建築金具が破断するのです。作用時間が0.1秒であっても瞬間的に金具を破断する恐ろしさが、地震工学の専門家にも把握されていないようです。

この誤った認識が、[1472]で紹介した「かつてない大きなガルの被害を見落としています。７学会共同の「中越地震被害報告会」の発表会に参加して、本当にがっかりしました。つまり「木を見て森を見ていない」というか、2500ガル以上という脅威の実態に誰も迫っていないからです。」と述べる、建築家鵜野氏の憤慨を誘っている原因のようです。地震学者も地震工学者も認識が不足していると思います。

　今心配していることがあります。いわき沖の常磐炭田の廃坑にCO2を注入したために、あの大災害を起こしてしまった可能性があるのですが、それを理解せずに、今度は苫小牧沖で新規にCCSプロジェクトが進行しています。CCSは浅い場所で地震を起こす危険性があるのです。つまり、震源が浅くなるということは、地表での加速度が大きくなることを意味しています。長岡でのCCS実験が原因で1500ガルを記録しました。鵜野氏の現場では2500ガルを記録していたそうです。雄勝実験場のCCSでは4000ガルを超える加速度を記録しました(岩手宮城内陸地震)。大きな加速度が生じるから、大きな力が作用して、大きな津波が発生するのです。加速度での議論は間違いというのは間違いです。

　こんな議論を聞き流していたら、CCSの危険性が見えなくなってしまいます。近日発刊予定の拙著『巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる！』でも、鵜野氏の話は紹介してありますが、新しい地震理論を世に広め、地震学の革命を起こさないと、更なる悲劇を生むことになってしまいそうです。

　CCSはいわき市沖の現場が地震で破壊したのでしょうか、この現場での作業は当面中止(中間報告書p.20）となり、現在は、苫小牧で計画が進行中です。

中越地震、中越沖地震と云う二つの地震を起こした疑念のある新潟県長岡市でのCCS、岩手･宮城内陸地震を起こした疑念のある秋田県雄勝実験場でのCCS、そして東北大震災の津波災害を引き起こした可能性のある福島県いわき市沖でのCCS、これらを検証することなく、苫小牧でのCCSを進行させることは、日本国民の悲劇を繰り返す危険性があることを強く警告します。

また、地震学者や日本地震学会、またマスコミ各社もこの危険性を何ら把握していないことをも、警告しておきます。

地震現象の正体は現時点では未知科学に属するものであることを認識する必要があります。

そもそも、CO2を地中に隠匿しなければならないという「思い込み」は『地球温暖化詐欺』に国家として引っかかっていることを気付かなければいけません。 CO2は陸上の植物や、海中の海草にとっては「食料」にあたるものです。植物や海草が豊かに繁茂することは、人間や動物にとってはあり難い、恵まれた事のはずです。

　「不都合な真実」を喧伝したゴア氏が論拠としたグラフを見れば、気温が上昇してから、しばらくして二酸化炭素の濃度が上昇することが分ります。CO2濃度が高くなるから気温が上昇するという論拠は因果関係が逆なのです。

　文明の発展は気温の上昇と密接な関係があることは歴史が証明するところです。CO2が地球温暖化の犯人であり、避けなければいけないと思い込まされているのは、詐欺行為に引っかかっているのです。

　温度が上昇することは人間も動物も快適な暮らしができる条件、文明の発展する条件であって、忌避すべきことではありません。温暖化によって南極の氷が融解し、海面が上昇するという話は正しくありません。

　なぜ、温暖化を悪者のように思い込まされているのでしょうか。一説によれば、イギリスでの原発反対運動を封じるために原発よりも恐ろしいものを妄想させて、反対運動を押さえ込もうとしたと言われています。科学的な根拠が無く、為政者が作り上げた「策略｣に過ぎないことを知っている国家、たとえばアメリカなどがCO2削減に本気になっていないことからも、この「策略」説の信憑性が納得できます。

しかし、日本の政府はこの「策略」を気付けないでいます。特に大きな問題は、民主党鳩山政権、菅政権が取った国策により「温暖化詐欺」による被害が国民に大きくのしかかっていることです。間違った地震学を信じ込まされていることも一つの原因ですが、マグマが浅い場所にまで迫っている日本では、「温暖化詐欺」の被害が、巨大地震、巨大津波という思わぬ災害にまで拡大してしまっています。

「地球温暖化」と云う概念は「反原発運動」を封じるために、イギリスやアメリカが構築した「策略」ですが、今では中国の工作員による日本弱体化のための「策略」に利用されてしまっています。 　参議院選挙の政策論を見ていても、ほとんどの政党が脱原発を訴えています。保守的な思想を持つ方々でも「原発は怖い」と洗脳されています。日本人全体が洗脳されたかのようです。
　しかしそれは、日本弱体化のために中国によって利用されていることを見抜かなければなりません。中国は原発を盛んに建設しているのです。

「福島の原発事故があってから、日本の全部の原発を止めようと、今、あちこちで原発反対運動をやっているけども、あの活動家の中には、中国人がたくさん入っています。反対運動のなかに中国の工作員が大勢は入っていて、「日本の原発を全部止めてしまおう」と、今活動しているんです。資金も提供して、反対運動をしています。」と述べています。
さらに、
「　実際は、中国自体も原発は推進しているし、アメリカも原発推進の立場なんですが、日本だけ廃止してくれると、日本の牙を抜けるので、工作員を使って反対運動をしているわけです。つまり、原発を取り除いておけば、まず、原子力兵器は作れなくなります。外国から原材料を買わない限り、作れなくなるので、「今回の地震を利用して、日本の原発を一気に廃止させてしまいたい」というのが中国の戦略です。

そのため、いま日本国内では、久しぶりに、中国工作員の動きがすごく活発になっています。沖縄の米軍基地のところでも、(オスプレ反対などで・・)相当活発に工作員が動いていますけれども、もう一つの活動として、原発反対デモや、反対者の運動費、いろいろなところに資金援助しながら、日本の原発廃止に向けた運動を展開しています。」

と述べています。 原発を止め、火力発電を多用し、大量の二酸化炭素を海底に圧入し、福島、苫小牧、北九州で地震津波を起こして、日本を弱体化する作戦･･･このようなものに引っかかってはなりません。

日本人はもっと、もっと賢くならなければなりません。

反原発運動を推進している中日新聞の社長小出宣昭氏が如何に愚かな人物であることかは、「中日新聞偏向報道の霊的真実を探る」と云う書籍をお読みください。そして中国の属国新聞であるかのような「中日新聞の」実態を知ったうえで、正しい判断をしていただきたいと切にお願い申し上げます。

その中日新聞と仲良く「憲法改正反対運動」を繰り広げるスタジオジブリのアナクロニズムにもがっかりです。宮崎監督には中国の侵略主義が見えていないようです。チベットやウイグルの民衆の悲劇は井戸の外での出来事として関心がないようです。その程度の人物であると知って「風たちぬ」を観賞しなければなりません。 　

石田昭著：巨大地震は「解離水」の爆縮で起きる！(工学社）が下記で、予約受付しています。

地震学革命のためご協力をお願いします。

これ以上間違った地震学で悲劇を起こさせてはなりません。

原子力規制委員会の「無知地震学者」は交代してもらいます。

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米内陸部での地震増加、「ほぼ確実に人為的」＝ＵＳＧＳ

2012年 04月 19日 10:52 JST

［ワシントン　１７日　ロイター］　米地質調査所（ＵＳＧＳ）の研究者らは、米内陸部にある石油やガスの掘削で利用した廃水を処理する場所の近くで、地震の回数が「飛躍的に」増えたとする報告書をまとめた。

報告書は、アーカンソー州、コロラド州、オクラホマ州、ニューメキシコ州、テキサス州の米内陸部で昨年、マグニチュード（Ｍ）３以上の地震が２０世紀の平均の６倍に増えたと指摘。

化学処理された水や砂を地下に注入して石油やガスを採掘する「水圧破砕」と地震の増加をはっきりとは関連付けていないが、水圧破砕で出る廃水などが断層をずらす原因になっている可能性を示唆している。

同報告書の内容は、サンディエゴで開催される米地震学学会の会合で詳しく協議されるが、抜粋では「Ｍ３以上の地震増加は現在進行中」と指摘。「ここに記述された地震活動率の変化は、ほぼ確実に人為的だが、採掘方法の変化もしくは石油・ガス生産の生産速度にどれぐらい関係しているかはいまだに分からない」としている。

ＵＳＧＳの統計によると、Ｍ３以上の地震発生回数は１９７０─２０００年には年間２１回（誤差７．６）だったが、２００１─２００８年には同２９回（誤差３．５）となり、２００９年には５０回、２０１０年には８７回、２０１１年には１３４回と飛躍的に増えた。

ＵＳＧＳ地震科学センターのアーサー・マッガー氏は、急激な地震の増加について「理由は分からないが、自然現象とは思わない。なぜなら自然では、これほどまでの増加は余震や火山環境でしか見られないからだ」と語っている。
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アメリカでもなぜ地震が起きるのか、本当の原因が分っていないために、断層がずれやすくなるからと云うような解釈をしていますが、拙著「巨大地震は「解離水」の」爆縮で起きる！」に地震発生の仕組みを詳しく書いてあります。
シェールガス採掘に使用した廃液の地中圧入だけでなく、CCSという液化炭酸ガスの地中圧入も”地震を生産する”危険な行為であり、中止すべきです。