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新・地震学セミナー

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  [3494] ワクチンは人間が持つ自然免疫力を破壊する生物兵器かもしれない
Date: 2021-05-03 (Mon)
ワクチンは人間が持つ自然免疫力を破壊する生物兵器かもしれません。


ワクチンの世界的権威者の言葉に耳を傾けましょう。

必見人類史上最も重要なインタビュー

追記:5月6日

さらに重要なコメントです。

マイケル・イードン博士
元ファイザー副社長
「綱領に違反する医師は法で裁かれるべき」


菅首相談話:人口が減小する効果が出ている?

人口が減小する効果

PCR検査用綿棒製作現場

PCR綿棒製作の現場

医師の責任が問われる

これはワクチンではない、女性のサイクルを変化させている

  [3493] カーボンニュートラルは習近平のプロパガンダ、やがて石油資源を独占するだろう
Date: 2021-04-26 (Mon)
先日の勉強会で「脱炭素」の行く末を心配される方がありました。

脱炭素にマッチした水素還元の高炉」の開発が進む中国に対して日本政府の対応がのんびりしていて、この先がどうなるのだろうという心配を述べておられました。

「「脱炭素社会」を煽っているのは習近平の「プロパガンダ」ですよ、化石燃料は「悪いエネルギー源」だと煽っておいて、結局は中東やアジアの化石燃料を独占しようと企んでいるのですよ。セクシー大臣なんて「習近平の独占欲」の手助けをしているだけです」と私見をを述べておきましたが、「なるほど、そういうことか」と頷いておられました。

地球温暖化をフェイクだと見抜いているトランプ大統領に復帰してもらわないと、世界を習近平の毒牙から守るリーダーが不在になってしまっています。

そんな時に、トヨタ自動車社長の「苛立ち記事」が報じられていましたので、紹介します。

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「脱炭素」と「EVシフト」で崖っぷち…社長が口走った「トヨタが日本から出て行く日」
週刊現代講談社
トヨタはこの国の経済の屋台骨として日の丸を背負い続けてきた。だが、もう限界かもしれない―トヨタ社長から漏れた本音は、「脱炭素」をめぐる政府と企業の深刻な対立を暗示するものだった。

100万人の雇用が消える

3月11日に行われた日本自動車工業会記者会見での話である。

その日の豊田章男・トヨタ自動車社長は、どこか苛立っているように見えた。


Photo by Getty Images



コロナの影響で開催が危ぶまれる東京モーターショーに関して、朝日新聞の記者が「見通し」をくり返し問うと、豊田氏は「『見通し』がお好きですねえ」と冷笑交じりに返答した。

その後、豊田氏の話がヒートアップしたのは、世界で進行している「カーボンニュートラル(脱炭素)」にテーマが移ってからのことである。

「カーボンニュートラルに関する報道を見ておりますと、『車がすべてEV(電気自動車)になればいい』という話が多いが、そんな単純なものではない。

日本は電力の75%が石炭や天然ガス、石油などのCO2(二酸化炭素)を発生させる化石燃料に頼っています。これから先はCO2排出量の少ない国で作ろうとシフトしていく可能性がある。

東北で作ったヤリスとフランスで作ったヤリス。同じ車であっても、日本で作ったものは世界で買ってもらえなくなる

そうなると国内で自動車産業に従事する550万人のうち70万〜100万人の雇用に影響が出てくると思います。いまのまま行きますと、日本で生産ができなくなる可能性があります」

CO2排出量の少ない国へ、トヨタが出て行く可能性まで言及したこの発言が、いま大きな波紋を呼んでいる。

トヨタを筆頭とする自動車製造業は長らく日本のお家芸として、この国の経済の背骨ともいえる役割を担ってきた。だが、脱炭素、自動運転、電気自動車の普及といった新しい波が押し寄せ、そんなお家芸が大きな危機に瀕している。豊田氏はこう続けた。

「10年前には震災があった。そして、いま10年前とは違った形で、またしても日本のモノづくりを守るという戦いが、さらに大きなマグニチュードとなって自動車業界に押し寄せてきているという現実を、皆さま方に認識していただきたい」

豊田氏の苛立ちは、業界が大きな波に飲み込まれようとしているのに、政府の動きが暢気すぎることに起因している。

昨年12月、経済産業省は「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を策定した。

世界各国が進める脱炭素の流れに足並みをそろえたもので、これが実現すれば、自動車が走るときに排出されるCO2はもちろん、それを生産する過程で出るCO2もゼロにすることが企業に求められる。

政府への怒り

例えば、車を作るには大量の鉄が必要になるが、それを作るためにどのようなエネルギーが使われているのか、火力発電でCO2が排出された電気を使っていないかといったことまで問題視される。

「風力発電などクリーンな再生エネルギーが発達した欧州で作られた車と、現在の日本のように火力発電に依存した地域で生産された車では、たとえ性能がまったく同じでも価値が異なってくるのです」(京都大学大学院特任教授・安田陽氏)

他にも現在、中国の製鉄業界では、脱炭素にマッチした水素還元の高炉に巨額の投資が行われている。もしこの技術が完成すれば、中国製の鉄を使うために日本のメーカーが生産拠点を中国に移すという話も出てくるにちがいない。

脱炭素は「自動車のみならず、すべての製造業に関連する非常に大きな戦略だ」と見るのは、小野展克・名古屋外国語大学教授だ。

「自動車工業会会長としての豊田氏の『このままでは日本で作れなくなる』という発言の背景には、ただでさえ自動車産業が大きな変革期を迎えている時期に、たいした戦略もないままに脱炭素を宣言した政府に対する強い憤りがあったのだと思います」

これまでもトヨタが海外へ出ていくという話は何度もあった。円高に苦しめられ、もっと安い労働力を得られる海外へ生産をシフトするという選択肢もあったはずだ。

だが、トヨタは日本での生産をあきらめなかった。トヨタの張富士夫元会長は本誌にこう語る。

「自動車産業は国の工業の屋台骨となってきました。我々は利益だけでなく、お国のためというメンタリティを根底に持ちながら努力をしてきたつもりです。

EVなどの新しい技術や価値観が外国を中心に進んでいるにせよ、あくまで技術の核心部分は国内で開発すべきで、海外に出て行って日本をおざなりにするなどあってはならないと思います」

トヨタはお膝元の愛知県の大学には雇用枠を設けたり、経産省のOBを受け入れたりもしてきた。グローバルな競争に邁進するうえで一見非効率なことを続けてきたのも、自分たちが「日の丸」を背負って戦っているという意識があったからだ

水素技術なんてギャンブル

だが、その意識に迷いが生じている。

昨年、アメリカで政権交代が起こると、日本政府も右へ倣えで脱炭素をお題目にし始めた。しかし、エネルギー政策に関する動きは鈍い。そのくせ国内生産を続け、雇用を維持してほしいというのだから虫が良すぎる。政府への不信は高まるばかりだ。

現在、自動車業界は激変の嵐に見舞われている。とりわけ目を見張るのは、EV普及の勢いだ。アメリカのテスラ社の成長は言うまでもなく、アップルやソニーといった自動車以外のメーカーも続々とEV生産に名乗りを上げている。

中国での動きはさらに早い。上汽通用五菱汽車(ウーリン)は価格が日本円で約46万円の小型EVを昨年7月に発売し、毎月4万台のペースで売り上げている。

EVの隆盛が話題になると、旧来の自動車メーカーからはきまって「ぽっと出のメーカーが作った車が安全なはずがない」という批判が出る。だが、「自動運転の進歩により、EVは安全性の問題も乗り越えていくだろう」と、ジャーナリストの大西康之氏は見ている。

「日本のメーカーは、丹念に車一台一台の安全性を担保するために技術を磨き、付加価値を育んできましたが、これからは5GなどでAIによって制御される自動運転が主流になります。そうなると安全に対する概念がまるっきり変わってくる。

例えば、テスラの車で事故が起これば、それは最重要のデータとして取り込まれて、テスラ車のAIが進化する。どこで事故が起き、どこでヒヤリハットがあったという情報が時々刻々と集積され、自動運転のAIは日々進化していくのです」

日本のメーカーにはそのようなデータの蓄積はない。いざ自動運転が始まったときに、主導権を握るのは難しいだろう。

「世界ではすでにハード(車)は無料で渡して、ソフトウェアの書き換えなどのサービスでおカネを取ろうという動きも出てきています。

テスラもソフトウェアの書き換えに100万円取るということをやっている。ハードで儲けて雇用を維持するという、旧来の自動車業界のモデルが崩壊しつつあります」(大西氏)

トヨタはこのようなEV化の流れをあえて静観しているように見える。その根底にはプリウスなどのハイブリッド車で、いち早く「環境にいい車」を開発してきたという自負もあるだろう。

また、水素を利用した燃料電池自動車(FCV)など、EVのさらに先を行く技術力への過信もある。今さらEV化には戻れないのだ。

「トヨタの関係者と話すと、『EVなんて玩具みたいなもの。いまは金持ちの道楽で乗っている人がほとんどだから問題がないけれど、このまま普及していけば、事故だらけで大変なことになる』と端からEVをバカにしている人が多い。

自分たちは正しい車を作っている。間違っているのは、EVばかりを持ち上げる世界の趨勢のほうだといわんばかりの態度なのです」(大手紙経済部記者)

いくらトヨタの水素自動車がすごい技術だとしても、それが世界の市場で受け入れられなければ意味がない。

「もちろん水素の技術は大切ですが、水素はあくまで二次エネルギーであり、世界の主役は再エネです。水素が本格的に必要となってくるのは再エネの超大量導入が進んでからであり、再エネを前提とせずに水素技術に賭けるのはのはギャンブルと同じです」(前出の安田氏)

経済評論家の加谷珪一氏もこう懸念する。

「国内のEVや自動運転が海外勢に負けてしまうのではないかと恐れています。つまり、自動車産業が国を出ていくかどうかという問題以前に、業界が壊滅的な状態に追い込まれてしまう可能性すらあります」

こうした難局が、自社を含めた自動車業界全体を厚い雲のように覆っていることは、豊田氏自身、百も承知だろう。だからこそ、苛立ちは募るばかりなのだ。

「大番頭」が『週刊現代』に語った

トヨタの大番頭と呼ばれる小林耕士・執行役員の自宅を訪ねると、豊田氏の発言の真意について、こう答えた。

ヨーロッパは偏西風があるので、再生エネルギーが安定的で安いという地理的な優位性がありますし、原子力も稼働しています。しかし、日本は原子力が停止し、再生可能エネルギーも地理的に難しく、何も進んできませんでした

社長の今回の発言は、要するに、『政府が原子力や再生エネもやらないのにカーボンフリーをしようと言うのはおかしいでしょう』というメッセージだったのだと思います。

産業政策とエネルギー政策は矛盾がないように考えないといけないのに、それを誰も言わないので社長が言ったのです。

われわれはカーボンフリーをやらないと言っているわけではない。やるけれども、政府がエネルギー政策を考えてくれないと産業界だけで実現できる話ではないのです」

いまトヨタと政府のあいだには確実に隙間風が吹き、トヨタは背負ってきた日の丸を重荷と感じているようだ。


前出の大西氏は、現在の自動車業界を明治の士族に、豊田章男氏を西郷隆盛に例える。

「明治維新で武士の時代が終わり、平民の時代が来たように、ガソリン車からEVへと時代の主役は移り変わります。豊田氏もそのことは十分すぎるくらいわかっているし、トヨタ一社ならEV化に飛び乗ることはできるでしょう。

しかし、トヨタにぶら下がっている関連会社、下請け、孫請けといった会社はいまだに髷を結い、刀を差しているようなもの。だから豊田氏は、彼らの不満を受けとめて、政府と対立するしかない。これは自動車業界、いや日本産業界の『西南の役』なのです

西郷どんがどんな最期を迎えたかはご存じだろう。国の未来を憂えながら非業の死を遂げるのか、はたまた方針転換をして渋沢栄一のように新時代の産業界をリードするのか。難しい選択を迫られている。

『週刊現代』2021年4月10日・17日号より

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習近平の「我々はエコ文明を築くリーダーになる」なんていうのは超限戦のための「プロパガンダ兵器」にすぎません。([3161]参照)

中国の実体経済は相当に悪化しているはずですが、海外の資源を収奪してしてカバーしようと悪知恵だけはとてもしっかりしています。中東やアジアのエネルギー資源を独占するために、「炭素ニュートラル」というプロパガンダを海外の「無知な知識人たち」に押し付けています。中国がやっているのは見せ掛けだけ、または深謀遠慮としての「水素還元高炉」の開発なのだと思います。

やがてヒットラーが資源確保のために電撃的にポーランドに進攻したように、台湾やアジア諸国への進攻を開始するのではないでしょうか。

アメリカ大統領選挙のアリゾナ州での調査が進んで、現段階で25万票の批正投票用紙がは見つかったということです。この不正投票用紙は中国で大量に印刷され、トランプの再選を阻止するために、習近平が計画したものです。炭素ニュートラルも同じ「超限戦」の一環で放たれた世界戦略と観なければいけないでしょう。これが見えているのはトランプさんです。だから「地球温暖化」「炭素排出規制」はフェイクだとメディアの報道に反論することができたのです。

バイデン政権も菅政権も何も理解できていません。原子力も手放し、化石燃料も遠ざけ、EVを推奨して、どうやって自動車産業に繋がる労働者を守れるのでしょうか。

今年2月に収録された霊言「トランプは死せず」のなかで、「気候変動は神の意思、人類は大陸の陥没も浮上も経験してきた。その都度対応するしかない」と述べ、「やがて私を必要とするときが来る」と語っていました。



『トランプは死せず』p.176-177より


また、「クールになってもらうために今は発言を控えている」と語っていましたが、それから2ヶ月が経過して積極的な発言を繰り返すようになっています。
世界の幸福のためにトランプ大統領の復帰を心から願っています。

追記:

ヒラリー・クリントンが処刑されたと言う情報があります。

立会人にトランプ、ポンペオ、ジュリアーニ、の名前があがっていました。

軍事法廷はトランプ政権が指導して動かしているようです。
バイデン政権になったら、直ぐに米国が中共に乗っ取られるのかと危惧していましたが、軍権は不変だし、民主党政権でも、中国包囲の姿勢が不変で、頭のいいリーダーが居るんだと分かって少し安心しています。

以下は路徳舎の報道です。

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◆中共の公式メディアがテドロス・アダノムを批判し、今ではWHOを批判している。

中共は、トランプ政権よりもバイデン政権の方の政治手段が優れていることを認めただけでなく、WHOはもう中共国のものではなくなったことをも認める形となった。


路徳社リーク「WHOは間もなく、中共ウイルスにおける、中共国の責任を追及するための一連の調査報告を発表する」。

◆もう少しすれば、国連のすべての組織が米国を支持し、中共国を反対するようになるだろう。

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ただし、地球温暖化問題に関しては、トランプのほうが「それはフェイクだ、習近平のプロパガンダである」ことを見抜いています。このまま民主党政権が続いて、世界中が「脱炭素政策」を続ければ、「地球の砂漠化」が進んでしまいます。ただし、習近平は「脱炭素」をプロパガンダとしてしか考えていません。
カーボンニュートラルを自国が守るなんてことはありません。先進国が排出する二酸化炭素の全量を超える排出料を中共一国で排出して、平然としています。
これにはグレタ嬢も怒っていますが、当然の事でしょう。日本は小泉環境大臣が「朧げながら46%減発言」を表明して、国を疲弊させるような舵取りを行なっています。
美人妻を娶って頭脳が「朧ろ月」状態になってしまったかのようです。
トランプさんが復帰して、「そんなフェイク科学を信じるな!」と一括して欲しいものです。


  [3492] CNNの内情暴露と気象兵器を操る闇勢力の方針
Date: 2021-04-22 (Thu)
マスコミの象徴的存在であるCNNがプロジェクト・べリタスのジェームス・オキーフ氏に名誉毀損で訴えられて敗訴しました。
日本のマスコミもCNNの記事を翻訳して紹介しているだけですから、CNN敗訴は今後大きな社会問題になるだろうと、及川氏が紹介していました。




その中で、中共が得意とするハニートラップのような手法で取材に成功した女性記者に、CNNのディレクターはぺらぺらとCNNの内情をしゃべっています。トランプを再任させないことが目的だったとか、コロナの死者数を操作し、恐怖感を煽って、購読者を増やすのだとか、全てザッカー社長の指示だったようです。

また、これから問題になってくる点では、「地球温暖化」の危機感を煽ってくることがありました。コロナ問題よりも長い期間「恐怖」を煽って売り上げが稼げるということです。
さらにディレクターが展開する「闇」の存在に注意しないといけないと思いました。及川氏の字幕にあった、次の暴露内容です。

「気候変動で世界的実験を行っている人と、ワクチン製薬会社に多額の資金提供している人は同じ」

CNNは今後「気候変動報道」にシフトする準備をしているようですが、ワクチンに資金提供している人と「気候変動で世界実験」している人は同じ人という闇の暴露です。

地球温暖化の危機感を煽っているのは国連の機関ですが、国連はもはや人類のために役立ってはいません。中共が常任理事国に入っているような組織はもう何の役にも立たないことは明らかです。国連軍を構成できないようでは、闇に侵食された機関と言ってもいいのではないでしょうか。早く中共を除いたG7なり、G10なりを作って光の組織を構成するべきです。
また、子供の人身売買の証拠が上がったエバーグリーン号には「気候変動」を人工的に起こす、つまり気象兵器になる物質が積まれていたという情報もあります。
エバーグリーンを運行していたクリントン財団のいかがわしさは多く報道されていますが、その中心人物ヒラリークリントンは軍事裁判で絞首刑が決定し、3月26日にガンタナモで刑が執行されるということです。

軍事法廷でヒラリーやその取りまきが裁かれているということは、軍権は以前と同じくトランプが握っているということなんでしょうか?不思議なことが起きているものです。

気象兵器や生物兵器が使用される事態を避けるためにも、早くトランプ氏が復帰して、光軍の指揮を取ってもらいたいものです。

7月4日の独立記念日にトランプは復帰すると言う話が本当に実現することを祈っています。
そのときには、NHKを先頭にして日本のメディアも消滅の危機を迎えるでしょう。

  [3491] バイデン大統領は悲惨だがブリンケン国務長官には期待する
Date: 2021-04-09 (Fri)
昨年12月27日に「不滅の正義を守る会」がトランプ応援デモを実行したのは「バイデンになったら、世界は中共の思いのままになる」と危惧したからです。

しかし、バイデン政権になってもブリンケン国務長官はかなりしっかりと中共に対処していて、少し危惧が薄らいでいます。

その一つはウイルス起源に関して「起源を徹底的に調べ上げないと、子孫に対して申し訳ない」と述べている姿勢に見えています。

4月7日の路徳舎の報道から紹介します。

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4.ブリンケン国務長官「バイオ脅威を防ぐため、ウイルスの起源を徹底的に調べ上げる必要がある」

★ブリンケン国務長官は「バイオ脅威が再び起こらないために、ウイルスの発生源を必ず調べ上げなければならない。でないと、我々は子孫に対し申し訳が立たない。今は歴史的重要な瞬間であり、我々は大胆に考え、大胆に行動し、米国は真正面から挑む」と述べた。

◆米国務長官であるブリンケンは言葉に対して非常に慎重でなければならない、彼の言葉一つ一つには重要な情報が隠されている。彼が言った【バイオ脅威】という言葉は【バイオテロ】に相当するものであり、これは米国がウイルスは自然由来、自然感染であることを否定したことを示している。彼はまず超限戦的生物兵器の代わりにバイオ脅威という言葉を使った、バイオ脅威は生物兵器による脅威であり、敵が生物兵器を使って、米国に攻撃を仕掛けたということである。

◆ブリンケン国務長官は必ず一連の行動を取る、なぜなら、彼は「我々は大胆に考え、大胆に行動し、米国は真正面から挑む」と述べたからである。この言葉は、米国が中共の邪悪な性質を完全に見抜いており、中共がどんなに邪悪であっても、米国は決して屈しないことを示している。歴史上【米国は真正面から挑む】と言葉を発したのは第二次世界大戦のルーズベルト大統領だけである。ブリンケンがこの言葉を口にしたのは、中共国を滅ぼすための全面的な準備を、米国と同盟はすでにできていることを意味する。

◆ブリンケン国務長官はスピーチの中で「今すべきことは、将来のパンデミックやその他のバイオ脅威をよりよく検測し、予防し、備えることである」と述べた。これは米国が、他のバイオ脅威がある情報を知らされており、その予防ができてから初めて反撃に転じることができることを意味する

◆バイデン政府はこれから、中共ウイルスの真相を徹底的に調べ上げる大統領委員会を必ず立ち上げるだろう。トランプ大統領のときから委員会の立ち上げが計画されており、閻麗夢博士もその時招かれるだろう。これらはすべて新中国連邦と爆料革命と密接に関わっている。我々中国人は人類の文明の進歩のために何か貢献したことはなかった、今回は必ず少しでも貢献しなければならない。

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アメリカは国家として「中共が超限戦の一環としてバイオ兵器を使用した」と見抜いていることを意味しています。

バイオ兵器(コロナ散布)とサイバー兵器(ドミニオン投票機)によってアメリカを攻撃したことが国民に明らかになれば、アメリカの国民性が目を覚ますのではないでしょうか。内乱にまで発展しないことを祈るばかりです。

また出来ることなら、「脱炭素社会の陰謀」にも気付いて欲しいものです。

中共が仕掛けてくることは皆プロパガンダです。原発反対運動にも、彼らのプロパガンダが含まれています。

現に中共は今も「原発建造」に励んでいます。

ローマの政治家カトーは「ともあれ、カルタゴは滅ぶべきである」と演説の最後に述べたそうですが、「ともあれ中国共産党は滅ぶべきである」と演説を締めくくる勇気のある政治家が出てきてもよいと思うのです。


  [3490] ヒラリーの軍事裁判から推定できるトランプの「志」
Date: 2021-04-09 (Fri)
ヒラリー・クリントンの逮捕を3月7日に[3487]で伝えました。一ヵ月後の昨日からガンタナモで軍事裁判が始まったと報じられています。



クリントン軍事法廷:一日目

記事によれば、両手を縛られた彼女は椅子から崩れ落ちて、ぶざまな醜態をさらけ出し、救急医療隊員によりGITMOの病棟に運ばれたそうです。

( flopped around on the floor like a fish out of water.)

[3487]の中国観察の記事にあるように、「トランプ大統領が今も大統領であり、内戦を避けるという戦略を取って世界を目覚めさせている」という見方は、ますます信憑性をもってくるように思います。

トランプ氏が「悪質宇宙人をも含んだ闇勢力の実体について世界を目覚めさせている」という壮大な「志」を持っていることまでは、軍以外の人間、たとえばシドニー・パウエルでも理解できていないように思えます。

愛国者シドニーは「トランプは選挙戦に勝とうと思えば、打つ手はいくらでもあったのに、彼は手を打たなかった。それには失望している」と語っています。

FaceBookから抜粋して紹介します。

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平野路子facebook

【シドニー・パウエル弁護士/不正選挙とドミニオン社の訴訟に関する事件の詳細とトランプ氏の大統領選での動き】
必見です。

パート1

またしても裁判所には不備があり、シドニー・パウエルはそれを訴えています。シドニーは、トランプ大統領が権力を持ち、司法省をコントロールしていなかった事を指摘しています。
彼女は、なぜトランプ氏が在任中にこの件について何もしなかったのか分からないと述べています。

シドニーは、他の多くの人が言っている事を率直に言っており、それは、トランプ大統領はこの選挙で正々堂々と勝利したのであり、共和国を救う為に必要な事をしなかったという事実は彼女には理解できない事なのです。

パート2

デニッシュ氏

この選挙不正の問題が、裁判所であるとか議会であるとか、公開の場に提示されるべきです。
そして提示されたとしたならば、なぜそれは聞かれなかったのでしょうか?
制度が腐敗しているという事でしょうか? アメリカで何が起きているのでしょうか?

パウエル弁護士

恐ろしい答えをする事になるが、これほど失望した事はなかった。連邦の司法制度に、司法省に。
彼等は何が起きているか知っていた。証拠も持っていた。司法の上層部は、これらに関して何もしなかった。
何かをする事を拒否しただけでなく、何かをしようとする人々を当惑させた。
トランプ大統領が、司法省をコントロールできた事はないと思う。ホワイトハウスをもコントロールできなかった。
ホワイトハウスの顧問達をコントロールできていなかったのは確かです。

トランプ大統領は、私達の国を守る為の権力と手段と権限を持っていた。でもそれをしなかった。
彼がやるべき命令を出せば、周りの人間は拒否できなかった。だが彼はこの事が起きるのを許した。全く理解できない。

彼は勝っていた。疑いなく。

少なくとも8千万人の人が彼に投票した。そして彼らが本当に投票したのは、自由の為だ。
なのにアメリカを壊すファシズムや全体主義や共産主義を毎日見る事になっている。

かつて経験した事のないマグニチュードのクーデターが実現した

デニッシュ氏

トランプ氏は郵便投票で何が起きるか知っていて警告していた。共和党はキャンペーンに注力し、民主党は選挙に注力しているようだった。民主党はこれら全ての事をレイアウトしていた。
なぜ共和党は何もしなかったのか? トランプ氏は何かを出来る地位にあったが、なぜしなかったか?

パウエル弁護士
私にも解らない。彼が、やるべきことをやらないようにさせる人々に囲まれていたという事です。全ての方角から彼をシャットダウンした。
彼は必要ならば、選挙の翌日に周囲の者たちをすべて解任しなければならなかった。アメリカ合衆国を守る為には。

デニッシュ氏
つまり、あなたはトランプ氏にさえ深く失望したということですか?

パウエル弁護士
はい、司法省に失望したよりも。

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トランプはアメリカの分断を避けるために、時間をかけて闇勢力の一掃を計っているのだと思われます。1月20日の段階で再選を果たしたとしても、闇の一掃を終わることはできないことは、その後の「エバーグリーン座礁事件」からも明らかです。子供の救出を最優先にしているというトランプ氏の優しさが伝わってきます。(「エバーグリーンで発見されたもの」参照)
ワシントンDCの地下基地(DUMB)に閉じ込められた子供たちの悲惨な状況を見てメラニア夫人と一緒に泣いたという話です。



アメリカ国民も、世界の常識人にも理解されていない「悪質宇宙人を含む闇勢力」の存在を明白するために、軍権を握ったまま、「バイデン政権の愚行」を国民に見せているのではないでしょうか。

愚かなバイデンは「パリ協定復帰」を決めてしまいました。

コロナ禍は郵便投票を正当化させるために打った中共の工作であることは、トランプは知っています。

脱炭素社会とは世界の化石エネルギーを独占するための中共の戦略的なプロパガンダに過ぎないことをトランプは見抜いています。

こうして日本を始め、世界がクリーンエネルギーに舵を切っている間に、中共はアジアや中東の石油資源を独占してしまうでしょう。

トランプは決してそのようなことを許しはしないと思います。愚かなバイデン政権が2〜3年継続すれば、アメリカは衰退し始めます。トランプはそれを容認しないと思います。

それまでに、復帰してバイデン・ハリス政権を排除すると思います。

ヒラリー・クリントンの軍事裁判はトランプが、国民を教育しつつ、実際のリーダーシップを執っている姿を示しているのではないでしょうか。

  [3489] アメリカには正義の秩序を、日本にはアジアの盟主たる自覚を
Date: 2021-03-19 (Fri)
このままのアメリカであってはいけないと思います。
トランプさんに4年後の大統領選に出馬してもらうのでは遅すぎます。

正義を守るために、最後の手段は「軍事裁判」です。



ホアン・O・サビンが誰であるのかに関係なく、ここで述べられていることは正論です。

中共はアメリカを乗っ取るために、超限戦で挑んでいます。周到な準備をして、BGY作戦を展開して来ました。B(Blue藍)とはネット展開をはじめとするプロパガンダです。G(Gold 金)は金銭による罠、Y(Yellow 黄)はハニートラップのことです。(注)

すでに述べたように、人気のない民主党バイデンを勝たせるために、郵便投票を正当化する工作を展開したのです。それがコロナウイルス禍という生物兵器攻撃です。また、投票作業の不正や集計作業の不正にサイバー攻撃をかけたり、春先の段階で偽の投票用紙を印刷し輸送など行なっています。


背後には地球乗っ取りを企む悪質宇宙人の存在があることを、真面目に考えないと大変なことになります。地球全体が、悪質宇宙人の支配する星になってしまいます。

ようやくアメリカでUFO情報が開示になりましたが、もっと早く宇宙人関連の情報も開示して対処しないと中国を裏で操る悪質なレプタリアン族に地球が支配されてしまいます。

習近平がミャンマー軍部を操ってクーデターを起こしたのは、アジアの植民地化も視野に入れていますが、日本などの企業が入れないような「政情不安」を作ることが目的でもあります。やがて、タイやシンガポールなども支配する様になるでしょう。

トランプさんの復帰も応援しなければなりませんが、アジアの盟主として日本がリーダーシップを取っていく必要があります。

アウンサン・スーチーの守護霊が「日本に助けて欲しい」と哀願していました。彼女は、「かつて日本はアジアから白人による植民地政策を追い出してくれた」と正しい歴史認識をしています。ヒラリーやオバマ等DSのメンバーと親しげに対話しているという瑣末なことに捉われないで、共産主義の侵食からアジアを守ってあげるのが、日本の役割だと思います。


注:「郭氏は「中国共産党の藍金黄計画がアメリカを蝕んでいる」と指摘する。「藍金黄計画」とは、共産党が国外政府の幹部を丸め込む手段を指す。中国軍のサイバー部隊「ネット藍軍」に由来した「藍」とは、メディアやインターネットを利用して宣伝・洗脳活動、「金」とは金銭利益による誘惑、中国語ではポルノを意味する「黄」とはハニートラップのこと。

  [3488] トランプ革命とは惑星地球のグラスノスチかもしれない
Date: 2021-03-09 (Tue)
ゾロアスター‐宇宙の闇の神とどう戦うか」という書籍が届きました。
書籍の帯には「世界にはびこる共産主義・全体主義の起源を探る」とあります。その起源には、「悪質宇宙人」のウォークインという現代科学の範疇を超えた厳然とした事実があるようです。



あとがきで著者は、コロナウイルス発生源を自然発生的なものに風化して責任者不在にもっていこうとする正義感の薄れた現代社会を以下のように警告しています。

「トランプ氏の口を永遠に封じたい人たちは、コロナウイルスを民主主義擁護の「福の神」のように信じたいかのようだ。」とも、「地球が四十六億年前、生物のすまない灼熱の星であったことを忘れてしまった人々は、地球の4度程度の温暖化で人類が滅びるという「妄想」を「科学」だと信じている」ともあります。

地球のリーダー達が「科学」なるものを唯一の真実だと信奉するのでは、「闇の神」の支持を得て戦っている相手に勝てる見込みはないでしょう。

本書ではトランプさんは「宇宙時代」の幕開けにあたり、UFOや宇宙人情報を開示しようとして、それを望まない勢力から追い出されたのだ、とあります。



闇の勢力を一掃する作業は今も米軍が継続していますが、闇の勢力の仕掛ける手口には「脱炭素社会」というものもあります。

トランプさんは「地球温暖化危機説は闇の勢力のプロパガンダだ」と見抜いてパリ協定を脱退しようとしたのに、バイデン政権はまた逆戻りしてしまいました。
バイデンのやっていることはオバマ時代への逆戻りにしか見えず、世界の保守勢力にとっては希望が見えない感があります。

しかし、ここまで書いてきて、ふと気が付きました。

トランプ氏がやっていることは、ソ連を解体したグラスノスチに当たるもの、それを地球という惑星上で実施しようとしているのではないかということです。

習近平の中国共産党には「闇の神」が入り込んでいますが、それとの戦いは「光の神」に支援された宇宙的科学技術を流し込むことで「グラスノスチ」的効果を発揮し、「地球」が解放されるのではないか、という視点です。

「光の神」とは善なる宇宙存在のことだと解釈すればいいのではないでしょうか。

だとすれば、[共和制アメリカの大統領就任」にこだわって、暗殺されるよりも、ゴルバチョフ的な指導者として、地球のグラスノスチを先導してもらったほうが人類の未来にとっては希望が持てる話になります。

「闇の神」の技術よりも一段上の宇宙的技術情報の開示によって中国の政治体制は崩壊すると期待します。

参考として「隠蔽技術の公開に関する秘密の大統領覚書」の抜粋を紹介します。


参考:

隠蔽技術の公開に関する秘密の大統領覚書

アンチエイジング及びフリーエネルギ技術の機密扱い解除に関する秘密の大統領覚書が発令された
原文: Secret Presidential Memorandum issued to Declassify Anti-aging & Free Energy Technologies
by Dr. Michael Salla



秘密宇宙プログラムの内部告発者であるコーリー・グッドによると、ドナルド・トランプ大統領は1月20日の就任式が終わった直後、アンチエイジングや健康技術、フリーエネルギ技術に関わる一連の機密特許の公表を命ずる極秘覚書を発令したそうである。この極秘覚書は国防総省及び各情報機関に送られ、その極秘の性格から、大手メディアに報道されることはないだろう。

コーリー・グッドのこの情報は、MIC SSP (軍産複合体秘密宇宙プログラム)の高官から入手したものである。MIC SSP は米空軍、国家偵察局(NRO)、国家安全保障局(NSA)、国防情報局(DIA)から構成された複数機関横断の秘密宇宙プログラムである。彼が「ジグムント」と呼んだその高官はグッドの主張を調べており、その過程で両者は「情報交換」をするようになった。

グッドは3月16日に、ジグムントや彼の二人の部下と進めているミーティングから得た情報を私に提供した。グッドが与えてくれた情報は本来、彼の人気記事・動画「エンドゲームU」の続編である「エンドゲームV」という記事に掲載される予定だったものである。けれども、この情報を遅らせずに早急に公表する必要があるため、私に渡されて、私が公表することになった。

彼とジグムントやその部下の1月下旬のミーティングでは、グッドはこう言われた。トランプは5000を越える機密特許から、そのうちの1000以上の特許の機密解除を命ずる大統領覚書を発令したとのことだ。この1000を越える特許の大半はアンチエイジングや健康技術に関連したものだが、一部は物質科学と生化学関連で、さらにいくつかのフリーエネルギ発明も含まれている。

これらの技術は多数の秘密宇宙プログラムの中で広く使われている。これらの特許はいままで国家安全保障機密保持令のもとで公開が抑制されてきたものであった。米国特許商標局(USPTO)は国家安全保障の見地から、このような極秘扱いされた特許が一般市民に知られないように、連邦規制を発令してきたのだ。
グッドの情報によると、国防総省と情報機関はトランプの求めに対して、それらを開示するのに10年はかかると伝えたが、トランプは彼らに対して2〜3年以内に行うように指示したそうである。

トランプが勇気ある一歩を踏み出して、機密特許をなるべく早く機密解除しようとする証拠は彼の就任式演説の中から見つけることが出来る。彼の演説の最後のほうで、アメリカとアメリカ市民の将来に対する彼の最も発展的な展望をその一文で明言した。グッドに伝えられた機密解除の大統領覚書はまさにその結果である。トランプはこんな言葉を言ったのだ。

私たちは新しい時代の誕生に立ち会っています。宇宙の神秘を解き明かし、地球上から病気の苦しみを無くし、未来のエネルギー、産業とテクノロジーを利用する準備が整っているのです。」

もし、この1000件以上の機密解除を2〜3年内に無事執行できれば、全体の2割が解除されることを意味する。いままでの年間解除数の実に20倍の驚異的なスピードアップになる。

トランプの国防総省や情報機関コミュニティへの秘密覚書の最終的な狙いは、いまの特許局長である Drew Hirshfeld が機密解除に指定した1000の特許に対して、前任者によって発行された機密保持令を撤廃してもらうことだ。


この話は、アンチエイジング技術は2年以内に公開されるという、退職した航空宇宙技術者のウィリアム・トムキンズが2016年の年初に海軍高官から聞いた話とも一致する。

アンチエイジング技術に対するグッドとトムキンズの証言を裏付ける材料はほかにもある。老化プロセスを制御する遺伝子は最近、遺伝学者によって特定されたことが発表されている。実際に査読された科学雑誌にも発表されたが、遺伝学者の実験結果により、驚いたことに、ある程度の若返りに成功したのだ。

若返り研究を公的に発表した第一人者の遺伝子科学者はデービッド・シンクレア博士である。彼は2014年11月のインタビューで、マウスに対する遺伝子実験での結果を話した。

「私たちは、肉体を若返らせる遺伝子を見つけました。その遺伝子を正しい方法で活性化できれば、強力な若返り効果をもたらすことが出来ます。少なくともマウス実験では、私たちは NMN という物質を与えたら、たった一週間の投与で筋肉の若返りが確認されました。いまは若返りの全面的に調べています。」

アンチエイジングを機密解除すれば、すでに若返りへの理解が大いに認知されたいま、医薬と健康産業に革命をもたらすだろう。
トランプの秘密覚書によって変革されそうなもう一つの産業はエネルギ産業である。フリーエネルギ技術の発明を機密解除すれば、自動車産業や航空機産業にも革命をもたらすだろう。また、スペースX社のような私有企業もより高度で効率的な宇宙用推進技術を開発しやすくなるだろう。

最も重要なのは、フリーエネルギ技術による発明が石油産業の権力と影響力を効率的に終わらせることが出来るのだ。共時性の驚くべき事例として、オイル・ロビーの最大支援者の一人である、デービッド・ロックフェラーが3月20日に101才で亡くなったのだ。彼は秘密の現状維持への断固たる支持者としても有名である。

機密特許の機密解除を求めるトランプの国防総省や情報機関コミュニティへの大統領覚書の重要性を見くびってはいけない。それがもたらす変革は計り知れないのだ。これらの変化への反対をみれば、トランプが2016年の選挙結果に則って大統領になることを許さないという噂が流された理由はこれで説明できる。

ジグムントからグッドに伝えた情報によると、トランプは大統領就任式の前か当日に暗殺されそうになっていた。しかし、もしトランプが暗殺された場合、それに反応して国防総省は公的軍事クーデターを起こすと脅したのだ

特に CIA,NSA,DHS(国土安全保障省)は警告を受けた。もし暗殺を企てれば、彼らは軍に包囲され、長官は暗殺の首謀容疑で逮捕されるだろう。

グッドの推計によると、これらの民間情報機関に所属する人員の約8割はカバールの支配下にある。一方では、FBI人員の約半分は「ホワイトハット」に支配されている。グッドによると、これらの情報機関はレーガン大統領に与えたのと同じ MIC SSP関連情報や宇宙人グループ情報の提供を拒否したそうだ。

この一千件以上の機密特許の近々の機密解除は、トランプが目指しているアメリカ製造業の活性化や何百万もの雇用創出を助けることになるだろう。どうやら、これらの特許の公表は、差し迫る南極での発見の開示と時期を合わせるように取り計らわれているようだ。南極で発見されたと言われる先進技術もまた、多数の主要産業に技術革命をもたらすことになるだろう

翻訳: Shigeru Mabuchi / PFC-JAPAN Official Group

(転載終了)

追記:

それにしても、トランプ氏に早く「別の形」でもいいから復帰してもらいたい。そうでないと習近平の「超限戦」の急速な展開が心配です。路徳舎が報じています。

3.中共は自らアクセルを踏み、超限戦を積極的に加速させていることを認める


◆郭文貴は先日のライブで、江沢民が今回の党内闘争で習近平と妥協し、主戦場をシンガポールに移し、習近平が2020年に成し遂げた様々な功績を称え、中共の絶対的な指導者であることを認めたことをリークした。


◆中共は彼らが2020年に引き起こした、中共ウイルス超限戦だろうと、ワクチンを利用した世界政治への影響だろうと、すべての超限戦が成功したと思っている。


◆中共は超限戦計画の加速を全面的に打ち出しており、香港の選挙問題に対する中共の動きの速さがそれを物語っている。中共は欧米各国が集結して、彼らを叩き潰す前に、これからサイバー戦、金融戦、超限戦、情報戦、法律戦において、すべての足並みを速めるだろう。




  [3487]ヒラリー逮捕と、トランプの高邁な戦略、そして著名学者の無見識
Date: 2021-03-07 (Sun)
ブログ上では、ヒラリークリントン逮捕⁉️今度こそグアンタナモへ⁉とか、

米海軍シールズ(NAVY SEALS)がヒラリー・クリントンを逮捕という情報がありますが、日本のメディアでは伝えられていません。

一方中国語では、中国観察がyoutube上で報道しています。

https://www.youtube.com/watch?v=aI6CGm7UmA0

ヒラリーの逮捕を伝える中国観察の解説に、以下のような文章(中国語を機械翻訳)があり、トランプ大統領が今も大統領であり、内戦を避けるという戦略を取って世界を目覚めさせている、とありました。

そういえば、「トランプの守護霊メッセージ」の中でも質問者の「前大統領」という呼びかけに「その言い方は力が抜けるんだよ」と嫌がっていました。今も大統領のつもりでいるのだと思います。

中国観察の記述の一部を紹介します。

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現在、情報戦や心理戦と戦っています。多くの大物が代役(クローン?)を務めています。ペロシ率いる民主党がどんなに反共主義者であったとしても、今もそうであるとしても、それは幻想です。彼らはCCPと共謀して選挙を盗んでいるからです。今回、敵と共謀の反逆罪が犯されました。

トランプはこれをすべて暴露した。
本質的に、トランプは愛国者と愛国的戦争を戦っています。しかし、賢明なトランプは米国を血なまぐさい内戦に突入させず、高度な反撃戦術を採用しました

1。敵はトランプの力をはっきりと見ることができませんでした
2.敵の力が暴露されました。

米国での2020年の選挙は、中国共産党の浸透と操作の結果です。中国共産党は一発も発砲せずに米国とメディアの権利を掌握した。トランプはトリックを見抜いたので、米国の問題を解決するために内戦を引き起こすリスクを冒さなかった。さもなければ、彼はCCPの罠に巻き込まれるだろう。米国はビルマになる。プーチンは次のように説明した。トランプは強力な国民の支持を得ており、今でも大統領である。バイデンのプレーを続けることはほとんど不可能です。トランプの計画は、アメリカの不死鳥を一発も発砲せずに涅槃から解放することです。

多くの人々は、トランプを支持した愛国者の力を過小評価していました。これらの人々は、熱烈支持者達が3月4日にホワイトハウスに座っているトランプを楽しみにしていると思っていますが、そうではありません。トランプが健康である限り、それは熱烈ファンにとっての勝利です。トランプが達成したいことの目的は、誰がホワイトハウスにとどまるかという問題を完全に超越しているからです。悪は一つずつ露わになり、真実は日毎に明らかになり、熱烈ファンはますます信念を固めてきました。これは善と悪の戦いであり、真実を広めることが鍵です。

米国におけるトランプの最初の政策は、現実を尊重し、米国の繁栄と安全を確保することを前提として他の国々を支援することです。トランプは生命を尊重しているので、最初の仕事は人身売買と闘い、子供たちを救うことであり、国境の壁はそのような犯罪を効果的に防ぎます。軍は警察と協力して、このような犯罪を本格的に取り締まっています。時が来れば、犯罪に関与した捕食者のリストが発表されます。その後、邪悪な陣営は崩壊します。

トランプの素晴らしいところは、彼が世界中の正義の勢力を目覚めさせ、人類に対する悪の勢力の攻撃に抵抗したことです。トランプの一連の戦略的作戦がなければ、自由の灯台を象徴する米国が悪に侵略され、沈船のように崩壊したと世界が信じることは難しい。

世界を完全に目覚めさせ、悪魔が人間の文明を飲み込むのを見たのはトランプでした
義人を集めたのはトランプの多大な貢献です。

トランプは世界を目覚めさせた。

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トランプロスで気落ちしている人もいると思いますし、何時緊急放送があるのか、何時共和国大統領に就任するのかと、気を揉んでいるトランプファンも多いと思います。


内戦を避け、子供たちの完全な救出を第一にしているトランプ大統領の信仰心溢れる人間性に感服しています。

守護霊霊言では「トランプは永遠だ」と述べていました。やがて書籍になって公表されるでしょう。


 ところで、今回のアメリカ大統領選挙に関するアメリカ在住の知識人「浜田 宏一イェール大学名誉教授」の記事を見て本当に驚きました。

コロナがどうして起きたのか、如何に不正な選挙だったのか、如何に報道が一方的であったのか、などなどをまったく不問に付して居られることについて、増税には慎重論だった経済学者としては尊敬していただけに、唖然とさせられました。

浜田氏のご意見なるものを抜粋して紹介します。

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反省せずに他人を攻撃する人は、なぜ反省しないのか
トランプ前大統領にみる心理学入門
プレジデント 2021年1月29日号
浜田 宏一
イェール大学名誉教授

■日本人と米国人でトランプ観に差がある

 この原稿を書いている今日、2020年12月14日は、ことによるとアメリカの歴史に残る日になるかもしれない。
第一に、同日ジョー・バイデン氏が大統領に就任することが正式に決まったからである。ドナルド・トランプ大統領は大統領選挙に不正があったと、負けた各州で法廷闘争を続けていたが、大統領決定の権限を持つエレクトラル・カレッジ(大統領選挙委員団)が国民の投票の結果を集計してバイデン氏の大統領就任を本日正式に決定した。

 したがって、トランプ氏が世論と社会の間隙をついて、民主主義の根幹を揺るがすかのような行動をとったにもかかわらず、幸いにもアメリカ憲法とアメリカの政治制度はそれを許さなかった。立法、行政、司法の三権分立が脅かされそうになったときに、最高裁判所が率先して民主主義を守ったのである

 第二に、アメリカの新型コロナの感染者は1600万人を超え、死者も30万人に達した(人口30万人というと、だいたい秋田市の規模に当たる)。この悲劇の最中に、本日政府公認の新型コロナのワクチンが初めてアメリカ人に接種された。これはアメリカだけでなく、世界全体に対する大きな救いのニュースである。

 アメリカに住んでまず気づくのは、日本国民とアメリカ国民が、かなり違った対トランプ観を持っていることである。どちらかというと、日本人のほうがトランプ氏びいきが多いように思う。

 日本人がトランプ政権に好意的な理由もわかる。両国国技館におけるトランプ氏の礼儀正しいふるまいなども共感を呼んだらしい。トランプ大統領と北朝鮮の金正恩委員長が握手を交(か)わしたのも、米朝の関係が実質的に良くなるかは不明であるが、日本人には安心感を与えているのであろう。しかし、よく考えてみれば、アメリカ本土に届くミサイルの開発さえ止めれば、日本に届くミサイルの保有は認めてもよいといった節も見られ、実は日本にとっては大変怖い話なのである。

 トランプ政権時代の共和党の唯一の経済政策ともいえる金持ち層を中心にした大規模減税は、一応効果を発揮していたように思う。それが、19年末、コロナ以前のニューヨークの街の好景気の実感であった。したがって日本でも株式投資家にはトランプ氏のファンが多い。

■日米で意見が違う一番の理由

しかし、日米で意見が違う一番の理由は、両国民の判断の根拠となるニュースが違っていることである。そして、日本のジャーナリズムは、良くも悪くもNHKの報道に見るように、均質で統一が取れているが、アメリカのメディアの言論の分裂ぶりは凄まじい。アメリカ国民の多岐なグループの多様な思考方式の反映だともいえるが、むしろ実態は、ジャーナリズムのほうがグループ間の意識の分裂を助長しているとさえ感じられる。

アメリカのメディアの一方は、既存ジャーナリズムである。CBS、NBC、ABC等の民間テレビ局、公共放送のPBS、それにニューヨーク・タイムズやワシントン・ポスト等のリベラルな新聞等からなる。我々が大学で教わったのと同じような常識と倫理観で働きかける。私も既存ジャーナリズムには素直についていける。メディアは自分たちが正義の味方であるというように視聴者や読者に語りかける。所得分配はより公平に、男女の格差は解消し、人種差別のないような社会が望ましく、また実際に社会はそのように向かっている前提でニュースが発信されている。

それに対抗するのはフォックス・ニュースで、それは概してトランプ大統領の意見やそれに近い共和党の宣伝機関の役を果たしているように見え、既存の報道機関からは右翼のメディアと呼ばれている。

トランプ氏は自分に都合の悪いこと、自分の嫌いなことは嘘、特にコロナ禍の存在そのものを否定しようとする態度をとった。徹底的な科学無視で、「フェイク(嘘の)ニュース」と言って切り捨てる。

■不都合な真実でもリーダーは受け止めよ

今回の大統領選挙の際には、共和党側の意見も知りたいので、フォックス・ニュースを見てみようかと思って、チャンネルを回してみると、日本の戦後リベラルに育った私には、とても見ていられない。それでなかなかフォックスの視聴者になれないのである

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本当に驚きました。

浜田氏には日本のメディアがCNNの報道を翻訳しているだけだということが見えないのでしょうか、不思議です。

私よりも6歳年上ですが、戦後のリベラル教育で育ったことは私も同じです。違うのは学歴と経歴ですが・・・。


著書のグローバル・エリートの条件が時代遅れなんでしょうか?


東大とイェール大学の名誉教授という輝かしい経歴をお持ちの博学者が、自分の住むアメリカが中国の乗っ取りにあって、中国化しようとしていること、つまりこのままでは自分の乗る舟が沈没してしまうことを自覚できていないことは驚きです。

このようなアメリカ社会でトランプ氏が性急に舵を取れば「暴動」に発展することが、大統領として見えていたと言うことでしょう。大学の名誉教授クラスをも啓蒙しないとアメリカを救えない、ひいては世界を救えないということがトランプ大統領の「悩み」なんだということがよく分かります。

トランプ大統領頑張れ!


追記:

トランプ支持者たちが共和国大統領の就任式かと期待していた3月4日は、違う意味で重要な日だったようです。

トランプ大統領はエアーフォースワンでスイスに飛んでいたそうです。そこでネサラゲサラの発動にサインしたということをサイモンパークス氏が報じています。

3月4日のアップデート サイモン・パークス

ネサラゲサラについては調べてみてください。



  [3486] ドナルド・トランプは必ず復活する
Date: 2021-02-26 (Fri)
ドナルド・トランプ主護霊霊言「トランプは死せず―トランプ主護霊メッセージ」を拝聴して来ました。



1月20日の大統領就任式以来、世間には「さよならトランプ」という空気が流れています。「まだトランプを応援してるの?」と蔑視されるような雰囲気がありますが、トランプさんの守護霊は正義の実現を目指して意気軒昂でした。アメリカを再興すると述べていました。

私がこれまで疑念を持っていたのは「バイデンの勝利は決定なんだから、トランプの応援など、今は方向がずれた考え方だよ」という周囲の反応です。

霊言を拝聴してそれが正しくないことを確信しました。

いずれ、「戦略的な話」が語られる予定の第二弾の霊言を収録して製本されると思いますが、今回の霊言から、トランプ応援デモをやってよかったと確信できた点を紹介します。

・私は復活するから、それを(HSが)助けてくれれば、君たちも浮上できると私は思っている。

・アメリカのもう一段の復活はある、アメリカは負けない。

・「君たちも応援できるようなアメリカでありたい」と思っている。日本に新しい力が必要だ。日本にも悪いものがいっぱいあって、中国化しているところがとても悪いので、もう一段燃え上がる必要がある。

・アメリカのマスコミを鵜呑みにしてはいけない。鵜呑みにしない方が(日本に)いるってだけでもとっても心強い。

・君達が応援してくれていることは私のところに届いている。信頼しているから頑張ってくださいね。

・「トランプは死せず」というタイトルがいい、「さよならトランプ」はよろしくない。

以上、トランプ氏は必ず戻ってきて、世界のリーダーシップを取っていくと確信しました。

追記:

日本もそうですが、アメリカ社会もコロナパンデミックを契機として「全体主義国家」に移行していることに目覚めなければいけません。

アメリカがバイデン政権に移行してから、急速に中共並の全体主義になっていることを、警告しています。



  [3485] トランプ大統領が亡命政権樹立?
Date: 2021-02-20 (Sat)
トランプ氏が活動を再起動させています。フロリダのOrlandoで開かれるCPAC2021(2月25日〜28日)にはポンペオ元長官も登場し、MAGAを目指して立ち上がるようです。



Total News Worldの見出しには【CPAC2021】第45代トランプ大統領正式始動、亡命政府が具体化かとあり、亡命政府という見方も出ています。

声明文も、「これは私たちの国の大きな転換期であり、三流の指導者に我々の未来を託すことは出来ない!」という強い調子の言葉で結ばれており、今回の行動は予定どうりの「沼の水抜き」公約の実行のようにも考えられます。
マコーネルまで炙り出して、政界を浄化するのに、ここまでかかったということでしょう。

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ドナルド・J・トランプ第45代大統領の声明
2021年2月16日

共和党は、ミッチ・マコーネル上院議員のような政治的指導者が舵を取っている限り、二度と尊敬されたり、強くなったりすることは出来ない。
マコーネル上院議員は、政治的洞察力、知恵、技術、人格の欠如と一緒に、いつも通りのビジネス、現状維持の政策に専念しており、急速に彼を主要なリーダーから少数派のリーダーに追いやっており、それは悪化するだけである。

我々が求めているのは突出した強い信念と思いやりのあるリーダー層である。

民主党とチャック・シューマーは、フィドルのようにマコーネルを操っている。
彼らは、一度も良いことをしたことがない。
そしてそれがいつまでも続けば良いと思っている。

アメリカファーストが勝者である。
マコーネルのベルトウェイファーストやバイデンのアメリカラストではなく、アメリカファーストが勝者であることを彼らは知っているのだ。

2020年に私は史上最多の7500万票を獲得した。
現職の共和党員全員が数十年ぶりに勝利し、15議席をひっくり返し、ナンシー・ペロシは職を失うところだった。

共和党は98の党派別立法府のうち、少なくとも59の議席で過半数を獲得し、民主党は一つの立法府も赤から青にひっくり返すことは出来なかった。
そして、ミッチ・マコーネルの上院では、過去2回の選挙サイクルで、独力で少なくとも12の上院議席を確保し、2020年だけでも8以上の議席を獲得し、その後ジョージア州の惨事となった。

マコーネルは600ドルの刺激策を民主党が申し出た2000ドルに変更することに同意した。
この600ドルを2000ドルに変更したことが民主党の主要な広告となり、それが彼らに勝利を齎したのだ。

マコーネルはその後、米国で最も不人気な政治家の一人である自分自身を、広告に登場させたのだ。
ジョージアの多くの共和党員は、民主党に投票したか、或いは投票しなかったが、これは、彼らの無能な知事ブライアン・ケンプ、州務長官ブラッド・ラフェンスペルガー、そして共和党が2020年の大統領選の間に、選挙の完全性についての仕事をしなかったことへの苦悩の結果であった。

ジョージア州や他の特定のスイングステートでは選挙の大惨事となった。
マコーネルは何もしなかったし、将来に向けて公正な選挙制度を確保するために必要なことをすることもないだろう。
彼はそれが必要とも思っていないし、これからもそれをすることは決してないだろう。

(マコーネルが)私に支持を懇願した時に、それを与えてしまったことが唯一の後悔だ。

私の唯一の後悔は、2020年の選挙で、ケンタッキーの偉大な人々の前に、マコーネルが私の強力な支持を懇願し、私がそれを与えたことだ。
彼は1ポイントダウンから20ポイントアップになり勝利した。
彼は忘れるのが早い。私の支持がなければマコーネルは敗北していただろう。
今、彼の数字は以前よりも低く、彼は上院の共和党側を破壊しており、そうすることで、真剣に私たちの国を傷つけている。

同様にマコ−ネルは、彼の家族の実質的な中国ビジネスの持ち株の為に、中国についての信頼性を持っていない。彼はこの途方もない経済的、軍事的脅威には何もしないのだ。
ミッチは気難しく、不機嫌な政治家であり、共和党の上院議員が彼と一緒にいようとしているならば、彼らは再び勝つことはないだろう。
彼はやるべきことをやらないし、国の為に正しいことをやらない。

必要かつ適切な場合に、私は、アメリカを再び偉大なものにすることとアメリカ第一の政策を支持する主要なライバルを支援する。
私たちは輝かしく、強く、思慮深く、パンデミックの前に、私たちの国の歴史の中で最大の経済と雇用数を生み出し、同様にコビット19後の経済回復は世界最高だった。
税金と規制を削減し、退役軍人の世話をし、エネルギーに依存しないようにし、壁を建設し不法入国者の大規模流入を阻止した。

トランプ政権で経済と雇用は復活したが、バイデンはパイプラインを停止し税金を上げ、そして今、不法入国者が流入している。

これは私たちの国の大きな転換期であり、三流の指導者に我々の未来を託すことは出来ない!

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実情は、大統領権限がペンタゴンの統合本部に委譲されているだけの、依然としてアメリカ大統領である可能性があります。大統領権限を委譲されたミラー元国防相、空軍のハイテン、ら3人が暫定軍事政権を掌握しており(注参照)、不正選挙の実態が把握され、その影響が清算されるまで、軍政が継続されると見解があります。
したがって、トランプが依然として大統領であるから、民主党が必死になってトランプ弾劾を実行したわけです。

暫定軍事政権が何時まで継続されるのかは、委嘱された3名の軍人の判断であると言う話ですから、三月か四月か、あるいは夏場か秋までかかるのかもしれません。

昨年9月に発令された政権移行に関する大統領令には「選挙に関して外国清涼が関与したという証拠が発見された場合には、数ヶ月間、政権移行を延ばすことができる」という条文があるそうです。

バイデン政権はフェイクであると言うわけですが、実体としても頼りのない、三流政治を行なっています。

早くトランプさんがアメリカを立て直してほしいものだと思っています。

注: すでにアメリカ軍事政権は動いているより

アメリカ暫定軍事政府は、クリス・ミラー国防長官、ジョン・ハイテン統合参謀本部副本部長兼空軍司令官、ピート・ゲイナー国防省長官(元海兵隊員)の3人で構成されている。

ゲイナー国防省長官はロバート・フェントンFEMA長官代行を通じてFEMAを指揮している。

マイケル・フリン将軍は、非公式の軍事情報リーダーであり、トランプと彼のチームの数千人の同盟指導者との、裏での連絡役であった。

ジョー・バイデンは、真の権力を持たない、2020年11月2日に破産したアメリカ法人の上に、違法に選出された「大統領」であった。

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