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新・地震学セミナー

このサイトは「地震爆発論学会」の研究を掲載する場を兼ねています。

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  [3099]オーストラリアのトランプ、逆転勝利のモリソン首相、「石炭産業」復活で民度をアップ
Date: 2019-05-23 (Thu)
オーストラリアの選挙でも、トランプ型首相が政権維持したそうです。事前の予想を覆して保守系のモリソン政権が勝利しました。産経新聞の報道から紹介します。

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オーストラリア総選挙 首相「奇跡」の勝利 与党が政権交代阻止
2019.5.19


19日、オーストラリア東部シドニーで、支援者を前に演説するモリソン首相(AP)


【メルボルン=田中靖人】
 18日投票のオーストラリアの総選挙は開票の結果、モリソン首相(51)が率いる与党、保守連合(自由党、国民党)が事前の予想を覆し、政権維持をほぼ確実にした。世論調査で優位に立っていたショーテン党首(52)率いる野党、労働党は地方部で伸びず、同氏は敗北を認めて辞任を表明した。

 選挙管理委員会によると、19日は約450万人分の事前投票の集計が進み同日午後現在、保守連合が過半数の77議席に達する可能性がある。労働党は68議席をほぼ確実にした。

 自由党党首のモリソン首相は19日未明、地元シドニーで「常に奇跡を信じてきた」と勝利宣言し、「仕事にもどろう」と続投に意欲を示した。12年ぶりの財政黒字化など経済政策が評価されたとみられる。

 労働党のショーテン氏は18日深夜、「労働党が次の政府を構成できないのは明らかだ」と敗北を認め、党首辞任を表明した。同党は出口調査でも優位に立っていたが、クイーンズランド州など地方で議席を失った。

 19日付のサンデー・ヘラルド・サン紙は与党勝利を「かつてない最大の逆転」と報道。エイジ紙は「有権者はショーテン氏を拒否した」と報じた。労働党の副党首は、小政党による労働党への「ネガティブキャンペーンが原因だ」と述べ、衝撃を受け止めきれない様子だった。

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それを伝える及川幸久氏のブレーキングニュースがyoutubeに載っていました。



モリソン首相はトランプ大統領に習って、「地球温暖化対策」としての石炭産業圧迫などやらないそうです。

「科学の中で暗躍する悪魔の操作」をオーストラリアの選挙民も気付いたのでしょう。大逆転の勝利だったようです。

日本の選挙民も、早く『科学界を裏で操る悪魔』に気づかねばなりません。トランプ大統領のパリ協定離脱宣言を見習って脱退し、習近平の「環境大国」が単なるプロパガンダに過ぎないことを見抜くべきです。

そして、アメリカにも中国にも『良い顔を見せようとする政治』(財界も同じ)に『ノー』を突きつけるべきです。

また政治に『嘘』が多いことにも気付かなければいけません。

10年前に立候補した時から言っていたことですが、年金制度に嘘があります。開始したときは「積み立て方式」だと説明していましたが、いつのまにか「賦課方式」という『騙し』を行なっています。

消費税も最初は100兆円の財政赤字を埋めるのだから、国民は我慢して欲しいとお願いしていました。しかし、財政赤字を埋めるどころか、政府が作った赤字は1100兆円になってしまっています。民間企業ならとっくに倒産しています。

消費税率のアップに熱心な貿易型大企業は「戻し税」が多くなるという魂胆があるのです。財界の言い分にもウソがあります。

年金の内容も消費税の使い方も国民にウソをついてきました。

政界にも科学界にも『嘘』がまかり通っています。

マスコミは何故これを報道しないのか、「優遇税制」という人参をぶら下げられて、おとなしく政府の言うことを聞いているだけのマスコミなど存在価値が無いどころか、国家・社会をスポイルしています。

いい加減に「宗教への偏見」も止めて、まともな政策を出している政党を選んで欲しいものです。

この歳では辻立ち、選挙運動は無理ですから、若い人たちの援護射撃をしたいと思っています。

参考:

宗教対立(イスラエルとイラン)に関して日本が重要な役割を持つ、という認識も載っています。

アメリカ・イラン 戦争の危機高まる

衆議院選最終日(年金の使い込み)(10年前の衆議院選挙)

  [3098]地球はフェイク情報に満ちている、このままでは地球が滅んでしまう。
Date: 2019-05-22 (Wed)
ネット上には様々なFAKE情報が載っています。発信者はFAKEとは知らずに「民衆のために良かれ」と思って発信していますが、民衆を困らせるだけの所行になっています。
いくつかをピックアップします。

話題1法律:活断層法

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Active Fault Studies
(中田高:4回都市直下地震災害総合シンポジウム 特別企画・公開パネル討議(1999年10月29日))

7.おわりに
 日本ではなにごとも経済的側面が優先されるため、開発に関連して自発的に安全に配慮することは希であり、災害危険地区の開発を法的に規制しないかぎり災害軽減の効果は期待できないと考える。

活断層については、少なくとも学校や病院などの公共施設の建設や高速道路や鉄道などの主要ライフラインの敷設については、カリフォルニア州のように「活断層法」を導入し、事前に活断層調査を義務づけることが必要である

筆者は、機会ある毎にこの必要性を訴えているが(中田、1992)、土地が狭く価格の高い日本では無理と考える人が多いためか反応は必ずしも芳しくなく、この状況は兵庫県南部地震の後も大きな変化はない。

この理由の一つに、「活断層法」によって強震動や地盤条件による災害が見過ごされることになると主張する人もいるが、危険が明らかなものから対処することが必要であると考えるは当然であろう。
 
地震の予知がまだ不可能に近い現状において、地震災害軽減のために「内陸直下型」大地震の発生源となる活断層の基礎的研究の重要性がもっと認識されてもよいと考えるのは、活断層研究者の身びいきであろうか?

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地震は断層が動いて起きるのでがありません。地下で爆発が起きて発生するのです。

断層は爆発の結果であって、地震の原因ではありません。「活断層学会」なるものはまったくナンセンスな学会です。

日本に活断層法を適用したら、人間が住める場所が半減します。

最近は活断層がないところでも地震が起きていて、学者は「歪が開放されることが地震だ」という「言い逃れ」をしています。そのことに気付いている発言もあります。

話題2歪エネルギーの解放説

国内の地震の話題

 昨夜だったか今朝だったか、家がいきなりガクンと音をたてたので、何事かと思ったがそれっきり。その時は気のせいかと思ったが、これが今朝の島根地震。ネットで震源と活断層の有無を検索。震源のそばに活断層はない・・・産総研データベース。
これは多分「未知の活断層」で片付けられるだろう、と思っていたら、案の定防災科研が「未知の活断層」と発表。実は「未知の活断層」というものはない。

無能且つ頑迷な地震屋の逃げ口上に過ぎない。なお一昨年10月の鳥取中部地震も、「未知の活断層」で片付けられている。
 
断層を活断層と認定するかどうかは、相対的なものである。度胸のない人間や、スポンサーである電力会社、政府の意向を気にする忖度研究者ほど、認定のハードルを上げたがる。

その結果、「未知の活断層」が濫造されることになる。スポンサーの覚えはめでたくなるが、学問への信頼度は低下する。
 
 なお「未知の活断層」が不利と見るや、こんどは「ひずみ集中帯」というのを持ち出してきた。「ひずみ集中帯」とは何か?、地球オーダーでは日本列島自身が「ひずみ集中帯」である。つまり日本の至るところにひずみが集中している。
ひずみの局所的集中が限界に達した時、地殻上の弱点である断層に地震が発生する。だからこれもまた、逃げ口上。

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地震は爆発現象として起きるのですから、活断層なるものは存在するわけがありません。

また、岩盤の歪が開放されたときに「力」の原因である加速度なんか発生するわけがありません。ブログの筆者もフェイク情報に染まっています。

次に原子力を取り戻す国民会議の主張がありました。2016年9月16日(金)の記事なのに、閲覧数が152と言う数字がこの国が如何に「悪魔に洗脳」されているかを物語っています。

地震爆発論学会は島崎邦彦氏の更迭運動・街宣活動(2014年5月26,27日)を東京で展開しました。([1957]、[1970]、[1971]など参照)

政府は街宣活動当日(27日)、島崎氏の交代を発表しました。左翼陣営からの批判が怖いので、渡りに船を決め込んだようです。

話題3悪魔の証明:非存在の証明

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見破れば、消えてなくなる活断層!


活断層に関するまやかし議論の分析例:悪魔の証明問題

論証:

これらの発言は、「活断層の存在を否定できない場合、存在しないことを証明するか、それができなければ、存在すると見なす」と言っているようなものである。

これは悪魔の証明といわれているもので、普通は、要求してはならないことである。規制当局が規制対象である事業者にこんな事を要請して平気でいられるという神経は到底理解できるものではない

逆に規制当局にしても、そのような要求を自らに出されてもとても対応できるはずはないだろう、とどうして思わないのか。自らも解決できない要求を出して平気でいられる理由は何なのか。普通なら、かくかくしかじかの条件が整えば活断層は存在しないとしてもよい、という現実的な条件があってしかるべきである。このとき、初めて、この要求は現実的な意味を持つ。

しかし、その判断基準は示されていないし、作れないだろう。規制当局も含めて、この世界で解決困難な問題を事業者に要求してはならない。
このようなことを理解できない規制当局の存在とは一体何だろうかと思わざるを得ない。

悪魔の証明は、無限問題であり、論理的に閉じない“語り得ぬもの”であり、神にしか解決できない要求である。

田中、島ア、石渡の三氏はこの矛盾を踏まえて、正常な論理のもとに再検討し、結論が間違っていれば撤回し、事態の重要性に鑑み、辞任して責任を取らねばなるまい。

けじめをつけること、責任を取ることが、規制委員会の権威向上に資することを重く見て欲しいものである。

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「存在しない活断層」です。それなのに「存在しないことを証明しろ」と悪魔が言っているわけです。そんなことは誰にもできません。できないので、泊原発はズルズルと停止したままです。胆振東部地震ではブラックアウトまで起こしています。その胆振東部地震も、「地球温暖化」の路線に沿ってCCSをやっているから起きたのです。

洗脳により、一般人は『科学』は正しいことをやっていると思わされていますが、『地球温暖化』も『CO2犯人説』も悪魔が仕組んで居る洗脳です。

「活断層」は「かげろう」の様なものです。見破れば存在しなくなるんです。

「原子力国民会議」の活動内容をよく把握していませんが、その前に「活断層論破国民運動」のようなものが必要なんではないでしょうか。

間違った地震学のために「地球が滅んでしまう!」という危機感を持たなければならないと思います。

活断層論破国民運動そんな運動があれば、地震爆発論学会は強力に応援します。

  [3097]科学の世界にも「悪魔祓い」が必要である
Date: 2019-05-20 (Mon)
リンカンの霊言を拝聴しました。



南北戦争で勝利し、アメリカを「自由の大国」へと導いたリンカンは「南北戦争時に悪魔と戦っていた」ということです。人種差別の思想は悪魔が操作していて、それとの戦いだったそうです。
そして現代の政治活動にもアドバイスしていました。

「政治こそ悪魔がいっぱいいるところ、悪魔が入りやすい。(悪魔は)宗教にだけいるわけじゃない。今はまだ(幸福実現党は)勢力が小さいから、(悪魔からの)批判も小さく、見逃しているが、大きくなれば大新聞やテレビ局にがんがん批判されるようになる。それに勝つだけの力が要る」

これを聞いて、科学にも悪魔がいっぱいいるのではないかと思いました。

地球温暖化が嘘であることは多くの科学者が知っていますが、信じ込まされている科学者も居るのは、IPCCに悪魔が入り込んで操作しているのではないかと考えてしまいます。

また、CCSなどで地中に液体を圧入することは地震を引き起こすことが分かっているのに、「そんなことで地震は起きません」という地震学者が居るのは、同じ現象じゃないのかなと思ってしまいます。

リンカンは政治の面で「悪魔祓い」を、つまりエクソシストをやっていたことになります。

地震爆発論も科学の世界で「悪魔祓い」をやっているのかもしれません。

「地球が温暖化する」「二酸化炭素は排出するな」「活断層は危険である」「原発は危険だから廃止せよ、再稼動させるな」「CCSは地震と関係ない」「環境のためにプラスチックはリサイクルせよ」、などなど、本当は誰が言っているのかよく考えなければいけないと思います。

久々に「世相徒然ブログ」で「プラスチックは燃やせばいい」というパンチの効いた記事がありました。トラ氏も「科学界の悪魔祓い」をやっているのかもしれません。

役立たずのバカ環境省よ、今頃言うな!事業ごみの廃プラを「焼却」へ。やっとわかったのか!

このセミナーでも書いていますが、プラスチックは分別しないで生ゴミと一緒に燃やした方が、べっとりとした生ゴミを効果的に処理(燃焼)できるそうです。

国家や社会を不健全な方向に、そして地球を地獄的な方向に誘導することを狙っている「悪魔」を、『宗教』、『政治』、『科学』などあらゆる面から「追い出し作業」をやらねばなりません。オールマイティーなエクソシストは存在しないでしょうから、自分の立場で「悪魔祓い」を実行していかねばなりません。

トラ氏の主張の一部です。

環境省は、まず地球温暖化CO2説の誤りを認めよ。そしてリサイクルの愚を認めよ。そこから全てが始まる。

「焼却」が全てを解決する、と堂々と宣言すればいいのである。今は高機能焼却炉が出来ているのだから、CO2排出なんぞ心配しなくていいのだ。



IPCC寄りの環境学者も、定説論に固執する地震学者も「自分の言っていることは本当に正しいのかな」と一度疑ってみてください。

脱炭素社会とか環境大国というプロパガンダは悪魔が喜ぶだけのことです。少なくとも植物は悲しんでいますし、人間も動物も酸素が吸えなくなることを意味します。

映画「僕の彼女は魔法使い」のなかで、白の魔法使い(善なる天使)が「神は燃えるもの(水素)と燃やすもの(酸素)をくっつけて水を作ったんだ」と語っていましたが、きっと「神は人間の傲慢さを気付かせるために「酸素と水素を爆発させる」ことで地震を作ったんだ」とも解説するのではないかと思います。

ある会合で、「酸素と水素の爆発論」を説明したら、

地震爆発論はとっても科学的だ、地震の原因が「断層のバネ力」などという理論は、素人からみてもおかしな話に見える。こんな悪魔の作り話など、吹き飛ばして頂きたいと思う。」

と感想を述べたひとがいました。まさに「悪魔祓い」をやってくれと言うことです。


参考:

【Point】
<リンカンの霊言>

◆南北戦争時のエクソシスト体験とは?
◆政治は悪魔との戦い

<リンカンの霊言【2】>

◆リンカンが日本の首相ならば、日本をどうする?
◆習近平、トランプ大統領、そして国際情勢をどう見る?

  [3096]水素濃度の観測で地震予知が可能になる理屈
Date: 2019-05-17 (Fri)
さらに同じ研究グループ(地質調査所)による「水素に感応するセラミックセンサーによる地震予知」には以下のような認識が紹介してあります。

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地下水域は土壌ガス中の水素濃度が断層付近で高いことが明らかにされている。岩石の圧縮・破壊実験や観測孔設置作業時の衝撃作用によって、水素が発生することが明らかにされている。そして自動ガスクロマトグラフによる水素濃度の連続観測域は定期サンプリングによる水素濃度の観測と、地殻活動の対応から地下水位域は土壌ガス中の水素濃度が地震前から増加することが明らかにされている。そのうえ水素は一番軽い気体であり地中を移動し易いうえ、化学的不活性でないので、その自然界における変動が大きいことが期待されている。 



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中国も日本も「地震の前に水素が発生する理屈」がただしく把握されていませんので、観測網を設置する必要性に説得力が無いのかもしれません。

地震爆発論の採用により「熱解離現象として水素が発生する」事が周知されれば、「水素濃度観測網による地震予知体制」の説得力が上がってくると思われます。

[1497]地震予知研究で世界をリードすべし参照


  [3095] 地震予知のための水素濃度観測網を構築すべし
Date: 2019-05-16 (Thu)
名工大梅野名誉教授が計画中の講演会は地震予知の可能性を追求しようというものですが、その一環で水素濃度の計測も重要だから、誰か講師を選んだらどうかと進言しました。([1493]を書いた当時接触した研究者を推薦しましたが、登壇してくださるといいなあ、と思っています。)

すでに10年以上も前になりますが[1493]で中国の「高感度水素濃度地震感知器」の話題を紹介しました。その中で感知器開発チームの王教授は、

「(地震を発生させる)滑りやすい蛇紋石は鉄とマグネシウムが豊富に含まれる鉱物が水に反応して生成するもので、この生成過程で水素が発生する」

と述べていますから、「熱解離現象で水素が発生する」という地震爆発論の認識とは違います。しかし、水素濃度の重要性を以下のように述べています。

水素が現在地震予知の中で最も感度の高い化学物質の1つであることは世界で公認されている

そうであるのなら、もっと真剣に「水素濃度計による地震予知観測網」を検討した方がいいように思います。(ANS観測網ではアイディアだけは提示してあります)

調べてみると、地質調査所の「水素に高感度に対応するセラミックセンサーによる地中ガス及び地下水中の水素濃度測定」という論文がありました。



こうした研究をもっと真剣に進展させるべきだと思うのですが、地震学会や政府筋が「地震予知は不可能」という方向に方針転換してしまった今では、研究費が回らないのかもしれません。方針転換はまことに残念です。勿論それまでに費やした研究費(間違った地震理論によるもの)はドブに捨てたのも同然であり、大変に残念です。

梅野名誉教授が推進する「組織」が正しい地震科学に基づいて「地震予知手法」の確立に成功して欲しいと期待しています。

  [3094]Ring of Fire内では特に「地震爆発論]の研究・進化を急ぐべし
Date: 2019-05-13 (Mon)
パプアニューギニアの石油やガスの採掘は30年も前から行なわれています。採掘に伴う随伴ガスの多くは油田に再圧入されているそうですが、地下の圧力を人為的に改変することがどのような悪影響を与えることになるのか、十分に理解されていないように思われます。

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パプアニューギニアの石油・ガス産業


地下環境を改変して、ボサビ山まで活発化させてしまったようだ。


2.2. 石油・天然ガス生産

パプアニューギニアの本格的な石油・ガス産業は、中西部の山岳地方(Highlands Region)でスタートした。

1986 年に山岳地方のSouthern Highlands 州でKutubu 油田が発見されたのを機に、Hides Gobe、さらにMoran が発見され、1991 年にHides、1992 年にKutubu、1998年にGobe、2002 年にMoran が原油・コンデンセート(軽質液状炭化水素)の生産を開始した。

いずれの油田もかなりの随伴ガスが生産されるが、パイプラインが未整備なため、Hides 油田の随伴ガスが近隣の発電プラントで燃料に使用されている程度で、ほとんどは油田に再圧入されている。

EIA によれば、同国の石油ガス資源の確認埋蔵量は、2014 年現在、石油が1.9 億bbl、天然ガスが5.5 兆cf(立法フィート) である。

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パプアニューギニアでの地震は[3093]で紹介した以外にも多く発生しています。

気象協会の「ニューギニア付近を震源とする地震情報」を見ると、M7.0以上の地震が25件もアップされています。いずれも2009年以降に発生した地震です。

果たして、この地震と1986年に発見され、採掘し続けきた油田の開発事業との関連を調査しているのかどうか、心配になってきます。

ネットを見ると同じ火山国であるコスタリカでは、国内エネルギーの98%を再生可能エネルギーで供給している、というニュースもありますが、今日の報道では同国でM6.1の地震が起きたというニュースもありました。コスタリカなどの中南米諸国でもよく地震が起きています。

コスタリカの再生可能エネルギー、4年連続で国内電力の98%以上を供給

パプアニューギニアもコスタリカも{Ring of Fire}に含まれる国で、地熱発電も盛んな一帯です([2798][2818]など参照)。


世界の地震の約90%は火の輪に沿って発生します。
ごく最近では、チリ、日本、そしてニュージーランドでの壊滅的な地震など。


Ring of Fire}の一帯で、化石燃料の採掘や地熱発電のために地下環境を改変する場合には「地震爆発論」の研究を進め、十分に研究した後に行なって欲しいと思います。



  [3093]パプアニューギニアM7.2地震から、CCSによる人為的地下環境改変の悪影響を学ぶべきである
Date: 2019-05-11 (Sat)
5月6日にパプアニューギニアでM7.2という大きな地震がありました。


パプアニューギニアのM7.2深発地震......そのCMT解(参考2に示すようにUSGSでは断層地震説で解説しています)USGSサイトより
M7.2深発地震は[2774]火山爆発が教える地震と噴火の真相で紹介したキラウエア火山の火口で見られた爆発現象と
同様の「引き円錐型」形状になっています。
下図に示すM7.5地震などとはまったく違う形状で、断層理論では解釈できません。


震源の深さは127kmですし、石油採掘や天然ガス採取地帯の端から100kmほど東部の海岸線に近い場所ですから、まったくの自然地震かと一時は思いました。しかし、昨年(2018年)2月(M7.5)と3月(M6.7)にも採掘現場近くの深度35km付近で大きな地震を起こしていますので、再検討しました。


M7.5地震は押し円錐軸が垂直な直下型地震を意味している。
前図のM7.2深発地震(熔融マントル内での爆発と推定される)とは全く異なっている。
地震現象は爆発(Explosion)と爆縮(Implosion)によって解釈すれば簡明な物理現象として理解できる。


地下では熔融マントルがつながっていますから、何らかの影響があると考えられます。
付近にあるまったくの死火山だったボサビ山が活発化し、活火山になりそうな報道もあり、無視できないような気がします。(参考1:

大きな地震の後に、付近のさらに深い場所で地震が起きることは[3088]で紹介した苫小牧の深発地震(5月4日M4.2震度140km)と類似しています。

ネット上にはガス田との関連で心配している記事があります。苫小牧でもCCS実験は最終的にはガスの採掘を効率的に行なうEORに移行するという話もあります。

実は情報をいただいたときにはガス田の分布等に関心が向いていませんでしたが、常磐沖ガス田の採掘跡地の地下圧力が低下していることに今は関心を持っています。

CCSは採掘し終わったガス田にCO2を貯留するという発想が根本にあるようです。採掘が終わって圧力が低下したガス田というのは、地下に解離ガスが発生してる可能性があるわけです。解離ガスとは燃焼もするし、爆発(正確には爆縮)もする性質のものですから、本当は怖い存在です。
CCSの技術によって採掘し残したガスも採取しようというのがEORですから、ガス田に人為的工作をすることに危惧を抱く事は合理的判断だといえます。

以下にCCS地震の再発生を心配されている方の記事を紹介します。

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こすもなうつ

@e_cosmoknight
2019年3月9日
今日行われた苫小牧CCS(二酸化炭素地下圧入施設)の講演会では、今後、油ガス田の増産に使われるEORになることも検討中との回答があった。
その上、油ガス田地帯では誘発地震が起きやすいことも承知の上である。
さあ、今度はパプアニューギニア同様、前回以上のM7.5クラスの地震が来そうだな。


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こすもなうつ
2019年2月22日

胆振東部の震源と同じような深い所でも「油ガス田」では地震が起きている。油ガス採掘に水圧破砕法を使ったとされる。
パプアニューギニアの石油、天然ガス田地下で起きた地震。
2018年2月26日  M 7.5 震源の深さ35km
2018年 3月 6日 M 6.7 震源の深さ33km
胆振東部地震  M 6.7 震源の深さ37km


パプアニューギニアにおける石油・天然ガスの採掘現場


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後の記事にあるように、パプアニューギニアでは水圧破砕法によって採掘していて、廃液を地下に圧入してるはずですから、液体を地中に圧入するという点ではCCSと同じ作業をやっています。

胆振東部地震がCCS現場から、40km離れており、深さも37kmだから、影響がまったくない、「CCSと地震は関係がない」というのが企業側の解釈であり、「地震爆発論」に反対する方の解釈ですが、地震現象は未知の科学ですから、ソクラテスのような「無知の知」を持って対処する必要があります。

地震学者や企業責任者には世界各地で起きている地震や火山活動の情報をも集めて、慎重な事業を行なって欲しいと思います。

最終的には政治家がIPCCやグローバル企業の「思惑」を見抜いて、トランプ大統領のような決断(パリ協定脱退)をしないといけません。クリントンやオバマ大統領と違って、トランプさんはマスコミ受けが大変悪いものがありますが、「反グローバル主義」を打ち出して、闘っているからでしょう。
ほとんどのマスコミはグローバル企業の傘下にありますから、真実の報道はしませんが、今の米国大統領は大変賢い大統領だと思います。
共産党独裁の中国も実は「グローバル主義」のメンバーであることを見抜いているのでしょう。

「対中関税25%が示すトランプ大統領の「自信」(日経ビジネス)などの記事を見てもトランプさんが「グローバリズム」と戦っていることは報じられていません。

参考1:

M7.5の大地震の後、非常事態宣言が発令中されたパプアニューギニアで「20万年間」噴火していない火山に噴火の徴候


地下空間を人為的に改変すると、活動の終わった火山まで復活させてしまう恐れがある。


参考2:USGSの解説文(一部)

「2019年5月6日、M 7.2パプアニューギニア地震は、オーストラリアプレートの北端近くの東部パプアニューギニアの下約127 kmの中層深度での正断層運動の結果として発生した。震源メカニズム解は、断裂が東 - 南東方向の急傾斜の断層または西 - 北西の浅く傾斜の断層で起こったことを示している。この場所では、オーストラリアプレートは太平洋プレートに対して東 - 北東に向かって約100 mm /年の速度で移動します。この地域の地震は一般的にこれら二つの主要なプレートの大規模な収束といくつかの関連するマイクロプレート、とりわけ南ビスマルクプレート、ソロモン海のマイクロプレート、そしてWoodlarkプレートの複雑な相互作用と関連しています。」

複雑な相互作用と関連で済ませていますが、本当はプレート論や断層理論では理解もできず、解決もしていないということです】(地震爆発論の見解)



参考3:

苫小牧のCCSは昨日(10日)も600トン/日ペースで実施されています。


公開資料より


  [3092] 日向灘でM6.3の地震が発生・熊本地震の解説では理解できない地震
Date: 2019-05-10 (Fri)
本日8時48分頃、日向灘でM6.3の地震がありました。

熊本地震では「押し円錐軸」が水平でしたが、今回は軸が垂直に近いほぼ直下型(圧力軸は水平)の地震です。

気象庁の会見内要を紹介します。

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【日向灘の地震】1週間は震度5弱程度の地震に注意(気象庁会見より)
5/10(金) 11:30配信 ウェザーニュース

 10日(金)8時48分頃に日向灘で発生した地震に関して、気象庁が会見を行いました。


熊本地震ではフィリピン海プレートが押す力を無視したが、
今回は沖縄トラフの影響を無視した。(理屈はその都度屁理屈を考えればいいようだ)
図面の提供はウェザーニュース


 地震の規模は暫定値でマグニチュード(M)6.3、深さは25kmと推定。メカニズムは西北西−東南東方向に圧力軸を持つ逆断層。今回の領域で発生した地震の断面の分析から、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界付近で起きたということです。

 10日(金)7時43分頃に発生した地震以降、今回の震源周辺では地震活動が活発になっている状況です。

 過去の大きな地震の統計から、発生から1週間程度は最大震度5弱の地震の発生のおそれがあるとし、特に2、3日は強い揺れに注意が必要と呼びかけています。

 今回の地震は南海トラフ想定域の範囲内の地震ではありますが、調査を行う基準(M6.8)には達していないため、行わない予定です。

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熊本地震の時には地震学者は「フィリピン海プレートが南から押している」ことは無視して、「拡大する沖縄トラフの影響で九州南部が南に引っ張られている」と解説していました。
「伸長軸が南北であるから、九州が縦長(南北)に変形する」という解釈ですが、地震学者は大きな地震が発生するたびに、辻褄合わせのような理屈を考え出しているのです。

今回は「伸長軸が垂直に近い」のですから、熊本地震と整合性が取れるような解説はできません。


熊本地震は押し円錐軸が水平の横ズレ断層型であった。
今回の地震は押し円錐軸が垂直に近い逆断層型地震であった。
地震は爆発現象として解釈しないと理解ができない自然現象です。


同じ九州の地震で「西北西−東南東方向に圧力軸を持つ地震」と「南北方向に引っ張り力を持つ地震」がどのような物理的メカニズムで起きるのか、断層地震説では説明が不可能です。

つまり、実際の地震現象は「プレートの動き」とは関係なく、震源付近での解離ガスがどの方向に向かって爆発(Explosion)と爆縮(Implosion)を起こしているのかで決まっているのです。

6時間ほどの間に以下のような4回の地震が起きていますが、これもまた、断層地震説では説明できない現象です。


・2019年 5月10日13時54分 日向灘 M4.2 震度1  
・2019年 5月10日09時07分 日向灘 M4.9 震度3  
・2019年 5月10日08時48分 日向灘 M6.3 震度5弱  
・2019年 5月10日07時43分 日向灘 M5.6 震度3  

参考:

昨日(9日)の苫小牧CCSのCO2圧入量は600トン/日ペースに戻っていました。



CCSが地震誘発(本当は人為的な事故・人災)の危険性があることを全く認識していない証拠です。2005年3月に長岡で行なわれたCCS実験に際して、現場の責任者にお願いした再考願いは全く配慮がなされなかったということです。

  [3091] 苫小牧のCCS実証実験・二酸化炭素圧入が再開されました
Date: 2019-05-09 (Thu)
苫小牧のCCS実証実験で4月19日に停止していた圧入が5月8日に再開されています。
会社は以下のように発表しています。

・2019/05/08   二酸化炭素の圧入を5月8日(水)から再開いたしました。



4月中の圧入点(萌別層圧入井)での温度と圧力の変化も公開されています。



次図は2月21に起きた第2苫小牧地震のときの圧力と温度の変化図です。


[3031]参照


苫小牧の実証実験はデータが公表されますので、一般人でも“実験結果”に接することができ、「地震現象」という未知科学の世界にある程度は参入できます。[3031]でも紹介してある胆振東部地震の状況も含めて様々に探求してみてください。


地震爆発論によれば数日中に何らかの事象が発生するのではないかと推定しています。大きな地震を心配しています。


  [3090]茂木健一郎氏の鳩山ツィートに関する見解は部分的に正論である
Date: 2019-05-07 (Tue)
茂木健一郎氏が鳩山氏のツイート文にある「苫小牧のCCSと地震の関係」に関してコメントしています。一部分は正論ですが間違った見解も含んでいますので紹介します。

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鳩山由紀夫さんのCCSと地震の関係のツイートについて
2019/2/23 10:56


茂木健一郎氏


鳩山由紀夫さんが、地下への二酸化炭素の地中貯留(CCS)によって地震が起こることがあるとツイートされたことを多くの人が論じていらっしゃしますが、このような人工的な地震の発生があり得ることはほぼ確立した事実のようです。

ここに簡潔にまとめられています。

Induced seismicity

ただ、そのマグニチュードは、小さい場合がほとんどだということです。(この一文は間違いである。

CCSによって大規模な地震が起こるかどうかは、論争的(controversial)だとして以下の一連の文献が引用されています。(省略)

今回の地震と苫小牧でのCCSのオペレーションの間に因果関係があるのかどうかはわかりませんが、一般にCCSと地震の発生の間に関連があるという可能性が科学者の間で指摘、研究、議論されているという事自体は知って置いて良いことだと思います。

今回の鳩山さんのツイートを一概にデマなどと決めつけることは、かえって科学的ではないと思います。

もちろん、CCSのオペレーションをされている専門家の方々はこのような学術情報は熟知されており、必要な技術的検討、対策をとられているものと信じます。

このような機会に、科学や技術についてのリテラシーを高めることに、社会全体としてみんなで気遣いしていけばと願っています。

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まず鳩山さんのツイートを一概にデマなどと決めつけることは、かえって科学的ではないというのは正論だと思います。

しかし、

そのマグニチュードは、小さい場合がほとんどだ、というのは、マグマが深部にあるオクラホマなどのアメリカ大陸の中央から東部の地域の話です。

マグマが浅い部分にある日本では大きな地震になる場合もあります。

つまり、日米共に地震学者は、地震の発生原因を「断層を滑りやすくして、地震を誘発する」という断層地震説で考えているのです。

CCSのオペレーションをされている専門家の方々はこのような学術情報は熟知されており、必要な技術的検討、対策をとられているものと信じます。

とコメントされていますが、専門家というのは「断層地震説」の専門家、またはそのアドバイスにしたがっている技術者ですから、必要な技術的検討、対策が取れていないのです。

CCSで押し出された地下水がマグマの熱に遭遇して「熱解離現象」を起こし、さらに元の水に戻るときの爆発が起こっていることが理解できないのです。

しかし、地震は解離した水の爆発現象である のコメントに、以下のような書き込みがあることからも分かるように、超臨界状態の水の解離現象や爆縮現象は「空想理論」ではないのです。

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Hisanori Hasegawa8 年前

大学最終年度の物理化学で、圧力臨界曲線の計算をしたことのある者ならば酸素と水素が超高圧状態で存在することは理解できる。

超高圧で圧縮されて、ほとんど高温の液体状態になっているかもしれない。

そんな状態の水素と酸素は地上では存在しないから、高校物理程度の知識では理解も認識も出来ないだろう。

それが理解できれば「爆縮」現象は簡単に理解できる


問題は、そういう超(臨界)状態で分離した酸素と水素が十分な爆発量に達するまでどのように分離していられるのかということだ。

そこが知りたいものである。

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回答は書いてはありませんが、解離反応は吸熱反応ですから、マグマの近くの高熱を吸熱して生成された酸素と水素に分離した解離水は温度が一旦下がり、爆発することなく分離したままの状態で存在します(HHOガスのことです)。やがて温度が戻ってきて着火温度に達すると、爆発し、地震現象となります。以上が回答になります。

書き込まれた読者は「爆縮」現象は簡単に理解できると述べておられます。

このような「分離した酸素と水素が爆発する」という地震の真相がCCSの専門家には把握されていませんから、当然の事ながら必要な技術的検討と対策が採られていないわけです。

また、地震爆発論を否定する方の中には、様々な反論を書いて、爆発論を笑う方もあります。

一例を挙げれば(参考)、

「熱解離という作用」の後に「周囲の温度はいったん降下」して残るのは100%の水である。・・・ということはありません。解離した酸素と水素の混合ガスが残ります。結合反応(爆縮・Implosion)が無ければ水にはなりません。

また、地震波の走時曲線の問題があります。地震爆発論では地震波の高周波成分の挙動として走時曲線は成立していると考えています。つまり走時曲線が完全な間違いだとは言っていません。
ただし、高周波成分以外の主要震動成分の波動は走時曲線(表)のようには挙動していないと考えています。([1464]{1553]など参照)

震動被害を起こすような主要震動は液体であるマントル内部を伝播するのではなく、固体である地殻内部を反射・屈折しながら伝播していると考えています。だから、実測値(高周波成分の波動)よりははるかに遅いのです。([2339]レオロジーに関する地球物理学者の間違い解釈参照)

通説の地球物理学の専門家はマントルを固体と考えていますから、掘削船「ちきゅう」を使ってマントルまで掘ろうとしています。しかし、マントルはプラズマ状態の熔融物質ですから、掘削などできません。コラ半島での掘削が失敗したのは、それが原因だと推定しています。

[1609]新しい理論で地球の動きを研究するべき時代(3)
[1613]定説に拘束されない方のブログ紹介
[1614]メキシコ湾での石油流出事故からの警告
[1615]「ちきゅう」による海底掘削の危険性


なども参照してください。

とにかく、茂木氏が最後の文節で述べておられるように、

このような機会に、科学や技術についてのリテラシーを高めることに、社会全体としてみんなで気遣いしていけば

と私も願っています。

参考:(節操のないサイト「反証」より)

「反証」により次の理論が成立しないことを示す。

・「地震現象は地下において起きる水素の爆発(爆鳴気爆発:Detonation)である」理論

「地下水がマグマの高熱に接して起きる熱解離という作用」の後に「周囲の温度はいったん降下」して残るのは100%の水
「水素の爆発」で「体積が減少」するためには反応前温度が6427(kelvin)以上必要

・「殆どのエネルギーは二層構造の地殻内部を屈折と反射を繰り返しながら、伝播している」理論

シャドーゾーンが全く説明できない
走時の理論上限最速値が実測値より遥かに遅い
距離減衰率の理論値と実測値が合わない


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