大阪湾に“謎の活断層”が眠っていて、沿岸部に深刻な津波被害の可能性がある、という報道がありました。

断層は地震の傷跡であって、地震の原因ではありません。「津波被害の恐怖」を煽るほうがよっぽど、精神衛生上悪いと思っています。[1710]研究者も報道人も謙虚に仕事をしようでも紹介したように、東海地震切迫説に煽られて「お風呂も安心して入ったことが無い、おかげで家内を早く無くしてしまった、地震学者はデタラメを言うな！」と怒っていた静岡在住のご老人の言葉を思い出します。



学者にも報道陣にも再考を促すために、先ずは報道を抜粋して紹介します。

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【特集】大阪湾に眠る“謎の活断層”　沿岸部に深刻な津波被害の可能性も

1/18(金) 14:14配信
MBSニュース

大阪湾の海底を通っている大きな活断層「大阪湾断層」。淡路島の東側の沖合に南北に延びる断層で、いまこの断層が動けば、阪神・淡路大震災以上の大きな被害が出る可能性があることが最新の研究でわかってきました。

動くとＭ７．５程度の地震の可能性

去年９月、神戸大学の海底探査船が大阪湾に出航した。目的は学生たちに最新の海底調査の方法を身につけてもらうこと。さらに、大阪湾の海底に伸びる活断層を詳細に調べるためだ。大阪湾の海底には淡路島の洲本沖から神戸の六甲アイランド付近まで、長さ約３９キロにも及ぶ「大阪湾断層」が横たわっている。



大阪湾断層については、１９９５年の阪神・淡路大震災の後、政府の地震調査研究推進本部によって本格的な調査が行われている。その結果、平均活動周期は約３０００〜７０００年で、最後に動いたのは９世紀以降と推定されたが、まだわからないことが多い“謎の活断層”だ。ただ、約４０キロ近い長さから、もしこの断層が動けば阪神・淡路大震災を起こしたマグニチュード（Ｍ）７．３の地震を超えるＭ７．５程度の地震を起こす可能性があることがわかった。これは、阪神間を含む周囲の沿岸部に震度５強〜７の強い揺れをもたらす恐れがある巨大な地震だ。

神戸大学の研究グループは、最新の機器を使って大阪湾の海底に眠るこの「謎の活断層」の全容解明に挑んでいる。調査の方法のひとつは「反射法地震探査」と呼ばれるもので、海中で人工の地震波を発生させ海底の地層から跳ね返ってくる波を分析してその構造を調べるというものだ。入手したデータはすぐにデジタル画像化され、船の上でも見ることができる。

「海底に堆積している層が見えるのが最初で、それがあるところに沈んでいるように見えているところが断層。数十メートルくらいの段差がある。これがいわゆる大阪湾断層」（神戸大学・海洋底探査センター　島伸和教授）



今回の調査では、これまでわかっていなかった新たな活断層も発見された。

「（画像の）端の方もよく見ると、ちょとした食い違いもある。これも小さな断層かなと認知できる。ごく最近に動いたとたぶん言える」（島伸和教授）
では、こうした海底活断層が動けば何が起こるのか。強い揺れにより、周辺の沿岸部に被害を引き起こすことはすでに想定されているが、実は、さらに深刻な被害が出る恐れがあるという。その被害とは…

“活断層による地震”で津波　海底で何が・・・

去年、インドネシア中部にあるスラウェシ島で、大阪湾断層による被害を予測するような事態が起きた。現地時間の去年９月２８日午後６時過ぎ、スラウェシ島のパル湾近郊で大阪湾断層の想定と同じＭ７．５の大地震が発生した。強い揺れとともにパル湾周辺に津波が襲い、２０００人を超える住民らが命を落とした。現地で調査を行ってきた東北大学の今村文彦教授は、その被害の大きさに驚きを隠せない。

「岸から約２００〜３００メートルのエリアで建物または住宅等が被害を受けた。津波は局所的に１０メートル（の高さ）までいきました。（建物）１階の部分が漂流物を含めて入ってきて大きな被害を受けた。（被害状況を見ると）強い力で突き抜けたことがわかる」（東北大学・災害科学国際研究所所長　今村文彦教授）

Ｑ．東日本大震災とよく似ている？
「似ている。部分的に破壊力はものすごかった」

今村教授らの調査によると、津波は第３波まで続き、パル湾周辺にある建物はコンクリート製のものも含め基礎のみを残して流されているものが多い。

「まだ現地調査のみだが、５〜１０メートル（の高さ）まできているので、乗用車が時速３０〜４０キロくらいでぶつかってきた力になる」（今村文彦教授）

この地震を引き起こしたのは「パル・コロ断層」と呼ばれる活断層。陸地だけではなく海底にも通っているため、これが津波を引き起こした原因ではないかとみられていた。しかし、１０メートルを超える大津波はふつう、東日本大震災のような海洋プレート型の地震で起きるもので、活断層による地震で発生することはない。では、いったいなぜ大津波が起きたのだろうか？今村教授は今回、地震と同時に海底で起きた「ある現象」に注目しているという。

「地滑りという地盤の変化が、局所的な津波を起こした可能性が高い」（今村文彦教授）

地震による強い揺れにより、パル湾の海底で大規模な地滑りが起こり、これが１０メートルを超える津波を引き起こしたと考えているのだ。そして、これと「同じ現象」が大阪湾断層でも十分起こる可能性があるという。

「残念ながら津波が発生する可能性はある。スラウェシのように地滑りが起きると、かなり（津波の）規模が大きくなる」（今村文彦教授）

しかも、ひとたびこの津波が起これば想定以上の人的被害が増える可能性があるという。その理由は津波の到達時間だ。南海トラフ地震では、大阪には発生後約２時間で最大４メートルの津波が押し寄せると想定されているが、大阪湾断層が動けば、わずか数分後に最大１０メートルの津波が阪神間の沿岸部を襲うことになる。つまり、沿岸部の住民には津波への準備や避難するための時間がほとんどないのだ。(以下省略)

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活断層地震説は間違っていること、地震は爆発現象であることを31年間発信、出版（6冊）し、各地で講演もして来ましたが、NHKや朝日新聞など大きな組織が報道してくれたことは一度もありません。報道してくれたのは挨拶に回った地方の新聞社だけです。

確かに、地震爆発論学会は名古屋の仲間で設立した小さな組織ですが、科学的な真実は多数決では決まりません。コペルニクスの地動説も個人が発見した科学的真実です。

民主主義の社会で多数意見だけを報じていては科学の進歩はありません。少数意見であっても「こんな意見もある」と報道し、多数者が判断する材料を提供するのが使命であるはずです。
31年間何も報道しない新聞社、報道機関は使命を放棄しています。

因みに「毛沢東の霊言」の紹介タイトル（[3000]）でNHKは大打撃か？と書いたのは、自分の霊言なのに「出版するな」と言いに来た霊人毛沢東が、最初は名前を隠して、「私は“NHK”だ。“NHK”を支配しているものだ。NHKはねぇ、ツーツーなの」と語っているからです。

また、霊人孫文が沖縄や脱原発運動に中国政府が関与していることを忠告（[2106]、孫文のメッセージなど参照）していましたが、霊人毛沢東も「(先般の沖縄知事選で)「工作」だけじゃなくて、「資金」も入ってますよ。世界同時革命が目標なんだ、世界中でやっていますよ。当たり前です」と語っています。

また同書には「NHKは中国政府と一体になり、北京でホテルを運営し、その中にスタジオを持っていた。非難を受けて「さすがにまずい」ということで、いまはそこから出ている」という情報も載っています。

NHKは中国とズブズブであることが、正しい報道ができない原因であることも暴露されてしまっています。

そのような放送局に何故「税金｣であるかのように「受信料」を払わなきゃいけないのか、大いなる矛盾を感じます。

NHKは崩壊する前に、反省に立って「真実を報道する」べきです。

地震の原因には定説以外にも「爆発説」というものがある、これはアメリカから「断層地震説」が入る前から日本にあった日本固有の地震説であること、など報道してください。

さすれば、罪一等が軽減されるかもですね。

昨年、2018年元旦の話題は「『脱炭素革命』とは中国が仕掛ける日米同盟の離間策なんだ」ということでした。番組を制作・放映したNHKはまさに中国の走狗になっているわけですが、一年経って様々なことが明白になって来ました。

本当は日本もパリ協定から離脱するべきなのですが、そこまでの認識が日本社会には、まだ生まれていません。

バノン氏はトランプ政権を外部から支えるために辞任したのだといっていましたが、郭文貴氏とともに「法の支配基金」という組織を立ち上げたそうです。まずは、日経新聞から紹介します。

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トランプ氏元側近、中国監視基金を設立　米報道

トランプ政権 米中衝突 中国・台湾 北米 2018/11/21 22:17

【ワシントン=中村亮】トランプ米大統領の側近だったバノン元首席戦略官・上級顧問が中国の不正を監視する基金を設立することが明らかになった。中国共産党などの不正を告発してきた中国人実業家と組んで1億ドル（約113億円）規模の資金を拠出する。バノン氏は対中強硬派として知られ、貿易や安全保障分野で中国と対立するトランプ氏を側面支援する狙いもありそうだ。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルによると、基金は「ルール・オブ・ロー・ファンド（法の支配基金）」と名付けられ、中国人経営者や政治家の死亡や失踪事件の調査を支援対象にする見通しだ。中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席や共産党の権力乱用がないか監視するという。

米国逃亡中の実業家の郭文貴氏が資金提供し、バノン氏は基金を運営する会長に就任する。トランプ政権は基金に関与していないという。

バノン氏は首席戦略官在任中に「影の大統領」といわれるほどホワイトハウス内で影響力を持った。中国政策でも、対中貿易赤字の削減や知的財産権の保護を強く訴えた。2017年8月に解任されたが、今月6日投票の米中間選挙で共和党を応援するなどトランプ氏の支援を続けている。

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また、昨年「3年内に中国を民主化する」と言っていた郭文貴氏は独自のメディア戦略で情報を流しています。新年早々には「中国物理学の権威者の急死理由」を発信しています。NEWSポストセブンに載った記事を紹介します。

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ファーウェイCFO逮捕の日に中国物理学の権威はなぜ急死した
1/7(月) 7:00配信

日本の友人たちよ、ご機嫌はいかがだろうか？　私が郭文貴だ。本日はバカンス先のフロリダ州パームビーチから失礼する。

　まずは近況からお伝えしよう。2018年12月20日、私はトランプ政権の元首席戦略官で友人であるスティーブン・バノン氏と、大規模な記者会見を開いた。

　その内容はまず、『SAPIO』誌の連載でも言及してきた、中国大手航空グループ・海南航空集団の王健会長がフランスで不審死した件についてだ。本件について私は米国をはじめ各国に情報を提供しており、真相はすべて明らかとなるであろう。

　また、私は会見において中国共産党の世界的拡張政策、すなわち軍拡や経済侵略・スパイ活動といった任務を担う、10社近い中国企業について実名を挙げて告発させていただいた。 　すなわち、通信機器大手のファーウェイ、IT大手のテンセントやアリババ、総合企業グループの保利集団、前出の海南航空集団、保険や金融大手の平安保険グループ、軍事企業の中国兵器工業集団などの面々だ。

　彼らはみな、企業の名を隠れ蓑に中国共産党に奉仕し、その海外活動において人民解放軍や中国外交部の手厚い保護を受け、また中国国家の金融政策のもとで庇護されている連中である。目下、世間の注目を集めているファーウェイCFO・孟晩舟のカナダでの逮捕事件も、そうした陰謀のなかに位置付けられている。

　ファーウェイをはじめとした中国ハイテク産業の大手企業の性質を知る上で、注目するべきは、中国の核物理学の権威で米国スタンフォード大学教授であった張首晟（ヂャンショウチェン）の急死事件だ。

　彼はファーウェイの孟晩舟の逮捕と同日（12月1日）に不審な「自殺」を遂げた。張首晟は単なる学者ではなく、中国国家や党内の一部派閥、軍との距離が極めて近い人物であった。

中国は世界中のハイレベル人材を自国内に招聘する「千人計画」を2008年から実施している。巨額の報酬と引き換えに、国際的な影響力を持つ科学者らを中国共産党に仕えさせる計画であるとご理解いただければよい。これはもともと「百人計画」といい、江沢民政権下の1994年に端を発する。張首晟は千人計画の事実上の創始者であった。

　千人計画は習政権が2015年に掲げた中国の産業政策「中国製造2025」も下支えしている。中国製造2025、すなわち中国共産党による科学分野での野心的な世界征服計画の中心人物の一人が張首晟だったのだ。彼や一部の在米中国人科学者たちは、海外名門校の研究者としての社会的信用を隠れ蓑とし、党の科学スパイ政策の担い手となっていたのである。

　張首晟と党との距離の近さを示す事例を紹介しよう。彼は少し前に、中国国家への貢献が極めて大きな人物に与えられる国家一等貢献賞を受賞している（訳者注／2012年ごろ受賞。アリババ会長〔当時〕のジャック・マーやファーウェイCEOの任正非（レンデェンフェイ）らも受賞したとされる）。


◆自殺をするとは信じがたい

　なお余談だが、実は私も過去に2回ほど、（中国政府と）ダライ・ラマとのパイプを作ったり中英関係を修復したりした功績で国家一等貢献賞にノミネートされたが、受賞は拒否させていただいた（笑）。だが、中国政府との距離感の近さを客観的に証明するようなこの賞を、張首晟は辞退しなかったのだ。

　なぜなら彼は千人計画の中心人物で、多くは党員でなければなれない中国科学院のメンバーだ。中国の国家的プロジェクトを担う、体制内にどっぷり浸かった人物だったからである。

　張首晟の「自殺」は中国共産党により仕組まれたものだ。
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（郭文貴氏の口ぶりは、ファーウェイの全貌を知る張氏が、米当局から捜査を受けて情報提供することを恐れ、「口封じ」のために殺されたと言わんばかりである。）

　彼は敬虔なキリスト教徒で、明るい性格の人物であり、自殺をするとは信じがたい。もっとも張首晟が「自殺」させられたからといって、彼を党の被害者だと考えるのは間違っている。彼自身が党の陰謀の内部の人間だったのだから。

上海の名門校・復旦（ふくたん）大学の出身でもある張首晟は、特に党内の上海閥との関係が強かった。上海閥が中国の政府・軍・インテリジェンス・経済などの各領域において巨大な影響力を持つことは言うまでもない。
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　生前の張首晟の非常に親しい友人に、江綿恒という男がいる。彼は江沢民の長男で、張首晟が特任教授でもあった上海科学技術大学のトップだ。この大学は現在の「中国製造2025」の青写真を描く上で中心となっている大学である。

　昨今話題のファーウェイもまた、こうした上海閥のハイテク分野の支配の一端を担う存在だ。ファーウェイの企業拡大の背景には、やはり江綿恒がいる。私も過去、ファーウェイと関係する会議に何度も出席したからよく知っているが、同社のCEOの任正非も、今回逮捕されたCFOの孟晩舟（任の娘）も、単なる企業家ではなく人民解放軍の軍人としての身分を現在も維持していると思われる。これは彼らのファミリーの背景や、株式の保有者といったさまざまな要素からも明白だ。

　ファーウェイについて、海外では「軍と関係があるのではないか？」などという指摘があるが、私に言わせればそれは間違いだ。彼らは「軍と関係がある」のではなく、軍の企業そのものなのである。江沢民以下、上海閥の周辺人脈らが有する利権は巨大だ。周永康（前司法・警察トップ）も曽慶紅（元国家副主席）も王岐山（現国家副主席）もこれらに連なっている。

　ファーウェイの任正非や孟晩舟は、この高官たちの利権構造の運用者・管理者として、自身も巨大な利権を手にしてきた。公権力と結合したことが、ファーウェイの桁外れの発展を支えてきた。その構造は白日の下に晒されねばなるまい。

●かく・ぶんき／山東省出身。国有企業職員を経て、不動産会社オーナーに。政府とのコネを利用して大成功。個人資産は最大時で約180億元（約3000億円）とも。2014年から米国に滞在。2015年1月、親交の深い馬建・国家安全部副部長（当時）の失脚後、中国には戻れなくなった。以後、中国高官のスキャンダルを告発。

■聞き手／山久辺参一　　※SAPIO2019年1・2月号

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このように、この一年で中国の実態が明らかにされてきています。
最新の発信では中国の「藍金黄工作」の猛烈さを以下のように暴露しています。中国で財を築いた人だけに内情がよくわかるのでしょう。

「（ファーウェイの）孟晩舟に関してだが、アメリカに引き渡すことはないであろう。それほど藍金黄は行き渡っている」（52:37）

「皆さんには想像もつかないほど西欧の中国共産党理解は誤解に満ち、藍金黄（特定の対象者を名誉･金･女で買収し脅す）に汚染されている」（56:39）

その覇権国家を目指している中国共産党の指導者、習近平を霊界から指導しているのが毛沢東です。

中国で「建国の父」として尊敬されている毛沢東の実体を明らかにする「霊言」が年末に収録され、書籍として出版されました。



「中国覇権主義・暗黒の原点を探る」とサブタイトルが付いていますが、ユートピアを目的としていたはずの共産主義の間違いが「まえがき」の冒頭で指摘されています。

「それは嫉妬心が集まれば「正義」となり、その「正義」が暴力的手段で支配階級を打ち倒し、結果「全体主義の悪魔」が生まれ、最後には一人一人の国民の生命（いのち）と言論が圧殺される逃げ場の無い地獄が、果てしなく広がるからである。
この毛沢東の霊言は値千金である」

とあります。

「あとがき」には、

今回、現代中国建国の父、毛沢東が、地球最大級の悪魔であることを看破した。これが人類の未来への革命の原点となるだろう。

とあります。

中国の民衆にも「毛沢東の実体」を知ってもらい、正しい国家建設に向かって欲しいと思います。

どうやら中国は今年一年で大きな変化を迎えることになるようです。走狗NHKや朝日などの左翼勢力には大打撃となる一年ではないでしょうか。

霊人毛沢東は霊言集の出版をとても嫌がっています。「まえがき」と「あとがき」を執筆後に再度現れて、「とにかく出版するな！」と喚いたことが、第2章に紹介されています。

霊人の言葉である霊言とか、霊界の話とかを頭から否定し、寄せ付けない社会の姿勢も今年で大きく変化するのではないでしょうか。

脱皮しないマスコミがあれば、それは「脱皮しない蛇」と同じで「死」を迎えるように思われます。

参考：

藍金黄工作については[2630]世界を動かしているのは「藍金黄工作なのか」などを参照

地震学者の“珍妙”な解説にコメントするのも嫌気がさしてきていますが、誰も疑問に思わないのか指摘しませんので、遅ればせながらコメントします。今月3日に発生した熊本の和水地震に関する地震学者の解説です。

「3年前の熊本地震で新たな「ひずみ」が周辺に加わり、20km離れた和水地区で地震が起きた」

というものです。

「ひずみは開放されたのではなく、別の地域に移動したのです」

ということになりますが、“踏みつけた足の裏のご飯粒”のように、あちこちに移動する・・・そんな馬鹿なことがあるわけがありません。

地震学は完全に狂っています。

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「３年前の熊本地震のひずみで発生か 今後も注意を」専門家
2019年1月4日 17時36分　NHK

３日、熊本県で震度６弱の揺れを観測した地震について、専門家は３年前の熊本地震によるひずみの影響で発生した可能性があると分析したうえで、今回の震源地の周辺では今後も強い揺れを伴う地震に注意が必要だと指摘しています。

活断層のメカニズムに詳しい東北大学の遠田晋次教授は、今回の地震を受けて、九州北部でこの４年間に発生した地震の回数を分析しました。

その結果、３年前の熊本地震を境に地震の回数が増えた地域と減った地域がありました。

このうち、今回の震源域の周辺地域では体に感じない揺れの地震も含め、平均で年間600回程度だったのに対し、熊本地震のあとには年間1500回程度と、およそ2.5倍に増えていたことが分かりました。

今回の地震の震源地は熊本地震の活動域からおよそ20キロ離れていますが、遠田教授の解析では熊本地震の影響で、地震が起きやすくなる新たなひずみが震源地の周辺に加わっていました。

遠田教授は、この新たなひずみによって地震活動が活発になり、今回の地震の発生につながった可能性があると分析しています。

遠田教授は「今回の震源地の周辺では地震活動が活発になっていて、特に今後数日程度は、今回と同じ程度の強い揺れを伴う地震に注意してほしい」と呼びかけました。

そのうえで「熊本地震のような大地震の影響は、数年から10年以上続くおそれがある。今回の震源地だけでなく、新たなひずみが加わった地域では、今回と同程度かそれより大きな地震が起きるおそれもあり、地震への備えが必要だ」と指摘しています。

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地震によって“ひずみ”が開放されたのなら、“応力”も存在しなくなる筈です。20km先に“ひずみ”が再現したのなら、その“応力”はどこから、どのような仕組みで運搬されたのでしょうか。力学的にはまったく意味不明な解説です。

ひずみは“飯粒”のようなものとは違います。

「ひずみが開放されることが地震である」

という地震学者の解釈は完璧に間違っています。もう一度「応力―ひずみ」関係を勉強してください。

また、アメリカの地震学会（USGSサイト参照）でも

「断層が急激に動くことが地震である」

と定義されていますが、以下の問答を見れば矛盾が明らかです。

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Q： 地震は何が原因で起きるのですか？

地震学者：地震は断層が急激に動くことで起きるのです。

Q：じゃあ、その断層はどうして出来たのですか？

地震学者：大きな地震が起きたからです。

Q：では、その地震は何が原因で起きたのですか？

地震学者：断層が急激に動いたからです。

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まるで鶏が先か卵が先か、という議論と同じで、地震が先か断層が先か、結論が出ません。

最近では「断層が無くても地震は起きる」とか、「隠れた断層もあります。地震が起きて初めて分かるのです」というような怪しげな話にもなっています。

断層が無くても地震が起きるのならば、地震の定義を変える必要があります。


さらに大きな話をすれば、プレートテクトニクス理論から二つの相矛盾するストーリーがつむぎ出され、両者が大手を振って歩いているのです。


　つまり、「日本沈没」に出演された地球物理学者の竹内均先生は国民から尊敬される地震学者の一人ですが、先生の「日本沈没説」と弟子筋の平朝彦氏の「日本列島付加体論」とはまったく真逆な理論なのです。

しかし、その論理矛盾を指摘する学者が居ません。

生前もそうだったですが、[2095]で紹介したように霊人となった現在も、竹内均先生は、

「まあ、時間軸をどう取るかは、ちょっと言いかねるものがありますが、地震学的に見れば、日本列島が海没することは、運命的に決まっていることなんですよ。プレートが日本列島の間際で沈んでいるので、これにやがて引きずり込まれ、大きな地震と津波、そして、海没が起きる可能性は、そうとう高いのです。「それが猶予されている問だけ、繁栄が許されている」という感じを私は待っています。「日本の最期は近いのかな」という憂慮は、やはり禁じえないですね。
　ですから、時間的な確定はできないけれども、プレートテクトニクス理論から見れば、日本列島が沈むということは、もう、構造的に避けられないと思います。」

と語っています。


同じプレート論から「日本沈没」と「日本肥え太り」という二説が生まれるのは変じゃないか

しかし、同じプレート論を採用する平氏は「日本列島は付加体であって、肥え太っていくのです」と解釈しています。

「日本列島は沈没などしません。現に四万十帯は南方から移動してきた付加体です」

というのが一方では常識的に扱われています。

学者は思い付きを勝手に学説にしているだけのように思えてなりません。

「日本沈没論」と「日本列島付加体論」は明らかに論理矛盾があることが分からないのでしょうか。

イタズラ投稿ばかりが続くnewANSカフェですが、昨日は次のような記事がありました。

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タイトル ： #2997
投稿日 ： 2019/01/05(Sat) 10:35:14
投稿者 ： ton2tb7
久しぶりにまともな地震学の解説でした
#2997「だけ」をみんなに見せてやりたい
他のところは見ちゃだめだよ、と言って...

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たしかに「地震学と無関係｣の話も載せていますが、「見ちゃ駄目」というのは情けない主張だと感じました。直前に池間哲郎氏の講演をネット上で拝聴していたので、まだ戦後教育の影響が強く残っているのだなと残念に思ったしだいです。

池間氏はアジアの子供たちを援助している人ですが、アジアを回って日本の評価を知ったそうです。アジアの人たち（三つの国を除く）は、先の大戦で日本が白人植民地から開放してくれたという功績を高く評価し、尊敬してくれているということをです。

特にパラオの人は日本が大好きで、国旗も日の丸を模倣したもので、多くの日本語が残っていると紹介していました。立派な飛行場があって激戦地となった南部のペリュリュー島の攻防戦ではパラオの人を全員安全な本島に送還し、日本兵だけで勇敢に戦ったという話を感動的に紹介していました。本島への送還の意味を知った島民は今も日本兵を弔っているそうで、敵方アメリカのミニッツ提督が

「諸国から訪れる旅人たちよ、この島を守るために日本軍人がいかに勇敢な愛国心をもって戦い、そして玉砕したかを伝えられよ」

という碑文を残しているそうです。

NHKはGHQの占領政策であるギルティープログラム（ ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（英語：War Guilt Information Program、略称：WGIP）に沿った「日本は悪い国だという前提で、今も番組を作っています。2014年に放映された「狂気の戦場ペリリュー〜“忘れられた島”の記録〜」がそうでした。
しかし、同じ月にフジテレビが作った「命ある限り戦え、そして生き抜くんだ」ではペリュリュー島守備隊長中川州男大佐（死後中将に）を立派な隊長として描いています。霊人となった中川大佐は、

「憎しみでは戦えないねぇ。やっぱり、「われわれが一日持ち堪えることが、祖国への攻撃を一日遅らせることになるんだ。われわれが死ぬ代わりに、祖国の人たちが何千、何万と死ぬのを食い止めているんだ」という気持ちはあったね。」

と語っています。「いずれアメリカには、先の大戦に対する「反省期｣が来る」とも言っていますが、その時代にはNHKは解体されるのではないでしょうか。


NHKよりもフジテレビの方がWGIPから開放された視点で番組を作っています。

「戦って死んだ日本人たちは、日本の繁栄を祈り続けている」そうですが、その視点から見ても「日本のエネルギー開発」は危うく見えているようで次のように語っています。


「パラオ諸島ぺリリュー島守備隊長中川州男大佐の霊言」p126-127より

世界情勢からは、たしかに中国の拡張主義を原因とする第三次世界大戦の予測も成り立ちますが、宇宙的存在である霊人からは、「今年は中国の拡張主義が壁にあたって、撤退が始まる年である」という予言めいた話も伝わっています。

中川大佐は「もう一段、日本人としての誇りを取り戻して欲しい」といっていますが。そのためにも早くWGIPが掛けた呪文を解き放って、自由な日本を建設したいものだと思います。地震爆発論の展開も「新しい自由な日本建設」の一環だと考えています。

どうか、地震論以外の記事をも見て欲しいと思っています。

昨日（3日）熊本県和水町で深度6弱の地震がありました。震源は2016年の熊本地震の北北西で20kmほど離れています。気象庁も地震学者も熊本地震とは関係がない地震としています。



今朝の番組では地震学者が地表に現れていない「隠れ活断層」は無数にあり、どこにでも地震が起こる可能性があると語っていました。

歪エネルギーが解放されるのが地震である、とか活断層が動いて地震になるという説明では、合理的な解説が不可能になっています。

・ なぜ2〜3年で歪が蓄積されるのか
・ 無数にあるという断層は何故動かないのか
・ 高額な費用がかかる活断層のトレンチ調査にどの
ような意味があるのか

という疑問が出てくるのは当然です。

次図は熊本地震が起きたときに使用された活断層の分布図です。今回の地震の震源になった和水町には活断層は存在していないことになっています。学者は地表に出ていない「隠れ断層」があったと言っていますが、「地震学の間違い」を糊塗しているようにしか見えません。


和水町（玉名）付近には活断層は存在していない

また、産経新聞では地震学者が「あの辺りは下層に火山があり、地震が発生しやすい地域だ」と述べていますが、断層が動くことが地震であるという断層地震説が間違っていることを暗に認めているような発言に思えます。さらに「周辺の活断層の状況などから、今後巨大な地震が起きる可能性は低い」という発言もありますが、「隠れ活断層」の分布は把握されていないわけですから、この解説にも信憑性がありません。「見えない活断層が見えているのですか？」と聴きたくなります。

地震を体験した人は「地鳴りのような音を聞いた後、「ドーン」と突き上げるような揺れを感じた」と語っていますが、「地震は爆発現象である」ことを物語っています。

とにかく、地震学者の解説はもはや「儀式」のようなもので、マスコミとしては「一応学者に話を聞いて責任を果たしました」という程度のものになっています。

早く地震学革命を起さないと、数年内に「北九州CCS地震」を起こしてしまう可能性があります。

産経新聞の元旦紙には「米中新冷戦　狙いは海洋覇権」という記事がありました。中国がアジアでの覇権を狙い、潜水艦で太平洋に進出することがあれば、アメリカも大打撃を受けます。トランプさんはオバマさんのような稚拙な思考ではありません。

世界の流れは全体主義国家中国封じ込めという方向で動いています。



　ですから、2025年から2050年あたりに中国の拡張主義が原因で第三次世界大戦が起きるという予測もあるくらいです。
だったら、ロシアを中国に近づけるのではなく、なんとしても日露の平和条約を早急に結ぶべきです。

領土問題に拘って、「早期の締結可能」は楽観過ぎるというような「ベテラン記者の特別コラム」は“老害”と言われてしまうでしょう。



プーチンさんの守護霊は「中国と軍事演習したのは、早く決断しないと中露連合もあるぞ、それでもいいのか」というメッセージだといっています。

アメリカにも、日本にもある「ロシアは仮想敵国」という古い認識を捨てるべきです。ロシアもアメリカも「信教の自由」を守る宗教国家です。「宗教弾圧の中国」とは全く違います。

習近平の中国は一切の宗教を禁止し、クリスマス行事さえ認めていません。信仰の自由を完全に否定し、チベット仏教やウイグルのイスラム教を弾圧しています。



日本では「たてまえ」としての信教の自由はありますが、マスコミや教育の世界では宗教蔑視の空気があります。元同僚の教授からは「君が専門を変えて地震を研究するのは自由だが、何も宗教をやることはないじゃないか」と詰られました。

皇室には「天皇即位式典である大嘗祭は内廷費でやるべきだ」という「天皇は日本神道の最高神官」という認識が無い秋篠宮のような皇族もいて、皇室にも危機が潜んでいます。


こんな宗教を蔑視､軽視する国家では、将来結成される新国連に加盟もできないかもしれません。「憲法で信教の自由を認めているのに、実際には信仰告白が社会人として不利に働いているのは偽りの宗教国家だ。無神論者が国を動かしているのではないか。」といわれるでしょう。無神論者という点では実際には中国社会とあまり変わらないのかもしれません。

世界には宗教国家であっても改宗を認めない偏狭な国もあります。イスラム教国のイランでは異宗の活動は認められませんし、タイでは小乗仏教以外の活動は犯罪者扱いになってしまいます。

それに対してマスコミから評判の悪いトランプ大統領は「信教の自由」を認め、信仰を大切にしています。その軍師であるルトワック氏は「現状では米露が手を結ぶことは難しいので、日本が米露をつないでくれ」という認識です。（[2989]参照）


日本は新国連結成の音頭を取れるチャンスがあるのですが、「宗教蔑視」の姿勢では信頼を得ることはできません。

トランプ大統領の宗教を大切にする姿勢を紹介する記事を載せておきます。

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トランプは世界の宗教の自由推進に意欲的、と特使が語る

投稿日：2018年12月19日
＜引用元：デイリー・シグナル 2018.12.14＞

ドナルド・トランプ大統領は、様々な信仰に対してもっと寛容さを持つよう強く求めることを、世界中の政府から委ねられており、「宗教迫害の鉄のカーテン」を解体しようとしている。デイリー・シグナルとのインタビューでそう語ったのは、宗教の自由のためのトランプ政権特使だ。

元カンザス州知事で、トランプ政権の宗教の自由のための国際特使であるサム・ブラウンバックは、「世界のほとんどの人たちは、自分の信仰の教えによって行動している」とインタビューの中で話した。

彼はこう話した。「世界の多く―今その数を調べているところだが―約80パーセントは、宗教的に制限された状況で生活している。つまり彼らには宗教の自由がないということだ」

ブラウンバック氏は、しかしアメリカでは「宗教の自由は根本的な権利であり、神から与えられた権利であり」、「政府にはそれに干渉する権利はない」と述べた。

「だから我々はそれを推進している。またそれが重要な理由は、非常にたくさんの人に影響を与えるからであり、本当にそれを推進しようと前向きに立ち上がろうとする国が非常に少ないからだ」と彼は話した。

彼は1996年から2011年まで上院議員を務め、その後カンザス州知事として2期目を務めていた時、2017年7月にトランプによって現職に任命された。

レリジョン・ニュース・サービスの記事によると、メソジスト派として育ったブラウンバックは、2002年にカトリックに改宗したが、昨年には無宗派の福音派教会に参加した。

62歳のブラウンバックは、国際的な宗教の自由の現状を、「制限された雰囲気」の中で暮らすイランのような国の市民にとって「良くない」と呼んだ。

彼はデイリー・シグナルとの11月30日のインタビューでこう話した。
「残念ながら、宗教的な制限は過去20年で増加している。全く良い地域もある。だが傾向としては宗教の自由に逆行してきている」

ブラウンバックはさらにこう続けた。
「それでも、アメリカは本当にこれに傾倒し、これを推進し、『成長したければ、重要なこととしてできることの1つは、宗教の自由を提供することだ』と各国に示して（政権が進展させて）いると思う」

イランのイスラム教政権は、宗教の自由を積極的に制限している国で人々が直面する問題を突きつける厳しい例だと彼は述べた。

「イランでは、支配的なシーア派の宗教以外の信仰を実践することで、拘束され、投獄され、あるいは手を切断されたり殺されたりする」

ブラウンバックは、トランプは国際的な宗教の自由を政権の焦点にしてきたのだと述べた。彼は、マイク・ポンペオ国務長官が主催した第1回Ministerial to Advance Religious Freedomが、大統領の注力を示していると述べた。

ワシントンで7月24日から26日まで開催された会議に、合計84カ国が参加し、参加者には1000の市民団体と宗教団体もいたと彼は述べた。

（略）

ブラウンバックは、テロと反逆の罪でトルコに2年間拘留されていた、アメリカ人牧師のアンドリュー・ブランソンが10月に解放されたことは、宗教の自由に対するトランプの注力を示していると述べた。

「彼は驚くべき男だ。アンドリュー・ブランソン、そしてトランプ大統領は素晴らしい大統領だ。大統領が、トランプがそれをやってのけたのだ」

彼はブランソンの解放のためにトランプがしたことは、トルコの通貨を「暴落」させることになったアルミと鉄に対する関税を含めて、注目に値するものだと述べた。

ブランソンはこう話した。「政権が無実の人を救おうとするのを見るのは、トルコとの間にある他の国際問題などにもかかわらず、喜ばしいことだ。『この人は不当な扱いを受けているアメリカ人だ。だから彼のために支援する』と言って、実際に行動した。彼が出られたのを見て嬉しかった」

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宗教に関した話は一切扱わないという日本のマスコミの姿勢はトランプ大統領から見たら不完全な後進国と映るのではないでしょうか。

宇宙時代の幕が上がり、地球を超えた宇宙との交流も始まっています。そんな時代に、まだ「目に見えない世界」を信じられない、とかソクラテスが聴いていたダイモンの声は「幻聴」だろうなどと言っていては世界の流れから取り残されます。
『青銅の法』の表紙には「人類のルーツに目覚め、愛に生きる」「人生の意味、ほんとうの愛、地球と宇宙の秘密」という言葉が載っています。



どうか、時代遅れにならないように、宗教国家である米露の「つなぎ役」が果たせるように、日本を変えていきたいと願っています。

クラカトア島の火山噴火による津波での被害が拡大しています。
衛星写真の解析によって、津波の原因は山の南斜面が海に崩落したことが原因である、と断定されたようです。



[2991]に紹介した島原の眉山崩壊やリツヤ湾内で起きた津波と同じような陸上から海中への土砂の落下ということです。
しかし、真夜中で地震も感知せず、「引き波」もなく、突然「押し波」がやってくるのですから、「言い伝え」や津波の常識が役に立たなかったようです。津波警報も出せませんでした。



昼間なら、地上部分の崩落は目視可能ですから、監視員を配置して警報を出すことも出来ますが、夜間では不可能でしょう。

津波被害の多いインドネシアでも今のところ、対応策がないようです。

日本でも、「地震も起きず、引き波も起こらず、崩落も起きず、海底で爆発が起きた」としたら、同じような惨事になるでしょう。

地震も噴火も同じ爆発現象であると認識して、熱解離に伴うプラズマの発光現象、電子数の増加、地電流の発生、などなど測地学的な研究以外の「新地震研究」を進めなければいけないと思います。

マティス長官がアメリカ政界の「老害」だとすれば、定説の断層地震学者は自然災害研究の「老害」ではないでしょうか。若い研究者でも「老害」と呼ばれてしまう時代が来るように思えます。

各方面で新時代の扉を開かなければなりません。

マティス氏の辞任は隠退というよりも更迭の意味が強くなっています。トランプ大統領が指導する「再生アメリカ」にとっては老害ということになるのでしょう。産経新聞の報道を紹介しますが、報道だけでは真相がよく分かりません。


トランプ革命という認識がないと「大人の判断ができる」というエリートも老害になってしまう

このセミナーで紹介したように「ロシアと組んで中国包囲網を作る」というトランプ氏の戦略を知っておく必要があります。リバティーウェブの記事を紹介します。

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マティス米国防長官がついに辞任を表明 背景に米戦略の転換
2018.12.24

ジェームズ・マティス米国防長官が退任を表明し、世界に衝撃を与えました。

トランプ大統領は、「シリアのイスラム国(IS)は壊滅した」として、シリアから米軍2000人の撤退を表明。「米軍の早期撤退はISの再来を招き、中東情勢を混迷させる」と強く反対していたマティス氏は、来年1月1日で辞任することになりました。

トランプ氏とマティス氏の対立はしばしば報じられ、「辞任(解任)は時間の問題」と言われていました。マティス氏は、「大統領はご自身の見解とより近い考えを持つ国防長官を任命する権利があります」と述べています。
背景にあるのは、トランプ政権の対外戦略の転換です。

米軍撤退の背景にあるのは「米露協調路線」

そもそも「米軍のシリア撤退」は、トランプ氏の大統領選の選挙公約でした。「過去17年間、中東地域で7兆ドルを使ってきたが、死と破壊以外何一つ得ていない」(トランプ氏)というのが、その理由です。

公約を実現するため、トランプ氏は今年7月のフィンランドのヘルシンキ会談で、プーチン露大統領と「米軍シリア撤兵」をめぐって取引したようです。

「アメリカは、ロシアがアサド政権の奪還作戦を支援することを認め、米軍の撤退を早める。その代わりロシアは、アサド政権に対して、米軍の支援を受ける反体制派勢力を殺害させないようにする」という取引です。

米露は密かに水面下で協力し、IS掃討作戦を実施。ISは支配地域をほぼ失い、壊滅へと追いやられ、シリアは一定の「安定」を得たわけです。

トランプ氏は今月20日、「シリアからの撤退は意外でもなんでもない。私は何年もそのために活動してきた(中略)。ロシアとイランとシリアとその他が、ISの現地の敵だ。我々がその仕事をやっていた。もう帰国して再建するべきだ」とツイート。「シリアのことはもうロシアに任せた」と言外でほのめかしているのです。

マティス氏は「米露協調」が理解できず?

米議会や同盟国からは、「アサド政権を勇気づけるだけ」「シリアに『力の空白』が生まれ、オバマ前政権のような大失敗を招く」という批判が相次いでいます。これらの見方は正しい面もあるでしょう。

一方で、プーチン氏は20日に行われた年末恒例の記者会見で「そもそも、米軍のシリア駐留には合法性も国連決議のお墨付きもない。シリア政府から招かれているロシア軍とは違う。撤退は正しい決断だ」と述べています。

「キリスト教圏のアメリカがイスラム教圏のシリアに介入すると、混乱を招く。一定の安定が確保されたシリアは、ロシアに任せろ」ということです。この考えも一理あるのではないでしょうか。

現在の米露関係はあまりうまくいっていないように見えますが、トランプ氏とプーチン氏は信頼関係を築こうとしています。そうした「米露協調路線」に向かうなかで、米軍撤退が決定されたわけです。

実は大川隆法・幸福の科学総裁は2016年の段階で、「来年、2017年の1年で、ロシアとアメリカの関係において結論が出ますので、『ISの問題は終わる』というのが私の予測です。ロシアはシリアに影響力を及ぼし、アメリカは再びイラクに影響力を振るい、最終的にISは消え去るでしょう」(『トランプ新大統領で世界はこう動く』)と指摘していました。

この予言がまさに的中したと言えます。

もともとシリア内戦は、「米露代理戦争」という側面が強くありました。かつての「米ソ冷戦思考」を持つマティス氏は、米ソ対立の転換を促すトランプ氏の考えが理解できず、結局、辞任に至ったのでしょう。

米軍撤退は、「中国との戦いに専念するため」

またシリアからの米軍撤退は、「中国との戦いに専念するため」という意味合いもあります。

FBI(連邦捜査局)と司法省は20日、中国人ハッカー2人を起訴しました。米政府機関や民間企業など45以上の団体にサイバー攻撃をしかけ、機密情報を盗み出し、そのバックには中国国家安全省がついていました。

アメリカでは、中国に対する警戒感がかなり高まっています。FBI長官は「中国の目的は、アメリカに代わって世界をリードする超大国になることであり、そのために違法な手段を取っている」と断言し、中国の覇権主義を名指しで言及する異例の発言を行いました。トランプ政権に敵対的な民主党も、「トランプ大統領、もっとやれ」とはっぱをかけています。

日本も中国との対決に備えるべき

対中強硬派のライトハイザー米通商代表部(USTR)代表が米中協議の責任者に就任、宇宙統合軍の創設、INF(中距離核戦力)全廃条約の破棄、そしてマティス国防長官の辞任――。これらはすべて中国対策の一環です。

日本政府は、「防衛計画の大綱」と「次期中期防衛力整備計画(2019〜23年)」を閣議決定しました。従来の陸海空に、宇宙・サイバー・電磁波という新たな領域を横断的に活用(クロス・ドメイン)した「多次元統合防衛力」を構築します。装備としては、垂直離着陸できるステルス戦闘機「F35B」を導入し、「いずも型護衛艦」を"空母化"します。

これに中国政府は強く反発し、「強烈な不満と反対」を表明しました。日本の防衛政策の転換は、一定の抑止力を確保しますが、まだまだ十分ではありません。

米シンクタンク「ランド研究所」は、「米中戦争の勝敗の帰趨について、日本の動きが決定的要因ともなる」と指摘しています(2016年8月発表の報告書。想定範囲は15〜2025年)。

つまり、「自衛隊の能力の向上が、対中戦争に備える米軍にとって必要不可欠」なのです。

マティス氏の国防長官辞任を機に、アメリカの対中路線は、さらに強硬になると見られます。日本政府はさらなる「防衛力強化」などでアメリカと歩調を合わせ、中国の野望をくじくべきです。

(山本泉)

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アメリカの優等生でも、米露協調路線の重要性が分からない、
これは第三次世界大戦を防ぐ手立てであろう
リバティーウェブではトランプ政権の対外戦略の転換、と解説しています。たしかに、オバマ時代からの転換ではありますが、本来トランプ氏が目指していた路線ではないのでしょうか。

日本国民もトランプさんの戦略を見誤らないようにしないといけません。南シナ海で始まるという第三次世界大戦を見据えて、「こうもり」のような姿勢では国家存亡の危機にいたります。

ブライバートのバノン氏も日本で「日本語版ブライバート」を発行したいようですが、トランプ大統領を強力に援護射撃をしているようです。

追記：

夕刻のシブ5時でNHK解説員の津屋尚氏がトランプ批判に沿った解説をしていた。[2989]で紹介したルトワック氏の戦略発想もご存知ないのでしょうか。国民をミスリードしないで欲しいと思います。

[2989]でアメリカのマティス国防長官が辞任する話を述べました。トランプ政権ではたくさんの人材がこれまでに去っていて、「トランプさんに人望がないからだ」という声もありますが、事実は次第にトランプ流の政治手法が表に出てきている、という気がします。マティス氏も「大統領は自分の政治をやり易い人材を選ぶ権利がある」と語っています。

トランプさんの本音は元首席補佐官だったバノン氏に近いものであると思います。バノン氏が辞めたとき、「外部から応援するためだ」と言っていましたが、「中国の民主化」を強く意識したものでした。アメリカには、対中国と対ロシアの二面で考え方の違いがあります。大きな国なので急激な進路変更はできず、マティス氏のような「ロシア仮想敵国論者」も入れておかざるを得なかったのではないでしょうか。対中国に関しては世界的にも見直し論がありました。今年3月時点でのニュースを紹介します。

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中国は豊かになっても民主化せず　読み間違えた西側、迫られる方針転換
Mar 24 2018



中国では国家主席の任期を2期10年に定めた規定が削除され、習近平主席による終身政権が可能となった。事実上の個人独裁体制となる見込みで、これまで「中国はいつか民主化する」という想定のもと対中政策を決めてきたアメリカをはじめとする西側諸国は方針転換を迫られている。

◆豊かになれば中国は民主化する。西側が描き続けたシナリオ
　フォーリン・アフェアーズ誌（FA）は、ニクソン大統領以来、「通商的、外交的、文化的つながりを深めることで、中国の内部における成長と外部へのふるまいを一変させることができる」というのが、アメリカの対中戦略の根底となってきたと述べる。欧州の外交専門誌、モダン・ディプロマシー誌も、中国を西側が指揮するリベラルな国際システムに招き入れることで、最終的には自由民主主義に転換させ、責任あるステークホルダー（利害関係者）にすることを目論んできたと述べている。

　エコノミスト誌によれば、ソ連崩壊後、アメリカを中心とする西側陣営は中国を世界の貿易秩序に迎え入れようとし、世界貿易機関（WTO）などの国際機関に加盟させることで、市場経済への移行を促した。その理由を、経済が豊かになることで、国民が民主的自由、権利、法の支配を求めると読んだからだとしている。

◆西側の誤算。中国は独自の道を行く
　経済面では1986年にはわずか80億ドル（約8400億円）だった米中間の物品貿易は2016年には5780億ドル（約60兆円）にまで拡大しており（FA）、グローバル経済に統合されることで、中国は急速に豊かになった。ここまではアメリカの戦略通りだったが、習主席による事実上の独裁となり民主化が遠のいたことで、各誌はこれまでの西側、特にアメリカの読みが甘かったと結論し、いくつかの誤算を指摘している。

　最初の誤算は、中国が市場経済に移行しなかったことだ。それとは逆に、国家の力を利用し、自国の企業を優遇し、外国企業に厳しい条件を付けているとエコノミスト誌は述べる。市場規模が大きいため、外国企業は文句も言えない。中国政府の意向に逆らう場合は厳しい罰も待っており、威嚇による「シャープパワー」の前には多くの企業や国々が無力だと指摘している。

　次の誤算は、経済の開放が政治的自由につながらなかったことだ。豊かになれば国民はさらなる権利や改革を求めると西側は考えており、開かれた社会は国の安定と党のサバイバルには脅威だった。特にネットや携帯電話によるテクノロジーの普及が党のコントロールを弱めるかと思われたが、中国政府は、テクノロジーを逆に利用し、検閲システムや監視ネットワークを構築し、国民を監視する能力を強化したとAPは述べている。

　戦後アメリカが作った国際秩序に中国が仲間入りすると思ったことも誤算だったとFAは述べる。中国はある程度ルールに基づく行動をとるものの、自国の権威主義への干渉となる場合には従わない。南シナ海の領土問題で、国際司法裁判所の判決を無視したのはその一例で、むしろ国際法に従わないことが可能ということを中国に分からせてしまったと同誌は指摘している。

　また、経済力に物を言わせる「シャープパワー」が、軍事力の「ハードパワー」を補完する形になっているとエコノミスト誌は指摘し、中国は地域の超大国としてふるまい、アメリカを東アジアから追い出すつもりだと述べている。中国は自国の独裁的体制を、いまや自由民主主義のライバルと捉えている同誌は述べ、一帯一路構想など自らの新しい国際機関を設立し、西側ルールと中国独自ルールの平行システムを描いていると説明している。

◆期待だけではだめ。より現実的な政策への転換を
　民主化という期待が外れたいま、エコノミスト誌は、西側は中国政策の書き直しをすべきだと述べる。西側が中国の態度に耐えれば耐えるほど、中国は今後より挑戦的になってくるとし、すべての分野で政策は厳しくあるべきだと述べ、シャープパワーや経済力の誤用に対抗するため、中国企業や団体を厳しくチェックすべきだとしている。また、中国の軍拡に対抗するため、アメリカは新兵器システムに投資し、同盟国と一致団結すべきだとしている。

　FAは、アメリカに必要なのは中国を変えるという戦略ではなく、自国や同盟国の力や行いに、よりフォーカスすることだと述べる。中国についてより現実的な想定をすることがアメリカの国益を増やすことになり、二国間関係をより持続的な基盤に置くことができるとし、これまでにない謙虚さも必要だとしている。

　モダン・ディプロマシー誌は、そもそも中国には独裁的文化の伝統があり、この2000年に渡って存在した政治体制は、共産主義と社会主義による全体主義と、絶対君主制のみだった述べる。よって西側が蒔こうとした民主化の種に合う文化的土壌がもともと中国になかったとし、この理解がアメリカに欠けていたと述べている。同誌は、中国の民主化は経済活動によってなされるものではなく、必要なのは民主的でリベラルな考えを教え普及させることだとしている。そのためには、まずアメリカで学ぶ中国人学生に、これまでに自国で学んだことのない「民主主義」の授業を必修化してはどうかと述べている。

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しかし、対ロシアに関しては、「融和論」も「仮想敵国論」もあり、マティス国防相も後者の一人でした。

ロシア疑惑とかの声もあって、簡単には舵が切れなかったトランプ大統領も、これからは独自色を強めていくようになると思われます。ブライバートニュースに戻ったバノン氏が援護射撃をするものと思われます。
ロシアと手を組んで中国の民主化に向かうと思われますが、その意味で「マティスよりもバノンがトランプ政権の黒幕」という黒井氏の見方には部分的には先見の明があったように思います。抜粋して紹介します。

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「狂犬」マティス国防長官のキャラよりも、注目すべきは「トランプ政権の黒幕」バノン首席戦略官！！
黒井文太郎

トランプ政権内の「親ロシア派ＶＳ反ロシア派」

　トランプ大統領は、苦手な外交・安全保障分野では側近のアドバイスに頼る部分も大きいと推測されますが、注目されるのは、トランプ政権内部でも、対ロシア政策が分かれていることです。

　ロシア警戒派としては、マティス国防長官、ジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長、ダン・コーツ国家情報長官（前上院議員）、ジョン・ケリー国土安全保障長官（退役海兵隊大将）、マイク・ポンぺオCIA長官（前下院議員）、ニッキー・ヘイリー国連大使（元サウスカロライナ州知事）などがおり、とくにヘイリー国連大使などは2月2日に国連安保理会合で「ロシアがクリミアから撤退するまで制裁解除はあり得ない」とまで発言しています。

　対して、ロシア融和派には、ホワイトハウスの安全保障政策を統括するマイケル・フリン国家安全保障問題担当大統領補佐官（退役陸軍中将）、キャサリン・マクファーランド国家安全保障担当副補佐官、キース・ケロッグ国家安全保障会議（NSC）事務局長（退役陸軍中将）などがいます。

　エクソン・モービル社元最高経営責任者（CEO）のレックス・ティラーソン国務長官は、ロシア側との関係が深い人物ですが、議会公聴会では「NATOがロシアを警戒するのは当然」と発言するなど、ロシアとの癒着が批判されることを警戒した言動をしています。

　こうした状況で、ロシア融和派はフリン補佐官を中心にNSC主導で臨み、それにマティス国防長官やダンフォード統参議長、コーツ国家情報長官などのホワイトハウス外の実務セクション統括者のロシア脅威論が対抗する図式になっています。

最も影響力があるのは安全保障に精通していない「異能の黒幕」

　ただ、実際には現状では、トランプ大統領はこうした面々よりも、ホワイトハウス内の数少ない側近のアドバイスに大きく頼っています。ところがその側近たちに、安全保障や国際関係に精通している人物がいないのです。

　なかでも大きな影響力を持っているのが、今やホワイトハウスの「黒幕」となっているスティーブ・バノン首席戦略官兼上級顧問です。バノン首席戦略官はいわゆるオルタナ右翼（オルト・ライト）の有力者で、移民排斥やイスラム敵視政策の推進者です。世界中に混乱を引き起こした「中東7か国の国籍保持者の入国禁止」も主導しています。

　彼はオルタナ右翼系ニュースサイト「ブライトバート・ニュース」の元会長なのですが、懸念すべきは、こうしたオルタナ右翼系の言説に、オバマ＝クリントン陣営を攻撃する共通目標があったロシア情報機関の宣伝工作がかなり浸透していることです。

　トランプ大統領の突飛な政策は、いずれもバノン首席戦略官のアイデアとシンクロしたものです。彼は閣僚でもないのに大統領によってNSC常任メンバーに任命され、安全保障分野でも今や国務長官や国防長官以上の発言力を手にしていますが、彼が偏向した視野で対露政策の主導権を握ると、トランプ政権の対露政策を誤らせる可能性があります。

　バノン首席戦略官は現在、メディアや反トランプ陣営から集中砲火の状況ですが、彼の動向はやはりトランプ政権の政策を最も左右することは確かであり、注目すべきでしょう。

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トランプ政権は任期半ばで、やはりバノン氏が描いたような方向に舵を切りつつあるようです。「彼が偏向した視野で対露政策の主導権を握ると、トランプ政権の対露政策を誤らせる可能性があります」というのは杞憂であったと思います。

任期の後半ではさらに明確に「信教の自由を守る国家間」の信頼を軸にして「中国の民主化」を求めていくことになると思われます。そのときに日本はもっと大きな役割を果たす機会が来ることでしょう。日米露の同盟で第三次世界大戦を防ぐべきです。

また、ブライバートニュースでは「地球温暖化はウソッパチ」とトランプさんを援護射撃しています。日本もその路線に乗ってパリ協定から離脱するべきです。

CCSを実施してたくさんの地震を起こしてしまったのですから、離脱する口実にもなる絶好のチャンスではないでしょうか。

追記：

マティス氏が「シリア撤退に異論」を表明したとかで、トランプ氏が激怒し、辞任が1月1日に早まったそうです。マティス氏は「ロシアに敗北した」という認識なんでしょうが、トランプさんは対中国のほうが重要だと見ているのでしょう。ロシアを仮想敵国視していないということです。アメリカにも老害があるようです。