今、国際的な世論は「非人道的なイスラエルによるガザ攻撃」という見解に染まっているようです。

そして、イスラエルの敗北を予想するような空気が流れていますが（https://youtu.be/aFmOj6NdXUo）神の目から見たら、違うものがあるのではないでしょうか。

確かに「大イスラエル」を目指すシオニストのやっていることはは非難されるべきものがあります。[3785]に紹介した
「土地を分けてもらったパレスチナに感謝する謙虚な姿勢」

が、イスラエルには求められます。

しかし、ハマスを唆して事件の発端を作った側（イラン、中国）の非を曖昧にする報道にも気を付けなければならないと感じます。
その奥にある「米国の弱体化」をねらう中国の野望を視野に入れるべきだと思います。以下の二つの報道（江楓氏と佐渡氏の記事）から、世界制覇を狙う「悪なる勢力」の存在が見えて来ます。


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TikTokによって反イスラエル宣伝　中共、米国の弱体化狙い
江楓 2023/11/15

中国共産党（中共）は中国製アプリTikTokを利用して、反イスラエルの宣伝を中国から米国へと拡大し、米国の若者のイスラエルとハマスの衝突に対する見解に印象操作を行い影響を与えようとしている。専門家は、中共は米イスラエル同盟を混乱させ、中東における米国の影響力を削いでいる。長期的な目標として、「ペトロダラー体制」（石油決済はドル建てで行う）を覆そうと試みているのだと指摘した。

TikTok、若者の世界観を曲げ　米国社会に影響を
共和党のジョシュ・ホーリー上院議員は11月7日、イエレン米財務長官に書簡を送り、TikTokを禁止するよう求めた。書簡の中でホーリー氏は、TikTokには米国の若者の世界観を「完全に歪める」力があり、それはイスラエル・ハマス戦争に対する若者の見方によって検証されていると述べた。

マッチングアプリTinder（ティンダー）の元幹部ジェフ・モリス・ジュニア氏はTikTokの検索バーで 「Stand with palestine（パレスチナ支持）」と 「Stand with israel（イスラエル支持）」を検索した際に表示されるハッシュタグの候補のスクリーンショットを投稿した。10月31日時点で、「#stand with palestine」は世界中で34億回再生され、「#stand with israel」は3億1360万回再生されたという。

ハーバード大学米国政治研究センターとハリス・ポール（世論調査会社）が10月20日に発表した世論調査結果によると、18〜24歳の米国人回答者の半数以上（51％）が、ハマスが1200人以上のイスラエル民間人を殺害したことは、パレスチナ人が不幸な状況に置かれていることを考慮すると、正当であると考えている。49％がハマスの行動は不適切だと考えている。対照的に、ハマスによるイスラエル民間人殺害が正当だと考えているのは、米国民全体の24％に過ぎない。

この格差はTikTokのアルゴリズムによるものかもしれない。SNSのランキングアルゴリズムは、どのコンテンツが上位にランク付けされ、どのコンテンツが下位にランク付けされ、どのコンテンツがユーザーにプッシュされるかを決めるため、特定の投稿の閲覧回数に影響を与えることができる。それが投稿内容に影響を与える可能性もある。

3月、米連邦捜査局のレイ長官は上院公聴会で、TikTokは中国企業のバイトダンスが所有し、最終的には中共政府がコントロールしているツールだと語った。レイ氏は、中共はユーザーが見るものをコントロールし、それによって米国人を分断できると明かした。

狙いは石油決済通貨の地位
中共政府と官製メディアはイスラエルに批判的で、ひそかにハマスを支持している。10月15日、中国の王毅外相はサウジアラビアとの電話会談で、イスラエルがガザで行っている行動が「自衛の範囲を超えている」と非難し、それを「集団懲罰」だと呼んだ。さらに、国連でイスラエルに賛成票を投じた米国を批判した。中共の反イスラエル、親パレスチナの姿勢は、中東で米国と対峙するという地政学的目標に基づいている。

1970年代、米国と当時世界最大の産油国だったサウジアラビアは、米ドルを石油の決済通貨として使用することで合意した。 米ドルは世界の主要な外貨準備通貨となった。

米国在住の中国専門家・石山氏は、中共は長い間「石油通貨」の地位を切望してきたと分析した。中共は中東が米国にとって重要であることを知っている。中東は中共にとって重要な戦略目標だ。さらに中共は人民元で石油を購入することを計画しているのだ。

過去6年間、中共はサウジアラビアと石油決済の人民元使用をめぐって交渉してきた。 同時に、中共はサウジを仲間に引き入れる努力を強化してきた。サウジの弾道ミサイル製造を支援し、核開発計画を助言し、ムハンマド・ビン・サルマン・アル・サウド皇太子にとって重要なプロジェクトへの投資を開始した。

同時に中共当局は、米国の敵であるイランやシリア、さらにはハマスまでも取り込もうとしている。

今年2月、イランのライシ大統領は中国を訪問した。両国は貿易、運輸、情報技術、観光、農業、危機対応の分野で20の協定に調印し、その金額は数十億ドルに上ると推定される。今年9月には、シリアのアサド大統領が中国を訪問した。

10月7日、ハマスがイスラエルを攻撃したことを、中共は批判しなかった。イスラエルが反撃した後、中共は直ちにイスラエルの過剰防衛を非難した。

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中共執政者、夕食会で「パールハーバー」…歴史を歪曲　米財界「プロパガンダの極み」
佐渡道世 2023/11/20 更新: 2023/11/21

米中会談後に開かれた夕食会では、中国共産党（中共）の習近平が第二次世界大戦期の「抗日戦争」を取り上げ、歴史戦で米国側の融和姿勢を誘った。いっぽう、歪曲した内容に財界トップらは「プロパガンダの極み」として冷ややかな態度を取った。

夕食会は米国商工会議所が主催したもの。習近平はスピーチの中で、米軍が中国本土への航空路を確立し軍需物資を輸送したと指摘、真珠湾攻撃や本土侵攻をあげて「対日戦で血と炎の試練に耐えた米中の友情」を築いたと強調した。さらに、米軍が1942年に行った日本空襲に言及し、任務を終えたパイロットを中国が救助したと述べた。

対日戦は中共ではなく国民党が主役
中共が仕掛けた歴史戦について、中国史の専門家らはその誤謬を指摘している。

評論家の林輝氏は、「当時、中国における唯一の合法政府は中華民国政府だった。日本軍との抗戦で重大な犠牲を払ったのも中華民国である」と指摘。対する中国共産党は1945年の終戦後も日本に攻撃を仕掛け、物資を略奪する卑劣蛮行を働いたと批判した。

中国研究者で、中国問題グローバル研究所の遠藤誉所長は、日本外務省の機密資料からは、中国共産党が日中戦争を「発展の絶好の機会」と捉えていたことがわかると指摘した。中共は情報工作員を使って国民党の軍事機密を入手し、日本軍に提供していたという。

中国共産党は歴史を歪曲し、様々なナラティブを駆使して、自身の政権こそ正統な継承者であると内外に主張してきた。

東京大学教授で、日本国際問題研究所の川島真氏は『習近平政権の歴史政策』と題する論文で、中国共産党統治下の中国では、中国共産党を中心とする歴史認識が当局主導で広められていると記した。

さらに、「（中国共産党系の）八路軍や新四軍と日本との戦闘、解放区への日本軍の攻撃など」、「共産党が中華民国という国家とは別に行っていた対日政策が重視された叙述が今後なされていく」ことへの対策が求められると指摘した。

米財界「プロパガンダの極み」
中共が対日戦争に紐づく“共闘”を訴えたにも関わらず、冷え込んだ米中関係に変化はないと関係者らは指摘する。米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの17日付の報道によれば、夕食会スピーチでは貿易や投資の話題には触れず、米財界から失望の声が上がったという。

アップルのティム・クックCEOやブラックロックのラリー・フィンクCEOなど、中国に投資する大手企業の経営幹部が多数出席したが、「演説に対する反応は冷ややかだ」と指摘。出席者らは「プロパガンダの極み」と評し、中国経済への閉鎖的な投資環境や払拭できない拘束リスクなどに疑問を呈したという。

中国でビジネスを展開する海外企業は、大きな法的リスクに直面している。改定版スパイ防止法やデータセキュリティ法により、日常的な企業活動が犯罪とみなされる恐れがある。中国共産党の「互恵関係」というメッセージとは対照的に、外国企業は中国での利益を再投資せず、生産拠点を他アジア地域に移転させる傾向が強まっている。

米中会談では、双方が「実りある会合」と公式発表するも、慣例の共同声明はなかった。会談後の単独会見で、バイデン大統領は習近平について「共産主義国の独裁者」と強く批判した。

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習近平の狙いは「イスラエルの敗北」であり、「一帯一路の完成」でしょう。そのために必死になってプロパガンダを重ねています。

成功しているように見えるのも、無能なバイデン政権の「信仰なき政策」に原因があるのであって、「信仰心」を持つトランプが復活し、ロシア正教の熱心な信仰者であるプーチンとの提携が再開されれば、「希望」は見えてくるのではないでしょうか。

日本の政治にも「神の心」を追い求める勢力が舞台上に登れる時が待たれます。

つまり、

神は人間の「自由からの繁栄」を願っておられるはずであり、習近平が支配する地球や、イランのイスラム原理主義的な「拘束」を望んではおられないと思います。全体としてはイスラム世界は「西洋化」して、自由な空気の中で発展を目指せと希望されるはずです。

神が何を願っておられるのかを教えるのが宗教であり、宗教のために民衆を拘束するのは本筋を外れています。ましてや唯物論の共産主義が地上を覆うことは断固として「拒絶」されるでしょう。

その結果は天変地異という形での「やり直し」を命じられるに違いありません。

人類の「反省」「目覚め」が先行するのか、「神の断念」が先行して、文明のやり直しが始まるのか、分岐点が近づいているというのが事実だと感じられます。

パレスチナ問題を解決するトランプの名案を、「大イスラエル」に拘るネタニエフは内心で拒絶している、このことが問題であることを及川氏が解説してくれています。



トランプはイスラエル情勢をどう見ているか

及川氏の解説には習近平が操っている話や、それを操っているアーリマンの暗躍は出てきませんが、習近平の唆しに、イスラム諸国は乗らない空気が見えてきています。

ハマスの指導者は中共から「超限戦」を指導されているので、「アッラー」を信仰するイスラムの民は不信感を持っているのかもしれません。ハマスは浮いた存在となり、日本赤軍と同じような内ゲバが始まっているとHarano　Timesが報じています。


"消される可能性が大きくなって、内ゲバを始めているハマス。イスラム国家が一致して、ハマスを放棄することを黙認した。

的確な情報を集めることは必要ですし、報じてくれることはありがたいことです。しかしそこから何を認識するかは「知性」「理性」を超えた「悟性」が必要になります。
遠江氏は及川氏の姿勢に「組織人」としての疑問を投じていますが、組織は組織防衛のために「組織の規模」に応じてしか「発言」できないことを知る必要があると思います。大きな「闇の力」に対しては、組織を弾圧から守ることが、組織長の「愛」でもあるはずです。
https://youtu.be/8YdmsUSfn0M

組織が大きく成長できるように、「忍耐」も必要であり、当然「勇気」も必要であります。

ハンドルの「遊び」があるから、車は安全に運転できることを肝に銘じたいものです。

追記：

中共はアメリカの弱体化のために、何でもありの「超限戦」を仕掛けてきています。トランプさんが復帰しないと、本当に崩壊してしまう感じです。

越境3.0という番組でも「イスラエルを支持するアメリカが孤立して敗北する危険性がある」という話題を紹介していました。

ハマスのテロに対して、今度はイスラエルが「ゴイム思想」をベースにして大虐殺を実施しています。目的はガザ住民を追い出して、「大イスラエル」を構築するというシオニストの行動です。しかし、イスラエルの一般市民の3割は（一説には5割）戦争を嫌い国外脱出を考えています。

したがって、イスラエルという国家が消滅する危険性もあるということになります。

このストーリーを狙っているのは習近平であることを理解しないと、後ろで操っている悪魔アーリマンの支配する地球になってしまいます。善と悪が逆転してしまうような地球を彼らは狙っています。


イスラエルとパレスチナはどちらか無くなるか?” アメリカ人の思想は二つに一つどちらかが消える

エルカンターレ下生の時代は文明が消滅する危険を含んだ危機の時代でもあります。

地球の危機を救うべく大きな視点で見ている宇宙存在の考えも知らないと真のリーダーにはなれない時代にあるのでしょう。その意味で遠江氏の解説は参考になります。


メタトロンの観る地球情勢【イスラエル・ハマス戦争に関連して】

宇宙人メタトロン（イエスの宇宙的魂）は「世界を二分する大戦になる危険性がある。その裏には中国と裏宇宙の勢力の暗躍がある。」と言っています。それに気付いて、『信仰国家』対『無神論唯物論国家』という構図を基本にして、ユダヤ教徒、キリスト教徒、イスラム教徒が一致団結して闇勢力の世界制覇をストップさせなければなりません。

それができるのは守護霊がエル・カンターレの存在を認識しているトランプとプーチンの活躍できる世界を作っていくことだと思います。

何時までもソ連時代のロシアと敵対する古い思考の指導者は退場させるべきであります。希望はトランプさんの復活にあります。

及川氏が「米主流メディアまでイスラエルの敗北を恐れ始めた」という動画を配信しています。


米主流メディアまでイスラエルの敗北を恐れ始めた

コラムニストのフリードマンが述べている「イスラエル、アメリカが敗北するかもしれない」という心配がアメリカに流れ出したという情報ですが、これを聞いて一番喜んでいるのは習近平ではないかという配慮が欠けているように思います。

[3784]にも紹介したようにハマスの攻撃には習近平が噛んでいることを考えると、大川隆法氏が『十字架の女（復活編）』を現代の「予言書」「黙示録」の代わりに書いたという意味が理解でき、もっと大きなスケールの地球史の一面が見えてきます。
「実を言えば宗教家として書くなら、「予言書」ないしは「黙示録」として書くべきものではあるけれども、あまり恐ろしく、なかなか書きにくいので、小説として書いた」と「小説十字架の女＜復活編＞」余話の中で語っておられます。また、最後には次のようなことを述べられました。


「小説十字架の女＜復活編＞」余話p.120より

「神と信仰というものを取り戻さないと結局は空しい」というのは、国際情報、著名人の論説をいくら集めて勉強しても、宗教や信仰を必要とする情報、つまり、地球を外護する宇宙存在者と、地球を征服したい悪質なる宇宙存在との攻防を知らないままの考察は意味のない空しいものに終わるという教示です。

その点では遠江氏の解説がとても参考になります。


『十字架の女』からイスラエル・ハマス戦争を見る

『インターネットはごみの山』論が出てきますが、宗教や信仰を無視した論説をいくら勉強しても、本質には迫れないことが、宇宙存在者のコメントを見れば理解ができます。

もう一人のメシア級宇宙存在R・Aゴール氏の「地球を見守る宇宙存在の眼」を解説した遠江氏の動画も紹介します。


R・A・ゴールの眼から見た中東問題

メシア級宇宙存在の眼には地球の危機の最大の原因は無神論国家中共の裏で暗躍するアーリマンの存在のようです。かつてゾロアスターの時にも裏宇宙から出現したアーリマンが今また、地球征服の意図をもって習近平を操っているようです。

その習近平はアフガンを取り、イランと手を結び、西洋への壁になっているイスラエルを落とすべく狙っていることを意識する必要があります。
イスラエルはその使命を認識すれば、「謙虚」さを取り戻して、パレスチナやアラブの民と共存し、協力して無神論全体主義国家である中共を経済の面からも「包囲」して、地球の安寧を図ることができるはずです。
ナイルからメソポタミアまでをユダヤの土地、と考えるGreater Israel構想はユダヤの民族神の託宣だということを認識するべきです。

ユダヤの神には民族神だけでなくエローヒムという至高神が居ます。エローヒム神とはエル・カンターレのことであり、マホメットに教示を降ろした神の一人でもあります。つまりイスラムもユダヤも、キリスト教徒も同じ神を信じている事実を知れば、協力して地球を護る大義に参画できるはずなのです。

[3784]で紹介した遠江氏の解説は「地球の神」エル・カンターレの「地球を包む愛」という説法の内容ですが、イランが生き残る道を説いた内容です。これだけを見るとイスラエルを支持しているようにも受け取られる心配がありますが、ユダヤ民族の「Greater Israel」という構想を支持している話ではありません。

創世記にある「神はナイル川からユーフラテスまでをユダヤに与えられた」というのは、至高神の啓示ではありません。ユダヤの民族神の託宣であり、至高神は「土地を譲ってくれた先住者にもっと謙虚に感謝せよ」と述べていることを忘れてはなりません。

2019年発刊の「鋼鉄の法」の中ではっきりとユダヤ民族の「驕り」に警鐘を鳴らしておられます。


「鋼鉄の法」p.248-252より

同書の中で、「アメリカがイスラエルに少し肩入れし過ぎているような気がします」と発言されています。

その意味ではミアシャイマーが予言しているように、過激なADL（反名誉棄損連盟）のような存在が作り上げてきたイスラエル支持のアメリカ世論が変化してきており、イスラエルが暗黒の時代を迎える時代がくるのかもしれません。


ミアシャイマー博士の予言より

アメリカの下院議長にマイク・ジョンソン氏に決まり、新議長がどのような思想を持っているのか、が話題になっています。トランプさんは偉大な議長になるだろうと、支持しています。しかし、聖書の内容を大切にする福音派クリスチャンとしてネタニエフを支持する発言には姿勢には不安も残っています。

及川氏の解説を紹介します。




ネタニエフ政権には極右思想を持つグループも入っています。彼らの考え方には「Greater Israel」という信念があります。聖書創世記15章に、神が「エジプトの川（ナイル）から、ユーフラテスまで」の広大な地域をユダヤ民族に与えた、という一節があり、パレスチナの独立を認める「二国家解決」を否定しています。




ネタニエフらは、トランプさんの指導した「アブラハム合意」（実はイラン包囲網）には本音では同意していなかったのです。トランプさんは怖いので合意の姿勢を示していましたが、バイデンの融和的弱腰姿勢を見て、「アブラハム合意」にあるガザへの入植停止を無視しました。昨年暮れから、入植という名のガザ住民の虐殺をして住民の反発を強めていたのです。
今回のハマスの攻撃にはその反発感情もありますし、ハマスを裏で操る習近平やイランの影も見えています。

この紛争で、アブラハム合意（トランプさんのイラン包囲網）は崩壊し、逆にイラン側によるイスラエル包囲網ができてしまっています。ハマス進攻のきっかけは、アメリカに多正面作戦を取らせて軍事的弱体化を狙い、その間に台湾を奪取するという中国の操作であったとも言われています。

数々の失政で足元が崩壊しつつある中国にそのような力があるとは思えないのですが、習近平中国にとっては台湾を取ることは中核的政策ですから、陽動的に北朝鮮を韓国に侵入させるような紛争を起こすことも考えられています。

中東の問題は大きな目で見れば、平等を重視するイスラム教と、自由を重視するキリスト教との宗教的な戦いです。どちらが人類を幸福にする考え方であるかと言えば、「至高神は「自由」の方を取る、だから、イスラムの世界は「西洋化」した方がいい、イランが核兵器を持てば、イスラエルによって、国家が滅亡する。だから核の開発をやめなさい。」というのが、大川隆法総裁の講演にあります。遠江氏の解説を紹介します。



イランは西洋化（近代化）せよ
生き延びるためには、核開発をやめよ


アメリカの行く末に大きな力を持つことになったジョンソン下院議長の頭脳には「ロシア、中国、イランは悪の枢軸である」という思いがありますが、ロシア正教の信仰を持つプーチンまでを悪のグループに入れるのは愚かなことです。議長のその思想はトランプさんとは違うものですから、議長の職務を遂行する中で、認識を改め、世界を真なる幸福に導いてほしい思います。

追記：

ハマスの元幹部が習近平の狙いを暴露しています。
ハマス元最高指導者　中国共産党の台湾侵攻計画を暴露
「ロシアはハマスの攻撃によって利益を得ている。なぜなら批判の目を避けられるから」というのは、コロナ問題で世界から批判を受け、「針の筵」に座らされた習近平をプーチンが救った恩義？の「借りを返上」したことになるからでしょう。
つまり今回のマス攻撃は裏で習近平が動いていたことを物語っています。（[3783]参考）

ロシアの特別軍事行動があった直後の2022年5月に、「ウクライナ問題を語る世界の７人のリーダー」（大川隆法著2022年5月1日収録）の中で、習近平の守護霊は

「もう無茶苦茶じゃない、世界が。どうするんだよ。」

と語っていました。

彼はプーチンの行動には「ウクライナの同胞を守る」という合理性があることを知っていたはずです。無茶苦茶だというのは「ゼレンスキーの行動であり、アメリカのバイデン政権の行動」だと映っていたはずです。

その無茶苦茶な世界を、今現在仕組んでいるのは習近平であることがマスコミ報道からは見えてきません。

習近平の本願である台湾攻略にはアメリカに2面、3面の軍事対応を余儀なくさせて、消耗させることが必要でしょうから、ハマスを裏で操っているはずです。それはプーチンへの「借りを返す」ことにもなるからやっているのでしょう。

上記の本で習近平の守護霊は次のように「台湾奪取」が本音であることを語っています。


「ウクライナ問題を語る世界の７人のリーダー」p.346より

プーチンがウクライナに進攻する前の習近平は「コロナ散布の責任」を追及されて針の筵に座っていました。ウクライナ問題が発生して、世界的な批判の目はプーチンロシアに向かいました。
習近平にはプーチンへの借りができたわけです。

「どうやって返すんだよ」

とぼやいていますが、イスラエルのネタニエフ首相がトランプを裏切ってパレスチナを刺激（入植という名の虐殺）したことを好機とにらみ、ハマスやイランを裏から操って煽っているのでしょう。

世間の目はまんまと中東に移ってしまいました。台湾侵攻の好機到来ですが、どうなるのでしょうか。

トランプは約束を守らなかったネタニエフに「愛想が尽きた」と述べています。せっかくイスラエルとアラブ諸国（サウジや湾岸諸国など）を説得して「アブラハム合意」を結び、アラブ諸国の近代化を図った外交努力が、愚かなバイデンの無策もありますが、パレスチナのハマスを激怒させて、水の泡になってしまったのです。もちろんハマスをけしかけたのは習近平であることが分かっています。

中東の複雑な怨恨はトランプさんが復帰して「アラブ世界は近代化してもっと幸福になれ！」と号令をかけないと修復しないでしょう。その前に邪悪な征服欲を持っている習近平を放逐しないといけません。

しかし、最近の中国の混迷を見ていると、中国は習近平の愚かな政策によって自壊しているようにも見えます。トランプさんの中国包囲網、イラン包囲網作戦がまだ効果を発揮しているからだとも思えます。

習近平は逆にイランと行動を共にして、「イスラエル包囲網」を構築しようとしていますが、足元から崩壊しそうです。

それにしても日本の首相は愚かではないでしょうか、バイデンに「金魚のフン」見たいに従って、日本国を衰退させています。いずれ引きずり降ろされることでしょう。


このセミナーでは国際政治の闇を指摘し、トランプやプーチンの冷静な思考を紹介してきましたが、地球物理学の面でも愚かさを述べなければなりません。

産経新聞に載っていましたが、いまだに「大陸移動説」や「プレートテクトニクス説が」大手を振って行進しているようです。


クリックすると大きな画面が出ます。
産経新聞2023年10月14日より
大陸の移動は特殊な例です。
アトランティス大陸やムー大陸の沈没が証明されたら、
プレートテクトニクス理論と共に、
消えてなくなる過渡的な学説です。
今日本の南方海域で噴出しているマグマはムー大陸を構成していた花崗岩が沈没によって、
高熱となり再度溶融した「南方古陸」の熔融岩石です。

現在、地球で起きている「児童人身売買事件」「ハワイの山火事で行方不明になっている2千名の学童」などの記事を見ていると、今から7000年前のインカ帝国で起きた「悪質宇宙人による生贄要求」「地球乗っ取り事件」などが思い起こされます。

「太陽の法」で描かれた(43:00〜57:00)　約14分の中にある出来事が現代に繰り返されていることが推定できます。

「太陽の法」43:00〜57:00を参照

レプタリアン系の宇宙人に洗脳された当時のインカの民はナスカの絵文字などを作って「神の降臨」を願っていました。そして「神は言われた、我々こそが選ばれた民なのだと・・」そう思わされ、レプタリアンの要求する幼児の生贄を捧げものとしていたのです。

リエントアールクラウド王として下生されていたエルカンターレが「科学技術が優れていると言っても、神の証明ではない」と諭し、悪質宇宙人からの乗っ取りを防いだのです。

現代の社会でも同じことが起きており、洗脳された代表的な人物であるのが世界経済フォーラム（WEF）のクラウス・シュワブではないでしょうか。
彼の発言を見てみます。

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世界経済フォーラムは「我々は神だ、我々の邪魔をするなら死ぬだろう」と宣言
2023 年 8 月 17 日　　　　　（トータル・ワールド・ニュース　2023年8月21日）　　　　　　　　　　　

世界経済フォーラム(WEF)の内部関係者は、グローバリストのエリートたちは神になるつもりであり、もしあなたがこのプロセスに干渉すれば大きな問題が起きるだろうと宣言した。
これはWEFからのこれまでで最も直接的かつ血に飢えた警告であり、主流メディアとそのファクトチェッカーが事実を否定し、水を濁す余地はまったくない。議論の余地はない。

WEFによれば、新しい統一世界宗教が到来し、気候科学、テクノ共産主義、優生学の祭壇を崇拝することで全人類を団結させるという。

このWEF内部関係者によると、グローバリストエリートの政策が気に入らないなら、参加する必要はない、安楽死をしに行ってもいいという。よく注意してみると、彼が「彼らが神になるだろう」とはっきりと述べているのが聞こえる。

この身も凍るような演説は、クラウス・シュワブ氏の右腕であるノア・ユヴァル・ハラリ氏が最近発した言葉を反映している。
ハラリはまた、一般人を役立たずで絶望的であると嘲笑し、エリートが創造と破壊の力を持つWEFのアジェンダ2030ほど素晴らしい新世界に生きる価値のある未来はない、と人類に告げている。

世界経済フォーラムは何十年にもわたって、民主的に選出された政府に静かに浸透し、政権に浸透し、ダボスにあるシュワブのスイスの隠れ家の回廊から世界に多大な影響力を行使してきた。

シュワブによれば、現在の世界の「変革」を形作るのが彼の役割であり、好むと好まざるにかかわらず、遺伝子編集を利用して人類を細胞レベルで変えることを計画しているという。

WHO（世界保健機関）を買収し、トニー・ファウチやデボラ・バークスのような米国保健当局者の支配権を買収するというゲイツの戦略。ジョージ・ソロスも、自分は神であり「すべての創造者」であると主張している。狂人たちは本当に精神病院を占拠したのだ。

明らかに、グローバリストのエリートたちは、気候科学、人口削減、優生学の誤ったアジェンダによって、新世界秩序を導くために、実行してきた。

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今地球で起きていることを救えるのもエルカンターレへの信仰心であり、その指導を得ているトランプであり、プーチンであると考えています。

また、最近知ったハンガリー首相オルバン首相の次の言葉が意外でした。



「「私」よりも、自分のエゴよりも大切なものがあります。家族、国家、神です。」

これからの世界の指導者は、「神への信仰心」を持っていることが選ばれる前提条件になるような空気を感じます。
アメリカはバイデンの無信仰が「国家乗っ取り」を許してしまっています。日本という国家も今危ういところに来ているのではないでしょうか。


追記：


2023.9.8 タッカー・カールソンのインタビューで世界が注目する本物の政治家ハンガーのオルバン首相

用田元陸将の考えが一番まともに思えます。チャンネル桜の討論の中で秀逸でしたので紹介します。




持田氏の主張は

「ロシアのプーチンが言っていることは正しい。各国家、民族が、伝統を尊重し、国家の住み分けを可とする世界というものがある。」
という意見です。
今のアメリカのやり方に対して反米意識が高まった国々がこのプーチンの考え方のもとにグローバルサウスを形成し、居心地がいいと感じているわけです。

用田氏は「恐ろしいのはこのグループに中国が入っていることだ」と言っています。

中露の分断を考えなければいけないのに、いまだにロシアを「ソ連時代の共産主義国家」と見るプロパガンダにやられて、プーチン・ロシアの真実が見抜けないことが腹立たしい、とも語っています。

このセミナーでも主張してきましたが、「ロシア、インド、台湾、正気のアメリが一つになって中国包囲網を構築しなければいけない」という主張です。

安倍氏には今一つ決断力が欠けていましたが、安倍氏にはあったこの構想が岸田氏にはありません、安倍氏の盟友だった菅元総理が岸田降ろしに踏み切ったというニュースが春先に流れましたが、菅氏の方がバイデンの悪政から距離を取ってくれるように思います。

用田氏がアメリカの軍人上がりの政治家がポンぺオを含めてみなネオコンだと言って嘆いていますが、「政治家儲かる仕組み『回転ドア』」というアメリカの仕組みを及川氏が紹介しています。


軍人でも陥る「回転ドア」の誘惑

軍人であっても「神の視線」をもたない「信仰心なき俗人」ではお金の力に負けてしまうのでしょう。

用田氏は軍人上がりですが、「神が見ている」という視座を持っておられます。

氏のような神の目を意識した政治家を日本から輩出し、世界の手本になるべきです。

大川隆法氏の「メタトロンの霊言」に、「日本が一流政治家を出し強国になれば、中国も変わってくる」という話があります。

トランプさんの復帰を期待する前に、日本からまともな政治家を出すべきだと思います。バイデンのポチを演じる岸田氏には期待できません。

ウクライナ戦争に関して、昨年3月にトルコで休戦条約が成立し、文書まで交わされていたのに、ゼレンスキーは約束を守らなった、とプーチンがアフリカ諸国のリーダーに暴露しています。
この事情をアメリカの独立系メディアが報じています。



内容を少し紹介します。

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停戦条約を守ったプーチンはキエフから撤退しましたが、ボリス・ジョンソンら西側の金で買われた政治家達は「合意するな、条約を守るな」と説得に行きました。

条約は「ウクライナの永世中立と安全保障」を謳たったもので、ウクライナ市民にとっては戦争よりも嬉しいニュースのはずです。トランプさんが考えるような案です。

しかし、キエフからの撤退は
「ロシアがウクライナ東部に兵力を集中するためにやったことだ」とか

「見てみろ、ロシアはキエフを撤退している。キエフを占領できないのだ。ウクライナはとても強いのだ」

とかの嘘ニュースを流して、ゼレンスキーに「戦争継続」を強いたのです。
一方のプーチンを日本では悪の権化のような扱いをしていますが、2014年には140億ユーロの大金をウクライナに融資しています。それは「ウクライナの独立を維持するため、NATO加入の誘惑に抵抗するため」という誠意ある態度の表れと紹介しています。

メルケルがミンスク条約は「戦争準備のための時間稼ぎだった」と暴露しているように、まったく嘘つき政治であることが判明した今でもプーチンはミンスク合意を支持するつもりでいるとも報じています。

西側の政治家とプーチンの姿勢とは真逆ですが、西側ではプーチンが悪者のように報じられています。その報道陣も戦争によって多大な利益を得ている「金で買われてた」メンバーなのです。

最後にギルバート・ドクトロウの2014年の記事が紹介されています。

「アメリカがロシアと協力していればプーチンはアメリカにとって国家安全保障上の最大の同盟国になっていただろう。プーチンはNATOに加盟させてくれと頼みこんできたことをみんな忘れている。ウクライナの指導者たちはだれかに仕えている。」

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概略は以上です。
確かにプーチンはオリバー・ストーン監督との対談で「ソ連が崩壊した時、これでロシアは自由諸国の一員として西側諸国に参加できると思った」と述べています。

ワルシャワ条約が消滅したのだから、NATOも消滅すると考えて当然ですから、NATOがそのまま残ってロシアに脅威を与える存在になるとは考えていなかったようです。唯一の判断ミスは西側の政治家たちが金で買われて「戦争の継続」を目標にしていることを計算に入れなかったことかもしれません。
ミンスク条約に立ち会ったメルケルやオランドらが「嘘つき」であることが判明したのですから、トルコでの条約も疑念を抱いていたのかもしれませんが、プーチンは誠実に守ったのです。西側報道はもう全く信用ができません。

またのこの独立系報道で言っている『ウクライナの指導者が仕えている』という存在の一つはアゾフ大隊のメンバーなどが持っている旧ナチスの強烈な民族意識かもしれないと思います。

次の動画にその正体が現れています。語っているウクライナの指導者ポドリャク大統領府顧問は、理性的な判断が不可能なほど強烈にロシア的なるものを軽蔑しています。彼等も悪質宇宙人に支配されて、地球を混乱させている「憑依されたマペット」ではないかと推定されます。


"ウクライナがクリミアとドンバスを取り戻したら、ロシア語話者を待っているもの” ポドリャク大統領府顧問
　

賢明な指導者なら、ウクライナ指導層の偏狭な民族主義を見抜き、世界の癌は中国の民族主義『中華思想』にあることをも見抜き、ロシアのプーチンを巻き込んで対中国包囲網を築くべきです。

幸福実現党が当初から提言しているのが、ロシアをG8に戻して、世界の癌である中国の体制を変えるべきという案です。

これが理解できる日本の政治家はいません、トランプさんに復活していただいて、宇宙的視点で対策を講じてもらいたいものです。

追伸：プリゴジンの反乱

ロシアのワグネル創始者プリゴジンの反乱を西側メディアは大喜びで報じていましたが、毅然としたプーチンの指揮で一夜にして終了しました。

プーチンに引き立てられてバフムト陥落に貢献したプリゴジンですが、ショイグに嫉妬して俺を軍のトップにしろ、と言いたかったのでしょう。どこの世界にでもある「自信過剰」「思い上がり」が招いた反乱ということでしょうだと思います。
プーチンは流石に事の軽重をわきまえて居ます。親しい友人とはいえ、組織を壊すような「思い上がり」の行動を「反乱行為」として取り締まったというだけのことです。

昨年3月の記事（[3612][3626][3627][3630]などを見ると如何にプーチンやトランプの姿勢が正しかったのかが分かります。