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新・地震学セミナー

このサイトは「地震爆発論学会」の研究発浮フ場を兼ねています。

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  [2420] 地震予知の進歩を妨害しているのは現代地震学と地震学者そのものである
Date: 2017-02-28 (Tue)
東北大震災のような大きな地震の時には電離層に異常が現れることは[1675][2340]などで紹介してきました。

 今日の産経WESTには、熊本地震の直前に電離層の異常(電子数の異常増加)があったことが報告されています。MBSYahooニュースには、動画による報道があります。

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熊本地震直前に上空電離圏で異常 京大、地震予測目指す


熊本地震の際の電離圏解析のイメージ


 昨年4月の熊本地震が発生する1時間ほど前から、上空300キロ付近の「電離圏」で電子の数が増減する異常が起きていたことが、京都大の梅野健教授(通信工学)のチームの解析で判明した。成果は米国の地球物理学誌電子版に発表した。

 チームはこれまで、東日本大震災の電離圏異常も確認しているが、内陸直下型地震で捉えたのは初めてとしている。今後、大地震発生の予測システムに応用できるか実証実験をする予定という。

 電離圏は電子が広がる層で、太陽表面の爆発現象「太陽フレア」などにより影響を受けることが知られている。

 チームは今回、衛星利用測位システム(GPS)を用いて、熊本地震の際の電離圏の乱れなどを分析した。

 すると、地震発生の1時間前から20分前にかけて、電子の数の増減が顕著に見られた。宇宙から影響を受けた時のデータでは見られない九州地方を中心とした局所的な変化であったことから、熊本地震に関連する異常と判断した。

 昨年10月の鳥取県中部での地震では異常が見られなかったため、梅野教授は「熊本地震や阪神大震災のような大規模地震でのみ起きるのではないか」と説明した。

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昨年9月にも報道がありました。
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2016/9/30 13:26

 東日本大震災やその前後にあったマグニチュード(M)7.0以上の地震が発生する20分〜1時間ほど前に、上空300キロ付近の「電離圏」で電子の数が増える異常があったことが京都大の梅野健教授(通信工学)のチームの分析で判明し、米専門誌に30日発表した。

 チームによると、M8.0以上の地震で電離圏の電子数が増えていることは知られていた。チームの手法は従来法と違い地震後のデータとの比較が不要で、分析速度を上げられれば地震を予測できる可能性がある。

 梅野教授は「現在はパソコンでの分析に時間がかかるが、将来は地震の警報システムに生かせるのでは」と話している。
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電子数が増えることは地震爆発論の「水の熱解離現象」から説明できることです。


こうした電磁気学的な方法によって、東大地震研究所が拘ってきた測地学的地震予知では不可能な地震予知が進展すると思います。
 
 地震予知は地震学者だけに任せないで、梅野教授のような通信工学の分野との学際的な研究として、国家レベルで力を注ぐべきです。
 
 地震の予知は確率現象であって不可能だから止めるべきだ、と述べるような外国人地震学者(ゲラー教授)はお引取り願うべきではないでしょうか。[1989]のように、「地震爆発論、と。爆笑しますね。」とツイートするような教授には“帰国の勧め”を進言したいと思います。

地震予知を阻害しているのは地震学そのものである


 

  [2419] 福島沖でM5.6地震発生、歪蓄積論の破綻
Date: 2017-02-28 (Tue)
福島県沖でまた地震が起きました。

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地震情報 
宮城、福島で震度5弱 津波の心配なし


 28日午後4時49分ごろ、宮城県などで震度5弱を観測する地震があった。気象庁によると、震源地は福島県沖(北緯37.5度、東経141.4度)で、震源の深さは約50キロ、地震の規模(M)は5.6と推定される。この地震による津波の心配はない。(産経新聞)
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 東大地震研究所の古村孝志教授の解説では「陸側プレートと潜り込む海側プレートの境界で発生した地震で、震源が陸に近かったので震度が大きくなった。6年前の地震以来、地震が活発になっている。」だそうです。

こんな話は小学生でもできるでしょう。

昨年11月22日にもM7.4の地震が発生し、気象庁は「東日本大震災の余震」と発表しました。今回はどんな説明をするのでしょう。

地震は爆発現象であると認識しないと「どうしてこんなに早く「ひずみ」が蓄積されるのだろう?」という疑問には答えられません。


やはり、余震だそうです。
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「気象庁・青木元地震津波監視課長:「今回の地震は、東北太平洋沖地震の余震と考えています」
 28日午後4時49分ごろ、福島県沖を震源とする地震があり、宮城県岩沼市や福島県相馬市などで震度5弱の揺れが観測されました。震源の深さは52キロ、マグニチュード5.7と推定されています。気象庁は、今回の地震は東日本大震災の余震とみられると発表するとともに、「余震活動は引き続き活発で、今後も注意が必要」と呼び掛けています。

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何でも名前をつけると「そうか」と納得してしまうところが人間にはあります。

病名を告げられると納得してしまうようなものです。「余震」と言われれば「そうなのか」と思ってしまいますが、なぜ6年間も余震が続くのか、「地震ってナンなのか」を考えて欲しいと思います。

地震は爆発現象として理解すべきです。

  [2418] 東海地震の言いだしっぺである石橋神戸大名誉教授は無責任ではないのか
Date: 2017-02-28 (Tue)
 東海地震の言いだしっぺは石橋克彦神戸大名誉教授(当時は東大地震研助手)であったことは有名な話です。

 しかし、其の論文の中で解析に使っている測量データが補正の符号を間違えたものであったことが、大震法成立の翌年に開催された「地震学者と地質学者の対話」の中で明らかにされています。(参考[1702][2390]など)

 1月21日に開催した静岡の特別セミナー([2397])でも紹介しましたが、その件については御本人もメディアも何も報道していません。言いだしっぺの学者としては無責任なのではないでしょうか。


行き詰まる地震予知ppt資料より

次回3月4日に開催予定の第2回目の特別セミナー(静岡「あざれあ」)では、石橋氏が2011年11月29に日本記者クラブで講演された内容から質疑応答を編集して紹介します。


 画面をクリックすると動画が開きます


 石橋氏は測量資料のミスを隠したまま、駿河湾地震、小田原地震、を警鐘し、今はアムールプレートの東進が原因で熊本地震や鳥取地震が起り、また東海地震の発生に影響を与える、という新説を次々と発表し、メディアを賑わせています。

 会見では原発震災という用語の発案者とも紹介されていますが、福島原発の事故は津波災害であり、地震による震動災害ではありません。
 メディアに取り上げられるような話題提供にばかり関心があるのでは誠実なる学者とはいえないように感じます。

 誠実な地震学者なら、過去の自説が間違っていたことを公表してから、新説を開陳すべきだと思います。

メディアも新説を取り上げる場合には責任ある態度を取っていただきたいものだと思います。

坂本竜馬風に言えば、

地震学とメディアの世界を今一度洗濯したく候


本当は年金制度の闇・ゴマカシをも洗濯したいのです。
衆議院選挙最終日(年金の使い込み)





  [2417] 日本の歴史を貶めようとする文科省を解体せよ
Date: 2017-02-27 (Mon)
 今日の産経新聞「主張」欄にも「聖徳太子が消える」という教科書への危惧が示してあり、強く再考を求めたい、とありました。当然の主張です。



以前ある会合で「聖徳太子は実在していなかった説」を話題にする若い人が居てびっくりしたことがありました。

 ネットで「聖徳太子はいなかった」(石渡信一郎著)という書籍の目次を見たら「朝鮮人の大量渡来」が古代日本を作ったという主張になっていました。
どうも、半島系の人物の日本史かく乱作戦なのかなと思いました。マッカーサーの日本弱体化計画に便乗する人が居るのでしょう。

 文科省の役人にもそうした思想に染まった人が居るのでしょうから、一旦文科省を解体すべきだと思います。

[2245]にも紹介しましたが、叡福寺の門柱には「聖徳皇太子磯長御廟」と記してあります。これだけはっきりと明記してあるものを疑うとは日本人ではないのではないでしょうか。エジプトの考古学だって、ヒエログリフで書かれた文字を全て疑っていたら、エジプト学は成り立ちません。


帰化人の活躍を否定するものではありませんが、もっと古い時代にはムー文明を伝え教えた人たちが居るはずです。高度に進んだ科学文明を見たら、天から降りてきた人々のように見えたのかもしれません。それが天孫降臨という故事になったのでしょう。

 半島人や大陸人よりももっと進んだ文明がムー大陸にはあったはずです。其の文明が日本を通じて半島や大陸に伝わっていた時代もきっとあるはずです。

 日本を貶めるような運動に加担する人たちが文科省に居るのは問題です。文科省は「地震学」一つをとっても「間違いだらけ」の学説を広げています。



  [2416] 静岡特別セミナー第2弾決定
Date: 2017-02-24 (Fri)
静岡特別セミナーの第2弾が決まりました。3月4日(土)静岡県男女共同参画センター「あざれあ」大ホールで開催されます。


1月21日のセミナーが大好評で第2弾開催の要望多数と、送られてきたチラシには書いてあります。

PPT資料のいくつかを紹介します。興味のある方は無料ですので聴講してください。




政党関係者が関心を持って特別セミナーを企画してくれるのは有難いことです。

  [2415] こんな文科省など不必要だ、解体してしまえ!
Date: 2017-02-23 (Thu)
 文部科学省のやっていることは全部信用できない、と述べましたが、今日の産経新聞にはまた一つ信用できない話題が載っていました。

 藤岡信勝氏が「正論」で「聖徳太子を抹殺する指導要綱案」という記事を書いています。

 国民から尊敬されている聖徳太子の名を「厩戸王」に切り替えようとする企みが「指導要綱」に盛られるという事です。


文科省は本当に国民の教育に責任を持つ資格があるのでしょうか。
聖徳太子という名前は後世の人の尊敬感から呼ばれるようになっただけで、当時は「厩戸王」と呼んでいた、というのなら、イエスだって、釈尊だって、インマニエルだとか、シッダールタに変えなければ行けません。そんなばかげた話を国家の教育機関がするとはお笑いです。

藤岡氏は「まだ間に合う、パブリックコメントを募集しているから、「聖徳太子の呼称を厩戸王に変えるな」というメッセージを文科省に届けよう」と訴えています。

国民が文科省を教育しなければならないとは、
なんと悲しい事でしょうか!
こんな文科省など解体してしまえ!



  [2414] 文科省・気象庁および地震本部の地震観は間違っている
Date: 2017-02-22 (Wed)
文科省がぎゅっとぼうさい博なるものを開いたそうです。

中身は[2413]に紹介した「地震本部各種パンフレット」にある内容ですから、基本的に間違った地震論で国民をミスリードしています。

パンフレットには子供向けのものもありますが、間違った知識を子供に押し付けています。

一例を上げれば「どのようにして地震はおこるのでしょうか?」というページがあります。


この中の断層の発生メカニズムに関する解説は、間違っています。
 



断層は引っ張り場では正断層が発生し、圧縮場では逆断層が出来る、というのは間違っています。
本当にそのメカニズムで起きるのなら、断層の遠くでも変位が生じているはずですが、変位は断層の近くでしか現れません。断層の近辺で「爆発」により、地層が捲くれ上がるように、破断することが本当のメカニズムです。

右ずれ、とか左ずれ、という水平断層についても同じことです。変位は断層の近辺でだけで発生し、断層から離れれば変位はありません。

地震本部(地震調査研究推進本部)の地震観は間違っている


“こんにゃく板”を使った実験は相当に悪質です。斜めに切って横から押したら、当然“切れ目”でずれます。こんなものを実験として紹介するのは“詐欺行為”みたいなものです。

2枚の下敷きを使った実験なるものもまやかしです。地殻には下敷きが持っているような弾性はありません。

こんな“まやかし実験”を真面目な顔をして紹介する文科省に学問をリードする資格はありません。

このような能無し文科省は解体すべきです。


ましてや、発覚するまで違法行為を止めようとしない国家組織など、早急に解体すべきです。

教育の元締めとしての存在意義がありません。地震学の総元締めである東大地震研究所とともに解体しましょう。


文部科学省のやっていることは全部信用できない!

だぶつき幹部を大学に?

大学を養老院にするつもりか!

  [2413] 「温暖化詐欺」を覆すトランプに習って「活断層詐欺」を覆せ
Date: 2017-02-19 (Sun)
トランプ大統領が環境保護局長官に指名したプルイット氏を米上院が可決したそうです。


トランプ政権は本気で「地球温暖化詐欺」の集団を壊滅しようとしているのでしょう。記事には環境保護局(EPA)の元職員800人が反対しているとか、デモに参加したとか報じてありますが、オバマ政権が打ち出した気候変動問題に関する行動計画は廃止になるようです。
 民主党が支持していた環境左翼は論難を浴びせてくるでしょうが共和党のトランプ政権は論破できるのでしょうか。

 同じような構図が日本の「活断層調査詐欺」にも現れてくるような予感がしています。

文部科学省と気象庁が共同で「活断層の地震に備える―陸域の浅い地震―」という解説書を出したそうです。(地震本部各種パンフレット)

内容は、地震爆発論から見れば間違いだらけですし、「活断層調査詐欺」によって出来上がった内容と認定できます。

 日本国民はどのように判断するのでしょうか、「地球温暖化詐欺」を発信した英国政府が「原発反対運動の目くらまし」としてでっち上げたものであることを知っているのでしょうか。

「活断層」に関する詐欺行為の発信源は、「地震兵器の開発」を隠蔽しようと企んだルーズベルト政権にあったように私はにらんでいます。トランプ氏はそれも知っているのかもしれません。アメリカの原子力発電の関係者が日本の「活断層危険思想」に驚いているという話が依然ありました。

 黒船以来、外国の影響がないと国論が変化しない日本は情けない国になったものです。


注:

[1900]「活断層を理由に原発止める規制委は世界の非常識と大前研一氏 (週刊ポスト2013年2月1日号) 」より抜粋


、昨年暮れ、福島でIAEA(国際原子力機関)の復興会議が開かれた際、地質学の権威であるNRC(アメリカ原子力規制委員会)のアリソン・マクファーレン委員長は「地層の一部を見ただけで活断層かどうかわかるのか?」と不思議そうに話していた。

 私と一緒に東電原子力改革監視委員会の委員を務めているデール・クライン元NRC委員長も「カリフォルニアの原発は地震多発地帯のサンアンドレアス断層の上にあるが、そんな議論は聞いたことがない」と驚いていた。

 そもそも、地表近くの地層から活断層かどうかを判断するのは至難の業である。百歩譲って活断層だったとしても、それがいつ、どのくらいの規模の地震を引き起こすのかを予測することは、ほぼ不可能だ。活断層型の強烈な中越沖地震に見舞われた東電・柏崎刈羽原発は、いずれもスクラム(緊急停止)には成功している。活断層があったら即停止、という規制委の姿勢は、いたずらに不安を煽る非科学的な魔女狩りだ。(大前研一氏)

 アメリカは「温暖化詐欺」を覆そうとしている

日本は「活断層詐欺」を覆そう!


  [2412]  地震発生確率がウソだと知っている地震学者
Date: 2017-02-17 (Fri)
 本日(17日)の朝日新聞に『21世紀文明シンポジウム「減災と創造的復興〜熊本地震の経験と教訓を踏まえて」』という記事がありました。その中で、東京大学地震研究所地震予知研究センター長の平田直教授が「地震発生確率0〜0.9%は高い部類に入ることは、科学者や防災関係者は知っていた」、「科学的データが充分あったのに、伝わっていなかったのは残念だった」と述べておられ、びっくりいたしました。


平田教授のコメントにある「どこでも強い地震があると思って欲しい」と言うのなら、「確率表など出すな」と言いたくなるのが人情


地震発生確率が0〜0.9%である熊本地方が、確率が100%に近い太平洋岸(下の図面で真っ赤になっている地域)よりも危険であったのだ、などという“へ理屈”がどうして通用すると言うのでしょうか。


「地震の心配が少ない県」という鳥取県のPRを地震学者は“ウソ”だと知っていたという事です。


地震学というのは一体どんな“科学的思考”をしているのでしょうか、誠に不思議な集団としか言いようがありません。


注:

記事の内容は熊本で開催された以下のようなシンポジウムのようです。


「災害に強い」社会へ 熊日復興再生会議が第3回シンポ

熊本日日新聞2017年02月11日09時14分


「災害に強い」社会へ 熊日復興再生会議が第3回シンポ


 21世紀文明シンポジウム「減災と創造的復興 熊本地震の経験と教訓を踏まえて」が10日、熊本市のホテル熊本テルサで開かれた。地震研究者や被災自治体の首長らが震災対応の課題や災害に強い社会の実現について意見を交わした。


 シンクタンク「ひょうご震災記念21世紀研究機構」など主催、熊日共催。熊日の「熊本地震復興再生会議」連続シンポジウム第3回で、約500人が参加した。

 パネル討論では、東北大災害科学国際研究所の今村文彦所長、蒲島郁夫知事、西村博則益城町長、熊本大減災型社会システム実践研究教育センターの松田泰治センター長、防災司団K−plusの柳原志保副代表の5人が議論した。

 物資や人材を受け入れる「受援[じゅえん]」態勢について、蒲島氏は「受援側と支援側の双方が混乱も想定した計画を持つべきだ」と指摘。西村氏は「民間と連携して備蓄倉庫の確保を急ぐ」とした。松田氏は住宅の耐震化を訴え、「被害を免れた成功例をPRすることが効果的だ」と述べた。

 今村氏は「震災の経験を後世に伝えるには教訓を生活に溶け込ませる工夫が必要だ」と提言。防災士の資格を持つ柳原氏は「無理なく続けられる備えから始めてほしい」と呼び掛けた。進行役の御厨貴東京大名誉教授は「震災は常態化しており、防災は普遍的な課題と捉え直すべきだ」と総括した。

 基調講演では、東京大地震研究所の平田直教授が「熊本と同程度の地震は全国どこでも起こる」と強調。耐震化など震災への対策強化を訴えた。

 熊日と朝日新聞の記者リポートもあった。第4回は4月14日に開催予定。(並松昭光)

このようなシンポは何度開催しても情報量はゼロです。


  [2411] 女優清水富美加の心の叫び
Date: 2017-02-15 (Wed)
 女優清水富美加さんの「幸福の科学」出家に関して、メディアでは「人に迷惑をかけず、きちんと始末してから出家するべきだ」という道徳家のようなコメントで賑わっています。


 その中で、伊集院光(49)氏は、成功した芸能人の言葉が「一色」なのが気持ち悪い、と述べています。

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 伊集院光(49)が、自らパーソナリティーを務めるTBSラジオ「伊集院光とらじおと」(月〜木曜・前8時半)で、宗教団体「幸福の科学」の活動に専念することを表明した女優の清水富美加(22)を巡る騒動に関して意見した。

「それにしても皆さんにちょっと聞きたい、尋ねたい、問いかけたいんですが、この芸能界の中からコメントがいっぱい出てくるじゃないですか。今なお仕事をして中堅、ベテランになっている人、いわゆる発言権が与えられている人の意見が、あまりにも“彼女は身勝手だ”“仕事を放棄して迷惑をかけるのはけしからん”というのが多いと思う。(その意見は)間違っているとは言ってないし…。でも、あまりにもそれ一色なことに気持ち悪さを感じる」と語った。

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成功している人のコメントが気持ち悪いくらい「一色」になるのは、芸能界の雇用体制に批判的な言辞を弄すれば「仕事が来なくなる」「干される」ことをよく知っているからでしょう。事務所サイドから見れば、「大人の態度」に見えるのでしょうね。
 
 今回の件で思ったことは、森の火事を消そうとした小鳥の比喩です。仏教人生大学から抜粋して紹介します。

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仏教説話のジャータカ物語にこんな話がある。ある森が大火事になる。すべての生き物が逃げ出す中、一羽の小鳥が、なんとか火を消そうと自らの体を、池でぬらし、燃え盛る火に向かって、その小さな翼についた雫を二,三滴落とす。何度も何度も体を濡らしては、その雫を落とすということを繰り返す。それを天から見ていた神が言う。「おまえはなんて無駄なことをやっているのだ。そんな雫ごときで、この大きな山火事を消せるはずないではないか」すると小鳥は、「どうぞ私に構わないでください。あなたは絶大な力を持ちながら、何もしようとはしないではないですか。
この森はわたしを育ててくれた森であり仲間たちがたくさん住んでいるのです。確かに私のやっていることは、何の役にも立たないかもしれません。しかし、今のわたしにはこうするより他ないのです。」

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私には女優清水富美加が森の火事を消そうとしている「小鳥」に見えて仕方がありません。

成功して森に安住している大きな動物たちは、森が燃えていることさえ知らないかのように、

「俺たちも苦労をして地位を獲得したんだよ。これがこの森の掟というものなんだ。小鳥の分際で掟を変えようなんて、十年早いよ。」

 と言っているように聞こえます。

彼女は「この森はわたしを育ててくれた森であり仲間たちがたくさん住んでいるのです。確かに私のやっていることは、何の役にも立たないかもしれません。しかし、今のわたしにはこうするより他ないのです。」

と言っているようにも聞こえます。

 しかし、本当は「小鳥」ではなく、魂では「鶴や鵠」のような存在なのかもしれません。

 そして心の奥では「燕雀いずくんぞ鴻鵠の志を知らんや」と叫んでいるのでしょう。

追記:

本日(16日)清水富美加が所属していた会社レプロの本間社長と、同じ所属だった能年玲奈の守護霊霊言を聞いてきました。

近代社会にこのような「奴隷制度」を思わせるような雇用の仕組みがあることにびっくりしました。

「個人の自由意志の尊重」など何処にもなく、「飢饉で身売りした東北の女性」、「吉原に身売りされた女性」のような人権無視の世界でした。

 そこに所属せざるを得ない芸人諸氏の発言が報復を心配して「気持ち悪いほど一色」になる理由もよく理解できました。

 こうした「奴隷制度」のような雇用のあり方は日本の社会から一掃しなければいけません。アメリカの社会が理想的とは言えませんが、そのアメリカの芸能界でも「奴隷制度」は一掃されています。

 富美加さんの「すり減って行く心を守ってくれようとしたのは事務所じゃなかった」の意味がよく分り、納得できました。


清水富美加頑張れ!



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