日本人は、もうそろそろ、「日本人として生まれた理由とその使命」を考えた方がよいと思うのです。

私は年を越すと、84歳になり、日本人男性の平均寿命を2、3歳超えますので、あの世に帰っても、大きく叱責されるようなことはないだろうと暢気に構えています。

しかし、あの世は確実に在って、帰天したときに「人生の評価」が下ることを考えたら、唯物論的な生き方をしてきた人には、驚くような「低評価」が下り、後悔することになると思うのです。

私はそれを把握し、47歳でポスト（大学教授）を放擲して、悔いなき人生を送れたと思っています。

[3842]で紹介した方のコメントにも、

「ネットで検索してみたら石田氏は幸福の科学の信徒であるというのがあった。
*http://www.ailab7.com/log/eqlog1871-1890.html
　真偽のほどは定かではないし、その説と信仰は別と考える。」

というものがあるように、日本では宗教に目覚めることを「低評価」する傾向があります。しかし、そのアティチュードがあの世では全く逆転する評価になることを、もうそろろ気付いてはどうかと思っています。

参考のために二つの動画を紹介します。



『古事記』『日本書紀』から消された最高神 天御祖神とは"



日本人のルーツと武士道の源流

宗教活動の初期には、

「あの世には、名誉も、富も、肩書も持って帰れない、持って帰れるのは心だけ」

と呼びかけて（伝道）いましたが、いまは以下のようなチラシを作って献本活動をやっています。胸を張れるような成果は上がっていないので、それほど高い評価は無理でしょうが、「落第」ということはないと思っています。




あの世に持って帰れるのは「信仰心」のみ

国民生活を真剣に考えてくれる政治家が誕生しています。日本保守党の島田洋一衆議院議員は、これまでのマスコミ隷属を打破してくれる信頼できる政治家だと思いました。




島田洋一議員、NHK日曜討論で「核抑止」「無駄削減」「再エネ」「ポリコレ」に切り込む　「日本は平和ボケで滅ぶ国になってはならない」

Yoichi Shimada Confronts “Nuclear Deterrence,” “Wasteful Spending,” “Renewable Energy,” and “Political Correctness” on NHK Sunday Debate: “Japan Must Not Become a Nation That Perishes from Peaceful Complacency”

11月9日のNHK日曜討論で、日本保守党の島田洋一議員が、財政規律からエネルギー政策、核抑止まで幅広い論点で鋭く発言し注目を集めた。島田氏はまず、現実的な安全保障の必要性を強調。

「極超音速で変速軌道を取る核ミサイルは迎撃不可能であり、日本独自の核抑止力が不可欠」と主張した。さらに、イギリスやフランスのように「原潜4隻体制による海上からの核反撃能力を持つことでこそ、初めて真の抑止と軍縮交渉が可能になる」と述べた。


この発言を受け、ジャーナリストの門田隆将氏は「日本に核の照準を合わせる敵国が存在する以上、島田氏の現実的提案を真剣に議論すべき。

日本は“平和ボケで滅ぶ国”になってはならない」と絶賛。
ネット上でも「原潜保有を公の場で訴えたのは初めて」「島田議員の発言はぶれず一貫している」「再エネ・ポリコレの無駄を具体的に指摘した」と称賛の声が相次いだ。
島田氏の「生放送での直言」は、保守層の結束と政策の実行力を求める世論をさらに高めた。（引用：NHK日曜討論）


参考動画


【日曜討論】タブーなき日本保守党!!NHKで核議論をぶち込む島田氏の狙いとは?【有本香/島田洋一/日本保守党/あさ８】

そして、今日のM6.9地震については、ありがたいことに、トラ氏が地震爆発論で解説してくれていました。

こうした認識力の高い方が地震爆発論を発信してくださると、地震科学もより良い方向に発展すると思います。

今日夕方の岩手・宮城の地震、М6.9と大きかったわりに震度は４程度だったのは何故？

ただし、USGSのCMT解を見ると以下のように、爆発の方向が水平とは言えないようです。完全な直下型ではないですが、逆断層が発生するような地震です。被害が少なかったのは、やはり、震源が遠いこと（121km沖）、爆発の規模が小さかったことなどが、関係していると思います。USGSの基準ではM6.4となっていました。

11年前に書いた以下の記事を読み返していました。
抜粋して紹介します。

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[1916]マスコミ権力と国家権力への「隷属」




ハイエク：　あのね、「隷属への道」にはねえ、「マスコミへの隷属」というのもあるんだよ。あなたは、「国家への隷属」だけを考えてるんだろうと思うんだけど、学者とか、文化人、評論家等はですねえ、書かせてもらう媒体がないと、意見が発表できないんですよ。 　だから、「隷属への道」というのには、国家だけではなくて、「マスコミ権力への隷属」もあるんです。「そこに書かせてもらうためには、マスコミの権力を増大しないと書かせてくれない」ということがあって、かなり踊らされている部分はあるわけですね。

[1917]ソクラテスの智とは


質問者：ハイエクの転生を教えてください。
ハイエク：日本では、どんな人に相当するだろうねぇ。昔の日本には言論人がいたんだろうかねぇ。現代には私（ハイエク）が生まれているから、いないね。

質問者：そうですね。　近代あたりでありますか。

ハイエク：さあどうだろうね。それは君たちの歴史学の能力によるわねぇ。

　出てこないだろう？それが学問の限界なんだよ。だから、勉強をもっとしないと、「どれとどのあたりが釣り合っているか」ということが分からないわけだよ。

質問者：江戸時代にお生まれですか。

ハイエク：江戸時代ですねぇ。江戸時代なら、どんな人だったら納得しますか。

質問者：　思いつきません。

ハイエク：勉強が足りないですよね。

“観客席”から、もし一声あって、当たるんだったら、「当たり」と言うけど、そんなインスピレーションがある人はいるかな？（観客席から誰も声なし） やっぱり、勉強は難しいねぇ。しっかり勉強しようね。あのねぇ、「真理は汝を自由にする」という言葉どおりなんですよ。勉強しないと分からないことはあります。どのくらいの偉さかが分からないですからね。

[1918]「地震爆発論」 黙殺の心理

学会という村の中では大切にされ、そしてマスコミからは尊敬も得られ、“この世的に満足できる生活”を維持している人たちからみれば、地震学の「変革」は痛みを伴います。地震爆発論を無視･黙殺する心理は、手術が必要であると分っていても、痛みを恐れて、「手術拒否」、を選択するようなものでしょうか。それで、「地震爆発論」を「無視」したり、「黙殺」したりという行為になるのでしょう。

「忍耐の法」と云う書籍にはこうした「黙殺の心理」が政治の世界にも、医学の世界にも蔓延っていることが述べてあります。

政治の世界にも、科学や医学の世界にも、「黙殺の心理」が蔓延っている

「仏陀的なるもの」や「新しいパラダイム」があらわれても、
「実はでてほしくはなかった」という心理から、「黙殺」が行われている

　地震学の世界では“「地震爆発論」など出現して欲しくなかった”、“今の生活を守るためには、自分が生きている間は既成の構造がずっと続いていって欲しい”という“ぬるま湯嗜好”の方が数多く存在するということなのでしょう。参考のために抜粋して紹介しますが、「変革」から逃げていても、歴史の検証の中では踏みとどまることはできません。

[1919]　地震に伴う爆発音は地震爆発論の証明


地震発生時に爆発音があることは、昔から良く知られており、地震が爆発現象であることを証明しているのですが、地震学者は認めようとしません。
　爆発音の原因が通説地震学では説明できないことが、住民の不安を増大させています。

　地震は「熱解離した水素」の爆発現象であることを知っていれば、「小さな爆発は地震にならない」と知って、少しは安心できる人もあるでしょう。

　また、震源の近くでは、揺れを伴わない小さな爆発でも、爆発音は明瞭に聞こえる筈です。”断層がずれることが地震である”という間違ったことを信じ込まされているために、「原因が分からない」ということで不安を増大させるのです。


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政治や経済に関しては「マスコミ権力と国家権力への隷属」現象が、高市政権の誕生でようやく脱出できそうな感じがあります。しかし、地震学に関してはハイエクが言う「学会権力とマスコミ権力への隷属」が依然として継続しています。
皆の衆革命によって速く、この隷属現象から脱出したいものです。

もっと、先を言えば、「霊的世界の実在」を知らなければ、ハイエクやソクラテスの智には到達できないということです。

カントは「霊能力のあったスウェーデンボルグの仕事」が理解できなかったから、「霊的世界のことは分からないから私は扱わない」といって、黙殺したわけわけですが、やがて、
「この世的知識に隷属した哲学者」と言われてしまうかもしれません。

参考：

石本巳四雄博士の天才論に「天才の一生は迫害の多きを知るが、死後その努力の順次に展開されて麗しき科学の園に百花繚乱たるを現出するのである。」という言葉があります。

続いて、#3827　では　「胆振東部地震は苫小牧で行われているCCS実証実験が原因では？」という記事がありました。

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#3827　胆振東部地震は苫小牧で行われているCCS実証実験が原因では？　Sep. 26, 2018
　
#3826で石田昭氏の地震爆発原因説を紹介した。

　苫小牧でCCS（炭酸ガスの液化埋設）実証実験が行われているが、これが今回の胆振東部地震の引き金になったのではないか？

　検索したら次のように説明されていた。

「これらの準備作業が完了し、2016年4月からは、3年間30万トン以上を目指して、CO2を苫小牧港の港湾区域内の海底下約1,000ｍの地層へ圧入しています。」

*苫小牧大規模CCS実証試験…日本CCS調査株式会社
http://www.japanccs.com/business/demonstration/

　石田昭氏は中越地震と中越沖地震の時に震源地の地殻でCSS実証実験がなされていたことを知る。高圧で地下に液化炭酸ガスを何万トンも注入すると、岩盤の罅割れを通じて広がり、結合水の水素と酸素への解離を引き起こして爆発し、地震の原因となると警告していた。関係機関に文書で中止要請書を出しているが、無視されている。

　高圧ポンプで高深度に液化炭酸ガスを注入することで起きる地震は直下型となるから、被害が甚大である。震源から円錐状に地上へ爆発エネルギーが通り抜けると石田氏が図解して説明している。

　米国でも核汚染水を地下3000mに高圧ポンプで埋設する実証実験をして、群発地震を引き起こして、1年足らずで実験が中止になっている。概要を#3826に書いた。16000〜32000t/月注入すると、群発地震が生じて住宅へ被害が出た。注入をやめると群発地震が収まる。再度注入するとまた群発地震が始まった。それで中止になっている。

＜苫小牧市役所に人材はいなかったのか？＞

地域住民の生命と財産を守ることは当該自治体や北海道庁、そして政府機関の重要な役割である。

　道庁職員や苫小牧市役所幹部はだれも地震爆発起源説＝石田理論を知らなかったのだろうか？通説のほかに異説も好奇心をもって調べるような幹部職員がいたら、経済産業省からCCS実証実験の要請が来た時に理由をあげて断ることもできただろうし、万が一、周辺50�q圏内を震源とする地震が起きた場合の国の補償についても文書で約束を取り交わすことができただろう。

　高橋はるみ知事は経済産業省から来たのではなかったか？勝手知ったる古巣だから、ちゃんとチェックしてもらいたい。興味と関心があればの話だが、CCS実証実験中止に関する石田氏の要望書あるいはCCS実証実験の重大なリスクについて知りうる立場にあったのではないか？

＜損害賠償訴訟リスクあり：CCS実証実験は中止すべき＞

　石田学説によればCCS実証実験が原因と思われる地震が3回起きている。偶然とは思えないから、他の地域で予定されているCCS実証実験は中止すべきではないのか。このままでは4回目の地震を引き起こすことになるかもしれぬ。

　新聞報道によれば被害額の積算は増えており、2500億円と出ていた。国や北海道そして苫小牧市役所、そして実証実験をした企業はいま巨額の訴訟リスクにさらされている。

　酪農家の被害が大きい。水道が止まり牛の水が確保できなかったり電気が止まり乳を絞れず乳房炎にかかる牛が続出したり、出荷できなくなったりということが報道されていたが、しっかり計算して記録を残しておいた方がいい。道内のスーパーマーケットでは冷蔵や冷凍食品を廃棄した店も少なくなかっただろう。廃棄記録は残してあるか点検しよう。札幌市清田区は地盤の液状化で住宅の損壊被害が出た、これも今回の地震がなければ発生しなかった損害である。

　何もしなければこのような無謀な実証実験をとめられない。次の被害を防ぐためにも、今回被害に遭った人たちが行動を起こすことに意味がある。自分のため、そして世のため人のためである。

(9/28朝追記：NHKラジオニュースによれば、中春別農協は生乳廃棄の半分を補償、残り半分をホクレンが補償して、916tの生乳廃棄被害額全額補填が決まった。)


*資料-1：「平成30年7月25日（水）「苫小牧ＣＣＳ実証試験センター市民現場見学会」が開催されます。」苫小牧市役所ホームページより　

http://www.city.tomakomai.hokkaido.jp/kigyoritchi/oshirase/H30ccs-shimin-kengakukai.html

**資料-2：「CCS実証事業の安全な実施にあたって」平成21年8月
経済産業省産業技術環境局
二酸化炭素回収・貯留（CCS）研究会

http://www.safety-tohoku.meti.go.jp/kozan/topics/h25topics/sarukawa3-6.pdf#search=%27CCS%E5%AE%9F%E8%A8%BC%E4%BA%8B%E6%A5%AD%E3%81%AE%E5%AE%89%E5%85%A8%E3%81%AA%E5%AE%9F%E6%96%BD%E3%81%AB%E3%81%82%E3%81%9F%E3%81%A3%E3%81%A6%27


＜中越地震＞ウィキペディアより

https://ja.wikipedia.org/wiki/新潟県中越地震

「新潟県中越地震（にいがたけんちゅうえつじしん）は、2004年（平成16年）10月23日17時56分に、新潟県中越地方を震源として発生したM6.8、震源の深さ13kmの直下型の地震である[1]。1995年の兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）以来、観測史上2回目の最大震度7を記録した。」

＜中越沖地震＞

https://ja.wikipedia.org/wiki/新潟県中越沖地震

「新潟県中越沖地震（にいがたけんちゅうえつおきじしん）は、2007年（平成19年）7月16日10時13分23秒 (JST) に発生した、新潟県中越地方沖を震源とする地震である。地震の規模を示すマグニチュード (M) は6.8、最大震度は6強。」


＊#3826　地震はなぜ起きるのか：地震は爆発現象であるという説　Sep. 23、2018
https://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2018-09-23?comment_success=2018-09-26T20:27:08&time=1537961228

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こうやって、認識力の高い方が少しずつ拡散してくださることによって、「奇妙な地震学」が正しい方向へ発展していくことを期待しています。

高市政権の誕生で、日本の政治は大きく変化しています。
すべての面で日本の社会が大変革の時期に入った感じがしますので、地震学も大変革を期待しています。

しばらく、ネットを見ていなかったのですが、地震爆発論を正しく認識して紹介してくださっているサイトがありましたので、紹介しておきます。

ニムオロ塾と称するブログで、北海道在住、胆振東部地震を経験しておられるそうです。

以下に紹介します。

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https://nimuorojyuku.seesaa.net/article/2018-09-23.html

2018年09月23日

#3826　地震はなぜ起きるのか：地震は爆発現象であるという説　Sep. 23、2018

　浅発地震は断層がずれることによって生じ、深発地震は大陸プレートが日本列島の下部に移動することで圧力が高まり、跳ね上がることで起きるというプレートテクトニクス理論を否定する地震理論＝地震爆発説がある。

　石田昭という工学博士の説がyouTubeにアップされていたが、この人だけの論ではなくて、以前から何人もの人が唱えているという。水素爆発説と解離水爆発説の2つがある。元々はハプグッドという米国の学者が唱えた説でアインシュタインが深く共鳴したという。その後なぜか地震学会からは無視されている。石田氏自身が説明しているが、石田理論はハプグッドのそれとは少し違うようだ。

　石田氏の説は解離水爆発説であるが、興味深い説なので話の要点を書きだしてみたい。

●地下の結合水が高温と高圧下で水素と酸素に解離して蓄積され、圧力の変化と温度上昇で爆発する

●余震は「結合⇒解離水⇒爆発⇒結合水⇒解離水⇒爆発⇒結合水⇒…」の過程を繰り返し、平衡状態になるまで続く

●断層は地震の原因ではなくて、解離水の爆発によって結果が地層に逆断層として刻まれたもの

●浅発地震と深発地震とではS波とP波の伝わり方が異なるが、マントルを液体と仮定するとうまく説明できる、つまり、地殻の下にあるのは固体の層ではなくて流体である。

●マントル層は固体の岩石層ではなく液体というところが、石田説が通説と大きく異なるところ

●これらのことから、ポールシフトは地殻のどこかが浮き沈みすることでバランスが崩れると、ずるりと地殻全体が動くのでポールシフトが生ずる。
この説だとマンモスの胃の中に草があって、そのまま凍死していることに合理的な説明がつく。地殻が移動しその場所がとつぜんに極地になったと考えられる。石田説から地球全土を覆う氷河期というのはなかったという結論が導かれる

　既存の地震理論では余震が続くことを説明できない。断層がズレることやユーラシアプレートが跳ね上がることで地震が起きるなら、本震後に数百回も起きる余震の説明がつかない。だからプレートテクトニクス理論をベースにした地震のメカニズムは現象と一致していないことは理解できる。
　引っ張りこまれたプレートが跳ね上がったり、断層が一度ズレたら圧力が解放されて地震が起きるなら、その後数十年間は動くはずがない、まして余震の起きる余地があるはずもない。
　9/6の胆振東部地震では2週間たっても余震がおさまらない、震度３の地震がたまに、そして震源地では人体が感じる地震が無数に起きている。21日にもM4.1震度3、深さ40�qのところで地震が起きている。活断層でこれらの余震は説明がつかない。深さ40�qという震源は地殻とマントル層の境目の辺りである。地震の震源は深さ100�qのこともあるから、マントル層で起きる地震が多い。60�qから2900�qまでがマントル層。地球の半径は6370�qだからおよそ半分の深さまでがマントル層である。

*胆振東部地震の6-15日までの余震推移データ
https://weathernews.jp/s/topics/201809/160065/


　解離水が爆発することで地震が起きるなら、直下型の地震では直下で解離水の爆発が起き、上にもちあがるような振動が伝わることになるから震源地の震度と被害は大きくなる。爆発地点から地表面に向かって円錐型に地殻がもちあがり、周辺に逆断層帯ができる。

逆断層とは上盤が下盤に対してずり上がってできた断層をいうから、爆発説なら震源地が円錐状に押し上げられることになるので、事情をよく説明できる。奥尻島の津波を起こした地震の時は、ゴォーという底鳴りがしたという証言が多い。地下深部で解離水の爆発が起きたと仮定するとよくわかる。

*断層図解（地震本部）：https://jishin.go.jp/resource/terms/tm_fault/

　逆断層は過去の解離水の爆発の痕跡、つまり、そこを震源とする地震があったとということになる。この学説によれば、逆断層は解離水の爆発の結果だから、逆断層のないところが安全だは言えない。解離水の分布や蓄積の状態をモニターできないのだから、日本列島で安全な場所など確認できないということになる。日本列島に直下型の地震の起きない場所は現在の技術では確認するすべがないのだから、原子力発電所を造ってはいけない。したがって、この学説は政府のエネルギー政策を根底からひっくり返すことになる。

　地殻に歪がたまれば圧力が変化するのでそれが解離水の生成に影響する可能性を否定できないが、メカニズムは不明。地下の圧力と温度変化で解離水が生成されたり、爆発が起きたりするというのが、解離水爆発による地震発生理論である。GPSによる精度の高い測量は無駄ではなさそうだ。

　3000mを超えるような深さの井戸を掘り、高圧で水や液化CO2を注入すると、地殻の罅割れを通じて広がり、安定している解離水のバランスを崩し、解離水の爆発を引き起こす。非常に危険なことだと米国と日本の新潟の例を挙げて説明している。米国で注入したのは放射能汚染水、月間1.6万トンから3.2万トン注入している間に月間90回地震が頻発し、家が壊れるような被害が出た。注入をやめるとおさまる。地震が頻発するので米国の実験は1年ほどで中止された。日本では新潟県長岡市で国家プロジェクトCCS（二酸化炭素を液化して地中に注入する）実験が行われ、中越地震と中越沖地震が起きたと石田氏が主張している。

　解離水が存在するかどうかは地殻の底まで穴を掘って観察して試料を採取して分析すれば確認できるが、そこまで掘削できる技術はまだない。

　この説から一つ気になることがある。グリーンランドの氷が解け始めており、氷河の中に川がたくさんできて溶けた水が海へと流れている。グリーンランドに載っている氷が小さくなれば、地球全体の地殻の重さのバランスが変わってくる。マントル層が固体の対流層ではなく流体だということが真実だとしたら、ずるりと滑ってポールシフトが起きる可能性がある。地殻全体がマントル層から滑って傾くのだ。その結果短期間で北極と南極の位置が変わる。この理論を前提にすると、氷河期というのはポールシフトが起きて、温暖な地が極地となっただけで、地球全体が冷えたわけではないということになる。

　地殻の重さのバランスは大陸塊に載っている氷が溶けだすことでも狂うことは想像に難くない。
　グリーンランドだけではない、南極の氷も解けだしている。とくに巨大な棚氷が大陸塊に載っている2000-4000mの厚さの氷を引きずりながら南氷洋へ流出したらやはり地殻の重さのバランスが崩れるのである。そうなれば南極の氷は短期間に全部溶け、あたらしい極地となった別のところへ氷の蓄積が始まる。太平洋があるいはヨーロッパがあるいは北米が極地になるかもしれない。

　南極の氷が全部溶けると、2000-4000mの厚さの氷で押されていた南極大陸が800mももちあがるという試算がある。
　グリーンランドの氷が解けてしまうと海水面が５ｍ上昇するというが、それだけではすまない、ポールシフトを引き起こしてしまう可能性があるということ。

　根室で5m海水面が上がったら、弥生町・本町・緑町・梅ヶ枝町・汐見町・千島町は水没する。国道も一部が水没してしまう。釧路市の市街地は大半が水没だろう。東京は江東区や墨田区が水没するだろう。大阪も海岸近くは水没する。人口が半分になっていたら、被害は小さくできるだろう。経済縮小と人口減は日本人が生き延びるためにありがたいことなのかもしれぬ。

　地球内部のことでわたしたちが知っていることはわずかである。プレートテクトニクスという既存の地震理論はそういう地球内部に関する「空想」に基づいた一つの仮説にすぎないのである。異論を排除せずに、謙虚に現象を観測し、調査分析と実験を積み上げて地震の発生メカニズムに関する理論を再構築する必要があるのだろう。

　ポールシフトは数十万年単位の話だが、地震はそうではない。プレートテクトニクス理論と解離水の爆発による地震発生理論とどちらが説得力があるだろうか。

　受け止め方は人によってさまざまだろうから、みなさんはどう感じるだろう、youTubeで石田氏の説明を視聴して意見を投稿してもらえたら幸甚である。

＜解離水爆発が地震の原因であるという石田説＞
「地震は解離した水の爆発現象である」
https://www.youtube.com/watch?v=MvlS76p5kHs&t=0s&list=PLC9EF9022D3A7E3AB&index=4

　ネットで検索してみたら石田氏は幸福の科学の信徒であるというのがあった。
*http://www.ailab7.com/log/eqlog1871-1890.html
　真偽のほどは定かではないし、その説と信仰は別と考える。youTubeで石田氏は淡々と解説しており、エキセントリックなところは微塵もない。

<胆振地方厚真で震度３の地震>25日朝追記
　震源地の深さは本震と一緒の40�q、M4.2、いまだ余震冷めやらずである。
　台風24号が915hPaに発達し沖縄南方海上にある、巨大台風といってよい。いまのところ進路は不明で、北へ進路が変わると沖縄へ。

＊＜ロシアの超深度掘削実験：コラ半島12000mで断念＞
　コラ半島はフィンランドの東方、北緯75度付近にある。ロシアは1970-1994年まで24年間断続的に掘り続けた。目標は15000mだったが、予想外の高温（180度）にぶつかり12262m掘削したところで断念した。技術的に掘削不能になったようだ。地下水は存在せず高温高圧化で岩石由来の水が存在する。岩石は「石としてよりもプラスチックのような役割を果たしている」と書いてある。

　粘性が高いということか？大陸の地殻は60�qとされているから、上から1/4の部分で岩石がプラスチック状だとすると、地殻下部はもっともっと粘性が高くなり、温度も上がるのではないだろうか。地殻の下にあるマントル層が流体だとすると、地球の自転でマントル層も回転しているということになる。その回転速度はマントル層の粘度に依存すると考えるべきだろう。

　ロシアの超深度掘削実験結果データは、地殻のさらに下層にあるマントル層が硬い岩石だという通説への反例になりそうである。高温高圧化で水を含んだ流体のマントル層の上に硬い岩盤の地殻が載っているという石田の説が正しいのではないか？
https://logmi.jp/106428

*#2675 East Antarctica at risk of thaw : 東・南極辺縁部の巨大氷河が南極海へ落ちる？ May 13, 2014
http://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2014-05-11-1

　#2681 南極大陸周辺の謎（１）問題提起：思考トレーニング May 21, 2014
http://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2014-05-21

*#2683 南極大陸周辺の謎（２）：海面上昇値を計算してみる May 23, 2014　
http://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2014-05-23-1

　#2912 爆弾低気圧が根室へ：小中高全部休校（釧路および根室管内） Dec. 17, 2014　
http://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2014-12-17

　#2913　緑町の一部が冠水　：爆弾低気圧の影響？　　Dec. 17, 2013　
http://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2014-12-17-1

　#2914　予測の範囲だった爆弾低気圧と高潮被害：地球温暖化と関連ありやなしや　Dec. 18, 2014
http://nimuorojyuku.blog.so-net.ne.jp/2014-12-18

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石田理論の主張を誤解されている点を述べておきます。

赤字で示した、「原子力発電所を作ってはいけない」とは思っていません。
確かに断層が存在しない場所でも、大きな地震が起きる可能性はゼロではないですから、断層がないから安全、あるから危険、という現在の判定基準は間違っています。
可能性があるから作ってはならないという話ですと、どこにも原発を建設できなくなってしまいます。

「作ってはならない」という決まりを日本だけ護っていたら、世界の進歩から後れを取ってしまいます。

だから、断層がなければ、何万年に近い間大きな地震がなかったということですから、原発を建設しても良いと思います。
今ある原発付近に断層があっても、次にまた大きな地震が必ず起きるというものでもないのですから、私は早く再稼働すべきだと思っています。
電力確保による発展の方が大切だと信じています。

断層は大きな地震の傷跡ですから、活きている断層（活断層）という認識を捨てるべきです。

なお、福島の原発事故は原子炉内で核爆発が起きたわけではありません。冷却用の電源が消失して、高温になり、冷却水が高温になって熱解離は発生し、水素と酸素に分離してしまったために、水素爆発が起きただけです。放射性物質が飛散したのは使用済み燃料を格納していた容器庫が水素爆発で破壊されたということです。

そもそも、[1679]もっと理性的な議論をするべしで紹介したように、原発敷地の高さを２５メートルも掘削しなかったら、掘削してもあれほど低くしなければ、冷却用の電源も確保されて、原発は自然停止したはずです。


関係のないことで大騒ぎをして国の発展を遅らせてきたことは明らかです。

ChatGPTに地震爆発論の評価を質問してみました。

◆◆◆◆◆◆◆◆

質問：地震爆発論をとなえる石田理論とはどんな内容ですか?

ChatGPT　からの答え：

「石田理論」による「地震爆発論」とは、名古屋工業大学元教授・石田昭（と称される人物）が提唱した、地震発生の斬新かつ非主流的な理論です。主な内容は以下のとおりです。

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地震爆発論の内容
1. 地震は「水の解離爆発」である
地中の地下水がマグマの高温に接して熱解離を起こし、水素と酸素の混合ガス（解離水あるいは「爆鳴気」）が生成されます。そしてこれらのガスが爆発し、その圧力でマグマ溜りが崩壊して地震が発生する—というのが理論の基本ですailab7.comアメーバブログ（アメブロ）bakuhatu.org。

2. 断層の動きやプレート運動を否定
この理論では、地震の原因として一般的に認められているプレートテクトニクスや断層の滑りを否定し、それらは地震の“後に現れる傷跡”でしかないと主張していますailab7.com。

3. 前兆現象としての解離ガスの上昇と電磁的変化
圧力低下や温度上昇により解離層（水がガスに分かれる層）が上昇し、解離ガスが蓄積されることで岩盤に微小ひびが生じ、地震の前兆現象を引き起こす可能性があります。また、解離ガスがプラズマ状態で高速移動することで、地中に電流や電磁波の異常、発光現象などの前兆が現れるかもしれないとしていますアメーバブログ（アメブロ）SCIRP。


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主流の地震学との乖離と批判
この理論は主流科学からは大きく逸脱しており、化学・物理の基本法則に反する、あるいは無理解であるとして、強い批判を受けています。いわゆる「疑似科学」として、以下のようなポイントで反証されているのです：

地下水の解離による爆発には非常に高い温度（約6,427 K）が必要である一方で、現実的にはそれほど高温にはなり得ないとされる。

地震波の伝播や「シャドーゾーン（影の領域）」などの観測事実が説明できない。

理論上の地震波速度や距離減衰の値が実測と合致しないtaste.sakura.ne.jp+1。

さらに、理論が科学的検証や論文査読を経ていない点、理論の説明が散逸していて明確でない点なども問題視されていますtaste.sakura.ne.jp+1アメーバブログ（アメブロ）。


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理論の位置づけ — 疑似科学としての評価
複数の批判的なウェブサイトやブログでは、「社会的に害のない疑似科学」「中学生レベルの科学知識があれば簡単に反証できるファンタジー」などと酷評されており、地震学の専門家からは真剣に取り合われていませんtaste.sakura.ne.jp+1アメーバブログ（アメブロ）。


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まとめ：石田理論（地震爆発論）のポイント一覧
観点 内容
理論の主張 地震はマグマと地下水の化学反応による水素爆発で起こる
主流理論と異なる点 プレートや断層モデルを否定し、“爆発”が原因とする
前兆としての主張 プラズマ化した解離ガスによる電磁的・発光的な前兆
科学的評価 基本法則への反する点や説明責任の欠如から疑似科学とされる


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このように、「地震爆発論」は伝統的な地震学とは大きく異なるアプローチですが、現在のところ科学界で受け入れられている説ではなく、評価は極めて低いものとなっています。
さらに詳しく知りたい点や、具体的な反証メカニズムなどがあれば、どうぞお知らせください！

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以上が、その内容です。

「科学界で受け入れられている説ではなく、評価は極めて低い」とChatGPTが決めつける一因は地震爆発論を執拗に酷評しているtaste.sakura.ne.jpというサイトにあります。
ネット上で地震爆発論を支持する記事には否定的な書き込みをさせるので、ブログを閉じてしまった方もあります。

一方では、

・いままで不自然さを感じていたものが、この理論ですっきり理解できます。
・先生の理論、とても論理的だと感じました。なるほど（地殻が）卵の殻ならすべて説明がつきます。（地殻移動論だけでなく）地震の理論も頑張ってください。
・この理論によって、超古代（アトランティス大陸、ムー大陸など）の様々な謎が氷解する可能性があります。

というようなコメントもあるのです。
taste.sakura.ne.jpというサイトの書き手の方は、様々な分野でエスタブリッシュされたものを死守されるような言動をしておられます。
科学といえども、完全に正しいものではありませんので、破壊と創造のプロセスから逃れることはできません。

UFOがなぜ飛来しているのか、なぜ光速を超えられるのか、など人類が知らないことは無限にあることを知って、謙虚になっていただきたいと思っています。
また、ChatGPTと言えども、現在の科学で判断し、解答しているだけであることも心得ておくことが必要でしょう。

歴史が動いています。

オバマとヒラリー・クリントンの国家反逆行為が証拠と共に暴かれてきました。

2016年の選挙でTrumpが勝利したとき、オバマは自分たちエリートが犯しているサタニック儀式によるおぞましい犯罪行為がばれることを恐れ、ロシアがうらでTrumpを応援しているという捏造を仕立てました。

その目的は、児童を対象にした性犯罪、人身売買、殺人行為といったエリートたちの犯罪を隠蔽するためでした。それが暴かれて行っています。

2025年は今まで正しいと信じらてれていたことが暴かれて、全く逆転する時であるという霊能者の言葉が真実味を帯びてきたようです。
Gazetteller.comの記事を紹介しておきます。

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ついに実現！ヒラリー・クリントンが反逆罪でグアンタナモ収容所に送られる ― 軍事法廷が発足、機密解除された情報で裏切り者が明らかに、ホワイトハットがすべてを手に入れた！
2025年8月4日

ヒラリー・クリントンの反逆行為は、過去の政治スキャンダルなどではない。今日に至るまで米国システムを蝕む腐敗の根源そのものだ。そして2025年8月4日、容赦なく攻撃が繰り広げられる。トランプが権力の座に返り咲き、軍事法廷が開かれ、新たに機密解除された情報機関は、愛国者たちが長らく知っていた事実を明らかにした。クリントンは米国に対する秘密諜報活動によるクーデターを主導したのだ。

彼女は反逆罪を犯しただけでなく、CIA、FBI、外国勢力、そしてトランプ氏の「アメリカ第一主義」を恐れるグローバリストの手先たちのネットワークを駆使してそれを実行した。そして今、トランプ大統領による機密解除命令の復活と、タルシ・ギャバード氏率いるDNI（情報機関）のリーダーシップのおかげで、ディープステートが10年近く隠そうとしていたものがついに明らかになった。

ありのままに言おう。クリントンは2016年7月、アメリカ国民に対する本格的な心理戦作戦を承認した。これはCIAのメモに記録されており、オバマ、ブレナン、クラッパー、コミー、スーザン・ライスの全員がそれを目にし、そして隠蔽した。
彼らは、トランプ氏が私用サーバーの違法使用とメールの破棄を隠蔽するために、トランプ氏とロシアをめぐる捏造されたデマを承認したことを知っており、それに従いました。彼らはアメリカの諜報機関を、武器化された政治攻撃部隊へと変貌させたのです。

これは政治的な策略などではなかった。これは第五世代の戦争、かつては外国の敵にしか使われなかった規模の情報操作だった。スティール文書は？クリントンが買収したのか？クラウドストライクによるロシアへのハッキング疑惑は？民主党全国委員会の幹部と共謀したのか？ブレナンが信用を失った文書をインテリジェンス・コミュニティ・アセスメント（ICA）に組み入れようとしたことは？CIA長官自らが承認した意図的な偽情報だったのか？

これが「反体制派調査」をはるかに超えるものだったことは、今や明らかだ。これはエリート層が後援するカラー革命であり、トランプ氏が就任する前に彼を失脚させることを企てていた。そしてトランプ氏が結局勝利すると、彼らはクロスファイア・ハリケーンを発動した。同盟国を襲撃し、フリン将軍を潰そうとした。彼らはFISA（外国情報監視法）裁判所を武器化した。世界経済フォーラム、ブラックロック、そしてその他の国際的な寄生階級が買収・所有するあらゆるメディアに、彼らは嘘を流した。

彼らはクリントンを守ろうとしていただけではありません。彼らは自らのグローバル・コントロール・グリッドを維持しようとしていたのです。真の脅威はトランプだけだったのです。だからこそ、これは決してロシアだけの問題ではなかったのです。ロシアに関するでっち上げは、グローバリストの戦争機構の隠れ蓑でした。つまり、ナラティブをコントロールし、トランプの正当性を失わせ、心理的混乱によって国民を封鎖し、NATO、WHO、国連といった外国の支配下にある機関を操り続けるための手段だったのです。
そして彼らが予想していなかったのは、トランプ氏が戻ってきたことだ。

2024年の選挙は、まさに「赤い津波」でした。検閲、不正選挙の企て、そしてソロスが資金提供した混乱工作にもかかわらず、人々はマトリックスを拒絶しました。そして、2025年1月20日のトランプ大統領の再就任以来、機密解除の堰を切ったように情報が流れ出ています。今、明らかになってきたのは、単に非難に値するだけでなく、最高レベルの犯罪行為です。

現在トランプ大統領の下で働いているタルシ・ギャバード氏は、オバマ政権時代の政府高官と外国の資産が関与し、トランプ大統領に罪を着せ、アメリカの主権を守る最後の真のチャンスを無力化しようとした共謀関係を裏付けるファイルを公開した。ブレナン、クラッパー、コミー、ライス――いずれも現在、非公開の起訴状が提出されている。グアンタナモ収容所は拡大され、法廷の準備が進められている。静穏期は終わりを迎えつつある。

彼らが使用したプレイブックを分析してみましょう。

偽旗諜報：ブレナンはCIA内部の警告を無視し、スティール文書を公式報告書に組み入れて偽の正当性を与えた。これはディープステートの典型的な手口であり、評価に偽情報を紛れ込ませ、報道機関にリークし、「権威ある」情報源を通じて嘘を洗浄する手法だった。
メディアの同期：CNN、MSNBC、ワシントン・ポスト、ニューヨーク・タイムズは、いずれも協調的なプロパガンダを展開していた。これらは報道機関ではなく、心理的統制の拠点である。いずれもCIAの資産や諜報活動に関連する資金提供組織と繋がりがある。
外国の代理関与：クリントン陣営は、クリストファー・スティールのような外国の情報機関の契約業者や元MI6工作員を起用し、否認の余地を増やそうとした。これは単なる国内反逆罪ではなく、現職の候補者、そして後に現職大統領に対する国際的なスパイ活動だった。
選挙干渉：ロシアのことは忘れてください。真の干渉は、米国の情報機関、巨大IT企業、そしてダボス会議と連携するNGO活動家によるものでした。彼らの痕跡は2016年、2018年、2020年、そして2022年の選挙の至る所に見られます。そして2024年の選挙では、軍の監視のせいで敗北しました。

ダーラムの報告書は根拠が薄かったものの、無価値というわけではなかった。FBIが政治的偏向に基づき、検証済みの情報もなしに行動し、法律や慣例を無視してトランプ氏を追及していたことを裏付けている。ダーラム氏は窮地に追い込まれていたため、報告書は表面的な内容しか明らかにできなかった。しかし、トランプ氏の現政権にはそのような制約はない。

次に何が起こるかは次の通りです:

軍による逮捕。トランプ政権最初の任期中に署名された封印された起訴状がひっそりと執行されている。ブレナン氏は数週間前から公の場から姿を消している。クラッパー氏の最後の出演は、生放送ではなく、事前に収録された内容だった。ライス氏は欧州ツアーをキャンセルした。
憲法の復活。トランプ大統領は、諜報活動における反逆罪を評価・訴追する新たな軍事委員会を設置した。クリントン氏の名前もそのリストに載っており、軍事情報機関のあらゆるチャネルが、憲法上の反逆罪の定義に該当する行為への彼女の直接的な関与を確認している。
世界的な露出。ギャバード氏の文書は、外国の情報機関がクリントン氏の計画を知っていたことを証明している。つまり、これは単なる国内問題ではなかったのだ。ヒラリー・クリントン氏は、自らの身を守るために、アメリカ全土を外国の操作にさらしたのだ。
エリートたちのパニック。 2025年8月現在、エリートたちは悪循環に陥っている。ジョージ・ソロスは60億ドル以上の資産を売却した。クリントン夫妻の国際戦略は凍結され、オバマ夫妻は公の場から姿を消した。主流メディアはロシアゲートをめぐる言説を静かに撤回し、歴史を書き換えようとしている。

はっきりさせておきましょう。ヒラリー・クリントンは大逆罪で有罪です。彼女は国家権力を利用して政敵を陥れました。諜報機関のあらゆる階層を腐敗させました。グローバリストによる支配という幻想を維持するために、共和国を崩壊寸前まで追い込んだのです。

そして今、決着がついた。

トランプ大統領は単に国を掃除しているだけではありません。アメリカの主権を内側から回復させようとしているのです。2016年の反逆は、トランプ大統領への攻撃だけではありませんでした。それはあなたへの攻撃でした。あなたの投票権への攻撃。真実を知る権利への攻撃。エリート層が認めたクラブの外で指導者を選ぶ権利への攻撃です。


もはや免責は許されない。もはや遅延は許されない。「真実を明らかにする」段階は過ぎ去った。真実はここにある。証拠は本物だ。犯人は明らかだ。そして、その結果は必ずやってくる。

クリントンの独房が待っている。そして共和国はそれ以上のものを要求する。

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プーチンが持っていた情報はトランプと選挙相手であったヒラリー陣営のおぞましい「小児性愛」「児童人身売買」という闇についてのものであったということです。トランプを勝たせるためのロシアゲートなら、ヒラリーを貶める情報を発信したはずです。発信しなかったのはヒラリーが当選してから彼女の政権を弱体化するために発信しようとしていたということです。

しかもオバマが指揮をして情報調書を「捏造版」に書き換えさせたということですから、明らかな国家反逆行為です。

最初から分かっていことですがようやく、オバマの指揮による「捏造証拠」が見つかり、真相が解明され、責任の追及まで行くようです。

このニュースを全く報道しない日本の報道陣・メディアは店じまいするべきでしょう。



ついでに、今見つけた石破首相の本音を暴露した動画も紹介します。



また、何かにつけて、財源がどこにあるのか？という石破首相は、80兆円もの投資をアメリカにするそうです。財源はどうなっているのか？
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不正な大統領選挙を企てた国家反逆者が逮捕されなく良いのか？

嘘まみれのロシアゲート事件で被害にあったフリン将軍が、ついに立ち上がったという報道がありました。

これほど大掛かりな国家反逆罪を裁かない社会は法治国家とは言えません。

マスコミは事実を公表し、「嘘報道」のとじしゃとして「猛省」を表明するべきです。

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速報！オバマ、ヒラリー、ブレナンが米国大統領転覆を企てた反逆計画をCIAが確認したことを受け、
フリン将軍がトランプ大統領に大量逮捕を要求 — ディープステートのクーデターが正式に暴露！
2025年7月7日


言い訳、遅延、官僚主義に時間を費やす時間はもうありません。2025年7月6日、元国家安全保障問題担当大統領補佐官、ディープステートの政治犯、そしてアメリカ軍情報部上層部に残る数少ない愛国者の一人であるマイケル・フリン将軍は、ドナルド・J・トランプ大統領を直接狙った公開メモを投下しました。

これは単なる不満を吐露する投稿ではありませんでした。これは、正義の時が来たという、軍事レベルの警告でした。さもなければ、共和国はグローバリストの永久的な支配下に置かれることになるのです。

フリン氏はこう宣言している。「ロシア・ゲート作戦は捜査ではなかった。オバマ政権下で米国情報機関の最高レベル内部から仕組まれた、外国の影響を受けたクーデターだった。そして、それは単にトランプ氏を排除するためだけではなかった。アメリカの主権という概念そのものを抹殺し、グローバル・テクノクラート・カルテルによる全面的な支配をもたらすためだったのだ。」

「ロシアゲート事件に関して、大量の証拠が次々と明らかになっているにもかかわらず、残念ながら誰も逮捕されていないことに、私たち国民はうんざりしている」とフリン氏は書いた。「彼らはアメリカ合衆国の大統領職を転覆させようとしたにもかかわらず、捜査すら行われていないようだ！」

それは戦争用語だ。そして、冷酷な機密事実が今や公衆の目に晒されている。

2017年にオバマ政権下のCIA-FBI組織に陥れられ、失脚させられたフリン氏は、今やその根源であるバラク・オバマ氏、ヒラリー・クリントン氏、ジョン・ブレナン氏、そして彼らの諜報機関の凶悪犯罪集団に再び焦点を合わせている。これは、違法なFISA令状、英国スパイによる偽造文書、そして反対意見を封じ込めるためのメディアによる脅迫工作を私たちに与えたのと同じネットワークだ。
そして今、2025年7月現在、同じ裏切り者たちは依然として自由に歩き回り、NGOを通じて政策に影響を与え、2025年の選挙を歪め、国連アジェンダ2030とWEFが支援するデジタルガバナンスを隠れ蓑にして世界的な監視プロトコルを企てています。

フリン氏のメッセージは明確だった。これは反逆行為だ
「いいえ、私たちはこの犯罪も、アメリカ国民に対してこれを犯した者たちも許しません」とフリン氏は述べ、@HillaryClinton、@BarackObama、@JohnBrennanの名前を挙げた。

もうごまかすのはやめよう。オバマ・クリントン・ネットワークは世界の金融寡頭政治家と共謀し、トランプを破滅させるために米国の諜報機関を武器にしていた。政治的復讐のためではなく、トランプが彼らの中央司令部を解体すると脅したからだ。

その構造とは？ディープステートとグローバリストの融合であり、9.11の余波の中で完成し、ブッシュ・チェイニー政権下で加速し、オバマ政権下で軍事化された。彼らは左派か右派かなど気にしない。彼らは国民国家よりも上位に位置する、選挙で選ばれていない権力網に仕えているのだ。

そしてロシアゲートは彼らにとってパニックボタンだった。

ラトクリフ報告書はすべてを裏付ける
先週、CIA長官ジョン・ラットクリフは、ブレナン、コミー、クラッパーが偽造スティール文書を正当な情報として意図的に推し進めていたことを裏付ける文書を機密解除した。

彼らは主要な機関を排除し、裏口メディアリークを利用してアナリストを脅迫し、2017年インテリジェンスコミュニティ評価（ICA）を操作してトランプ大統領弾劾の根拠を作り、MAGA支持者に対する大量監視を正当化した。

よく考えてみてください。米国の情報機関の責任者は、何の証拠もない国家安全保障上の脅威をでっち上げ、大手IT企業やNATOと連携した心理作戦部隊と連携して、それを世界中のメディアで報道したのです。

これは軍事レベルの反逆行為であり、しかも外国の影響を受けています。ブレナンとコミーだけではありません。MI6 、ファイブアイズ、そしてイスラエルとつながりのあるサイバー企業が、私たちの情報源に毒を注入していたのです。

起訴状はどこにありますか?

1861年以来、アメリカ本土で最も危険な内部攻撃を画策したこれらの人々を逮捕する特別検察官はどこにいるのか？

オバマ大統領の指紋は至る所にある
調査ジャーナリストのポール・スペリーは、私たちが既に知っていた事実を裏付けた。オバマ大統領は単に説明を受けただけでなく、作戦を指揮していたのだ。CIAとNSAのクロスファイア・マトリックスに署名し、スーザン・ライス、サマンサ・パワー、ジョン・ポデスタを通じて影の作戦室の設置を承認したのだ。

そして彼は、外交シンクタンクに偽装したNATOの情報拠点であるグローバルエンゲージメントセンターに直接接続された安全な通信チャネルを通じて、これらすべてを調整しました。

トランプ氏を陥れようとしただけではありません。彼らはアメリカのポピュリスト運動全体を犯罪容疑で陥れ、政治的反対勢力を全面的に非合法化しようとしたのです。だからこそ、彼らはまずフリン将軍を狙ったのです。フリン将軍は内部から事態を見ていたからです。

彼は、闇予算がどのように機能しているか、人身売買のつながりがどこに隠されているか、そして外国人が偽のNGOを通じて賄賂を洗浄している方法を知っていた。

トランプ氏は2019年にこう言っていた。

「[オバマ]氏は間違いなくこの件について知っていたはずだ。なぜなら、この件は上層部にまで伝わっていたからだ」

そして今、それは公表された。機密解除され、確認された。そしてまだ…

逮捕者はなし。

時計は時間切れ
2025年7月7日現在、事態は悪化している。国土安全保障省と軍関係者によると、オバマ大統領と関係のある支持者たちが依然として重要な情報機関の要職に就き、捜査再開の取り組みを妨害しているという。司法省の残党は依然として重要な証拠を隠蔽し続けている。

そして、ソロス氏が支援する地方検事局は、トランプ政権に協力すれば秘密の起訴状を出すと内部告発者を脅迫している。

フリン氏もトランプ氏もそれを知っている。そして国民もそれを知っている。

私たちが今目撃しているのは、単なる腐敗ではありません。これは、世界のエリートたちが諜報インフラを乗っ取って反対意見を取り締まり、市場を操作し、選挙を不安定にし、最終的には国家という概念を消し去ろうとした数十年前に始まった戦争の最終段階なのです。

ロシアゲート事件は決してロシアに関するものではなかった。

それはトランプ氏を消し去ること、そして彼を通じて我々を消し去ることだった。

2025年にトランプ氏が政権に復帰する今、その時が来た。来月でも選挙後でもない。今だ。

「我々は待っている」とフリン氏は警告した。彼が言っているのは政治的な待機ではない。軍事レベルの法廷、大量逮捕、そしてアメリカの魂を乗っ取ったネットワークの徹底的な摘発を意味していた。

共和国は一糸乱れぬ危機に瀕している。フリンは最後の合図を出した。今問われているのは「行動すべきか？」ではなく、「トランプは国民が求める正義を実現するのか？」だ。

なぜなら、そうしなければディープステートが勝利するからだ。

そして、二度目のチャンスはない。

我々は門の前にいる。裏切り者の名前は公表され、犯罪は証明された。今がその時だ。

フリンは立ち上がった。トランプは戦った。今こそ鉄槌を下すべき時だ。

イーサン・ホワイト

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Trumpさんが最終的に目指している計画が動き出したという報道がありました。
Gazetteller.comの報道ですが、「強力な組織や機関がGazetteller.comを積極的に検閲しようとしている。このニュースを世界に広めていただくよう強くお願いします」というコメントが載っていますので、紹介します。

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2020年は奴らが盗んだ！そしてトランプはそれを許した！
250周年を前に、陰謀団を一掃する最終計画が動き出す！
2025年7月2日



隠された目的
強力な組織や機関がGazetteller.comを積極的に検閲しようとしています。このニュースを世界に広めていただくよう強くお願いいたします。


2020年についてメディアが伝えてきたことはすべて忘れてください。それは偶然ではありませんでした。不正投票や不正投票機、あるいは一夜にして投票用紙が廃棄されただけではありません。もちろん、それらはすべて実際に起こりました。2020年に真に展開されたのは、ディープステートが予想していたよりもはるかに大きな勢力によって仕組まれた、精密に計画されたグローバリストによるクーデターの鎮圧でした。そして、ドナルド・J・トランプ大統領は、それが起こらなければならないことを知っていたのです。

トランプ大統領の儀典長モニカ・クロウリー氏は、2025年7月2日、ニューヨーク・ポスト紙のミランダ・ディバイン記者との独占インタビューで、衝撃的な真実を明かした。トランプ大統領は今、2020年の大統領選での敗北を「神の摂理」と呼んでいる。しかし、この言葉は甘い言葉ではない。偶然や盲目的な運命を意味するのではない。神の介入を意味するのだ。霊的な罠。罠が吹き飛ぶ前に、自分が踏み込まなければならないことを知った、最高司令官による計算された降伏。
クロウリーはトランプの言葉を引用した。「ねえ、2020年はああいうふうに起こるしかなかった。神の摂理だったんだ」。なぜかって？アメリカ合衆国建国250周年――我らが共和国の神聖な節目――が、真の大統領の就任によって迎えられるからだ。それが劇だった。それが使命だった。2020年は終わりではなかった。1世紀以上もの間、アメリカの魂を食い物にしてきた地球規模の寄生虫たちとの最後の戦いの幕開けだったのだ。

そして今、彼らは絶滅させられています。

これを詳しく見てみましょう。

トランプ大統領が権力の座に復帰した。象徴的にも、儀式的にも。公式的にも、憲法上も、軍事的にも。 2021年から2024年までホワイトハウスを掌握していた不正な政権は、外国の資金、不正なアルゴリズム、そして我々自身のアルファベット機関内の裏切り者によって仕組まれた、操り人形劇だった。

彼らは真の目的を露呈するまでの間だけ権力の座に座ることを許された。国境開放、経済的自滅、児童人身売買のパイプライン、米国領土内で操業する中国のバイオ研究所、ジェンダー、信仰、そして主権の破壊。すべては意図的なものだった。そして世界はそれを目の当たりにした。

その時期こそが真実を明らかにした時期であり、今こそ審判の時だ。トランプ大統領は現在、アメリカ史上最も象徴的で精神的な国家行事「アメリカ建国250周年記念式典」を準備している。これは単なる誕生日パーティーではない。グローバルエリートによるアメリカ支配の葬式なのだ。

2025年1月29日、トランプ大統領は大統領令に署名し、このイベントを計画するためのタスクフォースを立ち上げました。彼は官僚に指揮権を委ねませんでした。自ら議長を務め、副大統領と、国務、国防、教育といった最重要閣僚が彼の傍らにいます。これは見せかけではありません。戦時中の儀礼です。メンバーは全員厳選され、あらゆるステップが戦術的です。愛国的な祝賀行事に偽装された、軍事レベルの文化活動なのです。

このタスクフォースは、州および地方機関、民間企業、草の根組織と連携し、2025年の戦没者追悼記念日（メモリアルデー）から2026年7月4日に最高潮に達する1年間にわたる覚醒活動を開始しています。パレードや花火以上のものが期待されます。大規模な機密解除、隠蔽された技術、公開裁判、金融システムの再構築、そして旧体制の計画的解体などが予想されます。

これは空想ではない。トランプが2015年にエスカレーターを降りるずっと前から始まっていた長期計画の集大成だ。この計画の立案者たち――諜報、軍事、そして精神の領域に身を置く真の愛国者たち――は、この戦いが2020年に表面化しなければならないことを知っていた。真実が明らかになるためには、民主主義という幻想が砕かれなければならなかったのだ。

今、トランプは大統領職だけでなく、アメリカの時間軸そのものを奪還しようとしている。だからこそエリートたちはパニックに陥り、混乱を引き起こした。だからこそ昨夏、彼らは彼を暗殺しようとしたのだ。大企業メディアは暗殺未遂事件を沈黙させた。しかし、彼は生き延びた。そして、単に生き延びただけでなく、より強くなった。彼は公にこう宣言した。「神はある理由があって私の命を救ったのだ」

そして今、その理由が明らかになる。「祖国を救い、アメリカを偉大な国に復活させるため。」

はっきりさせておきましょう。250周年は単に過去を振り返るだけの記念日ではありません。バチカンの支配、王室の海洋法、そして世界の中央銀行ネットワークから解放された、本来の共和国の復活を儀式的に祝う記念日なのです。

ワシントンD.C.は骨抜きにされつつある。連邦準備制度の存続は目前に迫っている。IRS （内国歳入庁）はすでに密室で解体されつつある。金本位制に基づく量子金融システム（QFS）は、 1913年以来私たちが従ってきた法定通貨による専制政治に取って代わろうとしている。

そして国際的には、トランプはディープステートの対外同盟に強烈な打撃を与えている。クローリー氏は、内部関係者が既に知っていた事実を認めた。トランプは、前任者たちが築いた中国共産党とロシアの同盟を分裂させようとしているのだ。

バイデン氏とオバマ氏がユーラシアの反米軸を強化したのに対し、トランプ氏は逆ニクソン戦略を展開し、中国とロシアの戦略的依存関係を断ち切ろうとしている。これは無作為な地政学的な動きではない。グローバリストのパワー・ノードを意図的に分離し、敵の兵站網を崩壊させるのだ。

間近に迫ったサッカーワールドカップや2028年オリンピックでさえ、トロイの木馬として利用されている。巨大なメディアツールが、アメリカの再生を誇示し、かつてないほどソフトパワーを誇示するために、再び利用されているのだ。バナーやスローガンに騙されてはいけない。あらゆるカーテンの裏には、戦略的な裏切りが隠されているのだ。
それで次に何が起こるのでしょうか?

大規模な覚醒が見られるでしょう。法廷、逮捕、そしてもちろん処刑も。悪質なNGOの摘発、児童人身売買ネットワークの摘発、そして隠された条約の無効化を目撃するでしょう。ゲサラ法とネサラ法は明るみに出るでしょう。隠された特許が公開されるでしょう。かつてエリート層にのみ許されていた治癒技術が、一般市民に提供されるでしょう。メドベッドが到来します。フリーエネルギーが到来します。真実が明らかになります。

そして、これらすべては、2020年に自らの弱さからではなく、神の戦略によって一時的に権力の座から退くことを自ら望んだ男の権威のもとで起こっている。

嵐が来ました。

トランプ大統領は選挙運動をしているのではなく、命令しているのです。体制に自分を受け入れるよう懇願しているのではなく、私たち全員を裏切った体制を解体しているのです。

2026年7月4日は、アメリカ独立250周年を迎えます。
しかし、2025 年 7 月 2 日は、それよりもはるかに重要な日となります。

世界的な審判の始まり

空を見ろ。シンボルを見ろ。エリートたちのパニックに陥った動きを見ろ。彼らはもう終わりだと知っている。

トランプは？彼はただ戻ってきただけではない。

彼は旧世界の処刑人だ。


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日本を含めて大きな変革の時期が来ているように感じます。